著者

鈴木 宣弘

出版者

地域農林経済学会

雑誌

農林業問題研究 (ISSN:03888525)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.365-372, 2006-03-25 (Released:2011-09-05)

参考文献数

9

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Agriculture in Northeast Asian countries, including Japan, Korea, and China, has several common characteristics such as small-scale rice farming, and it is important for these countries to jointly establish an international food trade rule which enables their agricultural sustainability in the future against the severe free trade pressure from exporting countries with large-scale farms. Forming a Northeast Asian Free Trade Area is a way to strengthen cooperative relationships among these countries. However, there are still huge differences in agricultural productivity among these countries. Therefore, we should seek possibilities of a common agricultural policy that adjusts imbalance of FTA gains among the countries by creating a common fund collected in proportion to the GDP level of each country just like the EU budget. We proposed a systematic model to examine the feasibility of such programs considering combination of self-sufficiency rate of rice supply, budgetary constraints, reduction limit of rice tariffs, and nitrogen balance.

著者

林 孝一 御園 秀一 渡邉 誠

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.2_17-2_26, 2014-09-30 (Released:2014-10-25)

参考文献数

16

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トヨタ自動車のデザイン部門の現在までの組織やデザイン手法等の変遷を5つのフェーズに区分し解析した。第1フェーズは1933~'48年でまだデザイン組織やプロセス、手法も無い期間であった。第2フェーズは'48~'56年で工芸係が誕生したがプロセス、手法はまだ試行錯誤を繰り返していた。第3フェーズの'56~'73年は'56年の米国アートセンターの来日デザイン講習会でのデザイン手法と材料に衝撃を受け、その手法を吸収しデザインの組織も確立していった。第4フェーズの'73~2003年は海外や国内にデザイン拠点を拡大した時期であった。また車種の多様化で'92年には効率化のための組織変更となった。第5フェーズの'03年~現在はデザインフィロソフィー策定等ブランド戦略強化の組織編成へと移行した。以上、モノ造りの組織は当初、開発手法によりその存在意義が左右された。近年は、時代と共に変化する多様化やブランドイメージ強化等の製品に求められるニーズに合わせ組織が変化したことを明らかにした。

著者

片山 まゆみ 藤 桂

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.93.20062, (Released:2022-11-01)

参考文献数

57

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The number of people changing jobs either once or multiple times has been increasing recently. Based on previous reality shock (RS) research, this study hypothesized that RS during a job-change would reduce work engagement (WE) and increase turnover intentions. This study also focused on self-concept clarity (SCC) which has been suggested to have a reducing and moderating effect on negative responses to stressful events. Four hundred and twelve job changers were asked to answer a web-based survey measuring the RS, WE, turnover intentions, and SCC from the three aspects of Extremity, Certainty, and Temporal Stability. The results showed that RS during a job-change reduced WE and increased turnover intentions. Analysis focusing on the effect of SCC indicated that WE was increased by high Extremity and Certainty, and turnover intentions were decreased by high Certainty as well as Temporal Stability. Moderated mediation analysis showed that although high Temporal Stability moderated the negative effect of RS, RS increased turnover intentions by reducing WE in those who have high Certainty.

出版者

コンピュータワールドジャパン

巻号頁・発行日

1983

著者

半沢 紀

出版者

青森県文化財保護協会

雑誌

東奥文化 (ISSN:13437380)

巻号頁・発行日

no.70, pp.27-37, 1999

著者

前田 剛伸 嘉戸 直樹 鈴木 俊明

出版者

一般社団法人 日本臨床神経生理学会

雑誌

臨床神経生理学 (ISSN:13457101)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.10-13, 2015-02-01 (Released:2016-02-25)

参考文献数

18

被引用文献数

9

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健常者を対象に複雑性の異なる手指対立運動の運動イメージが上肢脊髄神経機能の興奮性に及ぼす影響についてF波を指標として検討した。対象は健常者15名とした。F波測定は背臥位で安静時 (安静試行), 右母指と示指による対立運動のイメージ (課題1), 右母指と他指の対立運動を示指, 中指, 環指, 小指の順でイメージ (課題2), 示指, 環指, 中指, 小指の順でイメージ (課題3) した状態で行った。また, 各課題をどの程度想起できていたかを知る目的でアンケート調査を実施した。その結果, 振幅F/M比は安静試行に比べて課題2で有意に増加し, F波出現頻度は安静試行に比べて課題1と課題2で有意に増加した。また, アンケートの点数は課題1と課題2に比べ課題3で有意に低下した。本結果より, 複雑な運動イメージでは上肢脊髄神経機能の興奮性がより増加するものの, 運動イメージの想起が難しければ上肢脊髄神経機能の興奮性は変化しない可能性が考えられた。

著者

Christoph RADEMACHER

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究特集号 (ISSN:09196803)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.16-27, 2017-10-31 (Released:2021-04-16)

著者

黒田 泰弘

出版者

The Japanese Society of Intensive Care Medicine

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.383-385, 2005-10-01 (Released:2009-03-27)

参考文献数

14

著者

中泉 大 淺井 仁

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0962, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】ハムストリングスは二関節筋であり,下肢伸展挙上(以下SLR)時に伸張され,起始部(坐骨結節)に加わる張力により骨盤が後傾すると言われている。Bohannonら(1984年)は上前腸骨棘と上後腸骨棘とに皮膚反射マーカーをつけ,動画により骨盤後傾を測定した。その結果,SLR角度が増えると骨盤後傾角度も増えることを明らかにした。しかし,SLR時に皮膚が伸張されると,皮膚反射マーカーによる角度測定の信頼性が低くなる可能性があるので,方法論の吟味が必要である。一方,Muyorら(2011年)やLópez-Miñarroら(2012年)は,最終可動域でのハムストリングスの伸張性と体幹前屈時の骨盤傾斜角度との関係を報告している。しかし,ハムストリングスの短縮程度が強いほど,SLR時の骨盤傾斜角度に対する影響が可動域の初期あるいは中間域からも出現する可能性がある。そこで,今回我々は骨盤の後傾度合が上後腸骨棘部から受ける荷重量によって間接的に評価できるのではないかと考え,ハムストリングスの伸張性とSLRの角度を変えた場合の骨盤後傾に伴う荷重量の変化との関係を検討した。研究仮説は以下の通りである:ハムストリングスの伸張性の制限が強いほど小さなSLR角度で骨盤後傾に伴う荷重量が増える。【方法】被験者は神経学的,整形外科的疾患を有していない18~24歳の20名(男性10名,女性10名)であった。ハムストリングスの伸張性により被験者をH群(最大SLR角度80°以上)とR群(最大SLR角度75°以下)とに分けた。実験手順は以下の通りである。(1)ハムストリングスの伸張性は,他動的SLR角度によって評価された。ハムストリングスの伸張効果を避けるために,SLRを左右それぞれ1回ずつ測定し,検査側はSLR角度の小さい側,もしくは左右の角度が同じ場合は左側とした。(2)骨盤部の荷重量の測定は,荷重センサーを取り付けた測定板上で背臥位にて行われ,上後腸骨棘部を荷重センサー部に一致させた。上前腸骨棘上をベルトにて測定板に固定した。開始肢位(SLR0°)での荷重量を0とし,測定角度は5°から最大SLR角度までを5°刻みに設定され,これをランダムな順番で試行した。一回毎の試行手順:測定角度まで検査側下肢が他動的に動かされ,測定角度で3秒間保持されているときの荷重量を測定した。測定条件は非検査側の大腿部の固定のあり,なしの2つである。それぞれの条件での測定は別の日に実施された。得られた荷重量を体重で除した値(%荷重量)をデータ分析に用いた。統計処理にはSPSS Statisitics19.0を用いた。下肢固定の有無の影響を検討するために,すべての被験者がSLRを行うことのできた55°までのデータについて,対応のある反復測定2元配置分散分析が用いられた。下肢固定の有無による主効果が認められなかったため,以下の分析は下肢固定なし条件でのデータを用いた。SLR角度に対するR群とH群との%荷重量の違いを検討するために対応のない反復測定2元配置分散分析を行い,交互作用が認められた場合,角度毎の%荷重量の差を対応のないt検定を用いて分析した。有意水準は5%とした。【結果】R群は9名で,最大SLR角度は55°~75°に,H群は11名で,同じく80°~90°に,それぞれ分布した。両群ともにSLR角度と%荷重量との関係は2次式で近似できた(R群r=0.996;H群r=0.998)。SLR角度55°までの角度と%荷重量との関係においてR群とH群との間に交互作用が認められ,R群とH群とではSLR角度に対する荷重の程度が異なることが示された。角度ごとに両群の%荷重量を比較すると25°および35°以降ではR群の%荷重量が有意に大きかった。【考察】両群ともにSLR角度と荷重量との関係は2次式で近似できたことから,今回の方法の妥当性が確認された。R群ではH群に比べ,小さい角度から%荷重量が有意に大きかったことから,ハムストリングスの伸張性が低下すると,小さいSLR角度から骨盤後傾による代償が行われると考えられた。また本研究では下肢固定の有無による有意な影響はなかったため,下肢固定の有無による骨盤後傾への影響はない可能性が考えられる。【理学療法学研究としての意義】これまでハムストリングスの伸張性はSLR最大角度によって評価されていた。しかし本研究の結果から同じSLR角度でもハムストリングスの伸張性によって骨盤後傾の程度に違いがある可能性が示唆された。そのためハムストリングスの伸張性は,最大SLR角度に加えて,SLR角度と骨盤の動きとの関係から評価する必要があることが示された。

著者

大野 恵美子 高橋 尚見 浅野 晶子 吉田 弥生

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.134-136, 2002-08-05 (Released:2011-08-11)

参考文献数

4

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小児は発熱した場合でも, 母親に抱かれていたり活発に遊んでいたりして, ベッドに横になれずクーリングも行えない事が多い。そこで, 横になれなくても行えるクーリング方法につき検討をした。1歳から3歳を対象に, 背部クーリングを目的にリュックサックとベスト, 腋下クーリングを目的にぬいぐるみ型で保冷剤カバーを作成した。これらを母親に選択してもらい実際に使用した結果, リュックサックとベストの背部クーリングが, 嫌がらず長時問行え, 解熱効果も65%の患児にみられたなど, 有効であるという結果となった。母親からも行動を妨げない, 患児の目に見える所に何もないから良いなど好評であった。

著者

石坂 尚武

出版者

イタリア学会

雑誌

イタリア学会誌 (ISSN:03872947)

巻号頁・発行日

no.57, pp.289-317, 2007-10-20

著者

中野 和典

出版者

日本近代文学会九州支部

雑誌

近代文学論集 (ISSN:02881713)

巻号頁・発行日

no.37, pp.115-129, 2011

著者

古窪 光昭

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会誌 (ISSN:09100350)

巻号頁・発行日

vol.35, no.11, pp.797-798, 2015 (Released:2015-11-10)

著者

生方 剛 谷木 龍男 戸ヶ里 泰典

出版者

日本健康学会

雑誌

日本健康学会誌 (ISSN:24326712)

巻号頁・発行日

vol.89, no.1, pp.15-29, 2023-01-31 (Released:2023-03-01)

参考文献数

39

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This study aims to elucidate the relationship between cycling, which is a recreational physical activity, and the factors that constitute resilience.To this end, we conducted a self-administered online survey of cyclists in Japan who had consented to participate in the survey via Twitter and e-mail magazines. A total of 198 cyclists were subjected to hierarchical multiple regression analysis. We considered sex, age, employment status, experience of falling off a bicycle, and history of traffic accidents as the adjustment variables, with the independent variables being the amount of physical activity other than cycling, number of years of cycling, time riding a bicycle for recreational cycling, time riding a bicycle other than for recreational cycling, flow experience measured by flow state scale (FSS), cycling experience and approach, and the awareness of changes in one's physical and mental environment compared to before taking up cycling as a hobby. The dependent variables were the dispositional and acquired resilience factors that constitute the brief resilience scale (BRS). The results showed that the number of years of cycling (β=.177, P<0.05), FSS (β=.385, P<0.01), and cycling experience and approach (β=.150. P<0.05) were related to dispositional resilience factors. Moreover, FSS (β=.344, P<0.01) and cycling experience and approach (β=.194, P<0.05) were related to acquired resilience factors.These results indicate that flow and qualitative aspects of cycling experience are related to resilience.

著者

大平 充宣

出版者

鹿屋体育大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1993

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3週齢のWistar系雄ラットをコントロール、beta-GPA(beta-guanidinopropionicacid)、及びクレアチンの3群に分け、それぞれ粉末飼料、1%濃度でbeta-GPA又はクレアチンを混入した餌をpair feedingした。約9週間の飼育後、各実験を実施した。その結果、特別なトレーニングは実施せず、しかも、安静時のアデノシン・3・リン酸(ATP)及びクレアチンリン酸(PCr)含有は低下したにもかかわらず、beta-GPA投与により水泳及びトレッドミル走運動の持久力が改善された。しかし、トレッドミル走で測つた最大酸素摂取量(VO_2max)は、他群と変わらなかった。もともと持久性の高いヒラメ筋では変わらなかったが、速筋である長指伸筋の持久性は大きく向上した。しかも、収縮及び弛緩時間が延長し、遅筋化が顕著であった。筋の解糖系酵素活性は正常以下であったが、ミトコンドリア酵素活性は顕著に高まっていた。筋線維タイプも遅筋化していた。しかし、血中ヘモグロビン濃度などはむしろ低い傾向があり、しかも心容積は有意に小さいにもかかわらず、持久力が向上したのは、このように筋の有酸素性代謝能の改善や遅筋化に大きく影響されていることが示唆される。筋中グリコーゲン含有量の増加も認められたが、運動及び食餌療法によりグリコーゲンレベルを一定にしても、持久性は変わらず、グリコーゲン量の影響ではないこともわかった。VO_2maxが変わらなかったのは、心容積の縮小などにより示されるように、心拍出量や酵素運搬能の改善が起きなかったためであると思われる。クレアチンの長期投与は、運動能力には顕著な影響を及ぼさなかったが、筋の速筋化、ミトコンドリア酵素活性の抑制、グリコーゲン量の低下などが起き、beta-GPA投与とほぼ逆の効果が得られた。

著者

山口 守

出版者

日本大学文理学部中国語中国文化学科

雑誌

中国語中国文化 (ISSN:02882604)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.19, pp.54-100, 2022 (Released:2022-03-30)

著者

山口 守

出版者

日本大学文理学部中国語中国文化学科

雑誌

中国語中国文化 (ISSN:02882604)

巻号頁・発行日

vol.2021, no.18, pp.65-95, 2021 (Released:2021-03-31)

著者

山口 守

出版者

日本大学文理学部中国語中国文化学科

雑誌

中国語中国文化 (ISSN:02882604)

巻号頁・発行日

vol.2020, no.17, pp.43-176, 2020 (Released:2020-05-11)

著者

田原 豊

出版者

千葉県立生浜高等学校

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2011

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○研究目的本研究は30年以上に渡る試行錯誤により独自に開発してきたニワトリ胚連続観察用人工容器の作成方法や、無菌状態でない教室でも十分授業展開ができる実験方法と観察方法の改善。さらに授業活用可能な視聴覚教材のハイビジョン化も進めることを目的にした。○研究方法人工容器の改善、調整と実験方法の確定のため、簡単に作成可能な人工容器の新たな模索と千葉県立生浜高校生物受講者を対象に授業実践研究を実施した。観察記録映像のハイビジョン化は主に実体顕微鏡レベルと肉眼レベルの映像をハイビジョンデジタルビデオカメラとデジタルカメラ等で記録した。○研究成果授業用の人工容器は観察しやすく、さらに身近な材料で安価に作成可能な人工容器に改善できた。高校生が授業中に自分たちで人工容器を作成することが可能になった。さらに、不可能とされてきた保温前に食用有精卵を割卵し卵殻外へ出して人工容器に移し保温観察を開始することの実用化に成功した。従来、保温50時間前後で割卵しなければならなかった事による授業計画上の制約から解放されるだけでなく、いったん保温された卵が割卵後に冷えないように一連の作業を急がなければならなかった点からも開放され、授業展開が大幅に改善された。人工容器の改善や実践研究中に記録されたハイビジョン映像は授業実践中にも一部活用し効果を実感できた。授業活用が十分可能な映像であることを確認した。今回の研究では人工容器内で誕生直前までの連続観察がより手軽に可能になったが、授業中にヒヨコを誕生させる事は出来なかった。胚の連続観察と誕生を共に保障できる方法の確立をめざし今後も研究を続けたい。

著者

Masahiro Kawahara Ken-ichiro Tanaka Midori Kato-Negishi

出版者

Japan Society for Biomedical Research on Trace Elements

雑誌

Metallomics Research (ISSN:24365173)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.rev-47-rev-65, 2021-12-15 (Released:2022-01-29)

参考文献数

176

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Aluminum (Al) is the third most abundant element in the earth’s crust. However, because of its specific chemical properties, Al is not essential for life, and it exerts various adverse effects on plants, animals, and humans. In particular, Al is a widely recognized neurotoxin. The association between Al and neurodegenerative diseases including Alzheimer’s disease, amyotrophic lateral sclerosis and Parkinson’s disease dementia in the Kii Peninsula and Guam has been suspected. However, controversy has persisted for several decades. Based on recent epidemiological, analytical, and toxicological studies, we review the detailed characteristics of Al neurotoxicity and revisit its link to Alzheimer’s disease and other diseases. The daily intake of Al and its bioavailability linked with adverse effects on human health are also described.