著者

小針 健大 鹿野 真人 佐藤 廣仁 髙取 隆

出版者

特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会

雑誌

頭頸部外科 (ISSN:1349581X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.227-233, 2016-10-30 (Released:2016-11-17)

参考文献数

10

被引用文献数

1 2

---

輪状軟骨切開術は,輪状軟骨前方部分の鉗除を行う気道確保術であり,皮膚から気管までの距離が短く甲状腺の操作も必要としないため,安全性の高い術式である。われわれは,前頸部膿瘍,出血傾向,短頸および上気道狭窄の緊急度が高く通常の気管切開術が困難な4症例に対し輪状軟骨切開術を施行し,術後に切開孔を閉鎖しえた。これまで輪状軟骨の損傷は肉芽形成の可能性があり推奨されていなかったが,全例で声門下の肉芽増生はなく経過している。輪状軟骨切開術は,手術リスクの高い症例に対しても安全に行える術式であり,また術後に切開孔を閉鎖する場合でも必ずしも肉芽形成による気道狭窄などの理由とはならず,有効な術式であると考えられた。

著者

髙橋 隼

出版者

公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター

雑誌

ストレス科学研究 (ISSN:13419986)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.118-119, 2014 (Released:2014-10-31)

著者

富澤 宏之 髙山 大 矢口 雅英 科学技術・学術政策研究所第2研究グループ

出版者

科学技術・学術政策研究所

雑誌

NISTEP REPORT

巻号頁・発行日

vol.193,

著者

髙嶋 博

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.35, no.6, pp.S105, 2018 (Released:2018-11-12)

著者

廣瀬 快 髙島 一昭 山根 剛 山根 義久

出版者

動物臨床医学会

雑誌

動物臨床医学 (ISSN:13446991)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.12-15, 2016-03-25 (Released:2017-03-25)

参考文献数

7

---

公益財団法人 動物臨床医学研究所の附属施設である人と動物の未来センター“アミティエ”に保護され,コクシジウム症と診断した猫19頭に対して,トルトラズリル(豚用バイコックス®)を用いて治療を行い,その有効性を検討した。トルトラズリルは,30 mg/kg PO 単回,30 mg/kg PO 2日連続,30 mg/kg PO 3日連続/週の2週間の3通りで経口投与した。駆虫率はそれぞれ,33.3 %,83.3 %,100 %であり,トルトラズリルの高い有効性が確認された。また,トルトラズリルは2~3日の連日投与およびオーシスト排泄の予防効果が認められなくなる投与10日目以前に再投薬を行うことが重要であると考えられた。

著者

青柳 美樹 髙山 裕子 多賀 昌江

出版者

日本産業看護学会

雑誌

日本産業看護学会誌 (ISSN:21886377)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.9-16, 2020 (Released:2020-11-17)

参考文献数

19

---

目的:夫の海外赴任に同行する妻の現地相談相手の有無と社会参加率の滞在期間別の比率の差と変化を明らかにすることを目的とした.方法:2016年と2017年にWeb調査を実施し,χ2検定または正確確率検定,CochranQ検定,McNemar検定を用いて差・変化を分析した.結果:1~3年未満群と5~10年未満群において,人との付き合い,特に日本人友人との付き合いは2017年に減少していた.一方で,相談相手のいる妻は増加していた.また,1~3年未満群では,2016年の社会参加率が他群よりも低かった.相談相手・社会参加ともにない妻,または夫との関わりのみの妻は両年とも10%を超え,同一者の傾向にあった.考察:社会参加や人との付き合いを縮小する期間,または関わりを持たない期間を有する妻が一定数いる可能性が推察された.妻が滞在期間中に孤立せず安定したメンタルヘルスを保つための継続的な支援方法を産業看護職は現地関係者と協働して検討する必要があると考える.

著者

冨岡 公子 山田 全啓 宇野 健司 荒木 勇雄 廣畑 弘 永井 仁美 吉田 英樹 髙山 佳洋 今井 雅尚 濱田 昌範 松本 政信

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.473-482, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)

参考文献数

13

---

目的 近畿圏内の各保健所が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の第1波,第2波にどのように対応したかについて調査することを目的としたアンケート調査のデータを分析し,今後のパンデミック発生時の資料として提示する。方法 近畿圏内の63保健所を対象とし,近畿保健所長会が作成した「新型コロナウイルス感染症対策調査票」を2020年9~10月にメールで送付・回収した。COVID-19に関連した業務・医療資源・相談,業務継続計画における最繁忙期の業務見直し状況,COVID-19対応部署における増員数,感染症対策の課題とグッドプラクティス等を質問した。保健所管内人口(以下,人口規模)を3分位によって3区分し,COVID-19関連業務などと人口規模との関連を検討した。結果 57保健所から回答を得た(回答率90.5%)。COVID-19関連業務に関して,受診調整,検体搬送,患者搬送は,9割以上の保健所が担っていた。最も少なかった訪問検体採取においても77.2%であった。いずれのCOVID-19関連業務においても,保健所の人口規模とは関係なく役割を担っていた。業務継続計画における最繁忙期の業務見直し状況に関して,医療法に基づく立入検査とがん患者サロン・難病患者会は,5割以上の保健所が中止し,保健所の人口規模とは関係なく業務を中止していた。保健所や市町村が主催する研修会や会議,健康づくり事業,市町村職員の人材育成,学生実習受入は全体で2割程度が中止していたが,保健所主催の研修会や会議,地域医療構想調整会議,市町村職員の人材育成に関しては,保健所の人口規模が大きくなるほど中止した保健所が多くなる傾向がみられた。結核患者に関する事業や感染症発生動向調査事業を中止した保健所はなかった。結論 COVID-19パンデミックによって,保健所ではCOVID-19関連業務を担うことになり,半数以上の保健所が医療法に基づく立入検査や患者会を中止し,人口規模が大きい保健所では健康増進に関する市町村保健師等への教育や研修を中止する傾向があったが,コロナ禍においても,結核などのその他感染症対策は中止できなかった。感染症対策の課題において,多くの保健所が人員不足や大きな業務負担を指摘していた。COVID-19に関わる保健所業務の軽減および応援支援体制の整備を図るとともに,保健所の体制を強化・整備する必要がある。

著者

髙橋 美由紀

巻号頁・発行日

no.174, 2000

著者

村松 恵多 河合 佑亮 恒川 祐太 大森 鮎子 神戸 美樹 山田 幸子 髙井 亜希 眞野 惠好 西田 修

出版者

一般社団法人 日本創傷・オストミー・失禁管理学会

雑誌

日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌 (ISSN:1884233X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.Supplement, pp.S1-S8, 2022 (Released:2022-06-06)

参考文献数

15

---

目的:人工呼吸器管理下で長時間腹臥位療法を受ける新型コロナウイルス感染症(COVID-19)重症患者に対する包括的褥瘡予防策の効果、褥瘡発生のリスク因子を検証した。 方法:人工呼吸器管理下で1日あたり16時間以上の腹臥位療法を受けたCOVID-19重症患者を対象に、後ろ向き観察研究を行った。包括的褥瘡予防策の効果検証のため、顔面へのドライポリマー製マットと皮膚接触部位への体圧分散ウレタンフォーム製マットなどを使用した介入前期と、それに加えて顔面への保護用ヘルメットシステムと前胸部への低反発弾性ウレタンフォームを追加した介入後期を比較した。リスク因子の検証のため、褥瘡発生の有無で比較した。 結果:介入前期と後期の対象者は各8名であり、Intensive Care Unit(ICU)在室中の褥瘡発生率は75%vs 50%であった。褥瘡発生部位は頬骨部位が3件vs 5件で最も多く、顎部位は2件vs 0件、仙骨部位は1件vs 1件、踵部位は0件vs 0件であった。褥瘡発生患者ではICU在室中の最大Sequential Organ Failure Assessment(SOFA)スコアが高かった(中央値19.5 vs 14.0、p=0.034)。 結論:本研究の包括的褥瘡予防策は、顔面の褥瘡発生率の改善には影響しない可能性が示された。リスク因子として最大SOFAスコアが明らかになった。

著者

髙橋 愛典

出版者

近畿大学商経学会

雑誌

商経学叢 = Shokei-gakuso: Journal of Business Studies (ISSN:04502825)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.131-153, 2022-03-31

---

[概要]紀要とは,本稿が掲載されている『商経学叢』を含め,「大学や部局,研究機関,学内学会等が刊行する学術雑誌全般」を指す。多くの紀要では査読制が導入されていないこともあり,学協会誌や英文学術雑誌と比較して,掲載される論文等の水準が低いとみなされ,様々な批判を受けてきた。また,日本で発行される紀要は全部で約4,000種類に及ぶとされ,図書館等での保管・管理上の問題も引き起こしてきた。一方で紀要は近年,オープンアクセスの進展等に伴って学術コミュニケーションの促進に資する側面が明確になってきた。本稿は,紀要の「味方」という視点から,紀要のメリットを伸長させデメリットを克服する方策を,大学・部局といった教員組織における研究活動の促進をも視野に入れて検討する。[Abstract] Kiyo, or departmental research bulletins, have long been published by Japanese universities. About 4,000 series of the bulletins are supposed to be published every year in Japan. The papers in the bulletins are mostly non-refereed, but the bulletins represent the unique features of Japanese universities, mainly in their faculties of humanities and social sciences. This paper examines the pros and cons of the bulletins, for the sake of the promotion of academic communication, including readers and researchers outside the universities.

著者

町屋 大地 伊藤 実 髙橋 美知子

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.6, no.s2, pp.s82-s85, 2022 (Released:2022-06-13)

参考文献数

7

---

ジャパンサーチでは、提供を受けた多様な分野のデジタルアーカイブのメタデータを、利活用に適した形にマッピングしリンクトオープンデータ(LOD)として提供している。ジャパンサーチのLODは、項目のURIとしての正規化、ジャパンサーチ外部のRDFの活用、LODハブへの協力といった取り組みを行うことで利活用の促進を目指している。本発表では、ジャパンサーチでのLOD提供について、利活用を促進するための取組みに重点を置いて報告する。

著者

布山 美慕 日髙 昇平

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.188-199, 2018-06-01 (Released:2018-12-01)

参考文献数

36

被引用文献数

4

---

We can imagine anything — not just an object at our hand, but also something we have never seen in our life, such as a dragon, number, heaven, and so on. In this article, we discuss a potential methodology to characterize such imagination as a conscious process, which we cannot sufficiently associate to the corresponding external stimuli. As one of such conscious processes, here we take reading of text, in which the reader construct a rich imaginary world along the storyline from looking at a quite limited visual stimulus, namely just a series of letters on a text. In particular, in the state of absorption, the reader often feels oneself into the imaginary world as a character. By reviewing past research on the absorption in reading, we propose a hypothesis, in which both conscious process itself and something in the conscious experience are objects, that is defined by the consistency between its intention and extension (inductive and deductive way of definition). In this hypothesis, difference between absorption and non-absorption is considered analogously as difference in the point of view of an object in consciousness. On the basis of the prediction of this hypothesis, we discuss empirical tests on our hypothesis.

著者

髙橋 昭

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.11, pp.926-929, 2013-11-01 (Released:2013-11-29)

参考文献数

10

被引用文献数

1

---

日本の神経学はオランダの軍医Pompeから19世紀中期に長崎に導入された.その門下の司馬凌海は日本最初の神経治療薬を紹介した.その後,ドイツからBaelzが来日,その門弟らが1902年に「日本神經學會」を創設した.当時の日本は国民病の脚気が神経学研究の中心であった.しかし,神経学者は脚気の病因として感染説あるいは中毒説を掲げ,正鵠を射ることができなかった.Vitamin B1欠乏が確立されると神経学の研究は下火となった.神経学の講座の独立が遅れたこと,講座制のため神経学が正しく継承されなかったこと,神経症候学,神経診断学などの教育が不十分であったことなどから,戦前日本の神経学は一時低迷した.診断学が充実され,神経内科講座が独立し,神経内科学が隆盛したのは戦後になってからである.

著者

髙宮 優実

出版者

現代日本語研究会

雑誌

ことば (ISSN:03894878)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.90-107, 2021-12-31 (Released:2021-12-31)

参考文献数

17

---

近年、多様性の進む日本において、「ブラック企業」という語は差別語なのではないかという議論がなされている。アメリカで日本語を学ぶ大学生134名に、2年間にわたり、このテーマに関連した多数の新聞記事や動画を紹介し、その後、学習システム上のディスカッションボード(電子掲示板)を使用して学習者同士が議論する場を設けた。そのディスカッションボードで行われた学習者同士の議論を分析した結果、この語は差別語ではなく使い続けることに問題がないという学習者が51%、問題であるという学習者が28%、どちらとも言えないという学習者が21%いて、立場が分かれることがわかった。また、どの立場の学習者からも、変更するとしたらどのような語が考えられるかという代替案が提示されていた。投稿の分析からは、いずれの立場の学習者も、他者の意見を肯定しつつ自分の立場を表明しており、それが外国語教育の目的である相互コミュニケーション能力の獲得につながる第三次社会化の過程となっていることが確認された。

著者

望月 秀樹 青木 正志 池中 建介 井上 治久 岩坪 威 宇川 義一 岡澤 均 小野 賢二郎 小野寺 理 北川 一夫 齊藤 祐子 下畑 享良 髙橋 良輔 戸田 達史 中原 仁 松本 理器 水澤 英洋 三井 純 村山 繁雄 勝野 雅央 日本神経学会将来構想委員会 青木 吉嗣 石浦 浩之 和泉 唯信 小池 春樹 島田 斉 髙橋 祐二 徳田 隆彦 中嶋 秀人 波田野 琢 三澤 園子 渡辺 宏久

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

pp.cn-001696, (Released:2022-05-28)

---

日本神経学会では,脳神経内科領域の研究・教育・診療,特に研究の方向性や学会としてのあるべき姿について審議し,水澤代表理事が中心となり国などに対して提言を行うために作成委員*が選ばれ,2013年に「脳神経疾患克服に向けた研究推進の提言」が作成された.2014年に将来構想委員会が設立され,これらの事業が継続.今回将来構想委員会で,2020年から2021年の最新の提言が作成された.この各論IIでは,疾患ごとに脳神経内科領域を分類し,各分野の専門家がわかりやすく解説するとともに,最近のトピックスについて冒頭に取り上げた.*提言作成メンバー水澤 英洋,阿部 康二,宇川 義一,梶 龍兒,亀井 聡,神田 隆,吉良 潤一,楠 進,鈴木 則宏,祖父江 元,髙橋 良輔,辻 省次,中島 健二,西澤 正豊,服部 信孝,福山 秀直,峰松 一夫,村山 繁雄,望月 秀樹,山田 正仁(当時所属:国立精神・神経医療研究センター 理事長,岡山大学大学院脳神経内科学講座 教授,福島県立医科大学医学部神経再生医療学講座 教授,徳島大学大学院臨床神経科学分野 教授,日本大学医学部内科学系神経内科学分野 教授,山口大学大学院神経内科学講座 教授,九州大学大学院脳神経病研究施設神経内科 教授,近畿大学医学部神経内科 教授,湘南慶育病院 病院長,名古屋大学大学院 特任教授,京都大学大学院臨床神経学 教授,国際医療福祉大学大学院医療福祉学研究科 教授,東京大学医学部附属病院分子神経学特任教授,国立病院機構松江医療センター 病院長,新潟大学脳研究所臨床神経科学部門神経内科学分野,新潟大学脳研究所フェロー,同統合脳機能研究センター産学連携コーディネーター(特任教員),順天堂大学医学部神経学講座 教授,京都大学大学院高次脳機能総合研究センター 教授,国立循環器病研究センター病院長,東京都健康長寿医療センター研究所 高齢者ブレインバンク,大阪大学大学院神経内科学 教授,金沢大学大学院脳老化・神経病態学 教授)

著者

髙山 佳奈子

出版者

日本刑法学会

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.380-394, 2014-04-30 (Released:2020-11-05)

著者

松原 克弥 髙川 雄平

雑誌

研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:21888795)

巻号頁・発行日

vol.2020-OS-148, no.10, pp.1-8, 2020-02-20

---

インターネット利用者数の増大に合わせて,比較的小規模な Web サービス基盤に対してもアクセス性能と可用性の両立が求められている.一方,個人などが構築する小規模な Web サービス基盤では,負荷に合わせた計算資源の追加投入や冗長サーバ構成にかかるコストを負担することが難しい場合がある.本研究では,利用できる計算資源が同じ場合でも,動作する OS の内部実装の違いによって性能特性が異なる場合があることに着目する.Web サーバが動作する OS を動的に切り替えることで,計算資源の追加投入や冗長サーバを用いずに,Web サーバのアクセス性能と可用性を両立するシステムの実現を目指す.本稿では,Linux と FreeBSD を対象とした異種 OS 間プロセスマイグレーションの実現手法について述べ,OS を動的に切り替えた際の動作中 Web サーバの性能特性と負荷耐性の変化を実験結果により示す.

著者

松原 克弥 髙川 雄平

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.1_18-1_32, 2022-01-25 (Released:2022-03-25)

---

コンピュータ技術進歩の過程において,基盤ソフトウェアであるオペレーティングシステム(OS)の研究開発が盛んに行われ,数多くのOS実装が利用可能となった.デスクトップPCやスマートフォン,エンタープライズサーバなどの一部のプラットフォーム向けでは,WindowsやLinuxなどの少数のOSが寡占状態にあるが,すべてのシステムにおいて特定のOSが独占して採用されることはなく,現在でも,システムの目的や用途,プラットフォームの特性などに応じて複数のOSを使い分けている.著者らは,特性の異なる複数のOSを状況の変化に応じて動的に切り替えることで,OS上で稼働するサービスの負荷耐性や性能の改善を試みる手法を提案している.本論文では,LinuxとFreeBSDを対象として,サービス稼働中にそのシステム基盤であるOSの動的な切り替えを可能とすることを目的として,FreeBSDにおけるLinux互換プロセスのマイグレーション機構の実現手法についてまとめる.Linuxにおけるプロセスマイグレーション機構の標準ツールであるCRIUとのチェックポイントデータの相互互換性を維持することで,LinuxとFreeBSD間で同一のプロセスをマイグレーションする仕組みを実現する.本実現法では,FreeBSDカーネルとLinuxカーネルのOS機能の違いだけでなく,内部構造やインタフェース仕様の違いにも着目し,CRIUの各機能と同等の機能をFreeBSD上で実現する際の課題や実装の詳細を述べる.

著者

髙城 大

出版者

人間福祉学会

雑誌

人間福祉学会誌 (ISSN:13465821)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.93-99, 2020 (Released:2020-10-07)

---

本研究は、生活保護領域におけるソーシャルワーク実践の中で成立しているワーカーとクライエントとの関係性について、実践上な意味を改めて考え、その今日的な意義を明らかにし、実践的課題を考察した。援助関係には、クライエントの個別化を尊重し、協働作業を経て援助方針へと反映させるという意味があることを確認した。

著者

柳澤 如樹 髙山 直秀 菅沼 明彦

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.83, no.1, pp.7-11, 2009-01-20 (Released:2016-02-15)

参考文献数

13

被引用文献数

1 2

---

ジフテリア・百日咳・破傷風3 種混合(DPT)ワクチン接種の普及により,百日咳は乳幼児の間では既に稀な疾患となっているが,欧米で10 代から若年成人での発生増加がみられ,日本でも成人の百日咳患者や大学での集団発生が報告されている.青年・成人での百日咳予防のため,米国では成人用DPT ワクチンが認可されている.一方,我が国では成人用DPT ワクチン開発の動きは見られない.そのため青年・成人での百日咳予防のためには,国内で市販されている小児用DPT ワクチンを使用するほかない.我々は,小児用DPT ワクチンの接種量を0.2mL に減量して,30 例の成人に接種し,その効果と安全性を調査した.DPT ワクチン0.2mL 接種後に百日咳抗PT 抗体価は29 例で,抗FHA 抗体価も29 例で上昇がみられた.破傷風抗毒素価は,破傷風接種歴がないと思われる2 例を除いた28 例で上昇していた.小児と比較して接種局所の副反応の発現頻度は高かったが,発熱などの全身反応の出現率は低かった.現在市販されている小児用DPT ワクチン0.2mL を成人に接種することにより,健康上大きな問題なく,百日咳抗体価の上昇が得られると考えられた.