出版者

東京府

巻号頁・発行日

vol.明治27年, 1912

著者

平山 次清 上野 道雄

出版者

公益社団法人 日本船舶海洋工学会

雑誌

日本船舶海洋工学会誌 KANRIN(咸臨) (ISSN:18803725)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.129-130, 2006-03-10 (Released:2018-03-30)

著者

堀江 皓

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.255-259, 2019-05-01 (Released:2019-11-01)

参考文献数

8

著者

岩清水 晃

出版者

公益社団法人 日本表面科学会

雑誌

表面科学 (ISSN:03885321)

巻号頁・発行日

vol.38, no.9, pp.479-480, 2017-09-10 (Released:2017-09-20)

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南部鉄器の「南部」の名称は約四〇〇年前,南部信直公が盛岡に城を構え,藩主としてこの地を持っていたことにはじまる。南部藩主が京都から盛岡に釜師を招き茶の湯釜を作らせたといわれる。盛岡には古くから砂鉄,岩鉄などの良質な鉄資源や,川砂,粘土,漆,木炭などの原料がすべて地元で産出され,鋳物産業にはもってこいの立地条件にありそのころから鉄器が製造されてきた。守るべき伝統は守りつつ新しいことへも挑戦していく南部鉄器を紹介いたします。

著者

佐藤 隆広 石上 悦朗 西山 博幸 絵所 秀紀 加藤 篤行 西尾 圭一郎 長田 華子 宇根 義己 鎌田 伊佐生 内川 秀二 安保 哲夫 上野 正樹 上池 あつ子

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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代表のわたしは、日本的生産経営システムの海外移転を評価するハイブリットモデルにもとづく現地調査をインド西部地域で実施することができた。調査を行った8社についての会社記録を作成し、インドにおけるハイブリット調査のデータベースを拡充することができた。また、分担研究者と連携研究者は、バングラデシュ・インドのコルカタの繊維産業調査、インド・アーメダバードとスーラットの繊維産業・共同組合調査、インド・デリー首都圏の繊維産業・自動車産業調査などを行うことができた。研究開始年に相応しいパイロット的な調査を複数実施できたことを特記しておきたい。研究業績としては、代表のわたしは、『商工中金』にインド進出日系中小企業の実態(2013-14年調査)を分析した論文と『経済志林』に経済産業省個票データを利用して1995~2014年度までのインド進出日系企業の動向を分析した論文を公表できた。これら2つの論文によって、インド進出日系企業の歴史的推移とその特徴を明らかにし、本共同研究の土台を構築することができた。また、分担研究者や連携研究者は、国際価値連鎖(GVC)分野においてインドのタイヤ産業や製薬産業に関して複数の論文を執筆し、新新貿易理論に関する理論的・実証的研究も複数本公表している(そのうちの1本はQuarterly Review of Economics and Financeに掲載された)。また、新しい政治経済学(NPE)分野ではインドの地主の政治力に関する実証的な研究が公表された。このほか、経営学分野では『国際ビジネス研究』にインドを事例とした新興国戦略に関する論文が掲載されたこと、地域研究分野ではインドのEconomic and Political Weeklyに縫製産業におけるコミュニティの機能を分析した論文が掲載されたことを特筆したい。

著者

李 春喜

出版者

関西大学外国語学部

雑誌

関西大学外国語学部紀要 = Journal of foreign language studies (ISSN:18839355)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.99-105, 2014-03

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These research notes are about "Englishness" and "Japaneseness." This theme has been explored by many researchers, and this research notes are also based on work by the Japanese linguist, Yoshihiko Ikegami. These research notes are divided into four sections. The first section deals with the "mono" language and the "koto" language. English focuses on "things [mono in Japanese]," whereas Japanese focuses on "events [koto in Japanese]." The second section discusses the "HAVE" language and the "BE" language. English is likely to use "have," the verb of possession, in occasions in which Japanese uses "be," the verb of existence or a copula. The third section, by focusing on verbs, points out how strong the subject of the English language controls the rest of the sentence. The last section discusses the language of "suru["do" in English]" and the language of "naru ["become" in English]." In Japanese, "suru" means that "somebody does something," whereas "naru" implies that "an event occurs as if of its own initiative." In conclusion, those notes indicate that the differences between English and Japanese reflect cultural differences inherent to the English speaking and the Japanese speaking people's attitudes toward life.

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.110, no.6, pp.1211-1376, 2021-06-10 (Released:2022-06-10)

著者

佐藤長四郎 編

出版者

佐藤長四郎

巻号頁・発行日

vol.第1巻, 1894

著者

Tianyi WANG Shima OKADA Masayuki ENDO Masaaki MAKIKAWA Yuko OHNO

出版者

Japanese Society for Medical and Biological Engineering

雑誌

Advanced Biomedical Engineering (ISSN:21875219)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.11-17, 2021 (Released:2021-01-26)

参考文献数

34

被引用文献数

3 4

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Hiesho is the condition of having a cold sensation in one's hands or feet. This is a well-known health problem for young Asian females. However, the definition of Hiesho is still controversial. In this study, we aimed to develop a quantitative and non-invasive approach to determine Hiesho. Sixty-three young females participated in this research. Temperature difference (ΔT) between the forehead and foot sole was utilized to define Hiesho or non-Hiesho condition, and the result was crosschecked with that of a self-reported questionnaire. Central systolic blood pressure and augmentation index were measured to evaluate subjects' physiological indicators. The results of the questionnaire showed that 49% of young females (31 of 63 people) reported Hiesho. There was a significant difference in ΔT between non-Hiesho and Hiesho (1.85℃ and 5.55℃, respectively, p < 0.01). After cross-checking with the self-reported questionnaire, ΔT of 3.64℃ demonstrated acceptable reliability and accuracy for defining Hiesho. Central systolic blood pressure and augmentation index were not different between Hiesho and non-Hiesho. In conclusion, young females with Hiesho had drastically different temperatures at the forehead and foot sole. The temperature difference between the forehead and foot could be used as a quantitative and objective parameter for defining Hiesho.

著者

Toshihiko KOBAYASHI

出版者

The Association for Teaching English through Movies

雑誌

映画英語教育研究 : 紀要 (ISSN:13429914)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.43, 2017 (Released:2020-03-25)

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This research paper is intended to demonstrate the possible superiority of watching TV series over movies for autonomous EFL learners for an extended period of time by identifying and discussing the following five potential advantages: 1) Learners save time and expend less energy; 2) Development of a wider repertoire of learners’ vocabulary; 3) A further deepening or supplementing of learners’ subject matter knowledge; 4) A greater improvement in learners’ listening comprehension; and 5) Motivating learners for a longer period of time. To maximize these advantages, an autonomous learning model through TV series is proposed with the following five steps: 1. Viewing & Note-Taking (Listening); 2. Discussion (Speaking); 3. Script-Reading & Vocabulary Check (Reading); 4. Writing Comments (Writing); and 5. Making Vocabulary Lists (Recording). Finally, some limits on the practice of this learning model and what is expected from EFL teachers to promote learner autonomy will be discussed.

著者

松本 光太郎 菊池 健太郎 守時 由起 茂木 千代子 山田 はな恵 綱島 弘道 小澤 範高 馬淵 正敏 梶山 祐介 土井 晋平 宮川 浩 安田 一朗

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.179-185, 2015-05-20 (Released:2015-05-29)

参考文献数

13

被引用文献数

2 2

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当院における敗血症性肝障害の臨床的特徴をretrospectiveに調査し,発症早期に予後予測に役立つ因子を検討した.過去1年間の敗血症116例中,敗血症性肝障害を61例(52.6%)に認めた.敗血症性肝障害を合併した例は非合併例に比べて死亡率が有意に高かった.敗血症性肝障害合併例は非合併例と比較してDICの併発例が多く,DIC非併発例でも血清FDP, D-dimer値が高値であることから,敗血症性肝障害の発生にDICが関与していると考えられた.またDICを併発した敗血症性肝障害における死亡例と生存例の比較では死亡例で血清ALPが有意に高値であり,γ-GTPも死亡率に影響を与える可能性があった.敗血症性肝障害例において総ビリルビン値の推移を生存例と死亡例で比較したところ,死亡例で有意に総ビリルビン値の上昇を認め,経過中に黄疸を呈し死亡した例は10例であった.また死亡した10例中,3例からMRSAが検出されており,菌種別の死亡率ではMRSAが最も高かった.予後予測因子について多変量解析(ロジスティック回帰分析)で検討した結果,敗血症性肝障害発生時においてはALP高値が唯一の予後予測因子であった.以上から敗血症性肝障害の発症時に血清ALP, γ-GTPが高値であること,またMRSAが検出されることは,早期の予後予測マーカーになる可能性があると考えられた.

著者

寺杣 友秀 松本 圭司 志甫 淳 ガイサ トーマス 齋藤 秀司 木村 健一郎 花村 昌樹

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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超幾何関数に代表される特殊関数論を幾何学的な視点から見直し、それによってこれまで具体的に与えられていなかった対象の表示をあたえ理解を深める。とくに代数多様体の周期に関係したものを扱い、超幾何関数だけではなく、多重対数関数、多重ゼータ値、楕円曲線と関連する特殊関数の関係を明らかにする。その手法としてホモトピー修正の理論や曲線の対称積などがありこれらを用いて代数的サイクルを構成することが考えられる。また、多重ゼータ値の重さフィルトレーションに関するより詳しい解析を行った。また混合テイト・モチーフに関しては基礎理論の整備がまだまだ不完全なところもあるので、厳密な構成法などを確立する。

著者

四手井 綱英 岡田 滋 吉川 勝好

出版者

THE JAPANESE FORESTRY SOCIETY

雑誌

日本林学会誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.183-184, 1957-05-25 (Released:2008-12-18)

著者

坂井 裕 白松 俊 小野地 光弘 織田 元樹

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会第二種研究会資料 (ISSN:24365556)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.CCI-010, pp.06, 2022-11-23 (Released:2022-11-22)

著者

峯村 恒平 渡邉 はるか 藤谷 哲 枝元 香菜子

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.4, pp.284-291, 2022-11-28 (Released:2022-11-28)

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OECD-ITP(初期教員準備教育)の議論のように,世界的に教員養成は「養成段階から初任者まで」という連続性の中で議論されるようになってきている.我が国でも,断続的な教員養成課程の改革,新卒者教員の採用増,一方で若手教員の不適応や早期離職が課題として指摘されるなど,それぞれに変化があり,それぞれに着目しただけでは対応しきれない状況が生じている.「学校から教職」というトランジション課題として捉え,連続性を踏まえた議論がまさに求められている.本研究では,上記の背景,問題意識を踏まえ,初任者教員を対象とした,着任後に感じた課題や,その中でどのように適応に至ったかという過程について,インタビュー調査を通じて明らかにした.具体的な困難や,適応の過程について論じながら,教員養成課程の課題や,初任者教員への研修・指導という視点に向けた展望についても合わせて論じる.

著者

佐野 今人

出版者

上智大学

雑誌

上智史學 (ISSN:03869075)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.238-239, 2006-11-30

著者

森 俊雄

出版者

気象庁気象研究所

雑誌

Papers in Meteorology and Geophysics (ISSN:0031126X)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.149-155, 1985 (Released:2007-03-09)

参考文献数

7

被引用文献数

6 6

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日本電信電話公社の通信ケーブル施設を使って長基線の地電位試験観測を行った。現在、日本では陸上での地電位観測で数km以上の基線で観測されているものは、他にはない。関東北部の笠間、下館および小山の各電話中継所のアースおよびその間の通信ケーブルを用いて、笠間—下館間 (26.8km) および小山—下館間 (15.7km) の地電位変化を観測した。1Hz等の短周期ノイズが大きいため、カットオフ周期が6分のローパスフイルターを通したところ笠間—下館間では非常によい記録が得られた。ここでの地磁気変化による誘導電位変化は、柿岡地磁気観測所の地電位EW成分と類似している。小山—下館間では、直流電車からと思われる電気的ノイズが非常に大きく、良い記録は得られなかった。しかし、そこでは地電位変化が、笠間—下館間に比較して非常に小さいことも確かである。このような地電位変化の相違は、主にこの付近の堆積層の厚さに関係していると考えられる。今回の試験観測の結果、電々公社のケーブル施設を使って、長基線地電位変化を観測できることがわかった。このような観測は、地下構造の解析や地下電気抵抗の時間的変化の検出に利用できると考えられる。

著者

佐藤 春菜 Haruna SATO

出版者

宇都宮大学国際学部附属多文化公共圏センター

雑誌

宇都宮大学国際学部附属多文化公共圏センター年報 = Center for the Multicultural Public Sphere (ISSN:21895252)

巻号頁・発行日

no.14, pp.134-136, 2022-03

著者

吉田 律人

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.127, no.6, pp.48-64, 2018 (Released:2019-06-20)

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本稿では、自衛隊法第83条で定められた災害派遣制度と、衛戍条例第9条で定められた災害出動制度の類似点に着目、軍事力の要請権者や部隊指揮官の権限に留意しつつ、戦前と戦後の法令を分析することで、災害に対する軍事組織の役割を検証した。今日、戦前、戦後ともに災害時の軍事組織の対応について研究の蓄積がなされているものの、第二次大戦の前後を通観した分析はなく、本稿の作業は自衛隊の対内的機能を解明していく上でも意味がある。具体的には、災害時の出動に関する法令を戦前と戦後の組織ごとに整理しながら制度の変遷を追った。 上記の作業から全体像を俯瞰すると、軍事組織としての戦前と戦後の連続性が浮かび上がってくる。戦前、陸海軍ともに地方官からの要請を基本としつつも、師団長や衛戍司令官、鎮守府司令長官や要港部司令官、艦隊司令長官の判断で出動できたほか、連隊長や艦艇長も災害に直面した場合は臨機応変な対応が可能であった。しかし、関東大震災は従来のシステムでは対応できない災害で、それ以後は事前計画の策定や広域的な軍事動員など、災害の教訓を活かした対応をとるようになった。さらに「防空」の問題が浮上すると、陸海軍はそれに応じた枠組みを構築していった。災害対応を定める基本的な法令は変化しなかったが、戦時体制に伴う新たな法令が次々と制定されるなか、災害時の軍隊の存在は「防空」政策の中に組み込まれていった。 戦後、陸海軍が解体するなか、占領軍による災害対応はあったものの、日本独自の災害対処機関は警察や消防に限られた。だが、海上保安庁の新設とともに、海難救助の体制が構築されたほか、朝鮮戦争を契機に誕生した警察予備隊にも災害への対応が求められた。ただし、警察予備隊の姿勢は慎重で、意思決定については総理大臣の判断を必要としたが、災害の現実を前にして、次第に部隊指揮官の判断による対応も可能になっていった。 以上の状況を踏まえると、災害派遣制度の原型は戦前の災害出動制度にあり、戦後の制度は次第に戦前の形に近づいていった。戦前の陸海軍は20世紀前半の災害対応を通じて、防災の一翼を担う機関として社会に定着、その状況は戦後も変わらず、警察や消防で対処できない場合は、最終的な手段として軍事組織が出動することになったのである。