著者

新田 勍 関根 創太

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.627-641, 1994-10-25

被引用文献数

18

---

静止気象衛星「ひまわり」による3時間間隔、9年間のT_<BB>データを用いて、熱帯西部太平洋域の対流活動の日変化の解析を行った。対流活動の大きな日変化がインドシナ半島、チベット高原、北オーストラリア、海洋大陸域等の大陸や大きな島及びその周辺海域に存在する。また、ベンガル湾と南シナ海にも大きな日変化が存在する。一方、海洋大陸域ほど大きくはないが、熱帯収束帯(ITCZ)と南太平洋収束帯(SPCZ)にも日変化が見られる。日変化の特徴は季節によって変化し、対流活動が活発な季節に日変化の振幅も増大する。大陸上及び大きな島の上では、対流活動は午後遅くから夜にかけてピークに達するが、これは日中の地表からの加熱によるものと思われる。一方、大きな島の周辺海域では、対流活動のピークは一般に午前中に現れる。このような周辺海域の対流活動の日変化は、海陸風循環と大規模な一般風との相互作用によって作られているものと思われる。ベンガル湾の北端海域の対流活動は夏のインドモンスーン期に大きな日変化を示し、午後に対流活動のピークが現れる。南シナ海の対流活動の日変化は夏から秋にかけて顕著になり、正午頃ピークになる。ITCZとSPCZの対流活動は一般に午前に最盛期に達するが、午後にもう一度活発になる。フーリエ解析の結果、ITCZやSPCZ上には半日周期の変動が存在し、3-4地方時と15-16地方時に対流活動が最大となることがわかった。

著者

三好 憲一 松元 淳志 上杉 充

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.437, pp.13-18, 2001-11-13

被引用文献数

107

---

本報告では, OFDMにCDMAを適用したOFCDMにおける時間軸方向拡散について検討し, 計算機シミュレーションによる評価結果を報告する.OFDMとCDMAを組み合わせた従来のMC-CDMA方式では周波数方向に拡散を行うことで周波数ダイバーシチ効果を得ることができるが, 16QAM等の多値変調を使用する場合には周波数選択性フェージングの影響により符号間干渉が増大して特性が劣化する.提案方式では、拡散コード間の符号間干渉を低減することを目的として, 時間軸方向に拡散を行う構成をとる.コンピュータシミュレーションの結果, 時間軸方向に拡散を行うことで, 受信性能を向上させることが可能であることを示した.

著者

総理府青少年対策本部

出版者

ぎょうせい

雑誌

教育調査 (ISSN:04511360)

巻号頁・発行日

no.129, pp.p42-48, 1982-12

著者

前田 裕文

出版者

北海道教育大学

雑誌

情緒障害教育研究紀要 (ISSN:0287914X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.125-128, 1986-03-15

---

わが国における少年非行は,昭和26年をピークとする第1の波,39年をピークとする第2の波,そして現在は第3の波である。この第3の波は,非行事実の量,質ともに最高を記録した。今日の非行には,いくつかの特色があり,本研究はそのなかの初発型非行について着目したものである。初発型非行は,今日の非行の約3分の2を占めるといわれ,その動機は単純で,内容はささいであるが,そのままにしておけば重大な犯罪につながる可能性の高い非行形態である。本研究は,昭和56年度に旭川地方でみられた少年非行( 193件)を調査し,その概略をつかんだ。さらに,そのなかから初発型非行と考えられ,資料が豊富な5人の児童から事例研究によって個人の内面にせまり,少年非行対策のひとつの手がかりを見出すことを意図し,研究をすすめた。その結果,旭川地方における非行は,中心都市である旭川市に集中し,万引・自転車盗・不良交遊など典型的な初発型非行が多く,また一過性のものであった。非行年齢は,13歳と14歳に集中し,中学生によるものが非常に多かった。非行要因はさまざまであるが,欠損家庭,共働きによる母親不在,監護教育の欠如などの家庭での問題,学業不振,児童・生徒と教師間の相互障害状況などの学校での問題,情報化社会,非行文化の氾濫などの社会での問題が考えられた。以上から,旭川地方の家庭,学校,地域総ぐるみの非行対応策が望まれる。

著者

総務庁青少年対策本部

出版者

青少年問題研究会

雑誌

青少年問題 (ISSN:09124632)

巻号頁・発行日

vol.41, no.12, pp.p48-53, 1994-12

著者

麦島 文夫

出版者

青少年問題研究会

雑誌

青少年問題 (ISSN:09124632)

巻号頁・発行日

vol.46, no.7, pp.34-39, 1999-07

著者

小林 寿一

出版者

青少年問題研究会

雑誌

青少年問題 (ISSN:09124632)

巻号頁・発行日

vol.46, no.12, pp.46-51, 1999-12

被引用文献数

2

著者

松浦 直己

出版者

社会安全研究財団

雑誌

社会安全 (ISSN:18823300)

巻号頁・発行日

no.65, pp.14-23, 2007-07

著者

大槻 ゆう菜 松下 文経 恩田 裕一 水垣 滋

出版者

日本地形学連合

雑誌

地形 (ISSN:03891755)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.300-301, 2007-07-25

著者

奈良 勲

出版者

医学書院

雑誌

理学療法ジャーナル (ISSN:09150552)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.500-507, 2004-06

被引用文献数

1

著者

野村 恭彦 片山 貴嗣 斉藤研一郎 岡田 謙一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌データベース(TOD) (ISSN:18827799)

巻号頁・発行日

vol.46, no.8, pp.72-81, 2005-06-15

被引用文献数

1

---

知識の共有・活用は企業の重要課題となっており,そのための情報の蓄積・検索のメカニズムや,掲示板を活用したQ&A メカニズムが提案されてきた.しかし,多くのナレッジ・マネジメントの実践を通して,知識を必要とする人と,その知識を持つ人の間の相互理解や信頼関係がなければ,知識がうまく流れないことが明らかになってきた.本論文では,今は知らない相手でも,出会ったときに「持ちつ持たれつ」あるいは「尊敬しあえる関係」になれる人同士の関係を「潜在ソシアルネットワーク」と呼び,その探索手法の提案を行う.提案手法は,各ユーザの回答可能な知識領域と,各ユーザの持つ知識ニーズを管理し,状況に応じて互恵関係を検索・提示する.プロトタイプを構築し,「私はあなたを助けられるし,あなたは私を助けられる」という関係を提示することが,パブリックに質問を投げて回答を期待する手法に比べ,回答獲得可能性が高く,質問に回答する人の多様性が増すことを示す.Sharing and utilization of knowledge is an important issue among companies. Mechanisms of information retrieval and Q&A by utilizing bulletin board were proposed for such issue. However, it was discovered through number of knowledge management practices, that successful flow of knowledge is difficult if there are no mutual understanding and relationship of trust between those who need the knowledge and those who have such knowledge. In this report, we call "potential social network" which describes the situation where strangers meet each other for the first time and can have relationship of "give and take" or "mutual trust" and will propose its method to search. This method is to manage each user's possible response of knowledge domain and their knowledge needs and search reciprocal relationship according to the condition. Compared to the method that questions the public and wait for their answers, the method that creates prototype and presents the relationship of "I can help you and you can help me," will i crease the possibility of obtaining the response as well as the diversity of the respondents.

著者

八槙 博史 マイケル P. ウェルマン 石田 亨

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-I, 情報・システム, I-コンピュータ (ISSN:09151915)

巻号頁・発行日

vol.81, no.5, pp.540-547, 1998-05-25

被引用文献数

17

---

近年の分散マルチメディアシステムならびにネットワークに関する研究において, QoS(Quality of Service : サービス品質)の割当ては主要な課題の一つとなっている.本論文では, QoSの割当てを動的な市場機構によって行う分散化アプローチについて論ずる.このアプローチでは, 各エージェントは自己のもつ居所知識および利益に基づいて行動を決定し, 各資源の価格は各々の市場における需給が均衡する点として決定される.エージェントによる需要とネットワーク状況は動的に変化するため, 各エージェントの決定は断続的に繰り返し変更される.市場価格は系全体での価値を反映しており, これに従うことで, 各エージェントが生産あるいは消費する資源の量は適切に割り当てられる.本論文では, 実際のネットワーク会合システムFreeWalkにおける帯域割当てのための市場モデルについて述べる.実験の結果, マルチメディアネットワークアプリケーションに対するQoSの割当てにおける動的な状況変化に対して, 市場に基づくアプローチが適切に動作することを示した.

著者

垂水 公男 萩原 明人 森本 兼曩

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.269-276, 1993-07-20

被引用文献数

9 4

---

都市部の企業に勤務する21〜60歳のホワイトカラー(男子)を対象に,労働に起因する精神心理的負担と血圧との関連性についての横断調査を行った.高血圧を招来しうる可能性がある疾患を有するものを除外した570名について検討した.このうち,健康診断時の血圧値の変動が大きい109名を除いた461名を対象に,血圧区分を目的変数(正常血圧群: 386名,高血圧群: 75名)に,従来から指摘されている血圧変動要因である年齢,肥満,飲酒,喫煙,運動習慣,客観的な労働負担要因として労働時間,通勤時間,年次有給休暇取得,家族との同居,また主観的な労働負担要因としてKarasekのjob strainの10変数を説明変数とするロジスティック回帰分析を行った.その結果,job strainは,従来からの血圧の変動要因や客観的な労働負担要因を調整した上で,統計的に有意なodds比を示した.しかし,その関連性は,job strainが低い場合に高血圧の頻度が高くなる方向で関連していた.その理由として,高血圧の家族歴に代表される個人特性が介在していることが推測された.一般的な理解とは逆に,Theorellは,高血圧の家族歴を有するものでは,外界の刺激に対する反応性が低い傾向があることを指摘しており,こうした個人特性が今回の結果にも関連していると考えられた.労働に起因する精神心理的負担は,最近問題になっている作業関連疾患の概念とも関連して重要であり,さらにこうした個人特性や客観的な労働負担を勘案した追跡調査によってその影響が検討される必要がある.

著者

長谷 洋一

出版者

関西大学

雑誌

関西大学博物館紀要 (ISSN:13414895)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.133-145, 2006-03-31

著者

長尾 博

出版者

活水女子大学

雑誌

活水論文集. 音楽学部・共通教養・一般教育編 (ISSN:13426923)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.49-57, 1995-03

---

本研究の結果は、以下のとおりに要約される。(1) 危機状態尺度の信頼性について、再検査法からこの尺度の安定性が、折半法からこの尺度の内的一貫性が、また項目分析の結果から「親からの独立と依存のアンビバレンス」下位項目尺度を除く下位項目尺度の識別性が明らかにされた。(2) 社会的望ましさ尺度の結果から、高校生の場合の危機状態尺度に対する社会的規範の反映が、また虚構尺度の結果から、中学男子の場合の危機状態尺度に対する歪められた回答傾向がとらえられた。(3) 危機状態尺度総得点の得点分布は、正規性はないものの、A水準得点(問題内省水準得点)とB水準得点(問題自覚水準得点)とでそれぞれ正規性の得点分布が示された。(4) 危機状態についての自己評価と他者評価の比較に関して、A水準尺度のほうがB水準尺度よりも自己評価と他者評価の一致度が高く、生徒の状態を評価する教師側の要因が評価に大きく影響していることや「精神衰弱」下位項目尺度以外の各下位項目尺度は自己評価と他者評価の一致度が低いことが明らかにされた。

著者

岩井 千尋

出版者

近畿大学

雑誌

商経学叢 (ISSN:04502825)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.315-337, 2008-03

---

コーポレート・ガバナンスをどのような形にするかということは,一国の資本主義をどのような形にするかということに繋がるが,その中心に位置する問題が株主重視型ガバナンスか従業員重視型ガバナンスかということである。従来から米国が株主重視であるのに対し日本は従業員重視であったが,法人企業統計から,わが国の大企業は2003年頃から急速に株主重視に舵を切り始めたことが分かる。「失われた15年」を経て,いまや企業は収益力を回復した。しかし,株主重視に寄ったせいで従業員の所得が増えなくなり消費不振を招くなどの悪影響が出始めた。日本がこれ以上株主重視に向かうのは好ましくない。株主のみを重視すべきという主張はさしたる根拠があるものでもなく,日本の終身雇用にマッチしないし,人々の幸せに繋がらない。

著者

栗栖 清浩 阿部 真一

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.426-427, 2003-07-01

被引用文献数

2

著者

中田 つかを

出版者

鈴鹿大学短期大学部

雑誌

鈴鹿国際大学短期大学部紀要 (ISSN:13450085)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.69-89, 2000

---

学校に外部の人が入る「スクールカウンセラーの役割」として,地域住民,各種の相談所,各関係機関と連携する場合に,教育委員会とともに関係する人々が「結束する方向」にむくよう気を配ることが重要です。そのことは,「スクールカウンセラー」が多くの組織を「横につなぐ役割」をすることになります。そうなれば,親と子供,教師とスクールカウンセラーが,お互いに「適切な情報の処理」ができるからです。現在は親も子供も「情報」が少なく「処理が適切にできない」ため困惑している状態にあります。「情報と情報の間」で「ある種の通訳」をすることをスクールカウンセラーに求められています。子供や親は,教師,専門家や地域の人の「光と熱を持った協力と支援」を求めているのが実情です。スクールカウンセラーは,学校や家庭,地域の中で深刻な現実に直面しており,他の専門家たちの協力と支援なしには,子供と親たち,教師の支援を適切にできないでいます。住民や相談所,関係機関の人々の「バリアー」をこえた「地球市民」としての協力と支援が重要になります。次にスクールカウンセラーが持つべき主な観点を列記します。1.「子育ち,孫育ち,親育ち」の基本ノウハウを地域のみんなで普及する観点 2.「バリアーフリー」という観点 3.「住民の子育て同盟」をもつ観点 4."かけこみ寺"という「子供の居場所」を多くもてる「村や町」にする観点 5.「公的私的な相談所を5つ以上尋ねてに出向く」観点 6.「ボランティア」を公募する観点 7.「地域の子,孫は地域で育てる」観点 8.「三者(学校代表,市町村教育委員会代表,スクールカウンセラー)協議」の観点 9.「子供を守る家」・「安心の家」を協議する場の観点 10.「三世代の子育て,孫育て方式」が町や村に根付く観点 11.「地域広報の活用」の観点 12.「子供の心身の健康は,各相談所・各機関の協力で始めて達成できる」という観点 13.「親と子供に一番いい相談所,関係機関を提供する」観点 14.「四者(学校代表,教育委員会代表,県教委関係者とS・C)の連携と広域の人材協力を強化する」観点 15.「県内の大学がある都市部の連携」を得る観点 16.「村などの地域では大学生も少ないので,大学の協力を得る」観点 17.「状況把握を迅速にするために県単位かその次の単位の広域の関係者の会合が年間3回(春,秋,冬)は必要という観点

著者

田中 完爾 木室 義彦 山野 健太郎 平山 満 近藤 英二 松本 三千人

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-パターン処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.88, no.9, pp.1759-1770, 2005-09-01

被引用文献数

20

---

ロボットが作業環境内における自己位置を推定するために, 安価かつロバストなランドマークが望まれる. 本論文では, このような要求を満たすものとして, RFIDタグを利用する自己位置推定法を提案する. 従来の位置推定用RFIDシステムでは, 空間配置が既知のタグを用いたり, 各タグに位置情報を記録したものが多い. これに対し, 本手法では, オフィスや家庭などでユーザが多目的に使用するタグを想定し, タグの配置が不規則かつ未知の場合を対象とする. タグの発信時刻や発信強度のばらつき, 障害物による電波遮へい, 不測のタグの配置変更などの不確かさのもとで, タグの信号と自己位置との関係をサポートベクタマシンを用いてロバストに学習する方法を示す. また, 提案した自己位置推定法を利用して, ユーザがタグに関する専門的な知識を必要とせずに, 最適なタグ配置作業を行うための方法を提案する.

著者

安本 亮二 浅川 正純 尾崎 祐吉 堀井 明範 梅田 優 田中 重人 森 勝志 西島 高明 山口 哲男 川喜多 順二 西尾 正一 前川 正信

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.79, no.11, pp.1765-1768, 1988-11-20

被引用文献数

2

---

最終濃度3,000μg/mlになるように作成したHPC-PEPを8例に,Saline-PEPを3例に投与し,両群における,1)尿中PEP濃度の経時的推移,2)PEPの血液内への移行,さらに,3)尿中PEP濃度を用いた薬物動態力学的パラメーターの違いを検討した.HPC-PEP法では,尿中PEPの時間的推移は投与後6時間後では61.0μg/ml(15〜90μg/ml),12時間後では16.4μg/ml(0.09〜73μg/ml),1日目では18.3μg/ml(0.3〜105μg/ml),2日目では13.1μg/ml(0.24〜50μg/ml),3日目では6.25μg/ml(0.07〜53μg/ml),4日目以降は平均値0.03μg/ml以下でいずれも測定限界以下であった.一方,Saline-PEPを膀胱内へ注入した場合,投与後3時間後では0.05μg/ml(0.04〜0.06μg/ml)を示したが,それ以降3日目まですべて測定限界値以下であった.薬物動態力学理論で解析すると,Saline-PEP法では半減期が平均4.18時間であるのに対し,HPC-PEP法では平均51.0時間と有意に延長しており,PEPの膀胱内での貯留性が示唆された.以上より,HPC-PEPの膀胱内注入療法は薬物動態の検討より,従来のSaline-PEP法より優れている臨床的に有用な膀胱内注入療法と考える.