出版者

日経BP社

雑誌

日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.884, pp.30-32, 2008-09-22

---

「LIFT」は東京の大動脈、環状7号線の交差点前にある。車には便利だが、どの駅からもやや遠い。 東急電鉄TOP-PRIDEが総合企画を手掛けた。「この環境では女性や家族層は集客しにくい。単身男性にターゲットを絞るべきと考えた」と当時の担当者・牛山博宣氏は言う。「おそらく部屋は閉め切って使うだろう。

著者

森田 孟

出版者

成城大学文芸学部

雑誌

成城文芸 (ISSN:02865718)

巻号頁・発行日

no.194, pp.62-37, 2006-03

著者

笹山 啓

出版者

日本ロシア文学会

雑誌

ロシア語ロシア文学研究 (ISSN:03873277)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.129-147, 2017

著者

吉田 真美 齋藤(大越) 麻美 富井 架乃 諸岡 祐佳里 藤原 しのぶ 冨田 綾子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.192-203, 2019-06-05 (Released:2019-06-21)

参考文献数

29

---

米の消費拡大と小麦アレルギー疾患等の対策を目的として,米粉と大豆粉を主材料とした新しいグルテンフリー食パン調製法について検討した。一般の大豆粉よりも脱臭大豆粉を使ったパンが好まれ,脱臭大豆粉:米粉=6:4の配合割合が最も評価された。これに,粉重量の30%の泡立て卵白添加が膨化と食味を促進し,比容積が向上した。その時の加水量は80%が適切だった。これらの配合組成で調製した食パンを脱臭大豆粉パンと称した。 脱臭大豆粉パンの特性について検討し,米粉100%食パンおよび小麦粉100%食パンと比較した。検討項目は,パンの大きさ,物性,水分量,抗酸化性(ラジカル捕捉能),官能評価等である。さらに材料の粉類のイソフラボン量の測定もおこなった。総体的に,脱臭大豆粉パンの評価は小麦粉パンには及ばないが,米粉パンよりは優れていることが多かった。官能評価では脱臭大豆粉パンは,日常的に食べられるパンであると評価された。脱臭大豆粉中のイソフラボン含有量が高く,それを材料とした脱臭大豆粉パンは強い抗酸化性を示した。

著者

Awano T.

出版者

社団法人 日本繊維機械学会

雑誌

繊維機械學會誌

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.145-151, 1953

著者

新井白石 著

出版者

青山堂

巻号頁・発行日

1911

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.958, 1998-09-21

---

住友銀行との提携を発表した大和証券は、日本の金融機関では初めて、持ち株会社への移行を決めた。住友との合弁会社設立に伴い、個人向け業務など各事業部門を分社化し、持ち株会社の子会社にする。各事業の効率性を把握し、専門性を高めるのが狙いだが、海外格付け会社の評価は今のところ芳しくない。原良也社長に、持ち株会社化の目的、格付け会社に対する反論などを聞いた。

著者

馬場 洸志 長坂 祐哉 倉本 哲男

出版者

横浜国立大学大学院 教育学研究科

雑誌

教育デザイン研究 = Journal of education design (ISSN:18847285)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.35-43, 2022-01

著者

林 寛将 笹谷 拓也 成末 義哲 川原 圭博

雑誌

第81回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, no.1, pp.315-316, 2019-02-28

---

電池やモータを搭載したパーソナルモビリティは優れた走行性やその手軽さから流行の兆しを見せ,公道での走行が許可された地域ではシェアリングサービスが台頭している.しかしこれらは充電の煩わしさや電池容量の小ささなどの問題を抱えており,走行中の充電を可能にする無線電力伝送技術はこれらの問題の解決する糸口として期待されている.大電力を伝送できることで知られる磁界共振結合方式の無線電力伝送はシステム設計の際に設置方法や設置コスト,運用コスト,電波法などの制約を考慮する必要があるが,パーソナルモビリティへの給電に関してはこれらの指標が無いのが現状である.そこで本稿では電動キックボードへの給電を例とし,既存の道路に後から設置する無線電力伝送システムについて,送電器コイルの大きさの違いによって生じる,コストや効率などの間のトレードオフに関する検討を行った.

著者

黒田 匡迪 東寺 祐亮 坂井 美穂 渕上 千香子 吉村 充功

出版者

日本リメディアル教育学会

雑誌

リメディアル教育研究 (ISSN:18810470)

巻号頁・発行日

pp.jade.2022.02.15.01, (Released:2022-03-01)

参考文献数

4

---

日本文理大学工学部の初年次において,リメディアル科目として基礎学力講座(数学・国語)をクォータ制で開講している。2019年度までは共通シラバス・共通教材での複数クラスを対面授業で実施してきたが,クラス間の教育効果に差があるという課題があり,2020年度からはチームティーチングによる遠隔授業(合同クラス)への転換を図った。本研究では,チームティーチングが導入されている基礎学力講座(数学・国語)において,対面方式の授業を遠隔方式に変更した場合に,同程度の効果が得られるかを検証した。その結果,対面授業を行った2019年度と,チームティーチングを導入して遠隔授業を行った2020年度とで単位認定率と期末試験点数に有意な差は見られず,遜色ない効果が得られたことが明らかになった。一方で,2020年度の遠隔授業では,2019年度までの対面授業と比較して,欠席過多による不合格者が多いことが明らかになった。授業時のアンケートを基に,遠隔授業に馴染めない学生の原因・特性とそのサポート方法に関する考察を行った。

出版者

日経BP

雑誌

日経エレクトロニクス = Nikkei electronics : sources of innovation (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1213, pp.26-33, 2020-03

---

巨大な「MaaS(Mobility as a Service)」プラットフォームを中核に、日常生活を支える企業になる─。そんな野望を胸に秘めるUberは自動車のライドシェアサービス「UberX」を皮切りに、電動自転車や電動キックボードのシェアサービス、公共交通の乗り換え案内機能…

著者

三橋 浩志

出版者

日本地理教育学会

雑誌

新地理 (ISSN:05598362)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.7-12, 2020 (Released:2020-09-20)

著者

土佐光信 画

出版者

写

---

破戒僧による異類婚姻を描いたお伽草子(室町物語)。美女に招かれた老僧が豪華な屋敷で悦楽の日々を送るものの、ある日錫杖を持った数人の若い僧が屋敷に乗り込むと、美女も家人も狐の正体を現し、逃げ去った。僧がいたのは金剛聖院の床下で、美しい着物や調度も反古紙や動物の骨などであった。7年の歳月を過ごしたと思われたが、わずか7日間の出来事で、若い僧は地蔵菩薩であったとする。掲出本は、伝土佐光信画の絵巻(現存不明)を模写した絵巻(小絵)で、大東急記念文庫や宮内庁書陵部、西尾市岩瀬文庫、早稲田大学図書館などにも模写本が伝わる。掲出本末尾には「土佐光信筆」(本奥書)とあり、「如慶広通」「具慶広澄」の印(枠のみ)を付し、「此本図者如慶以来先祖代々之宝蔵也/住吉画所」との識語を持つ。(恋田知子)(2019.11)

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.584, pp.156-160, 2003-10-06

---

Suica、ICOCAにPiTaPa…。鉄道やバスにICカード化の波がやってきた。全国に利用範囲が増える交通系ICカードは、Suicaだけですでに発行枚数700万枚を超え、あと5年程度で2000万枚を突破する見込みだ。この巨大なインフラの上で、電子マネー、ポイント・カード、入退室管理など様々な応用分野が花開きつつある。

著者

吉村 朋矩

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会中部支部研究発表会論文集

巻号頁・発行日

vol.32, pp.35-38, 2021

---

本研究では、鉄道やバス等の公共交通を補完することが期待できる電動キックボードに着目し、地方都市における持続可能な地域交通としてのあり方に関する基礎的な知見を得ることを目的として、若年層を対象とした電動キックボードの走行調査および、利用意向に関するアンケート調査を実施した。電動キックボードを認知している割合は35.7%であり、電動キックボードシェアリングサービスが本格的に展開された際の利用意向は、28名全ての被験者が利用したいとしていることが分かった。電動キックボードを利用したい距離は、福井市立地適正化計画での公共交通を利用しやすい区域の考え方に基づき整理した結果、鉄道駅の徒歩圏域である800m未満の割合は78.6%、バス停の徒歩圏域である300m未満の割合は17.9%であることが明らかとなった。以上から、電動キックボードの利用は、バス停ならびに鉄道の徒歩圏域をカバーするとともに、バス停や鉄道圏域を拡大する可能性があることを示唆した。

著者

山本 雅貴 平田 邦生 長谷川 和也

出版者

日本結晶学会

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.2-9, 2022-02-28 (Released:2022-03-04)

参考文献数

37

---

Since the first crystal structure determination of protein by J. C. Kendrew in 1959, protein crystallography has been playing the leading role in the structural biology by various technology developments. Especially the utilization of synchrotron radiation from the 1990s brought innovative progress in this field on the data quality and the phasing method and had expanded the sample targets including membrane proteins and supra-molecular complexes. Here we will describe the outline and the future prospects of the protein crystallography from the role of synchrotron radiation and SPring-8.

著者

鈴木 宏昭

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.467-468, 2009 (Released:2010-09-10)

著者

新垣 修

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.190, pp.190_65-190_80, 2018-01-25 (Released:2018-12-19)

参考文献数

100

---

Armed conflicts between government forces and other armed groups may become humanitarian disasters. As can be seen in the Syrian Arabic Republic, such conflicts are accompanied by large-scale displacement. How do the norms of the refugee regime deal with people who have escaped armed conflicts? This article offers some insights for exploring them by paying attention to the change and formation of norms in the refugee regime.The first section regards an idea of a new approach to fill the gap between the function of the existing norm in refugee regime and contemporary crises caused by armed conflicts. This idea shows that, if the existing norm is amended, individuals who have fled from armed conflicts can be protected as “refugees” in terms of the 1951 Convention Relating to the Status of Refugees (Refugee Convention). To protect civilians out of their states of origin, this idea proposes the approach to incorporate international humanitarian law (IHL) into the interpretative standards for “refugee” in term of the Refugee Convention.The second section regards an alternative norm of the refugee regime, that is to say, the norm of a temporary refuge. It has been argued that this norm was formed to protect civilian victims such as non-combatants who fled to other states from violence and other forms of threats. One pillar of this argument is that the norm prohibits the repatriation of civilians who crossed a border from a state engaged in armed conflict, where infringements of the principles or rules of IHL frequently occur. It is an intriguing phenomenon that the norm is recently regaining attention at the forums of the United Nations and academia.The third section regards a premise to interpret the language of international law on the norms into the language of international politics. This article explains the principle to restrict access of refugees to the North. This restrictive principle functions to deter the refugee flow from the South.In the final section, this article considers the implications of two norms for refugee regime. Ostensibly, the change and formation of the norms look to extend the scope to protect so that individuals, who flee armed conflict, may be covered. However, it is important to understand how the change and formation of the norms have been promoted in the political context of the asymmetry of power between the North and the South. It is the conclusion of this article that the norms justify the refugee regime to contain people, who are afraid of the tragedy of armed conflict, in the neighboring states and in the South.

著者

長田 尚子 森田 泰暢

出版者

ヒューマンインタフェース学会

雑誌

ヒューマンインタフェース学会論文誌 (ISSN:13447262)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.261-276, 2014-11-25 (Released:2019-07-01)

参考文献数

30

被引用文献数

1

---

This paper describes a basic activity model for a collaborative project between a company and a university. Cooperation between the industry and academia for first-year education could be one of the important career development programs in Japan. We consider the relationship between the company and the university as a social interface and believe that there is an uncertain interaction regarding the learning activities of students in that social interface. To utilize this uncertain interaction, we exploited research on distributed intelligence for the design of a community of learners. Based on the comparison of two types of activity models, we propose that the autonomous approach is appropriate for the activity design of first-year education at the university.

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.784, pp.33-36, 2000-12-04

---

ソニーとホンダは,2000年11月に相次いで2足歩行の人間型ロボットを披露した。家庭内での利用を見込み,大幅な小型・軽量化を図った。それぞれエンターテインメントとお手伝いという異なる用途を想定する。 全高120cmの人間型ロボットが華麗なダンス・ステップを踏むと,普段,めったなことでは手をたたかない報道陣から一斉に拍手が沸き起こった——。