著者

天畠 大輔

出版者

立命館大学大学院先端総合学術研究科

雑誌

Core Ethics : コア・エシックス = Core Ethics : コア・エシックス (ISSN:18800467)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.163-174, 2013

著者

山口 広

出版者

「宗教と社会」学会

雑誌

宗教と社会 (ISSN:13424726)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.166-167, 2018-06-09 (Released:2020-06-30)

著者

尾崎 慎治 福間 英祐 戸崎 光宏 阿部 聡子 小川 朋子 比嘉 国基 坂本 尚美 坂本 正明 河野 奈央子 山城 典恵 鈴木 貴子 角田 ゆう子

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.69, no.12, pp.3038-3047, 2008 (Released:2009-06-11)

参考文献数

20

被引用文献数

2 3

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目的:微小乳癌に凍結療法を施行し,画像所見および病理組織学的所見から非切除凍結療法の可能性を検討した.方法:1cm以下の限局性乳癌7症例を対象とした.凍結機器はVisica Cryoablation System (Sanarus Medical, Pleasanton, USA)を用い,局所麻酔下で超音波ガイド下凍結療法を施行した.結果:凍結範囲はUS,MRIで特徴的な所見を示した.目的病変は全例で凍結範囲内に位置しており,残存病変は認めなかった.病理組織学的に凍結療法の抗腫瘍効果の検討を行った1症例では,凍結範囲の中心部(腫瘍存在部位)から採取した組織において,ヘモジンデリン沈着を伴う瘢痕様線維性組織を認め,腫瘍細胞は完全に消失していた.7症例の凍結療法後の平均観察期間は9.7カ月(3カ月~21カ月)であり,現在まで再発所見を認めていない.結論:限局性の微小乳癌病変に対して超音波ガイド下凍結療法は乳癌の局所療法の一つになりえる可能性がある.

著者

鈴木 良博 清家 捷二 今井 修 内藤 克彦

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌A(基礎・材料・共通部門誌) (ISSN:03854205)

巻号頁・発行日

vol.118, no.10, pp.1158-1165, 1998-10-01 (Released:2008-07-15)

参考文献数

5

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The semiconducting glaze insulators show excellent electrical performance under contaminated condition. In order to make mass production of such type of insulators, it is first necessary to determine the kind of the materials to develop such a semiconducting property and to decide an optimum resistivity of the semiconducting glaze from practical manufacturing technology point of view.This paper describes the results of a series of investigation into the macroscopic surface resistivity to develop the expected superior electrical characteristics of insulators, the optimization of the volume resistivity of glaze itself, the optimum distribution of volume resistivity of the glaze over the actual insulator surface, etc. The chemical composition of the glaze ingredients and the manufacturing conditions are essential for the resultant glaze characteristics.

著者

小嶌 正稔

出版者

青森公立大学経営経済学研究編集委員会

雑誌

青森公立大学経営経済学研究 = Aomori Public College Journal of Management & Economics (ISSN:13419404)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.2-25, 1996-09-13

著者

小嶌 正稔

出版者

東洋大学

雑誌

経営論集 = Journal of business administration (ISSN:02866439)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.1-18, 1999-03-31

著者

甘利重治 山岡博士執筆 河村幹夫監修

出版者

時事通信社 (発売)

巻号頁・発行日

2007

著者

中村 衛 松本 剛 古川 雅英 古本 宗充 田所 敬一 田所 敬一 安藤 雅孝 古川 雅英 松本 剛 古本 宗充

出版者

琉球大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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琉球海溝に固着域が存在するか否かを明らかにするため、中部琉球海溝で海底地殻変動観測を開始し、琉球海溝付近前孤側でのプレート間カップリングを検出する試みをおこなった。2年間の観測から、海底局群が沖縄本島に対して北西方向に7cm/yrで移動したことが明らかになった。予想される固着域の幅は約30-50kmである。このように琉球海溝の海溝軸付近には固着域が存在しプレート間カップリング領域が形成されていることが明らかになった。

出版者

東洋文庫

雑誌

東洋文庫年報 = Toyo Bunko nenpō (ISSN:1344476X)

巻号頁・発行日

vol.2020, pp.167-180, 2022-03-16

著者

狭間 香代子

出版者

関西大学人間健康学部

雑誌

人間健康学研究 : Journal for the study of health and well-being (ISSN:21854939)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.15-23, 2021-03-31

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国際ソーシャルワーカー連盟及び国際ソーシャルワーク学校連盟は、2014年に新たに「ソーシャルワーク専門職のグローバル定義」を採択した。それまでの単なる定義ではなく、グローバルとしたことの背景には、西洋中心の価値観、思想を普遍的なものとして他の文化圏に拡大してきたことの反省がある。本稿では、日本文化の特性であるレンマ的論理を根拠にして、わが国のソーシャルワーク実践が欧米のソーシャルワーク理論と日本的文化をいかに融合しうるかという点について、論じた。

著者

Thomas de Prinse David Armitt Ben Rogers Nigel A. Spooner

出版者

Japan Explosives Society

雑誌

Science and Technology of Energetic Materials (ISSN:13479466)

巻号頁・発行日

vol.83, no.3, pp.65-70, 2022 (Released:2022-07-06)

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Samples of trinitrotoluene (TNT) and erythritol tetranitrate (ETN) were exposed to nanosecond pulses from a tunable laser source across 90 minutes. During this continued laser pulse exposure, the samples of TNT underwent heavy degradation while the samples of ETN were able to resist high energy densities without visible alteration. A degradation pathway involving a nitro-nitrite rearrangement is suggested for the TNT, which sees radical production result in carbon ‘char’ formation in the explosive, despite there being no signs of bulk or surface melting. The formation of this carbonexplosive mixture and its implications towards the safety of extended exposure laser sensing techniques is discussed.

著者

林 健司 池崎 秀和 都甲 潔 山藤 馨

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.86, no.9, pp.633-639, 1991-09-15 (Released:2011-09-20)

参考文献数

17

被引用文献数

1 2

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人間の感じる感覚は一つの物理量 (光, 音, 圧力) と複数の化学物質を総合的にとらえる味覚や嗅覚が存在する。後者の測定を行うには複数の要棄の測定法の検討と得られるデータの解析が必要となる。現在のところ, まだ味覚等の客観的な基準はできておらず, あいまいな量の変化で表現されている。味覚について, 生物の受容機構を模倣した複数の人工膜を用いたセンサによる食品検査について解説していただき, 将来の展望として, 味覚センサによる客観的な味覚の測定法の説明をしていただいた。

出版者

Society for Glycative Stress Research

雑誌

Glycative Stress Research (ISSN:21883602)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.117-123, 2017 (Released:2018-04-30)

著者

桜内 雄次郎

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

金属表面技術 現場パンフレット (ISSN:03685527)

巻号頁・発行日

vol.11, no.7, pp.2-11, 1964-07-15 (Released:2009-10-07)

参考文献数

2

著者

苫米地 誠一

出版者

智山勧学会

雑誌

智山学報 (ISSN:02865661)

巻号頁・発行日

vol.65, pp.141-158, 2016 (Released:2019-02-22)

参考文献数

41

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奈良・平安期の日本仏教界における諸宗兼学は、大きく分けて「制度的な問題としての兼学」と「重層的(包摂的)な兼修という事態」とが存在する、と考える(実質的には鎌倉期まで含まれるが、室町期以降については、現在の筆者には把握できていないので、今は取り上げない。ただし「制度的な兼学」が機能しなくなっていたとしても「重層的(包摂的)な兼修という事態」は近世末まで継続していたと思われる)。ここでいう「制度的な兼学」とは、太政官符などによって知られる朝廷の律令制度(格)上の問題として規定される諸「宗」を兼学することである。しかし一方では、それとは異なる形で諸「宗」を重層的(包摂的)に位置づけた諸宗の兼学・兼修という事態が存在する。この問題については「宗」の語の意味を含めて、まだ十分な議論・認識がなされていないと思われる。この問題については、筆者も以前に少しく述べたことがあり(1)、また堀内規之氏(2)も触れておられるが、今回はそれらを踏まえた上で些か再考したい。 ところで日本史学では、仏教が日本に伝えられた当初に「三論衆」「法相衆」と呼ばれていたものが、後に「三論宗」「法相宗」に変ったと説明されることがある。これは「宗」と「衆」とが同じ意味であることを前提とする。しかしこのような説明は、日本の史料の中のみで作られた理解であり、仏教が中国から伝えられたことや、当時の中国仏教界で「宗」の語がどのような意味であったのか、という問題を無視した議論と言えよう。或いは当時の日本人が、新しく伝えられた中国仏教について、その教理についても、教団的在り方についても、全く理解できなかったと言うのであろうか。少なくとも中国仏教において「宗」は教の意味であり、衆徒を意味する用法は見いだせない。即ち「三論衆」「法相衆」とは「三論宗(を修学する)の衆徒」「法相宗(を修学する)の衆徒」の意味、その省略形であり、そのことは当時の日本においても十分に了解されていたと考える。 既に田中久夫氏(3)は鎌倉時代の仏教を区別するに当り「鎌倉時代に天台宗といえば、天台の教学を意味し、教団の意ではない。それゆえに、天台宗・真言宗などと呼び、教団史的に区別するのは実態に相応しない」として「現実に存在したのは、南都北嶺と真言密教の教団(寺院)と地方におけるそれらの末寺である」と指摘しておられる。もっとも南都(東大寺・興福寺)は真言宗僧が顕教諸宗を兼学する寺院となっており、決して南都と真言密教の教団(寺院)とを区別することは出来ない。どちらにしても諸宗の兼学は奈良時代の南都仏教に固有の問題ではない。平安時代から江戸時代に至るまで、以下に論ずる「制度的な兼学」と「重層的(包摂的)な兼修」の問題は別にして、諸宗の兼学・兼修は、全ての僧尼にとって日常的なものであった。そもそも「宗」が教理・信仰の意味であることを前提として、初めてこの諸宗の兼学・兼修ということが理解できる、と考える。 「宗」を人(衆=教団)と見る理解は、明治時代に西洋的法概念が導入され、そこで定められた宗教法人法によって規定された宗派教団に対する現代的常識によって成立した理解であろう。明治期以降の宗派教団は「法人」の概念によって、夫々に独立した組織(宗教法人)を形成し、その教団名として「宗」の語を冠した。このことが古代における「宗」概念にも影響を及ぼし、何ら反省されることなく適用されてきたのであろう。しかし江戸期以前の日本仏教界では、そのような概念も組織も存在しなかった。存在したのは「宗」を同じくする者の寺院の本末関係であり、本寺が末寺を支配する、その関係が「宗」を同じくするが故に「宗=教団」が存在するように見えるのかも知れない。しかし「出家得度の儀礼に拠って入門する教団」という意味において「教団」というものを捉える時、その「教団」は四方僧伽としての出家教団でしかありえない。中国・日本において「宗」の相違は問題とはされず、同じ四分律による授戒が行われてきた。たとえ叡山の大乗戒壇が允許され、大乗菩薩戒(金剛宝戒)によって大僧(比丘)に成ることが認められたとしても、四分律か菩薩戒か、の相違によって「宗」が異なることにはならなかった。則ち「宗」毎に別箇の教団が存在する訳ではない。インド仏教において、部派によって異なる律を受持し、授戒が行われたとしても、全国を遊行した彼等は、同じ精舎に同宿し、同じ托鉢の食事を分け合っている。ただ夏安居の終りに行われる自恣のみは、同じ部派の者同士が、精舎内の別々の場所に集まって行ったとされる。これは受持している律の本文・内容が部派によって異なるからではあるが、それ以外の場面において、部派の相違が「教団」的な相違を示すことはない。それは同じ「四方僧伽という教団」内の派閥的・学派的相違に過ぎないからであろう。確かに日本では、沙弥(尼)戒・具足戒の受戒制度が崩れ、その意味では正しい四方僧伽への加入が成立し得ていないという問題が存在するかもしれない。それにしても朝廷によって補任される僧官(僧綱)は、諸宗の相違を越えて僧尼全体を統制する機関であった。僧綱位が後に名誉職化して僧綱組織の実体が無くなり、仏教界における権威(又は単なる名誉)としての機能しか持たなくなったとしても、その補任に「宗」の相違を問うことはない。

著者

平岡裕章著

出版者

共立出版

巻号頁・発行日

2013

著者

大阪府内務部商工課 編

出版者

大阪商工倶楽部

巻号頁・発行日

1920

著者

木村 義成 山本 啓雅 林田 純人 溝端 康光

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.530-538, 2020-08-31 (Released:2020-08-31)

参考文献数

11

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目的:不搬送事案が他の重症・中等症事案の救急活動に与える影響を現場到着時間の遅延から推定することである。方法:平成24年に大阪市内で発生した全救急事案を対象とした。不搬送事案の対応時間帯に遠方の救急隊から出動した重症・中等症事案を抽出した。また,地理的加重回帰分析(GWR)により不搬送事案が重症・中等症事案に与える影響の地域差を求めた。結果:大阪市内では1年間の救急事案の0.51%(1,090件/215,815件),つまり救急事案の約200件に1件は,不搬送事案によって重症・中等症事案の現着遅延が生じている可能性が示された。また,GWRによる分析により不搬送事案が重症・中等症事案の現着遅延に与える影響は市内で地域差があることが示された。考察:不搬送事案をはじめとする救急事案には地域差がある可能性があり,本研究のような地理的な分析が今後の救急医療計画の基礎的な資料となり得る。

著者

矢野 史花 小野 貴彦

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

中国四国支部総会・講演会 講演論文集 2021.59 (ISSN:24242764)

巻号頁・発行日

pp.09c2, 2021 (Released:2021-09-25)

著者

都甲 潔

出版者

日本味と匂学会

雑誌

日本味と匂学会誌 (ISSN:13404806)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.21-32, 1997 (Released:2018-05-30)

参考文献数

25

被引用文献数

2

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味を定量化するセンサが開発された。味覚センサは、味物質のもつ情報を電気化学的に電圧に変換する複数種類の脂質/高分子膜とデータを処理するコンピュータ部からなる。味の違いは脂質/高分子膜の出力電圧から構成されるパターンの違いで識別・定量化される。酸味や苦味といった全く異なる味には大きく異なるパターンを出力し、似た味には似通ったパターンを出力する。また、抑制効果などの味質間の非線形相互作用も拾うことが可能であることからもわかるように、味覚センサは「味物質」ではなく「味」そのものを出力情報にもつセンサである。感度や識別能は人より1桁以上優れている。また、繰り返し使用も半年以上可能であり、工場の製造ラインに組み込むことができる。酸味や苦味といった人の官能と高い相関を示し、官能表現を定量化できる。このセンサは従来の高選択性をもつセンサの概念とは全く異なる広域選択性(global selectivity)を有するセンサであり、バイオミメティックテクノロジーの一つの方向を示している。