著者

巻島 由香里

出版者

特定非営利活動法人 日本臨床歯周病学会

雑誌

日本臨床歯周病学会会誌 (ISSN:13454919)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.43-48, 2018-06-25 (Released:2022-03-29)

著者

藤井 陽生 播广谷 勝三 小早川 和 松本 嘉寛 川口 謙一 林田 光正 岩本 幸英

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.58-61, 2017-03-25 (Released:2017-05-01)

参考文献数

10

---

思春期特発性側弯症患者の発見理由を調査した.【対象と方法】2008年から2015年に当院を受診した259例(女性236例,男性23例,平均13.7歳)の発見理由,主カーブCobb角,初期治療を調査した.【結果】発見理由は学校検診(S群)115例(44.4%),家族・本人(F群)79例(30.5%),病院・医院(H群)65例(25.1%)であった.発見時年齢は各々平均12.9歳,13.1歳,13.7歳であり,S群は,H群よりも年齢が低かった.3群間の性差に有意差はなかった.主カーブは各々平均36.8°,40.4°,36.0°で,有意差はなかったが,40°以上の患者の割合はF群に比べてS群,H群で低い傾向にあった.3群間で初期治療に相関はなかったが,S群およびH群は,F群よりも手術率が低い傾向にあった.【考察】学校検診のあり方や早期発見方法について検討の余地があると考えられた.

著者

粟島 亨 田中 博 福井 省三 佐藤政生 大附 辰夫

雑誌

情報処理学会研究報告システムLSI設計技術(SLDM)

巻号頁・発行日

vol.1992, no.43(1992-SLDM-062), pp.229-243, 1992-05-27

---

径路トポロジーの標準形であるラバーバンド表現に基づいた単層2点間ネットに対する逐次配線手法を提案する.本手法はトポロジー的に存在する径路は必ず発見することができる.また,最終段階に行われる幾何学的変換処理によって,径路の押し退け,すなわち,shove asidingが自然に実現できる.本手法を可視グラフを基本探索構造として計算機上に実装し,いくつかの例題に適用することにより,その有効性を実証した.

著者

幣原喜重郎 著

出版者

読売新聞社

巻号頁・発行日

1951

著者

宮本 城

出版者

University of Tokyo(東京大学)

巻号頁・発行日

2015

---

審査委員会委員 : (主査)東京大学教授 高橋 孝信, 東京大学准教授 梶原 三恵子, 東京外国語大学教授 水野 善文, 東洋大学元教授 宮本 久義, 鶴見大学元教授 矢島 道彦

著者

豊島 学 吉川 武男

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.119-123, 2018 (Released:2019-11-01)

参考文献数

10

---

近年のiPS細胞技術の進歩により,iPS細胞から神経幹細胞や神経細胞が作製可能となり,患者由来のサンプルを用いて統合失調症のさまざまな病因・病態仮説を検証できるようになった。我々は統合失調症の発症脆弱性基盤として支持されている神経発達障害仮説に注目し,22q11.2の微細欠失を持つ統合失調症患者由来iPS細胞を用いて,神経分化・発達の異常にかかわるマイクロRNA(miRNA)の分子病態について解析した。患者由来の神経幹細胞では,神経細胞への分化効率の異常など神経発達障害を示唆する表現型がみられ,これらの異常は特定のmiRNAやp38の発現変化がかかわっていることが明らかになった。更に,統合失調症患者死後脳においても,神経細胞とアストロサイトのマーカー量比に異常があることが判明し,脳発達期における神経幹細胞の分化効率の微細な変化が,統合失調症の病因の可能性の一つであることが示唆された。

著者

植村 省三

出版者

日本経営学会

雑誌

經營學論集 32 (ISSN:24322237)

巻号頁・発行日

pp.111-115, 1960-05-06 (Released:2017-08-01)

著者

荒 隆英 橋本 大吾

出版者

一般社団法人 日本造血・免疫細胞療法学会

雑誌

日本造血・免疫細胞療法学会雑誌 (ISSN:2436455X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.90-100, 2022 (Released:2022-04-15)

参考文献数

72

---

同種造血幹細胞移植の成功のためには免疫抑制剤を用いた移植片対宿主病(GVHD)の予防・治療が必須であるが,過度な免疫抑制は感染症や腫瘍の再発を招く可能性がある。同種造血幹細胞移植後には,GVHD標的臓器に本来備わっている,組織障害を軽減し恒常性を保つためのメカニズムが,GVHDや前処置によって障害され,GVHDの増悪・難治性に繋がっている。こうした,組織恒常性を保つためのメカニズムを促進することができれば,免疫抑制を強化することなく安全にGVHDを抑制できる可能性がある。本稿では,主たるGVHD標的臓器である腸管を中心に,GVHDによる組織恒常性維持機構破綻のメカニズムについて紹介し,新たなGVHD予防・治療の標的としての可能性について考察する。

著者

松尾 宏樹 岡田 萌子 山森 晃一 佐藤 萌子 柳 江莉那 元木 航 増田 佳苗

出版者

日本育種学会

雑誌

育種学研究 (ISSN:13447629)

巻号頁・発行日

pp.24.W01, (Released:2022-04-16)

著者

明山 健師

出版者

日本EU学会

雑誌

日本EU学会年報 (ISSN:18843123)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.33, pp.277-297, 2013-06-10 (Released:2015-06-10)

参考文献数

21

---

European countries started integration of company law from the 1960s. European countries groped for the system which be able to get country agree, aiming at unifying company law. In recent years, in order to correspond to change of environment, such as development of an information technology, and generating of a financial crisis, European Union focuses on corporate governance and is carrying out company law reform.This paper focuses on an argument until it catches the integrative company law which is the foundation of the corporate governance in today’s European Union. First, this paper considers confrontation between the member states produced in the arguments from 1960 to 1990 which aimed at establishment of company law of unific European countries. This paper shows clearly that European countries next shifted the system of the member states into the harmonizing plan by the arguments from 1990 to 2000 which it aimed at establishing an alternative system. Furthermore, this paper clarifies having shifted the plan into integration of corporate governance and having carried forward the step to a new stage by reform in and after 2000 when the Societas Europaea was born in Europe.Integration of the company law system in the European Union is the result to which the 1960s which tried unification of the corporate system to 30 years were applied and which was constructed as a system where it can agree. This result will surely have the power of overcoming the monetary crisis of these days. Furthermore, European Union is gazing at formation of the previously more detailed company law system. This experience of European Union has a possibility of forming the standard in the world, as an example of a success of the advanced experiment which unifies a regional company law system. This paper analyzes the company law institutional reform over this honest long period of time.Then the mission of Europe as an integrated area and a battle of right protection of a member nation are caught systematically.This paper has the novelty of arguing how the corporate institutional reform in European Union is utilized in the future reform.

著者

平田 光弘

出版者

東洋大学経営力創成研究センター年報編集委員会

雑誌

経営力創成研究 = Journal of creative management (ISSN:18800521)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.49-63, 2008-03

著者

澤辺 桃子

雑誌

函館短期大学紀要 = BULLETIN OF HAKODATE JUNIOR COLLEGE

巻号頁・発行日

no.49, pp.1-9, 2022-03-25

著者

朝倉 佑実 河野 洋平 佐藤 将嗣 青山 隆夫

雑誌

日本薬学会第140年会(京都)

巻号頁・発行日

2020-02-01

---

【目的】慢性裂肛には、ニトログリセリン等を含むクリームを患部に塗布し、肛門静止圧を低下させる治療が行われている。しかし、副作用や高い再発率が問題であり、有用な新規薬剤が求められている。芍薬甘草湯は内服で筋弛緩作用を示すことが知られており、外用薬としての有用性が期待できると考えられる。本研究ではラットを用いた肛門内圧測定法を構築するとともに、芍薬甘草湯クリームによる内肛門括約筋の弛緩効果を評価した。【方法】芍薬甘草湯クリームは、精製水に懸濁した市販エキス細粒2.5 gに、添加剤の流動パラフィンとグリセリン、および基剤の親水軟膏を加え、全量を7.0 gとした。肛門内圧測定用のプローブは、カテーテル(6 Fr)の先端にポリエチレン製のバルーンを装着して作成した。プローブにかかる圧力は、血圧トランスデューサと圧力用増幅器を用いて測定し、解析にはPowerLabを用いた。肛門内圧測定精度の検証では、クリープメータを用いてプローブにかけた一定の荷重と圧力測定値間の相関性を評価した。SD系雄性ラットを無作為に芍薬甘草湯群または対照群に振り分けた2剤2期のクロスオーバー試験では、吸入麻酔下でクリーム塗布前と塗布(0.1 g/kg)後3 hに肛門内圧を測定し、算出した肛門内圧変化率で効果を評価した。【結果・考察】プローブに一定の荷重(0.01–0.1 N)をかけて圧力を測定した結果、荷重と圧力の間に良好な相関が認められ(R2=0.996)、本測定法の定量性が確認された。肛門内圧変化率は、芍薬甘草湯群の塗布後3 hで78.8±13.5%(n=10, mean±S.D.)となり、対照群に比して有意に低下した(p<0.05)。以上のことから、芍薬甘草湯クリームは慢性裂肛の治療薬として有用である可能性が示された。

著者

武田 篤

出版者

秋田大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2022-04-01

著者

杉田 敦

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2022-04-01

著者

Ryo Ogaki Miki Nariai Gento Otake Ayane Ogura Taiki Murakami Masahiro Takemura

出版者

Japan Society of Physical Education, Health and Sport Sciences

雑誌

International Journal of Sport and Health Science (ISSN:13481509)

巻号頁・発行日

pp.202117, (Released:2022-04-15)

参考文献数

18

被引用文献数

2

---

A high risk of ankle injury is associated with rugby; however, current epidemiological data on rugby-related ankle injuries are limited to specific age and competition levels. This study aimed to clarify the epidemiological characteristics of ankle sprains by longitudinally investigating their incidence, severity, and burden in men's collegiate rugby. Ankle sprains that occurred during rugby matches and training in 128 male collegiate rugby players were investigated across three seasons (2017 – 2019). The incidence of ankle sprain was 1.21 injuries/1000 player-hours (PHs). The risk of occurrence during matches (18.18 injuries/1000 PHs) was 25.6 times higher than that during training (0.71 injuries/1000 PHs). The mean severity of ankle sprain was 24.7 days. The injury burden tended to be higher in the match season than in the training season. The main injury mechanisms were thought to be related to contact play and stepping (non-contact play). In addition, a high rate of initial sprains was observed in this study. Ankle sprain prevention is important in collegiate rugby players.

著者

村田 裕和

出版者

立命館大学国際言語文化研究所

雑誌

立命館言語文化研究 = 立命館言語文化研究 (ISSN:09157816)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.65-79, 2011-01

著者

渡辺 史央

出版者

京都産業大学

雑誌

高等教育フォーラム = Forum of Higher Education Research (ISSN:21862907)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.13-24, 2022-03-29

---

近年、スポーツのグローバル化に伴い、海外から日本にスポーツを目的に留学する外国人留学生が増加傾向にある。しかし、彼らへの日本語教育や言語支援についての具体的な実践研究はこれまでほぼなされていないのが現状である。本研究は、外国人スポーツ留学生の日本語支援の一環となる教材開発や教育実践に向けた研究ノートである。授業において、ラグビー情報誌からの英語とトンガ語の語彙リストの作成を学習者主体の活動として行った。考察の結果、英語からの借用語以外に、スポーツ全般に共通する語、一般的な意味とは異なる使い方や競技特有の状況や文脈における使われ方をする語などがあり、今後の専門日本語教育の実践において留意すべき点が明らかになった。さらに、授業におけるタスク活動の取り組みを紹介し、スポーツを目的とする留学生の日本語クラスでは、学習者ニーズを特定化することの重要性に加え、TBLT 理論に基づくタスク・ベースの授業実践が有効であることを示唆した。

著者

山下 光雄

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

調理科学 (ISSN:09105360)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.20-29, 1988-06-20 (Released:2013-04-26)

被引用文献数

1

著者

長尾 尚 田辺 雅則 横山 和俊 谷口 秀夫

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J105-D, no.4, pp.259-270, 2022-04-01

---

サービスを提供するプログラムは,プロセッサ処理と入出力処理を繰り返す.利用者がこれらの処理速度を制御できれば,計算機の利便性を向上できる.そこで,著者らは,プロセッサ性能や入出力性能の調整法を提案した.ここで,入出力性能調整法は,入出力デバイスの処理時間と利用者が指定する性能から一定に保つべき目標の入出力時間を算出し,入出力要求の処理完了後に,理想の入出力時間になるまでOSのスリープ機能を用いて入出力システムコールの終了を遅延させる.近年,入出力デバイスとして普及しているSSDは,短い時間で入出力要求を処理するため,目標の入出力時間と必要な遅延時間も短くなる.これにより,必要な遅延時間がスリープ機能の動作可能な最短時間よりも短くなり,遅延させた入出力時間が目標の入出力時間を超過し,調整精度が低下する.そこで,必要に応じてビジーループによって遅延することで調整精度を向上させる選択的ビジーループ方式を提案する.評価により,提案方式は,入出力要求を短時間に処理する入出力デバイスにおいても入出力時間を精度良く調整できることを示す.