著者

守屋 正彦 Moriya Masahiko モリヤ マサヒコ

出版者

筑波大学芸術学系日本美術史研究室

雑誌

日本美術研究

巻号頁・発行日

no.3, pp.3-14, 2003-03-31

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佐藤正明のサブウェイシリーズにいたる経過については、彼がアメリカ滞在20年を回顧した山梨県立美術館の特別展カタログ《MASAAKI SATO-New York works 1970-1990》(1)に纏められている。カタログ中「サブウェイシリーズ」の解説に、イギリス時代からサブウェイシリーズにいたる内容が記載されている。 ...

著者

湖中 真哉

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.48-59, 2010-06-30

著者

山本 眞一

出版者

筑波大学大学研究センター

雑誌

大学研究 (ISSN:09160264)

巻号頁・発行日

no.32, pp.3-15, 2005-03

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筑波大学大学研究センターの山本でございます。どうぞよろしくお願いいたします。前回、第1日目に、トヨタの福田さんが来られた時に、冊子を一部お配りしたかと思います。今日もこれを使いたいと思います。冊子の表紙をご覧いただきます ...

著者

近藤 弘文 原 久子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.1105-1106, 2008-07-20

著者

安藤 玲子 坂元 章 鈴木 佳苗 森 津太子

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

日本性格心理学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.10, pp.48-49, 2001-08-27

著者

井筒 満

出版者

文学教育研究者集団

雑誌

文学と教育 (ISSN:02876205)

巻号頁・発行日

no.210, pp.65-66, 2009-11-10

著者

鈴木 益弘

出版者

文学教育研究者集団

雑誌

文学と教育 (ISSN:02876205)

巻号頁・発行日

no.210, pp.61-63, 2009-11-10

著者

Garrigue Jacques

出版者

一般社団法人日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.11, no.5, pp.432-436, 1994-09-16

出版者

新建築社

雑誌

JA (ISSN:13426478)

巻号頁・発行日

no.80, pp.92-95, 2011

著者

竹内 洋文

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.362-363, 1990-04-01

著者

湯原 悦子

出版者

日本福祉大学

雑誌

日本福祉大学社会福祉論集 (ISSN:1345174X)

巻号頁・発行日

no.122, pp.41-52, 2010-03-31

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日本では, 介護者支援の基盤となる法制度は十分に整備されていない. 要介護高齢者を介護する者について言えば, 介護保険法を根拠とする家族支援事業は任意事業であり, 自治体には行わなければならない義務はない. 高齢者虐待防止法では 「養護者」 への支援が規定されているが, 目的は支援を要する高齢者の権利利益の擁護であり, 介護者支援はそのための達成手段にすぎない.イギリスでは, 介護者法を根拠に, 介護者を要介護者の支援者と捉えるのみならず, 要介護者とは違う個人として認め, その社会的役割を確認し, 彼らが介護を原因に社会から孤立しないことを目指している. オーストラリアでも, いくつかの州で介護者法を設け, 介護者支援の充実をめざす動きが広がっている.本研究では, イギリス, オーストラリアの介護者法の内容と到達点を調べ, 日本が学ぶべき点について検討した. その結果, 介護者を独自のニーズを有する個人と認識し, 「社会的包摂」 を目的に介護者法を制定し財源を確保すること, 自治体は介護者とサービス提供者に法の内容を告知し, 介護者アセスメントを実施し, その結果に基づき適切なサービスの給付を行うことの 2 点を確認できた.

著者

石原 あえか

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.14, no.10, pp.10_73-10_75, 2009-10-01 (Released:2011-01-07)

著者

三枝 理江 渡辺 茂

出版者

日本動物心理学会

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, 1995-03-25

著者

鈴木 良徳 八重樫 純樹

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.215-220, 2010-05-15 (Released:2010-07-10)

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博物館(M)、図書館(L)、公文書館(A)のデータベースを統合する際に、資料の記述規則が異なることは、以前から指摘されてきた問題である。近年、MLA の連携を目的とした活動が活発となり、MLA の標準化に向けてそれぞれの記述規則を見直す必要が出てきている。このような背景を踏まえ、著者らはMLA それぞれの代表的な記述規則であるIGMOI、ISBD(G)、ISAD(G)の比較分析を行った。比較の結果、それぞれの機関の活動目的と記述規則が深く関わっていることがわかった。本稿では、比較の結果から、MLA 連携のために今後どのように研究を進めていくべきかを考察する。

著者

松田 理 Hurley David H. Gusev Vitalyi E. 清水 健一 Wright Oliver B.

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, 2005-03-04

著者

西岡 俊久 西 正己 藤本 岳洋 坂倉 慧悟 Epstein S. Jonathan

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. A編 (ISSN:03875008)

巻号頁・発行日

vol.59, no.559, pp.558-565, 1993-03-25

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In order to investigate inhomogeneity effects in elastic-plastic fracture, A533B steel and HT80 steel, which have considerably different yield stresses, were chosen. The moire interferometry was used for direct measurements of the crack-tip behavior in the homogeneous CT specimens of A533B and HT80, and in electron-beam-welded inhomogeneous CT specimens of these two materials. Two-dimensional moire gratings with relatively low frequency of 300 lines/mm were used to follow large plastic deformations. The near-tip deformations were compared with the corresponding HRR singular fields. Large inhomogeneity effects were observed in the moire fringe patterns as plastic deformations proceed.

著者

龍田 建次 吉久 光一 久野 和宏

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.54, no.8, pp.554-560, 1998-08-01

被引用文献数

8

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名古屋市では, 市内の国道1号沿道に騒音常時監視装置を設置し, 1974年依頼騒音レベルの測定を継続している。本論文では, これらのデータを基に, L_<Aeq>の観測時間とその測定値との関係について, 基礎的な検討を行った。その結果, 幹線道路沿道では, 1)観測時間長を1時間から24時間あるいは1週間とすることによって, L_<Aeq>の90%レンジが11.4dBから4.2, 2.4dBと狭くなること, 2)L_<Aeq>の日変動パターンは, 平日と休日では大きく異なること, 3)L_<Aeq, 1h>の90%レンジは, 平日と休日, 時間帯あるいは各時刻に分類することによって, 最小3.5dBまで狭くなること, などが確認された。

著者

下條 英子

出版者

文京学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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昨年度行った研究では、「自覚的な選好判断に先立つ眼球運動のパターンから、その直後の判断が予測できるか」という仮説をたて、健常成人の選好判断課題(強制二肢選択)遂行中の、眼球運動を計測した。その結果、ボタン押しによる選好反応に1秒弱先だって、最終的に選ぶ側への注視確率が急激に上昇していき、80-90%のレベルに達したところで自覚的判断/反応がなされる、という「視線のカスケード効果」を見いだした。視線のカスケード効果が、顔や幾何学的図形に留まらず、より現実的で人工的な刺激、たとえば商品などでも一般的に見られることを示す予備的なデータを得たので、そのことを確認する実験を本格的に行い、現在論文草稿にまとめる段階である。具体的には;(a)指輪、あるいは腕時計の写真を視覚刺激として用いた選好課題(二肢強制選択)を課したところ、従来の刺激と同等に明確な視線カスケード効果を認めた。(b)さらにより現実的な状況(たとえばインターネットショッピング)に近づけるため、一画面に四つの商品(指輪、または腕時計)が提示される四肢強制選択課題にしたところ、依然として視線のカスケード効果が見られたが、従来の80%超の視線の偏りと比較して、最大38%程度にとどまった。(c)四つの選択肢に対応する神経信号が、具体的にはどのように競争しひとつに絞り込まれるのかを知るヒントとして、新たな解析法(「視線エントロピー解析」)を適用した。これは一定の時間スロット毎にいくつの対象に視線が向かったかによって、エントロピーが定義できることと、対象数の多寡に応じてこのエントロピーの値がシステマティクに変わることを利用した解析で、我々の創案による(選好に限らず、また認知科学に限らず、他のあらゆる多肢選択の状況に適用できることに注意)。この解析の結果、多くの場合(被験者/試行)に、選択プロセスはいわゆる"winner-take-all"(勝者が他のすべてを抑制する)の形をいきなり採るのではなく、むしろ「予選-決勝型」(有力候補がふたつ残り、このふたつの間で決勝が行われる)を採ることが推定できた(この点に関する教示は、一切与えていない)。他に類例を見ない、ユニークな成果である。

著者

二宮 彩子 増田 敦子 小泉 仁子

出版者

東京医科歯科大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2004

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平均年齢67歳の高齢者27名(男性14名女性13名)に対して、ベッド及び和式布団から起き上がる際の血圧変動について検討を行った。tilt-up試験のように受動的な起立ではなく、圧受容器反射の違いを考慮し日常生活で行われる能動的な起立方法を用いて、仰臥位から立位への姿勢変換時における血圧データを収集した。起立直後の血圧最低値からその後血圧が上昇をする態様を観察した結果、血圧の最低値に対する最高値の割合は、ベッドの場合125%、和式布団の場合134%であった(収縮期血圧)。同じく拡張期血圧においては、ベッドでは108%、和式布団では120%の上昇が見られた。拡張期血圧、収縮期血圧それぞれにおいて、ベッドと和式布団との間で上昇率に有意差が認められた。このことは和式布団からの起き上がりはベッドの場合に比べて、血圧の変動が大きいことを示唆していると思われる。脈圧に関しては、収縮期血圧の変動が拡張期血圧の変動に比して大きいため、起立直後一時的に安静時の約4割にまで減少していた。主観的なめまい、ふらつき感、浮遊感などの症状についての訴えは、ベッドからの起き上がり時で約1割、和式布団からの場合では約2割の者に見られた。特筆すべきことは本人にその自覚がなくても足元がふらついている者が2名、布団からの起き上がり時にみられたことである。ベッドの場合には一度、マットレスの縁で端座位の姿勢を保持することによって、上体を起こす際の静脈還流量減少が和式布団の場合に比べて少なく、同時に足腰への負担も軽減されること等から、布団からの起き上がりよりも身体にかかる負担が少なくてすむと考えられる。一方、和式布団での仰臥位から立位への姿勢変換時には、今回の研究結果からもわかるように血圧の変動がベッドに比べて大きい為、めまいやふらつきによる転倒の予防に十分配慮して立ち上がる必要がある。

著者

成田 奈緒子 酒谷 薫 成田 正明 霜田 浩信 霜田 浩信

出版者

文教大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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脳科学的な所見を教育現場等で応用していくことを前提として、本研究は行われた。自閉症患児と健常児においてスイッチングタスク(音読→ワーキングメモリタスク)の負荷を行い、その際のNIRSによる前頭葉の脳血流量の変化を測定した。その結果、自閉症児では、ワーキングメモリタスクへの切り替えに応答して、前頭葉を活性化させる機能が健常群と比して大きく低下していることが明らかになった。教室での刺激の切り替えにおける自閉症児の困難さを理解し、支援する手立てとなることが期待される。