著者

北杜夫 著

出版者

集英社

巻号頁・発行日

1962

著者

田村 俊作

出版者

国立国会図書館図書館協力部

雑誌

びぶろす (ISSN:00062030)

巻号頁・発行日

vol.47, no.10, pp.227-231, 1996-10

著者

菅野 俊之

出版者

日本古書通信社

雑誌

日本古書通信 (ISSN:03875938)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.8-9, 2009-04

著者

厨子 直之 井川 浩輔

出版者

和歌山大学経済学会

雑誌

経済理論 (ISSN:04516222)

巻号頁・発行日

no.358, pp.35-57, 2010-11

著者

厨子 直之 井川 浩輔

出版者

和歌山大学

雑誌

経済理論 (ISSN:04516222)

巻号頁・発行日

no.360, pp.113-135, 2011-03

著者

西川 芳昭 根本 和洋 大井 美知男 新海 尚子

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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農村・農家レベルの現地聞き取り調査及び実証調査,ならびに,保全・管理の実施および支援組織レベルの聞き取り調査を実施した.結果として,農家が参加して実現しているようなローカルな遺伝資源管理事業であっても,実は数多くの地域内外の関係者と水平・垂直のネットワークを構築していることが明らかにされた.カナダのNGOのように,そのような関係性を意識的に強化・発展させる活動も始まっていることが起きらかになった.今後,具体的にどのような要素が,そのような組織制度の持続性・発展性を担保するか・または制限・阻害するかについて明らかにしていくことが必要であると結論した.

著者

鈴木 勝[作詞]

出版者

コロムビア

巻号頁・発行日

1947-12

著者

松本 仁 今西 亜友美 今西 純一 森本 幸裕

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.79-88, 2012-02-15 (Released:2012-04-25)

参考文献数

15

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The Oguraike area is now planned for natural environmental conservation and restoration under the Grand Design about Urban Environment Infrastructure in the Kinki Region. Actual vegetation at the Ograike area is expected as a seed source to conserve and restore wetland environment. The purpose of this study was to reveal species composition of actual vegetation in river bank of the Uji River, the Yokoojinuma and the Oguraike drained lands, Kyoto prefecture, Japan. Five quadrats were placed in these areas and all the vascular plant species were recorded. Two hundred and eight species including 10 endangered plant species and 71 alien plant species were recorded. Actual vegetation in the river bank of the Uji River and the two drained lands were useful seed sources of floodplain species and wetland species, respectively. Especially, we found the desirable vegetation with only one alien plant species and some endangered plant species at the center part of the river bank of the Uji River.

著者

Patzig Gunter 平賀 直哉 澁川 優太

出版者

首都大学東京都市教養学部人文・社会系

雑誌

人文学報 (ISSN:03868729)

巻号頁・発行日

no.444, pp.1-24, 2011-03

著者

京 俊輔

出版者

島根大学

雑誌

島根大学社会福祉論集 (ISSN:18819419)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-16, 2012-03-31

著者

横山 恭子

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.33-38, 2011-07-31 (Released:2012-04-25)

参考文献数

21

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生物多様性の保全に向けて,GISを利用し,都市近郊の里山における土地利用の変遷を定量的に明らかにした.対象地全域の面積は,14.7 km2である.顕著であった土地利用の変化は,以下の5つである.(1)昭和22年から平成18年に5.0 km2の針葉樹林が広葉樹林へと変化した.昭和22年の針葉樹林の面積7.6 km2の66%にあたる面積であった.(2)昭和22年から平成18年の間に1.9 km2の森林や田畑などが集落へと変化した.高度経済成長期と重なる昭和44年から昭和52年に,1.5 km2と最も多くの田や森林などが集落へと変化した.(3)昭和22年から平成18年を通じて2.1 km2の主として針葉樹林および広葉樹林がゴルフ場へと変化した.ゴルフ場に変化した針葉樹林と広葉樹林をあわせるとゴルフ場に変化した全土地利用の84%におよぶ.特に,昭和32年から昭和44年に,0.7 km2と最も多くの森林などがゴルフ場へと変化した.(4)昭和22年から平成18年に,3.1 km2の主として針葉樹林および広葉樹林が荒地へと変化した.荒地化が最も進んだのは,昭和52年から昭和61年にかけてであった.調査期間を通じてみても,減反や高齢化などによる放棄田から荒地の変化(0.4 km2)を樹林から荒地への変化(1.1 km2)が上回っていることがわかった.(5)調査期間においては,大幅な田の樹林化は進んではいないと解せられた.

著者

大滝 朝春 Ohtaki Tomoharu

出版者

名古屋大学大学院文学研究科

雑誌

名古屋大学人文科学研究 (ISSN:09109803)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.1-18, 1990-03 (Released:2006-02-14)

著者

樋口 博之 綾部 誠也 進藤 宗洋 吉武 裕 田中 宏暁

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.111-118, 2003-02-01

被引用文献数

22 13

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Daily energy expenditure has been measured by the physical activity recording and/or the questionnaire method. Recently, the accelerometer or pedometer is used to measure daily energy expenditure. The purpose of this study was to examine validity of the pedometer with accelerometer and to compare the daily physical activity between young and older Japanese. To examine validity of the pedometer, 10 young subjects worn the pedometer (Lifecorder) on the waist and then performed the walking test. Energy expenditure was measured by the expired gas analysis during the test. Fourty-three young and 54 older subjects worn the Lifecorder on the waist during free-living condition for 14 days. The intensity of Lifecorder had a high correlation with the physical activity intensity (METs) (r=0.958, P<0.001). In the free-living condition, daily energy expenditure was 2171±305 kcal in young and 1617±196kcal in older (P<0.001). Total step in young was significantly higher than older (young : 9490±2359 steps ; older : 6071±2804 steps. P<0.001). There was no significant difference in the duration of physical activities at the Lifecorder intensity 1 such as desk working, watching TV sitting on a sofa and driving a car. However, the duration more than the intensity 2 corresponding to 2.2 METs in young subjects was longer than that in older (P<0.001). We concluded that in older subjects, not only amounts of daily energy expenditure but also intensities of daily living were lower compared to the young subjects.

著者

森沢 正昭 小笠原 強 林 博司

出版者

東京大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1985

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61年度の研究により単一の成功まで精製されたニジマス精子の運動関始の〓絡的な引き金をひくと考えられている15Kタンパン質について精製タンパク質及び15Kタンパク質の抗体の精子運動装置,軸系の運動性に対する影響について調べた. その結果,強い界面活性剤処理によって運動性も乗った軸系が15Kタンパク質を添加することにより運動性を回復すること,15Kタンパン質の抗体は15Kタンパン質のリン酸化を抑制すると同時に軸系の運動性も阻害することが明らかとなり,15Kタンパク質のリン酸化が真に粒子運動開始機構の重要なステップであることが示唆された. 一方,Protein kinaseの非特異的阻害試薬は15Kタンパク質を含む軸系上の全てのリン酸化タンパク質のリン酸化を抑制し,同時に軸系の運動も抑えること,Tyrosine kinaseに特異的な阻害試薬は15Kタンパク質のリン酸化のみを抑え,軸系の運動も抑えることなどから,CAMPは直接Tyrosine kinaseを活性化するのではなくCAMP→普通のProtein kinaseの活性化→tyrosline kinaseのリン酸化と活性化→15Kタンパン質のリン酸化という過程を経て精子運動開始が起ると考えられる. 更に種々のProteaseがCAMP無しで独果に精子運動開始を誘起すること,protease阻害試薬,基質が精子運動性を抑制する事からproteaseの精子運動開始への寄与が強く示唆された. 現在,上記三要因の軸系タンパクのリン酸化に対する影響について調べており,その結果の解析が3サケ科魚粘で精子運動開始機構の全貌が解明されることが期待される. 又,海産無稚動物,哺乳類についても15Kタンパク質の検索を行い,ウニ等では本タンパン質の存在が確認された. K^T/Ca^<Zr>→CAMP→Protein kinase→154タンパク質のリン酸化→Proteaseの関子というカスケードが多くの動物に共通の精子運動関始機構であることが明らかとなることはそう遠い将来ではないと考えられる.

著者

秋田 典子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.431-432, 2002-06-30

著者

明石 欽司

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.261-292, 2009-01

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序論 : 問題の所在第一章 「大東亜国際法」理論の紹介第一節 「大東亜国際法」の登場と消滅第二節 「大東亜国際法」を巡る諸論考第二章 「大東亜国際法」の理論的特質第一節 「大東亜共栄圏」及び「指導国」の観念(一) 「大東亜共栄圏」の観念(二) 「指導国」の観念第二節 近代国際法上の諸原則との関係第三章 「大東亜国際法」の方法論第一節 研究及び解釈の方法第二節 国際法認識論(一) 松下正壽の国際法認識論と「大東亜国際法」 : 「主体性論」(二) 田畑茂二郎の国際法認識論と「大東亜国際法」 : 根本的法理念の転換(三)安井郁による「国際法階層理論」の紹介結論 : 「大東亜国際法」理論が日本の近代国際法受容過程で意味する事柄

著者

大高 正人

出版者

新建築社

雑誌

新建築 (ISSN:13425447)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, 1971-02

著者

坂本浩然<坂本浩雪>//著

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.元 巻1,

著者

櫻井 智史 北村 喜文 伊藤 雄一 ナセンタ ミゲル サブラマニアン スリラム 岸野 文郎

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.451-460, 2008

被引用文献数

4

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We propose a system design including the architecture, data flows, and communication protocols etc. to realize a seamless multi-display environment (MDE). Our interaction architecture combines distributed input and position tracking data to generate perspective-corrected output in each of the displays, allowing groups of users to manipulate existing applications from current operating systems across a large number of displays. To test our design we implemented a complex MDE prototype and measured different aspects of its performance. Then we discuss the results of the measurements and the potential availabilities.

著者

若槻 健 ワカツキ ケン WAKATSUKI Ken

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科

雑誌

大阪大学大学院人間科学研究科紀要 (ISSN:13458574)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.301-322, 2005-02