出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.850, pp.106-109, 1996-07-22

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サッカーのJリーグ発足から4年。観客数が低迷するなかで,クラブごとの集客力の格差が鮮明になってきた。16クラブのうち浦和レッズ,鹿島アントラーズ,名古屋グランパスの3クラブはまだ盛況だ。早くから地元に密着し,ファンを育てる努力を重ねてきたことが功を奏した。「各クラブが国立競技場(東京)での興行に慎重になっている。

著者

鈴木 敏文

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.972, pp.74-77, 1999-01-04

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問 1998年秋から冬にかけて消費税5%分還元あるいは7%還元のセールを仕掛けて、前年比3〜6割もの売り上げ増を記録しました。「売り上げは追わない」が鈴木さんの持論だったはずです。今回のセールの狙いは何だったのですか。 答 97年4月からの消費税増税を控えた2月に、3つの調査機関に税率引き上げの影響を調べてもらったんですよ。

著者

曽田 修司

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 = JOURNAL OF ATOMI UNIVERSITY FACULTY OF MANAGEMENT (ISSN:13481118)

巻号頁・発行日

no.25, pp.27-40, 2018-01

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2016年以来、コンサート等のチケット転売問題が、社会的な注目を集めている。このうち、個人の事情に起因する転売のニーズヘの対応は、公式転売サイトの設立によってほぼ解決が可能である。残る課題は、主催者側が依然として抽選制によるチケット販売方式にこだわっているためにファンがチケットを人手しづらい状況を作り出していること、その結果としてネット上のオークションサイトで異常な高値でチケットが転売されていること、さらに、組織的な営利目的の転売業者の大規模な参入により転売の利益が音楽業界以外に流出しているという構造的な問題の解決である。本論考では、これらの複合的な課題を総称してチケット高額転売問題と呼ぶ。音楽業界の収益構造における収入源の主力が、CD・レコードの販売や音楽配信などからライブ・コンサートに移行しつつある現在、チケット高額転売問題は、音楽業界が業界をいかに成り立たせ、新たな才能の発掘や音楽環境の整備など、将来に向けてどのように持続可能性を高めていくかという問題と直結している。これまでのところ、チケット転売を抑えるための方策として「本人確認」を厳格化することがしばしば行われているが、このやり方では、チケット購入者の側の「ルールの遵守」義務が前面に押し出され、もっぱら購入者のモラルが問題とされるのみで本来の課題の所在が明確になっていない傾向が見られる。 本来は、社会における公正とは何かという観点から、供給者(コンサートの主催者)の側で需給のバランスをどう取って極端な需給ギャップが生じないようにするかという視点からの適切な制度設計が望まれる。また、善良な音楽ファンを経済的負担と心理的負担のダブルバインドに陥らせないような効果的方策の導人を業界全体として早急に検討することが必要である。

著者

川村 智樹

出版者

筑波大学社会学研究室

雑誌

社会学ジャーナル (ISSN:03865983)

巻号頁・発行日

no.40, pp.155-168, 2015-03

著者

中沢 智恵子

出版者

「野生生物と社会」学会

雑誌

野生生物保護 : Wildlife conservation Japan (ISSN:13418777)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.19-38, 2010-03-01

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The causes of the extinction of the Japanese wolf (Canis lupus hodophilax), once found in three-Honshu, Shikoku, and Kyushu-of the four Japanese large islands, were documented by surveying official documents of northeastern Honshu from the Meiji era (1868-1912). The results showed many instances of nuisance killings of the animals, motivated by attacks on free-ranging livestock by the animals. The extirpation policies and their implemental measures were planned and authorized by the prefectural administrations of Aomori, Iwate, Iwai (then occupying parts of both present-day Iwate and Miyagi Prefectures), and Miyagi. In Aomori Prefecture, the police killed wolves. In Iwai Prefecture, the police commanded hunters to conduct the nuisance killings. The government of Iwate Prefecture enacted a bounty system in 1875, and 201 wolves were killed in 6 years. The government of Miyagi Prefecture followed it in 1877. In Fukushima Prefecture, local people conducted nuisance killings. Besides, the documents showed that fur, meat, and other parts of wolves were traded and used in northeastern Honshu. Thus, it can be concluded that the nuisance killings and hunting of wolves in the late 19th century contributed to the extinction of these animals in northeastern Honshu.

著者

許 夏玲

出版者

東京学芸大学

雑誌

東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:18804306)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.399-407, 2016-02-29

著者

合田 明生 佐々木 嘉光 本田 憲胤 大城 昌平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101989, 2013

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【はじめに、目的】近年,運動が認知機能を改善,または低下を予防する効果が報告されている.運動による認知機能への効果を媒介する因子として,脳由来神経栄養因子(Brain-derived Neurotrophic Factor;BDNF)が注目されている.BDNF は神経細胞の分化,成熟,生存の維持を促進する.またBDNFは神経細胞内に貯蔵されており,中枢神経系の神経活動によって神経細胞から刺激依存性に分泌される.さらに血液-脳関門を双方向性に通過可能なため,中枢神経のみではなく末梢血液中にも存在している.運動時のBDNF反応を観察した先行研究から,中強度以上の有酸素運動によって末梢血液中のBDNFが増加することが示唆されている.一方で,これらの先行研究は欧米人を対象としたものが多く,日本人を対象とした研究は見つからなかった.そこで本研究では,日本人において中強度有酸素運動によって末梢血液中のBDNFが増加すると仮説を立て検証を行った.その結果から,運動による認知症予防のエビデンス構築の一助とすることを目的とする.【方法】健常成人男性40 名(年齢 24.1 ± 2.8 歳; 身長 170.6 ± 6.7cm; 体重 64.8 ± 9.4kg)を対象にした.本研究は,運動負荷試験と本実験からなり,48 時間以上の期間を空けて実施した.運動様式は,運動負荷試験・本実験ともに,自転車エルゴメータを用いた運動負荷(60 回転/分)とした.運動負荷試験では,最高酸素摂取量を測定した.本実験では,30 分間の中強度運動介入を行い,運動前後で採血を実施した.採血は医師によって実施された.採取した血液検体は,血清に分離した後,解析まで-20°で保管した.血液検体の解析は検査機関に委託し,酵素結合免疫吸着法検を用いてBDNF量の測定を行った.以上の結果から,中強度有酸素運動によって末梢血液中のBDNFが増加するのかを検討した.正規性の検定にはShapiro wilk検定を用いた.BDNFの運動前後の比較には,対応のあるt検定を用いた.危険率5%未満を有意水準とした.【倫理的配慮、説明と同意】本研究の実施にあたり,聖隷クリストファー大学倫理審査委員会及び近畿大学医学部倫理委員会の承認を得た.また対象者には研究の趣旨を口頭と文章で説明し,書面にて同意を得た.【結果】中強度の有酸素運動介入によって,40 人中22 名で運動前に比べて運動後に血清BDNFが増加した.しかし,運動前後のBDNF量に有意な差は認められなかった(p=.21).【考察】運動介入によって末梢血液中のBDNFが増加することは,欧米人を対象とした多くの先行研究で報告されている.健常成人における有酸素運動介入による末梢血液中のBDNFの急性反応を調査した文献は13 本確認され,運動後にBDNFが増加した研究は8 本であり,不変または減少した研究は5 本であった.本研究と同様に,運動後に有意なBDNF 増加が認められなかった先行研究では,急速な中枢神経系への輸送が生じたため,運動後の採血でBDNFの増加が見られなかったのであろうと考察している.本研究では,動脈カテーテルを用いたリアルタイムの採血ではなく,静脈に穿刺して採血を行っている.そのため,被験者により運動終了から採血までの時間が数分程度差異があり,この間の末梢血液中BDNFの脳内取り込みが結果に影響している可能性がある.さらに,本研究で運動によりBDNF増加が生じなかった要因の1 つとして,一塩基多型(Val66Met)によるものも考えられる.これはBDNF遺伝子の196 番目の塩基がGからAに変化した多型のことで,これによってBDNF前駆体であるproBDNFの66 番目のアミノ酸がValからMetに変化する.Met 型の一塩基多型を持つ個体では,Val型に比べ,BDNFの活動依存性分泌が障害されることが報告されている.また日本人における一塩基多型(Val66Met)の保有率は,50.3%〜53.0%と欧米人に比べて高い値が報告されおり,このBDNF分泌を阻害する一塩基多型(Val66Met)の保有により,本研究対象者の運動によるBDNFの調節性分泌が減少していた可能性が考えられる.以上より,健常日本人男性におけるBDNFを増加させることを目的とした30 分間の中強度有酸素運動は,対象者によって適応の有無を検討する必要があることが示唆された.【理学療法学研究としての意義】本研究の結果から日本人の特性を考慮した認知機能に対する運動介入が必要であることが示唆される.今後需要が拡大すると予測される認知症予防の分野ではあるが,BDNF増加を目的とした運動介入を行う際には,対象者の適応を検討することでより効率的な介入効果が期待できると考えられる.

著者

小林 郁雄

出版者

The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.64, no.12, pp.1201-1206,a1, 1996

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地すべりは, 特定の地域および特定の地質条件のもとで発生すると言われ, その原因を地質や地下水などに求めることが多い。しかし, 地すべり面に直接作用し, 関与の程度が大きい特定の地質構造や地下水経路を実際に明らかにすることは容易ではなく, 設計の際には高度な判断を要する場合が多い。このため, 観測という確実性の高い手段による地すべりの監視や機構解明は, 対策設計の精度および信頼性向上に大きく貢献している。<BR>ここでは, 新潟県中頚城郡板倉町および妙高高原町地内にて実施中の直轄地すべり防止事業における事例をもとに, 観測手法の概要や課題を紹介する。

著者

粟谷 佳司 Yoshiji Awatani

出版者

同志社社会学研究学会

雑誌

同志社社会学研究 (ISSN:13429833)

巻号頁・発行日

no.25, pp.83-95, 2021-03

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本稿は、戦後日本の表現文化の研究として、1960年代後半の関西を中心に展開されたフォークソング運動についてキー・パーソンの活動から考察した。キー・パーソンとして、詩人でアメリカ文学の研究者であり市民運動にも関わった片桐ユズルの活動を中心に取り上げ分析した。併せて運動を意味づけるものとして、片桐と関わりが深い中川五郎との連携の事例や、フォークソング運動の動向を伝えるものとしてのメディアの役割について考察した。研究論文(Original paper)

著者

大島 丈志

出版者

文教大学国文学会

雑誌

文教大学国文 (ISSN:03858782)

巻号頁・発行日

no.50, pp.23-42, 2021-03

著者

大形 徹

出版者

大阪府立大学人文学会

雑誌

人文学論集 (ISSN:02896192)

巻号頁・発行日

no.11, pp.75-93, 1993-03-01

著者

大形 徹

出版者

大阪府立大学

雑誌

大阪府立大学紀要 人文・社会科学 (ISSN:04734645)

巻号頁・発行日

no.43, pp.p1-15, 1995

著者

伊藤 耕一郎

雑誌

千里山文學

巻号頁・発行日

no.1, pp.1-27, 2021-09-20

著者

渡辺 雅子 廣瀬 幾世

出版者

明治学院大学社会学部

雑誌

明治学院大学社会学・社会福祉学研究 = The Meiji Gakuin sociology and social welfare review (ISSN:13494821)

巻号頁・発行日

no.157, pp.131-224, 2021-02-28

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【論文/Articles】

著者

田中 良

出版者

奈良大学

雑誌

奈良大学紀要 (ISSN:03892204)

巻号頁・発行日

no.30, pp.45-57, 2002-03

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『失われた時を求めて』には様々な「斜め」が登場する。ホテルの一室の角に立て掛けられた大きな鏡、シャンゼリゼ公園のトイレから出てきたときの祖母の帽子、教会のステンドグラスから射し込む光、ルーサンヴィルに降る雨、ティー・パーティでのジルベルトの座り方など、それらは全て斜めであった。そしてそれらの意味するところはそれぞれ、日常に対する非日常、健康に対する病気、現実に対する非現実、罪に対する罰、規律に対する違反であり、全体的にいえば一般的規範からの逸脱である。一方、そうした日常的な状況、出来事とは別に、坂道、斜面という地誌的な意味での斜めもまた、この小説の要所に見出される。ジルベルトと出会うことになるさんざしの小道であり、ヴァントゥユ嬢のサディスムを覗き見ることになるモンジューヴァンの斜面などである。それらは思わぬ出来事を引き寄せる磁場であった。 すなわち、プルーストにとって斜めとは、今あるもの、今まであったものの否定であり、その否定を通しての統合、発見である。それによって斜めは、プルーストを、そして私たち読者を新たな認識の世界へと導いて行く。ところで、この斜めは作家プルーストにとって、決して単なるメタフォ一ルではなかった。ベッドで斜めの状態になりながら大作を紡ぎだした作家にとって、斜めは逃れることのできない現実であった。病気によって強制されたその姿勢が、健康人とは違った、創造的な視点を与えたといえるかもしれない。

著者

岡本 拓 杉島 夏子

出版者

海外日本語教育学会

雑誌

海外日本語教育研究 (ISSN:24323179)

巻号頁・発行日

no.11, pp.1-16, 2020-12

著者

アスラン アドナン

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究. 別冊 (ISSN:21883858)

巻号頁・発行日

vol.88, pp.61-62, 2015-03-30

著者

森川 洋

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.111-125, 2009

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<p>In May 2004 the National Land Council introduced the concept of 'service areas of central cities (living areas)' in the 'regional structure of two tiers'. It consists of two parts: 9 regional blocks with 6 to 10 million inhabitants, and 82 living areas principally with more than 300,000 inhabitants in areas delimited by a one-hour-distance (by family car) from central cities with over approximately 100,000 inhabitants. However, in actually considering their distribution as uniform as possible throughout the whole country, there are smaller areas such as the living area of Imabari City with only 190,000 inhabitants in 82 living areas which are distributed similarly to the 85 commuting and schooling areas prepared by the Ministry of Land, Infrastructure, Transport and Tourism. Within these 82 living areas about 90 percent of total population of the country can enjoy fundamental urban services and maintain their high living condition. Accordingly, the concept of living areas is intended to prevent population decreases in non-metropolitan areas.</p><p>Although this concept that intends to maintain a uniform living standard for the inhabitants of non-metropolitan areas seems to be mostly effective in the period of population decrease forecast for the future, it tends to overestimate the service areas of central cities as compared to the actual commuting area of each central city as shown in Table 3. Commuting areas of smaller cities located on the peripheries of designated living areas, such as the commuting area of Kashiwazaki City near by Nagaoka City and the commuting area of Mihara City near Fukuyama City, are fearful of extraordinary decline under decreasing population brought about by the measures for the promotion of these 82 central cities. In order to prevent the rapid population decrease of central cities and their surrounding areas in non-metropolitan areas, and to keep a population balance between them and metropolitan areas, it is necessary to designate smaller central cities with living areas of 100,000 to 300,000 inhabitants as the second tier, adding to the living areas of over 300,000 inhabitants. In addition, the author will propose the promotion of central places with living areas of more than 10,000 inhabitants as the third order. The promotion measures of larger cities strikes a severe blow to smaller cities, so it is necessary to promote not only large cities but also small cities. Since some of these small central places have under-populated areas within their living areas, these measures will contribute to relieving the population decrease in under-populated areas and areas rich in natural surroundings.</p>

著者

ルンデフ ゴーニー 大澤 孝 鈴木 宏節 齊藤 茂雄 ツォグトバータル バトムンフ LKHÜNDEV Göönii OSAWA Takashi SUZUKI Kosetsu SAITO Sigeo TSOGTBAATAR Batmönkh

出版者

金沢大学人文学類考古学研究室

雑誌

金大考古 = The Archaeological Journal of Kanazawa University

巻号頁・発行日

no.79, pp.16-41, 2021-03-31

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特集:モンゴル国で実施された考古調査報告集Special issue: Reports of archaeological research in Mongolia

著者

北野 哲司 小島 清嗣 永田 茂 大保 直人 石田 寛

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.393-396, 2001

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名古屋市及びその周辺地域には, 都市ガス供給設備の地震安全性確保を目的として103台の地震計が設置されており, 1997年愛知県東部地震 (M5.8), 1998年岐阜県美濃中西部地震 (M5.4) 及び2000年三重県中部地震 (M5.5) の地震動が観測されている.本論文では, これら高密度地震観測網で得られた地表観測記録と対象地域内の数箇所で実施した地質調査データを用いてせん断波速度Vsが500m/s程度の工学的基盤における広域の地震動予測を行った. さらに, 地表の観測記録及び工学的基盤における推定地震動から, 中小地震時の表層地盤を対象とした加速度応答スペクトル (5%減衰) の増幅倍率 (以下では応答スペクトル比と呼ぶ) の広域評価を行った.