著者

掛川 富康

出版者

日本基督教学会

雑誌

日本の神学 (ISSN:02854848)

巻号頁・発行日

vol.1982, no.21, pp.15-35, 1982-02-28 (Released:2010-05-07)

参考文献数

54

著者

あきれたぼういず[作詞]

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1938-12

著者

山田 隆 大浜 多喜 小菅 康寛 石橋 隆 藤原 卓

出版者

一般社団法人日本鉱物科学会

雑誌

日本鉱物科学会年会講演要旨集 日本鉱物科学会 2015年年会

巻号頁・発行日

pp.56, 2015 (Released:2020-01-15)

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栃木県鷹ノ巣鉱山から産出したMn-Co砒酸塩鉱物を検討したところ、bobierriteを含む藍鉄鉱グループの鉱物と判明。マンガンヘルネス石の可能性が高いがさらに検討を要する。

著者

松本 一記 濱谷 沙世 浦尾 悠子 平野 好幸 吉永 尚紀

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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在宅での自助での認知行動療法の実用可能性については、パニック症、社交不安症、強迫症の当事者9名に開発したE-learningシステムを利用してもらうことで、安全に実施可能で、介入後には主要症状に改善が見られたことから、これらの疾患に対するE-learningシステムの実用可能性が実証された。その他にも、社交不安症の認知行動療法スマートフォン版アプリケーションの開発に成功し、強迫症のE-learningシステムの有効性を評価するための臨床試験を2020年1月から2021年6月末まで実施している。試験結果の結果については、2021年秋頃にまとめて学術誌に投稿する予定です。

著者

峯野 芳郎

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.80-91, 2000 (Released:2022-07-27)

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地方公共団体においては,組織内の調整や統合を図る管理技能や,組織を代表して外部の圧力団体に抵抗する技能こそが重要である.しかも,これらの技能は,組織外から導入することが困難であり,昇進を含む人事異動による職務経験を通して育成されることになる.ここでは,ある政令指定都市の人事異動の状況を分析するとともに,民間企業とは異なる地方公共団体という組織の特徴から上記の点が確認され,理解される.

著者

伊地知 寛博

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.54-75, 2000 (Released:2022-07-27)

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知識生産の主要なアクターである大学と知識を経済・社会的価値に変換する主要なアクターである企業との連携がますます求められている.しかし,産学間のインタラクションでは,必然的にその利害に相違があり,利益相反のマネジメントが重要となる.本稿では,利益相反のマネジメントが実際に重要であることを浮き彫りにし,主要諸国における利益相反のマネジメントに対する取り組みの制度・運用面での現状を示し,日本の現状と比較する.そして,利益相反のマネジメントは,とくに法人化された大学においてはコーポレート・ガバナンスの課題の一つであり,その質的な向上を図るためには,先進的な経験に倣ってベンチマーキングの概念を援用することが有益であろうということを示唆する.

著者

榊原 清則

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.45-53, 2000 (Released:2022-07-27)

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日本の産学連携は実りに乏しいといわれ,大学がしばしば批判されている.だがそれは大企業を中心とする偏見の疑いがある.中小企業やベンチャー企業に着目すれば,むしろ実効性の高い産学連携が進んでいることを,データは示しているからである.本稿では,産学連携の日本における実態を明らかにし,知識生産システムの変容を論じている.

著者

岡本 安晴

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究 (ISSN:02877651)

巻号頁・発行日

pp.38.2, (Released:2019-06-21)

参考文献数

39

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The up-down method of adaptive psychophysical measurement uses binary response categories, e.g., “stronger” and “weaker.” This study proposes that ratings using three response categories, e.g., “stronger,” “do not know,” and “weaker,” or four response categories, e.g., “stronger,” “probably stronger,” “probably weaker,” and “weaker,” should be used instead. Simulation experiments showed that the proposed methods were superior to the standard up-down method. Comparisons were made with respect to the root mean square error (RMSE). First, in the case of two response categories, the RMSEs of estimates made using a stochastic model were smaller than those derived using the standard arithmetic method based on simple averaging, except in one extreme case. Hence, comparison of two, three, and four response categories was made with respect to estimates made using stochastic models. The RMSEs of estimates of the point of subjective equality using three or four response categories were smaller than those using two response categories. The RMSEs of estimates of model slope parameters, where a just noticeable difference was calculated as a ratio of the parameter, were smaller with three or four response categories than with two response categories, except in two extreme cases.

著者

松井 剛

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.105-115, 1999 (Released:2022-07-27)

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本稿では,1993年~95年にかけて国内で発行された雑誌の内容分析を行い,ポケットベルについて複数の社会集団が当時共有していたと思われる捉え方(これを本稿では「社会的定義」と呼ぶ)を測定する.そこで明らかになったのは,接触・使用経験がより深い社会集団ほど,ポケットベルの社会的定義の多様性がより高い,ということである.本稿では,こうした違いが生じる理由を考察する.

著者

高尾 義明

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.79-87, 1999 (Released:2022-07-27)

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組織が成員のふるまいに還元できない集合的行為主体として選択を行っているという了解の成立を,成員のふるまいが組織の選択として関連づけられる組織コンテクストの編成という観点から検討する. まず,日本の企業組織において「職場」が組織コンテクストとして機能しているメカニズムを上位権威の制度化と比較しながら明らかにする.続いて,日本型の組織コンテクスト編成を社会文化的進化という見地から理論的に考察する.最後に,電子メディアの導入との関係から日本型の組織コンテクスト編成の今後の展望を示す.

著者

加藤 俊彦

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.69-79, 1999 (Released:2022-07-27)

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技術発展の方向性を規定する要因については,長年にわたり議論が展開されてきた.特に最近では,経営学をはじめとする技術研究で支配的な枠組であった「決定論的視座」に対抗する「非決定論的視座」に基づく議論が,この領域で活発に展開されている.そこで本稿では,議論の前提に遡って技術発展の規定要因に関する既存の文献を整理・検討した上で,「技術システムの構造化理論」という概念枠組を提示する.この概念枠組は,二つの視座を発展的に統合するものである.ただし,ここでの焦点は,決定論的視座を擁護するのではなく,むしろその重大な問題点を明らかにすることに,当てられる.

著者

網倉 久永

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.48-57, 1999 (Released:2022-07-27)

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「機械」のメタファーは組織研究において非常に強い影響力を持ってきた.コンティンジェンシー理論においても,「有機体」のメタファーが提唱されていたが,実際には「機械」メタファーの影響から逃れてはいない.その原因は,テーラーの科学的管理法の時代からコンティンジェンシー理論に至るまで,経営学の目的は経験事象の体系的な観察から実証的に因果関係を確立することであるという「経営学の科学化」志向があり,さらにその背後には決定論的・機械論的な世界観が存在していた.日本における組織研究では,1980年代半ばから「自己言及」という論理タイプか導入され,決定論的世界観と決別しようとする方向性が打ち出されてきたものの,新しい理論構築のための基礎が十分に確立されていないため,現在の組織研究は進むべき方向を見失っている.

著者

山岸 俊男

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.24-34, 1999 (Released:2022-07-27)

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通常は集団との心理的同一化の結果として理解されている日本人の集団主義的な行動傾向か,集団との同一化によってではなく,集団の内部に一般的互酬性が存在することに対する期待によりもたらされていることを示す一連の実験を紹介する.これらの実験の結果は,集団成員からの互酬的な「内集団ひいき」が期待できない状況においては,実験参加者が集団主義的に行動しなくなることを示している.

著者

松川 克彦

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.1991, no.96, pp.35-50,L7, 1991-03-30 (Released:2010-09-01)

参考文献数

69

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Poland's struggle to build up her independence after the Armistice, had a strong influence on her own foreign policy making process during the interwar period.This struggle was against the common aim of Soviet Russia and Germany to undermine the existence of Poland, as set up under the Versailles Treaty. The armed strife on the east and west borders of Poland was closely interconnected. There was direct Russo-German military and economic co-operation which also extended to Lithuania. As the latter also had territorial differences with Poland, Lithuania chose to act, as an intermediary between Soviet Russia and Germany which had no common borders.Czechoslovakia played a similar role to Lithuania on the Polish southern border. Czechoslovakia kept good relations with Russia and Ukraine which was offered a base to prepare an anti-Polish campaign over East Galicia. Thus if Poland were to antagonize Lithuania and Czechoslovakia, it would upset Russo-German co-operation.Poland tried to establish closer relations with Latvia and Estonia to diminish Lithuanian influence as well as maintaining good relations with Hungary and Rumania in opposition to Czechoslovakia. Although all of these countries were created after the world war and were in a similar situation, they were unable to form a common front against the growing menaces from east and west. The struggle between Poland on one side and Lithuania and Czechoslovakia on the other, continued through the interwar period.In addition, Poland was offended by the Entente, especially by the U. K. which not only refused to help Poland during her war with Soviet Russia but also compelled Poland to accept harsh Russian ceasefire terms. Britain wished to conclude a commercial agreement with Russia to be followed by British recognition of the state of Russia. For this reason, Britain tried to stop the war between Poland and Soviet Russia and to confine Poland's border to the so-called Curzon Line, which was the predecessor of the Ribbentrop-Molotov Line. As France gradually leaned towards the British view point, Poland lost confidence in both countries.Lastly, this international situation widened the differences between the two main Polish political groups. Pilsudski, a leader of one of the groups, wanted to make Poland independent of foreign influence and regarded himself as the successor to traditional Polish patriots such as Mickiewicz and Kosciuszko. The leader of the second group, Dmowski, wanted to establish good relations with the U. K., France, Soviet Russia and Czechoslovakia in order to confront the German menace.When Dmowski's foreign policy, which was grounded on the Polish-French Alliance, lost credibility through lack of French support and the effects of the Geneva and Locarno conferences, which seriously threatened Polish security, Pilsudski took the emergency step of a coup d'état in May 1926. He had decisive influence on military and foreign affairs and his aims were pursued by the “colonel group” after his death.

著者

金井 一賴

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.48-57, 1999 (Released:2022-07-27)

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地域における戦略的社会性をもったネットワーク(ソシオダイナミクス・ネットワーク)の形成と展開のプロセスを,場の創造および場と場の連結のプロセスの観点から明らかにする.この中で特に,市民企業家の事業コンセプトの創造や場の設定,連結といった行動が分析される.さらに草の根で活動する市民企業家を地域政策形成の場に組み込むことによるミクロ・マクロループの活発化を通じた地域活性化の方法が提示される.

著者

加護野 忠男

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.47-54, 1999 (Released:2022-07-27)

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この論文では,吉田民人のプログラム科学という考え方に準拠しながら,経営学の歴史を振り返り,プログラム科学という考え方が経営学にとってどのような意味をもつかを考える.実践との深いかかわりをもつ経営学は,新たな混沌期に入っている.かつて支配的であった自然科学的方法に対して,さまざまな疑問が提唱されることになった.このような状況で,プログラム科学は経営学にどのような示唆を与えているか,経営学の視点から見たときにプログラム科学の課題は何かを考える.

著者

原田 勉

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.78-96, 1998 (Released:2022-07-27)

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本稿の目的は,研究開発組織におけるゲートキーパーの役割について中堅工作機械メーカから収集したデータをもとに再検討を行うことにある.既存の研究では,ゲートキーパーの受け持つ機能として,①情報収集機能,②情報伝達機能,が指摘されてきたが,現在では,それに加え,③知識転換機能が重要な役割を果たしていることを議論する.そして,これらの機能のうち,情報収集機能と知識転換機能には別々の異なった,しかも相対立するスキルが要求されるため,ゲートキーパーとコミュニケーション・スターは一致せず,したがって,2段階ではなく3段階のコミュニケーション・フローが生じるというのが本稿の基本的な仮説である.

出版者

東京パック社

巻号頁・発行日

vol.10, no.15, 1914-05

著者

橋本 佳奈子 小林 康江

出版者

一般社団法人 日本助産学会

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.103-114, 2019 (Released:2019-06-30)

参考文献数

30

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目 的緊急帝王切開で出産した初産婦の産後4か月までの出産に対する思いを明らかにする。方 法研究デザインはライフストーリー法を参考にした質的記述的研究である。母児ともに妊娠産褥経過が良好な緊急帝王切開で出産した初産婦3名に対し,診療録からデータ収集をした上で,半構成的面接を産後2週・4から6週・4か月の3回に縦断的に実施した。面接は出産体験について,体験したことや思考したことを自由に語ってもらった。結 果本研究では,3名の初産婦の緊急帝王切開に対する思いと,出産体験を意味づけるストーリーが語られた。母乳育児の成功体験により出産への後悔を払拭するA氏のストーリー,育児への自信と子供との絆を高めることで,経膣分娩への気持ちを整理し出産を肯定的に捉えていくB氏のストーリー,体験を語ることや自分がこの子の母親であると思える過程を経て,出産体験を意味づけしようとしているC氏のストーリーであった。緊急帝王切開に対する思いは,出産後育児を行う中で変化していた。結 論緊急帝王切開で出産した女性は,出産への自信や母親としての自信を喪失し,出産を不本意に思う気持ちと児が無事であったことに安心する気持ちの間で揺らいでいた。育児を行い子供や家族との関係を築く中から,産後4か月には緊急帝王切開であっても自分の出産に他ならない体験であると出産への思いは変化し,さらに第3者に思いを語ることで出産体験の受容は促進されていた。

著者

小出 重幸

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.404-405, 2011 (Released:2019-09-06)