著者

上野 貴大 高橋 幸司 座間 拓弥 荻野 雅史 鈴木 英二(MD) 原 和彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100317, 2013 (Released:2013-06-20)

---

【はじめに、目的】大腿骨近位部骨折患者における回復期に生じる疼痛に、筋痛が存在する。過去の報告において、筋痛は代償運動による筋の過負荷が原因とされており、その動作を繰り返すことで慢性痛への移行が危惧されている。しかし、いずれの報告も経験則として述べられるに留まっており、代償運動とその際の筋活動を運動力学的・筋電図学的側面から分析し、筋痛発生原因を示した報告はない。そこで、本研究では立ち上がり動作を運動力学的・筋電図学的に分析し、筋痛の原因となる代償運動とその際の筋活動を明らかにすることで筋痛発生原因を検討した。【方法】対象は当院へ入院された大腿骨近位部骨折患者の中から、除外対象を除いた19名であった。除外対象は認知機能低下を認めた例(MMSE<19pt)、過去に動作能力に大きな影響及ぼす程度の重篤な既往を有する例とした。対象に対し基本特性の調査として、性・年齢・診断名・術式を調査した。発症から2~3週の間に、対象の立ち上がり動作(下腿長の120%の高さに設定した椅子からの支持物を用いない立ち上がり)に対し、三次元動作計測及び筋電図計測を同期計測した。身体運動計測には三次元動作解析装置VICON MX(Oxfordmetrics社製)と床反力計(Kistler社製)を用いた。標点位置は左右の肩峰、股関節、膝関節、外果、第5中足骨の計10点とした。得られたデータは、解析ソフト(Vicon Body Builder)を用いて解析した。解析データは力学データの体重による正規化、時間軸100%正規化を実施した後、床反力鉛直成分、関節運動角度、関節運動モーメントを抽出した。筋電図計測は、筋電計WEB-5000(日本光電社製)を用い、被検筋は左右の大殿筋、外側広筋、大腿二頭筋の計6筋とした。筋電図波形の解析は、解析ソフト(scilab)を用いButterworth filter(10Hz-400Hz)で波形処理し、全波整流の後、筋活動積分値(IEMG)を抽出した。IEMGについて、正規化のために計測した体重の2%の重錘を用いた等尺性収縮時のIEMGで除し、%IEMGを算出した。筋痛の程度・部位の評価は、動作計測時に視覚的アナログスケール(VAS)を用い実施した。術部や骨折部以外に認め、筋の走行に沿った圧痛を伴う痛みを筋痛と規定し、筋痛の有無により筋痛あり群・筋痛なし群へ分類した。調査及び分析結果について、群間で比較検討を実施した。比較検討には、結果の尺度に応じてMann-WhitneyのU検定・χ²独立性の検定のいずれかを用い、有意水準5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者には、研究の主旨等について説明を行い、書面にて同意を得た。本研究は当院及び研究協力機関における倫理委員会の承認を得ている。【結果】筋痛あり群と筋痛なし群は、それぞれ11例(男性4例、女性7例、平均年齢75.1±15.2歳)、8例(男性1例、女性7例、平均年齢70.8±9.8歳)であった。筋痛あり群においては大腿四頭筋8例、ハムストリングス3例にVAS3.2の筋痛を有していた。診断名は、筋痛あり群で大腿骨転子部骨折6例、大腿骨頸部骨折5例、筋痛なし群で大腿骨転子部骨折6例、大腿骨頸部骨折2例であり、各群の特性には有意差を認めなかった。床反力鉛直成分(健側比)では、群間に有意差を認めなかった。関節運動範囲では、筋痛あり群の患側股関節運動範囲が有意に小さかった。関節運動モーメント積分値では、筋痛あり群の膝関節伸展運動モーメント積分値が有意に大きかった。患側股関節伸展運動モーメントを100%とした場合の患側膝関節伸展運動モーメントの割合は、筋痛あり群で有意に大きかった。筋痛あり群の筋活動量(健側比)は、筋痛あり群の外側広筋で有意に大きかった。【考察】荷重量の側面では、両群共に健側下肢で大きく健側下肢に依存した動作様式を取っていた。よって、健側での代償運動は筋痛発生に関与しないことが示唆された。関節運動範囲・関節運動モーメントにおける分析結果を解釈すると、筋痛あり群では、患側股関節運動範囲の低下により患側股関節伸展運動モーメントは低下し、代償的に患側膝関節伸展運動モーメントの増大を認めることが示された。これに筋電図分析結果を加味すると患側膝関節伸展運動モーメントを生成するため、患側膝関節伸展筋の活動増大を生じていることが考えられた。これは筋痛発生筋と一致し、患側股関節への負荷を膝関節が代償する代償運動が筋痛発生原因となっていることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】大腿骨近位部骨折患者において慢性痛の原因となる筋痛について、その発生メカ二ズムを客観的データから示せたことは意義のあるものと考える。

著者

島谷 康司 島 圭介 菴原 亮太 長谷川 正哉 金井 秀作 田中 聡 小野 武也 沖 貞明 大塚 彰 Psiche Giannoni Pietoro Morasso Paolo Moretti

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1228, 2014 (Released:2014-05-09)

---

【はじめに,目的】我々は,初期歩行直後の乳幼児にヘリウムガス入り風船(浮力:約2g)の紐を把持させると歩行時の身体動揺が減少し,そのために歩行距離が延長することを報告した。この現象は,Jekaらが報告した「指尖でカーテンに軽く触れることによって姿勢制御に有効に働くこと(Light Touch Contact)」に類似していると考えた。本研究では,初期歩行期の乳幼児に対してヘリウムガス入り風船の紐を把持(以下,風船把持)させることにより姿勢制御を最適化する支援方法を提案するために,まず風船把持の静止立位姿勢制御について検証することを目的とした。【方法】対象は,健常成人60名(男性:30名 女性:30名)であった。重心動揺計測には,アニマ社製重心動揺計(GP-6000)を使用した。また,全対象者のうち無作為に抽出した30名に対して頭部,風船を把持した右手部,仮想身体重心を想定した腹部の位置関係を検証するために,KINECT for Windowsを用いて3次元画像解析を行った。計測条件は,何も把持しない条件(以下,把持なし条件),風船を右手で把持する条件(以下,風船条件)の2条件を設定し,被験者ごとにランダム化して60秒間の計測を行い,データを比較した。計測肢位は閉眼タンデム立位とし,把持なし条件の右上肢はあたかも風船を把持しているかのような肢位とした。計測は被験者が十分に安定したと感じた際に「はい」と合図をさせて開始した。統計処理には,総軌跡長,実効値面積(以下,RMS),外周面積,左右軌跡長,前後軌跡長について,把持なし条件と風船条件の2群間で対応のあるt検定を行った。また,頭部・右手部・腹部の3次元座標から変動係数を算出し,2群間比較には対応のあるt検定を,群内比較にはKruskal Wallis検定および多重比較にはSteel-Dwass検定を行った。なお,有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】ヘルシンキ宣言に則り,対象者には本研究の趣旨を十分に説明し,書面にて同意を得た後に実験を行った。【結果】重心動揺については,把持なし条件と比較して風船条件は,総軌跡長(p<0.01),左右軌跡長(p<0.01),前後軌跡長(p<0.01),RMS(p<0.05)で有意に低値を示した。外周面積に有意差は見られなかった。各身体部位の変動のばらつきについては,把持なし条件・風船条件ともに頭部と右手部は腹部よりも有意にばらつきが大きく,頭部と右手部に有意差は見られなかった。また,把持なし条件と風船条件の群間比較をした結果,すべての身体部位間に有意差は見られなかった。【考察】本研究の結果,風船把持によって前後・左右の重心動揺速度が減少し,動揺のばらつきを抑えて身体重心を一定範囲内に収めていることが示唆された。しかし,風船の有無によって身体部位の位置関係に有意差が見られなかったことから,風船把持による静止立位姿勢制御の機序までは明らかにすることができなかった。しかし,山本らは,ヒトは各身体部位を前後・左右に微妙に動かしながら立位姿勢を制御すると述べており,本研究では風船把持によってフィードバック制御を賦活し,各身体部位を微動させることによって,より重心動揺を減少させる立位姿勢制御が行われているものと推察した。風船把持の立位姿勢制御が固定点に指尖で軽く触れるLight Touch Contactとは異なるため,今後は風船特有の揺らぎが静止立位姿勢制御に与える影響について詳しく解析し,初期歩行期の乳幼児に対する歩行支援の可能性について検証していく必要がある。【理学療法学研究としての意義】現在,初期歩行発達遅延の乳幼児に対する確立した歩行支援方法はない。風船は口頭指示が難しい乳幼児にとって歩行練習を行う動機づけに有用な歩行支援用具となりうる可能性があり,健常成人においては,風船把持による静止立位姿勢制御が重心動揺を減少させることが示唆された。

著者

袴田 さち子 石井 慎一郎 佐保 美和子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.25 Suppl. No.2(第33回日本理学療法士学会誌 第25巻学会特別号 No.2 : 演題抄録集)

巻号頁・発行日

pp.554, 1998-04-20 (Released:2017-09-19)

著者

田野 聡

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.47 Suppl. No.1 (第54回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C-39_1, 2020 (Released:2021-03-31)

著者

高橋 利幸 大塚 雅恵 後藤 健太 天野 京絵 指方 梢

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101691, 2013

---

【はじめに】訪問リハビリテーション(以下訪問リハ)において、利用者とその利用者を取り巻く環境を調整することは必要不可欠な役割である。しかし、環境調整は様々な要因によりセラピスト本意のアプローチができないことも多い。いかにその必要性を伝え、利用者に適切な調整を行えるかが重要である。本研究では、環境調整の中でも手すりの設置に焦点を置き、利用者の家屋にある手すりと転倒との影響を調査した。同時に、より有効な手すりの設置を提案できるように現在の設置状況から比較検討を行った。【方法】対象は平成23年4月から平成24年10月までの期間に訪問リハを提供している利用者41名である。内訳は男性18名、女性23名、平均年齢は84.1±22.0歳である。p条件は、「訪問リハ実施期間中に利用者の使用しているベッドからトイレまでの動線内で起きた転倒」として、動線内に設置された手すりとの関連をみた。動線内を車椅子移動している者とトイレ移動を行っていない者は除外した。 手すりの有効性に関して、手すり設置の有無と転倒の有無でカイ2乗検定を行った。統計解析にはSPSS Statistics19を用い、危険率5%未満を有意とした。手すりの設置状況の検討は、転倒の有無から転倒群14名、非転倒群27名に分類し、各調査項目との関連性をみた。調査項目は、動線内の手すり設置(以下手すり項目)、認知症高齢者の日常生活自立度に1以上で該当しているか(以下認知症項目)、移動に見守り以上の介助が必要か(以下介助項目)、動線内の段差(以下段差項目)、歩行補助具の使用(補助具項目)を挙げた。各調査項目(カテゴリー)をそれぞれあり、なしで名義尺度に変換し、数量化3類を用いて統計処理し、両群のカテゴリースコアの散布図を比較検討した。【説明と同意】対象者には研究趣旨を文章と口頭にて説明し、本人・身元保証人の署名にて同意を得た。なお、本研究は国際医療福祉大学の倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】利用者の家屋にある手すりの有用性に関して、手すり設置の有無と転倒の有無では有意差を認めた(p<0.05)。続いて、数量化3類で得られたカテゴリースコアから手すり設置と各調査項目との関係性を散布図で示した。転倒群では、抽出された成分1(横軸)と成分2(縦軸)から散布図を作成し、累積寄与率は62.15%であった。非転倒群でも同様に散布図を作成し、累積寄与率は56.61%であった。【考察】各利用者の家屋にある手すりは、既に設置されていたものや家族が取り付けたもの、セラピストが環境調整を実施して取り付けたものなど経緯は様々だが、本研究において転倒予防に関与していたことが明らかになった。手すりの設置に関しては、取り付け位置が一般的に定量化され、専門業者を介さずとも個人に適した取り付けが容易にできるようになっている。そこで、個人因子や環境因子を考慮しながら環境調整を提案することが、セラピストの専門性として求められると考える。カテゴリースコア散布状況から、転倒群では手すり項目と補助具項目をグループ化した。ここから、手すりと歩行補助具を併用する際はその使い分けを明確化し、移動を単純化させることが重要であると推察された。非転倒群では、手すり・認知症・介助項目をグループ化した。これにより、介助方法とそれに関わる手すりの提案が適切に行われている傾向にあると推察された。一方で、非転倒群の散布図では手すり項目と補助具項目において横軸と縦軸を介して対照的な位置づけとなっている。両群を比較検討し、手すりの設置に関して歩行補助具との併用を最小限にし、移動動作をより単純化させることが重要であることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】訪問リハでは、在宅生活や社会参加まで多面的にかかわり、その能力を最大限に生かすために環境への配慮にも目を向けることが重要である。しかし、環境に対するアプローチは利用者とその周囲の意見に影響を受けやすいため、関わり方の工夫や、信頼関係を築き上げことも重要である。その上で、根拠に基づく妥当な指導や提案を提供し、訪問リハサービスの質の向上につなげていきたいと考えている。

著者

飛永 浩一朗 南條 真奈美 野上 英二 小八重 明美 横田 美穂 河野 洋介 村井 史樹 高村 三富美 川村 浩 坪根 愛 押川 達郎 井手 睦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.32 Suppl. No.2 (第40回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0945, 2005 (Released:2005-04-27)

---

【はじめに】体幹筋は脊柱の固定作用や安定化に重要な役割を持ち、特に姿勢保持に脊柱起立筋の筋持久力は大切である。それを評価する背筋の姿勢保持テストとしてKraus-WeberテストとSorensenのTrunk holdingテストが代表されるが、二者を比較した報告はみられない。今回、その姿勢保持時間と筋活動量について比較検討した。【対象】腰痛既往歴のない健常成人男性10名、女性10名を対象とした。平均年齢男性27.5±4.7歳、女性23.8±2.3歳であった。【方法】測定はMMT(腹筋と背筋)、SorensenのTrunk holding test(以下THT)とKraus-Weber test(以下KWT)で背筋群を測定する腹臥位の2方法(以下:体幹挙上テスト・下肢挙上テスト)を実施した。各テストにおける持続時間は各姿勢保持困難となるまでの時間を計測した。次にTHTと体幹挙上テストと下肢挙上テストの3方法において脊柱起立筋の筋活動量を求めた。筋電計にはNicolet社製VikingNT表面筋電計を用い、表面電極は第1・2腰椎棘突起間両外側3cmに貼り付け、各肢位の安定が得られた後の10秒間の積分筋電図から40m秒当たりの平均筋活動量を算出した。各被験者に対し測定を二回行い、再現性を確認した。統計学的処理には各運動の持続時間を比較するためt検定、THTと体幹挙上テストと下肢挙上テストの筋活動量の関係をみるためにPearsonの相関分析を用い、いずれも有意水準は5%とした。【結果】1)THTでは女性が男性より有意に持続時間が長かった(P<0.05)のに対して、体幹挙上・下肢挙上テストでは持続時間に有意な男女差は認められなかった。2)THTと体幹挙上・下肢挙上テストでの持続時間は男女とも有意にTHTの方が長かった(P<0.01)。平均筋活動量はTHT、下肢挙上テスト、体幹挙上テストの順に高い値を示した(P<0.01)。また、THTと体幹挙上テストもしくは下肢挙上テストの筋活動量の間に有意な相関が認められた。【考察】THTは背筋全体、体幹挙上テストは上部背筋、下肢挙上テストは下部背筋の筋持久力のテストである。今回の結果より持続時間が男女ともKWTよりTHTの方が有意に長かったこと、運動開始時の筋活動量はKWTの方がTHTより有意に高かったことの2点より、KWTよりTHTの方が背筋にかかる負荷は小さいことが推察された。さらに、測定肢位がTHTは静的保持姿勢であるのに対しKWTは動的保持姿勢であるため姿勢保持に必要とされる背筋以外の筋群の活動量は異なりそれらが姿勢保持時間に影響したと考えられる。つまり、同じ背筋の筋持久力評価であっても測定開始からの背筋への負荷量は異なり、評価している筋肉の量あるいは走行が違っていることが示唆されたと言えよう。今後は目的に応じて二種の評価法の使い分けを行っていきたい。

著者

拜藤 繁彰 奥谷 拓真 石濱 崇史 末廣 健児 谷埜 予士次 鈴木 俊明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0423, 2015 (Released:2015-04-30)

---

【はじめに,目的】着地動作におけるpreactivationは,着地の事前に生じる筋活動で,下肢の関節安定化を担う作用があると言われている。膝前十字靭帯損傷患者では,しばしば着地直後からknee-in&toe-outなどの膝関節不安定性に起因する動的アラインメントの変化が起こる。これらの患者では,筋力低下や関節可動域制限の影響も受けて,安静時の下腿回旋アラインメントの異常を呈することが多く,着地後の動的アラインメント異常を誘発する要因にもなる。着地動作に関しては,着地後の筋活動変化や下肢各関節角度変化の影響について検討されたものが多く,着地動作のpreactivationと下腿回旋アラインメントの関係を検討されたものはない。この関係を検討することで,着地動作における動的アラインメントについて筋電図学的に考察することができると考える。そこで本研究では,筋力低下や関節可動域制限などの機能障害を有さない健常者を対象に,テーピングにより人為的な下腿回旋アラインメント変化が,着地動作における膝関節周囲筋のpreactivationに及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は神経外科学的,整形外科学的な既往を有さない健常男性12名(平均年齢25.4±4.2歳,身長171.6±4.3cm,体重61.0±6.2kg)とした。また,ニトリート社製のテープEB50mmを用いて(このテープを貼付するためのアンカーテープにCB38mmも使用)対象者の左下腿を膝関節20°屈曲位で可及的最大の内旋位および外旋位になるように固定した。このときの下腿回旋角度は,上前腸骨棘と膝蓋骨中央を結んだ線と膝蓋腱のなす角度とした。また,上記のアラインメントを保持する際,テープの貼付によって膝関節伸展制限が生じるため,対象者の下腿回旋アラインメントを中間位に保ったまま膝関節伸展を制限するテープの貼付も行った。これらのテープの貼付はランダムに実施した。その後,対象者には上肢の影響を除くため両上肢を胸の前で組ませ45cm台からの左片脚着地動作を十分に練習させ3回実施した。着地動作はメトロノームに合わせて1秒間で実施した。この時,対象者の左内側広筋,左外側広筋,左内側ハムストリングス,左外側ハムストリングよりテレメトリー筋電計MQ-air(キッセイコムテック社製)を用い双極導出法にて筋電図を記録した。そして,重心動揺計(ユニメック社製)からの信号も筋電図と同期収録し,それをもとに接地の100ms前の筋電図積分値を算出し,本研究でのpreactivationとした。また,左側の上前腸骨棘,大転子,膝関節外側裂隙,外果,第5中足骨頭の計5箇所にマーカーを貼付し,側方からデジタルビデオカメラを用い動作を60Hzのサンプリングで収録し,解析ソフト(imageJ)を用いて股・膝・足関節の矢状面角度を算出した。中間位の各筋の筋電図積分値を1とした相対値を求め,内旋位・外旋位の各筋の相対値について検討した。そして各筋の相対値について正規性の検定を行い,正規性を認めたことから内旋位・外旋位のデータを対応のあるt検定により比較した。有意水準は5%とした。【結果】下腿の平均回旋角度は中間位16.1°±1.2に対し,内旋位12.7°±1.4,外旋位19.4°±1.4となった。また各実験後において,テーピングの緩みによる下腿回旋角度変化は生じなかった。preactivation時の矢状面上における下肢各関節の角度変化も認めなかった。筋電図積分値相対値は,外旋位に対して内旋位での内側・外側ハムストリングスに有意な増加を認めた(p<0.05)。【考察】本結果では下腿を内旋位にした際,内側・外側ハムストリングスの筋活動に有意な増加を認めた。Andrewsらは下腿を内旋位にすることで,脛骨前方引き出しなど膝前十字靭帯の緊張を介した筋活動がハムストリングスにみられると報告している。また,浦辺らは着地初期では下腿は内旋し,直後から下腿が外旋運動に変わると述べている。したがって,今回観察された下腿内旋位でのpreactivationにより,着地動作において外側ハムストリングスが着地初期の下腿内旋の制動に,また内側ハムストリングスがその後の下腿外旋の制動に作用しやすくなり,着地後の動的アラインメント変化を軽減させることができる可能性も考えられた。【理学療法学研究としての意義】本研究では45cm台からの着地動作であるが,下腿回旋アラインメント変化によって着地動作のpreactivationに相違を生じることが明確になった。本結果より下腿回旋アラインメントの調整は着地動作においても関節安定化に貢献できる可能性が示唆された。

著者

山本 可奈子 横井 裕一郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0305, 2016 (Released:2016-04-28)

---

【はじめに,目的】反張膝(Genu Recurvatum)は膝関節の障害リスクを高める要因となる。ACL損傷者は女性に多く反張膝を呈する例が多い。近年,若年女性は反張膝傾向にあるが,反張膝を呈する者の各アライメントの特徴を明記している研究は見当たらない。反張膝の有無による骨盤・下肢のアライメント,及び足底中心の差異を調べることとした。【方法】対象は下肢に整形外科疾患を有さない健常女性54名を,反張膝(GR)群15名(21.1±0.6歳),非反張膝(CR)群を39名(20.8±0.8歳)の2群とした。GR群の取り込み基準は膝関節伸展可動域が0°以上且つGeneral Joint Laxity Test(G Test)の膝関節が陽性と定義し,対象肢は膝関節伸展角が高値を示す方とした。(1)膝関節伸展可動域 被験者は背臥位にて,大腿遠位部を把持し膝関節伸展させ,大転子・外側膝蓋裂隙中央・外果を結ぶ線を測定した。(2)足圧中心計測 重心動揺計(Zebrisインターリハ社製)を使用し,被験者は開眼立位で3m先を注視し,測定時間は10秒を3回施行,10秒間の休息を入れた。X方向動揺平均中心変位(X軸変位),Y軸方向平均中心変位(Y軸変位)を指標に用いた。第2趾と踵中央を結ぶ線を左右方向,踵後縁を前後方向0mmの位置に設定し,内側・前方方向を+と定め,X・Y軸変位の値を計測時の足圧中心の座標とした。(3)G Test 肩・肘・手・股・膝・足関節と脊柱の7箇所の弛緩性を対象とし,陽性となる関節の数を加算した7点満点のG scoreを算出した。(4)骨盤・下肢アライメント計測 立位姿勢を1m先に設置したデジタルカメラ(Canon社製)で前額面及び矢状面から撮影を行った。撮影した画像をImage Jにて骨盤傾斜角(PT)・Q-angleを算出した。Leg Heel Angle(LHA)は下腿1/3・アキレス腱中央・踵骨上縁を結ぶ線のなす角度を腹臥位・座位・立位にて計測した。基準値を±0°とし正の値を踵骨回内とした。統計処理には2群間の各項目の差はスチューデントのt検定,2群の各項目にピアソンの相関係数を用い,有意水準は5%とした。【結果】2群の膝関節伸展角はGR群7.4(5.4),CR群1.1(2.7)であった。GJL scoreはGR群4.6(1.3)CR群2.5(1.1)とGR群はGJL test陽性であった。2群間でY軸変位に有意差を認めGR群81.8(12.4),CR群93.6(13.0)とGR群が後方偏位していた。GR群で膝関節伸展角とG score及びX軸変位で0.3,0.63と正の相関,臥位LHAで-0.3と負の相関を認めた。CR群において膝関節伸展角と相関は認めなかった。また,GR群のY軸変位とPTに0.48と正の相関を認めた。【結論】GR群では距骨下関節可動域が大きく,荷重と関節弛緩性の影響で立位LHAでは踵骨回内位となった。GR群の足圧中心は内側かつ後方へ偏位しており,反張膝を呈する者は内側アーチの減少が示唆された。GR群のY軸変位とPTに正の相関を認め,反張膝による後方重心を骨盤前傾増強させ代償している可能性が考えられる。GR群の特徴から反張膝に伴い膝関節及び足部の変形を及ぼす可能性が示唆された。

著者

アルカバズ ユセフ 嶋田 智明 小川 恵一 有馬 慶美

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.C4P2159, 2010

---

【目的】本研究の目的は,重さの異なるリュックサックを背負った際の,体幹姿勢と体幹・下肢の筋活動の変化について分析することである.この領域の先行研究においては,リュックサックを背負うことと腰痛の関連性が指摘されている.しかしながら,多くの研究が学童児を対象としたものであり,成人を対象としたものは少ない.そこで本研究においては成人におけるリュックサック負荷の影響を確認することとした.<BR><BR>【方法】対象は1 9名の健常男子大学生(平均年齢は21±3歳)であった.方法は,4つの異なる重量のリュックサックを負荷した立位で筋活動および姿勢を測定した.4つの立位肢位は,(1)リュックサックを背負わない立位,(2)被検者の体重の10%に相当するリュックサックを背負わせた立位,(3)15%のリュックサックを背負わせた立位および(4)20%のリュックサックを背負わせた立位であった.筋活動は両側の腹直筋,脊柱起立筋,内側広筋および大腿二頭筋を表面筋電計で記録した.一方,体幹姿勢はVICON250を用いて,矢状面,前額面および水平面で記録した.なお,データの記録は開始から10秒後の5秒間行った.また,疲労の影響を考慮しすべての測定の間に1分間の休憩を挿入した.得られたデータの統計処理はRepeated ANOVAを用い,有意水準を5%未満とした.<BR><BR>【説明と同意】対象者には,口頭および書面にて研究趣旨,方法および実験に伴うリスクについて説明し,書面にて同意を得た.<BR><BR>【結果】脊柱起立筋,内側広筋および大腿二頭筋の筋活動はリュックサック重量の変化に伴う増加率に差は生じなかった.一方,腹直筋の活動は,リュックサック重量の増加に伴い増加した(P<0.05).しかしながら,そのリュックサック重量の増加に伴う筋活動の増加率は直線でなく,負荷なしの立位肢位と体重の10%に相当するリュックサックを背負わせた立位肢位の間で最も高い増加率を示し,15%,20%では緩やかな増加率であった.一方,体幹姿勢の変化は,リュックサックを背負わない立位肢位を0°とした場合,体重の10%に相当するリュックサックを背負わせた立位肢位で3.37°伸展し,その後の15%,20%でもそれぞれ3.02°,3.90°とリュックサック重量の増加に伴う変化は確認されなかった.しかしながら,リュックサックを背負わない立位肢位と比較した場合,すべての重量で有意に伸展した(P<0.05).<BR><BR>【考察】リュックサックを背負わない場合と比較して,リュックサックを背負うことにより腹筋群の筋活動と体幹伸展角度が増加した.しかしながら,筋活動はリュックサック重量の増加に伴って増加したのに対して,伸展角度はリュックサックを負荷した際には増加したが,その角度はリュックサック重量に左右されなかった.これは,リュックサック重量が増加しても一定の姿勢を保つための身体の生理的反応と考えられる.この傾向は,体重の20%に相当するリュックサックを背負わせた際に最も顕著となったため,腰部へのリスクという観点から避けるべきであろう.しかしながら,今回の研究においては,リュックサックの使用頻度,使用時間,種類そして使用者の幅広い年齢層に関する因子については言及できないため,今後,それらの因子の影響について検討すべきである.<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】本研究は理学療法研究の中でも疾病および傷害予防に属するものである.近年,リュックサックの使用頻度は増加傾向にあり,それにより発生する腰痛を未然に防ぐことは,筋骨格系疾患の予防,治療およびリハビリテーションを担う理学療法士にとって重要な使命である.したがって,本研究はリュックサックに由来する問題のメカニズムを明らかにする一助となると考える.

著者

山田 修 安藤 貴洋 西 友美 布施 まどか 新田 裕志 瑞慶山 良松 松田 康孝

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.G1142, 2007

---

【目的】在院日数の短縮化で入退院が激しいことや高齢化に伴い、認知症や視力・聴力機能低下の患者が増えていることなどから転倒などのインシデントが発生しやすい状況になってきている。平成16~17年の2年間の当院リハビリテーション科(以下リハ科)でのヒヤリハットの内容を調査した結果、その科別患者や内容にいくつかの傾向が見られた。そこで、今回ヒヤリハットの中で最も多かった転倒に関して、その発生状況や原因を詳しく調査し、事故を未然に防ぐ対策を提示したい。<BR><BR>【方法】上記2年分のヒヤリハット報告書を集計し、得られたデータを基に分析し、過去の文献との比較・検討を行った。<BR><BR>【結果】リハ科のヒヤリハット件数は整形外科が15件(55%)を占め、神経内科8件(30%)、脳神経外科3件(11%)となっていた。内容別の件数では、転倒が67%と全体の2/3を占め、点滴抜去が11%、私物破損と膝折れ、しゃがみこみが7%となっていた。年齢別での転倒件数は、70代が5名と最も多く、次いで50代が3名と続いていた。科別患者ごとの転倒割合をみると、神経内科が1/1000回と頻度としては最も多かった。また大阪府内の同規模病院と比較して、当院のセラピストの人数が1/2~1/3程度となっていた。転倒の要因で最も多かったのは、介助方法や介助位置によるもので、9件だった。次いで疾患、機能レベル、合併症考慮が5件となっていた。その結果、スタッフから出された転倒発生防止のための教訓として、介助方法や介助位置の再考が7件、患者の疲労考慮が3件、抑制帯を利用、練習方法の再考が2件となっていた。<BR><BR>【考察】対策として、まず治療者ファクターでは、できるだけリスクが高い患者はマンツーマンで訓練を行う。次に患者ファクターでは、患者個人の全身状態、性格を把握し、ミーティングでスタッフ全員が情報を共有する。さらに施設・システムのファクターでは、リハ開始時に転倒注意喚起のためのパンフレットの作成を予定しており、またリハスタッフの増員も必要と考える。転倒のリスクアセスメントにおいて現在各セラピストの主観的評価に頼っているのみで、統一した方策を行うには至っていない。アセスメント項目として文献に挙げられていたものは、転倒経験、歩行レベルや可動性、精神(知的)状態、歩行補助具や車椅子の使用、排泄等であった。今後データを蓄積し、リハ科独自のアセスメントツールを作成することで転倒予防の効果を挙げることが可能と思われる。<BR><BR>【まとめ】上記2年間の当院リハ科でのヒヤリハットの内容を調査した結果、その科別患者や内容にいくつかの傾向が見られた。そこで、今回ヒヤリハットの中で最も多かった転倒に関して、その発生状況や原因を詳しく調査した。また文献との比較も行い、事故を未然に防ぐ対策を提示した。今後ハイリスクの患者をアセスメントで抽出し、マンツーマンで訓練を行うなどの対策を行っていく。

著者

梅澤 慎吾 岩下 航大 坂井 優之 大野 祐介 宮永 豊

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.C3O2155, 2010

---

【目的】<BR>昨今、立脚期油圧制御を備えた高機能膝継手が多数開発され、その代表格C-LEG(OttoBock)の研究報告は以前から行われている。しかしそれらは健常側で運動制御が可能な片側切断の症例や、両側切断では限られた環境での杖歩行が多数を占める。一方、両大腿切断者の二足実用歩行をゴールに据えた場合、高機能膝継手を選択する意義や活用のポイントはこれまで議論されていない。今回の報告では両側切断と片側切断で運動制御の違いを比較し、両切断者に高機能膝継手を処方した場合に歩行自立度に及ぼす影響を検証することを目的とした。<BR>【方法】《症例》30歳、男性、身長170cm。鉄道事故による両膝離断。H19年7月切断術施行。左右断端長45cm、両股関節に可動域制限なし、荷重痛により断端末荷重不可。H19年9月3日より当センター入所。床から車椅子の移乗がプッシュアップ台利用にて自立。訓練期間(4ヶ月)を区分すると内容は次の通り。《C-Leg試用前2ヶ月》開始1ヶ月がソケットと足部のみのスタビー義足を使用し、立位バランスと歩行訓練。後の1ヶ月で段階的に義足長を本来の身長に合わせ、同様の訓練を実施しながら膝継手の変更を試みる。<BR>《両側C-Leg変更後2ヶ月》遊脚期の膝屈曲による足部クリアランスの確保を念頭に置き、平地で杖なし持続歩行が可能となった段階で応用歩行へ移行。坂道の下り・歩行時の減速・方向転換など立脚期油圧制御(イールディング機能)を最大活用することに重点を置き習熟を図る。<BR> 【説明と同意】 研究の目的、方法、予想される臨床上の利益、協力者が不利な扱いを受けないこと、データ管理に注意を払うこと、結果の公表の仕方などを本人に説明し、可能な限りで個人情報の開示を行う旨を了解済みである。<BR>【結果】《C-Leg変更前》固定膝と遊脚期油圧制御膝継手(OttoBock3R60)の組み合わせで約1kmの持続歩行を獲得。これは平地や両側に手摺りのある階段など条件付きの環境にて両T字杖で行っている。一方、屋内外を問わず、坂道の下りは杖使用でも動作獲得は達成されなかった。<BR>《C-Leg変更後》約2ヶ月で屋外杖なし歩行自立、片側手摺りを利用しての階段交互昇降と杖なしでの坂道歩行自立。また約3kmの屋外持続歩行や公共交通機関の利用が杖なしで自立となる。最終では実際に職場で訓練を実施。想定される様々な動作を行い、車いすを用いず遂行可能であることを確認。一方、車での通勤を可能にする環境整備(車の改造、駐車場の確保)も進めた後に退所。復帰後半年間はパートタイム、後にフルタイムで職場復帰を果たす。<BR>【考察】これまでの両大腿義足の訓練は「転倒の恐怖感」が自立への障壁になっていると推測される。片側大腿切断の場合、1.坂道の下り2.歩行時の減速や方向転換など日常生活で頻回に繰り返される動作の多くは、速度調整や安定性の保障などを健常側下肢によって行っている。これに対して両大腿切断者は1.2の動作で転倒しない為の保障を得られず、積極的な動作獲得への取り組みが行えないと考えられる。一方でC-Legの特筆すべき機能として1.強力な油圧抵抗で大腿四頭筋の遠心性収縮を代用し、一方の膝を緩やかに屈曲させながら他方の足部接地を行う時間的猶予を与える(坂道の下りが自立する可能性) 2.歩行時踵接地から爪先離地まで、一連の歩行動作を行わなければ油圧抵抗がキャンセルされず不意な状況で膝折れを起こさない(方向転換時の安定性向上) 3.C-Legをエネルギー効率の面で優位とする報告があり、義足歩行を継続しながらも過負荷にならず、実生活を視野に入れやすいなどの特長がある。今症例のC-Leg使用前、使用後を比較すると坂道下り動作の獲得が達成されたこと、また持続歩行距離に決定的な違いを見出すことができる。この結果は恐怖感が軽減され、省エネルギー歩行が可能であれば、多様な動作のチャレンジが可能となり訓練過程で身体能力がさらに向上し、より高い目標を掴める可能性があることを意味する。訓練で重要となるのは、膝折れを起こさないように立脚期股関節伸展を行う通常歩行、意図的に膝折れする方向に荷重する坂道の下り、この相反する動作の仕組みを説明し、膝継手の特長を義足ユーザーとセラピストが共通理解のうえで反復・習熟を図ることが重要である。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR>両膝を失った状況で公の環境に順応するには、たとえ残存機能を最大限発揮したとしても、ある程度義肢に依存しなければならない側面がある。このようなケースでは膝継手の特長を理解し、調整を適宜セラピストが行うことも求められる。膝継手の特性が両切断者の身体面・精神面にいかに影響を及ぼすかについては、同様の症例でC-Leg並びに、他の膝継手を比較し、定量的・客観的な評価を行っていく必要がある。<BR><BR>

著者

工藤 紗希 小島 慎一郎 佐久間 博子 町田 明子 杉本 諭 丸谷 康平 伊勢崎 嘉則 室岡 修 大隈 統 加藤 美香 小林 正宏 三品 礼子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.E3P2246, 2009

---

【目的】<BR> 近年では在院日数の短縮化に伴い、介護老人保健施設(老健)を経て在宅復帰されるケースが増加している.一方在宅復帰した者の中には、機能低下により在宅生活が困難となり、施設入所となることも多い.従って通所者の在宅生活の継続、入所者の在宅復帰を目標とした際に、在宅生活に必要なADL能力及びバランス能力を把握することは、理学療法を進める上で重要であると考えられる.本研究の目的は、通所・入所者のADL自立度の違いを明らかにし、その違いをバランス能力に焦点を当てて分析することである.<BR>【対象と方法】<BR> 対象は通所リハサービス利用者及び老健施設入所者のうち本研究に同意の得られた高齢者247名(男性75名、女性172名、平均年齢79.1±8.8歳)で、通所者188名、入所者59名であった.疾患の内訳は、脳血管疾患95名、神経疾患20名、整形疾患87名、内部障害27名、その他18名であった.ADL自立度の評価にはFIMの運動項目を、バランス能力の評価にはBerg Balance Scale(BBS)を用いた.なおFIM下位項目のうちの階段昇降は、運動能力の違いに関わらず使用している者が少ないため、階段を除く12項目の合計(FIM12項目合計点)及び各下位項目の素点を用いた.BBSは合計点及び14の下位項目を用いた.分析方法は、まず通所者と入所者のFIM12項目合計点及び下位12項目の得点の違いをMann-Whitney検定を用いて分析し、有意差のみられた下位項目の分布と臨床的意味合いをもとに、各下位項目を良好・不良の2段階に分類した.次に抽出されたFIM下位項目を独立変数、利用状況(通所・入所)を従属変数として、Stepwise法による判別分析を行った.更に判別分析により最終選択された下位項目を従属変数、BBS下位項目を独立変数とし、Stepwise法による重回帰分析を行い、バランス能力との関連について分析した.<BR>【結果および考察】<BR>FIM12項目合計点の中央値は通所者78点、入所者61点、BBSは通所者44点、入所者27点であった.Mann-Whitney検定の結果、FIM12項目合計点、FIM下位12項目のうち食事と移動を除く10項目に有意差がみられ、判別分析ではトイレ動作と浴槽への移乗が最終選択された.この2項目が良好と判断される境界点は、トイレ動作は6点、浴槽への移乗は5点であった.重回帰分析によるBBS下位項目との分析では、トイレ動作では着座、リーチ、起立、浴槽への移乗では一回転、リーチ、タンデム立位、車いすへの移乗が最終選択された.以上より、在宅復帰の可否にはトイレ動作が修正自立、浴槽への移乗が見守りで可能であることが関連し、このような動作の獲得には、着座、起立、リーチ、一回転、タンデム立位、移乗動作のようなバランス能力の向上が重要であることが示唆された.

著者

谷川 直昭 石川 大樹 露木 敦志 前田 慎太郎 高橋 奏衣 小宮山 幸子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.C1023, 2004

---

【目的】<BR>近年、関節鏡視下手術の進歩は目覚しく、半月板損傷の手術療法は鏡視下縫合術や部分切除術が広く行われている。また、円板状半月板障害に対しても鏡視下半月板形成的切除術が主流となっている。半月板損傷に対する縫合術や部分切除術後のリハビリテーションに関する文献は多いが、円板状半月板形成的切除術後のものは散見する程度であり、さらにスポーツ選手の術後スポーツ復帰に関するまとまった報告は、我々の知り得た範囲では存在しなかった。そこで今回我々は、スポーツ選手における円板状半月板形成的切除術後のスポーツ復帰の実際を報告する。<BR>【対象および方法】<BR>当院において1997年5月~2003年10月までに膝円板状半月板障害に対し、鏡視下半月板形成的切除術を行ったスポーツ選手26例34膝{男性18例24膝、女性8例10膝、手術時年齢は11歳~51歳(平均23.8歳)}を対象とした。これらの症例に対し、スポーツ種目、スポーツ復帰時期および術前後のスポーツレベル、術後合併症の有無とその対処方法について調査した。なおスポーツレベルについてはTegner activity scoreを用いて評価した。<BR>【結果】<BR>スポーツ種目は、サッカーが14例(53.8%)で最も多く、次にテニス3例(11.5%)、ダンス2例(7.7%)と続いた。スポーツ復帰時期は術後7週~18週(平均11.1週)であった。スポーツレベルは、術前のTegner activity score 7.6±1.6点が術後Tegner activity score 7.6±1.6点であり全例、元のスポーツに復帰していた。術後合併症は、疼痛、関節水腫がスポーツ復帰前1例、復帰後(術後3~6ヵ月)5例に見られた。<BR>【考察】<BR>スポーツ種目でサッカーが53.8%と半数以上を占めていたが、これは当院が横浜の某Jリーグチームの指定病院となっているため患者数におけるサッカー選手の割合が多かったことが要因であると考えられる。スポーツ復帰時期にはばらつきがあるが、両側同時手術例や中高年による変形性関節症性変化(以下OA)を合併しているケースの場合は復帰に時間のかかる傾向にあった。しかし、術後のスポーツレベルは全例で元のレベルまで戻っており、OAを合併していても慎重な後療法を行うことによってスポーツ復帰は可能であることがわかった。またスポーツ復帰を果たしても術後3~6ヵ月で関節水腫を合併する症例が見られたが、ヒアルロン酸の関節内注入と2~3週間の運動制限によって症状は消失した。<BR>【まとめ】<BR>1.スポーツ種目、年齢に関わらず、術後平均11.1週でスポーツ復帰が可能であった。2.全例、元のスポーツレベルに復帰可能であった。3.術後、関節水腫に対しては、ヒアルロン酸の関節内注入と運動制限が有効であった。

著者

宇治村 信明 大森 貴允 冨岡 真光 滝野 佑介

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.H2-3_1, 2019 (Released:2019-08-20)

---

【はじめに、目的】中殿筋は股関節外転筋として周知されており、基本動作や日常生活動作時の骨盤安定性に重要な役割を果たす。股関節術後患者では中殿筋速筋線維の顕著な萎縮が認められ、中殿筋の質的機能向上の必要性が報告されているが、中殿筋速筋線維に対する治療手段は、限られた手段しか報告がなされていない。よって本研究の目的は、股関節外転運動速度を変化させることで、中殿筋速筋線維に対する質的トレーニングとなり得るかを表面筋電図を用いて検証した。【方法】対象は整形外科学的疾患及び神経学的疾患の既往歴を有さない健常男性30人(年齢29.3±5.9歳、身長171.1±5.2㎝、体重65.1±8.1㎏)とした。方法は、測定肢位は側臥位、股関節屈曲伸展角度中間位、骨盤帯での代償予防のためベルトにて骨盤を固定した。股関節外転運動は0°から20°への運動とし、運動開始のタイミングを把握するためフットスイッチを用いた。なお運動課題遂行前に無負荷にて練習を行った。負荷量は股関節外転最大筋力の10%の負荷量とした。運動課題はメトロノームを使用し1分間に60拍、40拍、20拍のリズムでの3条件とし、各1条件10人の3群にて中殿筋速筋線維の発火頻度量を比較した。解析した波形の中央部より前半を求心性、後半を遠心性とした。発火頻度量はwavelet変換を用いて表面筋電図周波数解析(EMGマスター小沢医科器械)にて測定を行った。統計学的解析は、各群及び求心性、遠心性収縮時における中殿筋速筋線維の発火頻度量を一元配置分散分析を用いて比較した。統計学的有意水準は5%未満とした。【結果】各群での中殿筋速筋線維の発火頻度量の結果は60拍群(173.7±63.9Hz)、40拍群(92.9±52.5Hz)、20拍群(74.9±40.6Hz)であり、運動速度を速めるにつれ有意に高い値を認めた(p<0.05)。求心性収縮時の中殿筋速筋線維の発火頻度量の結果は、いずれも有意差を認めなかった。遠心性収縮時の中殿筋速筋線維の発火頻度量の結果は、60拍群(477.0±191.9Hz)が40拍群(227.5±99.6Hz)、20拍群(179.4±111.3Hz)と比較し、有意に高い値を認めた(p<0.05)。【結論】股関節外転運動速度を速めることは、中殿筋速筋線維の発火頻度量の増大へ寄与することが示唆された。さらに中殿筋速筋線維の発火頻度量は、運動速度が速く、遠心性収縮にて高い値を示した。これは運動速度を速めることで遅筋線維に比べ速筋線維の方が発火頻度に有利であると報告されており、本研究においても運動速度を速くしたことで運動単位の動員と運動ニューロンの発火頻度量増大に繋がったと考える。求心性と遠心性を比較し、遠心性ではエネルギー消費量が少なく、強い力を出すことができる収縮様式と報告されており、本研究においても遅筋線維に比べ速筋線維の方が発火頻度に有利であったと考える。本研究の結果から股関節外転運動における運動速度や収縮様式を変化させることは、中殿筋の質的トレーニングの一助となり得ることが示唆された。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は松山リハビリテーション病院倫理委員会の承認を得て実施した。対象者には口頭にて研究の趣旨を説明し、その内容について十分に理解を得た。

著者

森田 正輝 永吉 由香 木村 淳志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ce0121, 2012

---

【はじめに、目的】 ランニングやボールキック等により、脛骨前方移動量(以下、移動量)が増加するという諸報告がある。しかし、それらは単的な運動にすぎず、実際のスポーツ活動中に測定した報告は無い。また、前十字靱帯(以下、ACL)損傷が試合・練習の後半で発生しやすいという報告もあり、その原因の解明は意義があることだと考える。今回、女子バスケットボールにおいて、ACL損傷についての教育を受け予防トレーニングを行っているチームと教育・トレーニングを行っていないチームに対して練習中の移動量を経時的に測定し練習量と移動量の関係を中心に調査することでACL損傷予防を検討した。【方法】 高校女子バスケットボール部のチームC(19名・平均年齢15.9±0.7歳)とチームN(14名・平均年齢16.5±0.5歳)の2チームに所属する部員で、当日の練習に全て参加し、且つ膝に愁訴の無い者を対象とした。測定は、利き足・非利き足の移動量をロリメーター(日本シグマックス社製)にて3回ずつ測定した。以上の測定を、練習前・練習中間・練習後(以下、前・中・後)にそれぞれ実施した。チームCは当院スタッフが帯同し、ACLについての講義を受け予防トレーニングを行い3年間ACL損傷が発生していない。チームNはACLについての知識が無く予防トレーニングも行っておらず3年間で2例2膝のACL損傷が発生している。当日はこの2チームが4時間半の合同練習を行った。得られた測定値はWilcoxon符号付順位和検定を用い有意水準を5%未満として統計学的処理を行った。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者にはヘルシンキ宣言に基づき、あらかじめ本研究の内容・個人情報の保護を十分に説明し、参加に同意を得て行った。【結果】 チームCの利き足は、前4.39mm・中5.31mm・後5.42mm、前-中(p<0.01)・中-後(p=0.60)、非利き足は、前4.16mm・中5.41mm・後5.66mm、前-中(p<0.01)・中-後(p=0.27)であった。チームNの利き足は、前4.14mm・中5.31mm・後5.55mm、前-中(p<0.01)・中-後(p=0.37)、非利き足は、前4.33mm・中5.29mm・後5.61mm、前-中(p<0.01)・中-後(p=0.08)であった。いずれのチームにも同様の結果が得られた。【考察】 移動量はACLの緊張だけでなく関節包・筋などの軟部組織の柔軟性も関与している。バスケットボールに多いダッシュ・ターン・ジャンプ動作は、膝関節に前後方向・回旋ストレスを与え、それらに対し直接的なストレッチとなることで、軟部組織の柔軟性が向上し、移動量の増加が認められたと考える。しかし、どちらのチームも同様の結果であったにも関わらずチームCにはACL損傷が発生していないことから、選手に対しACLについての教育や予防トレーニングを行うことが重要であることを示唆している。また、今回の研究では練習中間までの移動量の増加が著しく、中間からは時間経過とともに起こる上昇はゆるやかになるが、頭打ちにはならなかった。試合・練習の後半に受傷が多いという報告もあり、移動量の増加がこの一因となっている可能性が示唆されるため、これを念頭に置いて予防トレーニングをする必要がある。【理学療法学研究としての意義】 我々理学療法士としてはACL再建術後等の患者に対し動作指導を行う際に、疲労を起こさないように配慮することが多い。しかし、今回の研究結果により練習・試合の後半を見越しての確実な動作を獲得するためのアスレチックリハビリを実施し、競技復帰を許可することの重要性を示した。

著者

本間 憲治 八反田 葉月 篠原 悠人 鈴木 康太 杉原 俊一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

---

<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>近年,脳血管疾患(以下,CVA)死亡数は減少傾向にあるが,要介護状態となる主原因疾患とされている。一方,心不全(以下,HF)は高齢化に伴い患者数は増加傾向にあり,今後はCVAとHFなど重複障害例の増加が予想される。</p><p></p><p>当院は脳神経外科に加えて循環器科,心臓血管外科を併設した141床の一般病院で,回復期病棟も併設しており,急性期から在宅まで一貫したリハビリテーションを提供している。当院の地域は脳卒中地域連携パスによる医療連携が積極的に行われており,生活期との連携については,退院時の申し送りを中心に行っている。</p><p></p><p>そこで今回,CVAとHFの重複障害例の申し送り内容に特徴がないか後方視的に検討する事を目的とした。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>対象はH26年9月からH28年9月に当院回復期病棟から自宅退院したCVA症例中,退院前に申し送りを行った者110例とし,既往にHF及び入院中にHFを併発したHFあり群29例とHFなし群81例の2群に分類し,申し送り書の内容について比較検討した。</p><p></p><p>分析方法は退院時申し送り書より抽出した年齢,退院時の合計FIM,運動FIM,認知FIMの2群間比較には対応のないt検定,性別,高次脳機能障害,及び認知機能の低下の有無の2群間比較にはχ二乗検定を用い有意水準を5%未満とした。また,退院時申し送り書の項目より,「予想される問題点」と「依頼事項」の記述内容を,計量テキスト分析ソフト「KH-Coder」を使用し,2群の上記各項目に対し共起ネットワーク分析(サブグラフ検出・媒介)を用いjaccard係数を0.2以上とした。共起ネットワーク抽出語数,線の数,グループ数を抽出した。なお,共起ネットワークとは,テキスト中の単語間の出現パターンが類似したものを線で結んだ図で,結びつきの強さをjaccard係数で表している。</p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>年齢,性別,退院時の合計FIM,運動FIM,認知FIM,高次脳機能障害の有無,認知面低下の有無の全てにおいて,両群で有意差を認めなかった。「予想される問題点」について,共起ネットワーク抽出語数はHFあり32,HFなし98,線の数はHFあり46,HFなし77,グループ数はHFあり8,HFなし11で,HFありで全てにおいて少なかった。「依頼事項」について,共起ネットワーク抽出語数はHFあり41,HFなし126,線の数はHFあり73,HFなし117,グループ数はHFあり12,HFなし11で,HFありでグループ数を除き少なかった。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>「予想される問題点」「依頼事項」について,共起ネットワーク抽出語数,線の数はそれぞれHFありで少なく,障害が重複し,問題点の細分化が難しく,抽象的で個別性の低い内容となる傾向が示唆された。</p><p></p><p>HFありでは「予想される問題点」に比べ「依頼事項」のグループ数は増加しており,HFありの抽象的で個別性の低い内容から具体的な依頼事項を絞り込むことが困難なため,依頼事項が散在化した可能性が示唆された。</p><p></p><p>今後の展望として,重複障害例の申し送り時には身体活動の増加や予防を目的とした個別性の高い内容を伝え,生活期との連携を行いたいと考える。</p>

著者

今泉 有美子 杉原 俊一 鈴木 康太 市場 友梨 八反田 葉月 本間 憲治 篠原 悠人

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

---

【はじめに,目的】脳卒中片麻痺者において,一時的な移動手段として車いすを利用することは多い。その際,非麻痺側上肢ではハンドリムを回し,下肢では床面を蹴り駆動するため,非対称な動作を助長している場面を多く経験する。片麻痺者の車いす座位について,先行研究では殿部荷重パターンの報告は散見されるが,車いす駆動中の座圧の変化について言及している報告は少ない。本研究の目的は,健常成人にて片麻痺患者を模した環境を設定して片手片脚駆動を実施し,前額面上で座位姿勢の影響を明らかにすることである。【方法】対象は健常成人6名(性別:男性3名・女性3名,年齢:25.7±0.8歳)とした。計測にはモジュラー車いす(松下電工株式会社製)を使用し,前座高は下腿長+2cm,後座高・フットサポートの長さは下腿長,アームサポートの高さは肘頭高+2cmに調整した。課題は右上下肢での片手片脚駆動による直進走行とし,座クッションを外したシートの上にベニヤ板を水平に設置(以下,水平条件),ベニヤ板を右側が高くなるよう5°傾斜させて設置(以下,傾斜条件),座面の中心がたわむように調整した張り調整シートのみ(以下,たわみ条件)の3条件で,10秒間の安静座位を保持した後,任意のスピードで5メートル駆動するよう指示した。計測項目は,静止状態からの座圧中心の変化と,体幹の前額面上での傾斜角度とした。座圧中心には,3条件の座面にSRソフトビジョン数値版(東海ゴム工業製)を設置して測定した。体幹の傾斜角度は,胸骨部の高さで巻きつけた加速度センサーと,デジタルビデオカメラで撮影した正面画像から,両肩峰を結んだ線と水平面のなす角をImage Jを使用して測定した値を使用した。分析方法としては,右手でハンドリムを掴んだ瞬間からハンドリムから手を放した瞬間までを1駆動周期とし,1駆動周期中と安静状態の座圧中心の差の平均値と,1駆動周期の駆動開始時と駆動終了時の体幹傾斜角度の差(以下,体幹傾斜角度の変化)の平均値を各条件で比較した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究の実施にあたり,被験者に研究の趣旨と測定の方法について説明を行い,協力の同意を得た後に測定を行った。【結果】座圧中心の安静状態と1駆動周期中の差の平均は,水平条件で右方向へ6.9±2.2mm,傾斜条件で右方向へ9.6±2.2mm,たわみ条件で右方向へ3.5±1.0mmであり,傾斜条件で駆動側への偏倚が大きく,たわみ条件では小さかった。加速度センサーで測定した体幹傾斜角度の変化の平均は,水平条件で右方向へ0.5±2.8°,傾斜条件で右方向へ1.1±1.0°,たわみ条件で左方向へ1.1±1.2°であり,傾斜条件で駆動側への傾斜が大きく,たわみ条件では駆動側と反対側への傾斜がみられた。画像から計測した体幹傾斜角度の変化の平均は,水平条件で右へ10.1±0.7°,傾斜条件で右へ11.7±1.0°,たわみ条件で右へ8.0±1.5°であり,傾斜条件で駆動側への傾斜が大きく,たわみ条件では小さかった。【考察】水平条件と傾斜条件では,駆動中の座圧中心の駆動側への偏倚,体幹の駆動側への傾斜を認め,いずれも傾斜条件で大きかった。健常者であっても,片手片脚駆動では体幹の前額面上での非対称性が生じると考えられた。また,傾斜条件は片麻痺者に見られる麻痺側股関節周囲筋の筋緊張低下や股関節外旋などによる骨盤の麻痺側への傾斜を模擬的に設定していることから,片麻痺者の片手片脚駆動では,骨盤の傾斜角度により体幹の非対称性が増強することが示唆された。今回たわみ条件では,座圧中心の偏倚と体幹傾斜角度ともに他の2条件に比べ小さかった。座面がたわんでいる環境では,駆動方向の重心移動が困難であることが考えられた。【理学療法学研究としての意義】脳卒中片麻痺者では,将来的に歩行を獲得する場合においても一時的に車いすを移動手段として利用する症例は多い。歩行獲得に向けて理学療法を進めていく上でも,車いす駆動中の身体の非対称性を軽減していくことは重要であると考えられる。車いすの片手片脚駆動での体幹の非対称性を明らかにすることで,車いす駆動の指導方法を検討する一助となると考えられる。

著者

杉原 俊一 鈴木 康太 八反田 葉月 松村 亮 三浦 いずみ 田中 敏明 加藤 士雄 棚橋 嘉美 宮坂 智哉

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

---

<p>【はじめに】今後の介護予防・日常生活支援総合事業では,元気な高齢者と二次予防事業対象者を分け隔てることなく,高齢者のニーズに応じた介護予防の取り組みが求められ,リハビリテーション専門職(以下リハ職)による互助活動を支援する仕組み作りが重要となる。そこで本研究では,二次予防事業終了者の自主体操グループにアセスメント訪問を実施し,今後の互助活動のリハ専門職の関与について検討することを目的とした。</p><p></p><p></p><p>【方法】対象は,T区地域包括支援センターが後方支援している自主体操グループ参加者のうち(10グループ),リハ職によるアセスメントを実施した4グループ28名(平均年齢76.4±6.1歳,69~86歳)とした。調査項目は生活空間の評価としてLife space assessment(LSA),日本語版Montreal Cognitive Assessment(MoCA-J,cut-off値26点),ハンドヘルドダイナモメーターによる等尺性膝伸展筋力の体重比(下肢筋力),Timed Up And Go Test(TUG),開眼片脚立位時間(片脚立位),CS-30とした。更に携帯型加速度計(AYUMIEYE,GE社製)により,垂直・側方・前後方向の体幹部の加速度の二条平均平方根(root mean square,以下RMS)を算出し,RMSを歩行速度の二乗値で除して正規化した後,TUG,片脚立位,CS-30との各指標の関連性についてピアソンの相関係数を求め,危険率5%未満を有意とした。</p><p></p><p></p><p>【結果】LSAは70.5±26.7点,MoCA-Jは20.7±4.4点,下肢筋力は31.9±12.4%BW,TUGは7.1±1.6秒,片脚立位は17.8±9.6秒,CS-30は16.5±4.2回で,MoCA-Jでは参加者の86%が,下肢筋力及び片脚立位では50%以上が転倒リスクのcut-off値以下であった。加速度との関連性は前後方向のRMSで相関を認めず,上下及び左右方向のRMSでTUG,CS-30,片脚立位時間で有意な相関を示した。</p><p></p><p></p><p>【考察】対象者の多くがMoCA-JによるMCIのスクリーニングでcut-off値以下を示し,生活機能において多面的な低下が危惧されることから,MCIの早期発見に向けたリハ職による関与の必要性が示唆された。LSAの結果より町内レベルの外出を行う対象者を含む場合,TUGやCS-30のみでは,転倒スクリーニングは困難な可能性が考えられた。一方,TUG等の各評価指標と歩行加速度については関連性を認めており,多様な参加者のアセスメントには,鋭敏に転倒リスクを捉えうる可能性がある加速度歩行指標の組み合わせが必要と考えられる。</p><p></p><p></p><p>【理学療法の意義】リハ専門職による互助活動の包括的な訪問アセスメントによる介護予防データの蓄積により,各地域における介護予防のスクリーニング法の確立に繋がる可能性がある。</p>

著者

大西 智也 橘 浩久 武田 功

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

---

【はじめに,目的】国家試験に向けた学生指導について,過去に出題された国家試験問題(以下,過去問)を分析し,その傾向を知り,過去問を何回も見直しながら知識の習熟を図らせる。過去問を繰り返し学習していると,解答が自然と覚えられる。過去問を模擬試験として活用しずらく,学習の成果,その時々の実力を把握しずらい。その対策として,業者の模擬試験問題の活用,過去問が利用された簡易的な模擬試験問題(Webサイト)の活用などがある。そのようなことを,本学で導入しているGoogle for Education™上で実施できる可能性がある。そのシステムを開発するはじめの段階として,過去問を基にした問題集出力を自動化する独自のプログラムの作成を試みた。【方法】方法(1):国家試験問題の編集について,第40~50回の理学療法士国家試験過去問題の3095題(五択問題)を,1題ずつ,1.分野,2.設問,3.図の有無,4.解答選択肢1つ目,5.解答選択肢2つ目,6.解答選択肢3つ目,7.解答選択肢4つ目,8.解答選択肢5つ目,9.ID(任意)をカンマで区切った。1について,専門分野の理学療法評価,臨床運動学,中枢性疾患,などの13分野,基礎分野を解剖学,生理学,運動学,内科学,など11分野,計24分野に任意で分類した。3について,設問や解答に図がある場合,別ファイルに図を保存した。2および4~8について,設問および解答のとおり保存した。1~8を一組にして,9のIDを与え,CSV形式でコンピューターに保存した。方法(2):新たに作成したい問題の指定について,24分野ごとに出力したい問題数をそれぞれ指定したデータ(CSV形式)で保存した。そして,方法(2)で指定した分野別の問題数をもとに,方法(1)で作成したファイルから分野ごとにランダムに問題を抜粋し,次に,抜粋したすべての問題の解答選択肢順を自動で並べ替えて,問題とその解答を別々にコンピューターに保存(CSV形式)させる,という自動化したプログラム(オブジェクト指向)をPython 3.4.3で作成した。そのプログラムに指定しなければならないコマンドは,方法(1)で作成した過去問のデータファイル名と,方法(2)で作成した分野別に指定した問題数が保存されたデータファイル名,実行コマンドとした。【結果】過去問データから,指定した分野別の問題数をもとに,解答選択肢がランダンムに並べ替えられた状態で新たな問題とその解答が自動的に出力され,それをコンピューターに保存することができた。【結論】今回作成したプログラムで,自動的に再編集した過去問を出力させることができた。各々の学生が,必要に応じて,簡単に過去問から模擬的な試験問題を作成できる状態となった(現在は学生の要望に応じて著者が作成)。Google for Education™に,今回作成した独自のプログラムが組み込まれるように,また,国家試験対策の一環として学生が自由に使用できるようにすることが今後の検討課題である。

著者

佐倉井 紀子 古閑 さやか 芦田 朋子 佐倉 伸夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.B0665, 2008

---

【はじめに】重症心身障害児(者)の緊張の緩和、体幹や下肢のストレッチを行う場合、対象者の姿勢としては背臥位で頭部と体幹を床につけたまま臀部を挙上する、または腹臥位を取ることが多い。しかし、臀部挙上では、伸展パターンの強い障害者は緊張が増してストレッチが難しく、また腹臥位を取る方法では、酸素吸入中、人工呼吸器装着中、体が大きい、骨粗鬆症などの障害者にとっては体位変換が困難で、すぐさま行いにくい。そこで背臥位でプラットフォームより膝下を下垂する肢位を取ってアプローチをしたところ、全身の緊張が軽減し、体の左右対称度も増していることに気がついた。更に股関節外転位の蛙状変形についても、正中方向へのストレッチ効果があった。そこで、筋緊張の非対称によって体幹下部、股関節に変形が生じている重症心身障害児(者)に対して、背臥位から膝下下垂肢位を取った場合の対称性の改善率をみて比較検討を行うこととした。<BR>【対象】重症児(者):大島分類1;21名 (風に吹かれた股関節;14名、 蛙状肢位;7名)<BR>【方法】対象者の床上での背臥位と、膝下下垂肢位の6点評価を行い、各測定角度の左右非対称性の改善率を出して効果をみた。風に吹かれた股関節の測定では両角の平均値からの差を偏位とし、蛙状肢位の股関節部は90度との差を偏位として次の式にて改善率を計算した。改善率(%)={(背臥位の偏位-膝下下垂の偏位)/背臥位の偏位}×100<BR>【結果】膝下下垂肢位にて対象者全員に非対称改善の効果が見られ、背臥位と比較して風に吹かれた股関節の体幹下部は約47%、股関節部は約56%、蛙状肢位の股関節部は約52%の改善を認めた。<BR>【考察】単に膝下を下垂する姿勢をとるだけで、体幹と股関節の非左右対称性が50%ほどに改善する。腹臥位姿勢での管理は体幹部の非対称性改善に効果的であるといわれているが、膝下下垂肢位においても対称性が改善される理由として、背臥位では屈曲位になりがちな股関節を腹臥位と同様に伸展するためと考える。股関節屈筋群が足の重みで無理なく伸張されて、全身の対称性も増し、背面にかかる圧力も均等化されるためリラックスを得やすい。人工呼吸器装着中の方にも取り入れやすく、膝下下垂したまま上肢のアプローチを行えば体幹と上下肢を同時にストレッチすることになり効率も良い。更に対称性が改善されることで治療姿勢として次のような有効性がある。1)風に吹かれた股関節の下側下肢のストレッチが行いやすい2)風に吹かれた股関節のねじれ型も下肢正中位でもねじれが増さない3)蛙状肢位の腰椎後彎を前彎方向にストレッチしやすい4)座位姿勢への移行も良好である5)伸展パターンが抑制されアプローチしやすい6)下肢の交叉が強い場合も寝返りできる。膝下下垂肢位を日常的なポジショニングとして使用し、経時的な変化を見ていくことが今後の課題である。