著者

小張 順弘

出版者

亜細亜大学国際関係研究所

雑誌

亜細亜大学国際関係紀要

巻号頁・発行日

vol.23, no.1/2, pp.155-180, 2014

著者

山﨑 賢人 岡原 浩平 木村 朝子 柴田 史久

雑誌

情報処理学会論文誌デジタルコンテンツ(DCON) (ISSN:21878897)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.34-42, 2021-02-26

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本論文では,視野角によって生じる死角と遮蔽物によって生じる死角を,複数視点のカメラ映像を接合することで同時に解消する画像接合手法を提案する.視野角によって生じる死角は特殊な光学系を採用する方法や複数視点からのカメラ画像を接合する方法などで解消できる.一方,遮蔽物によって生じる死角については,隠背景を観測して,遮蔽物が占める領域に投影・合成する隠消現実感技術によって解消できる.しかし,これらの死角は同時に発生しうるため,各々を個別に解決すると非効率になる可能性がある.そこで我々は,画像接合技術と隠消現実感技術に共通する考え方を整理し,両者を同時に解決する手法について検討した.その結果,画像接合のための境界線決定時に,遮蔽物を基に生成したマスク画像を用いることで,広視野画像から遮蔽物を除去した画像を生成できることを確認した.

出版者

アスキー・メディアワークス

巻号頁・発行日

vol.19(3), no.213, 1995-03

著者

今井 典子 内山 明彦 岩淵 喜久男

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会大会講演要旨

巻号頁・発行日

no.39, 1995-08-25

著者

山﨑 賢人 阿倍 博信

雑誌

情報処理学会論文誌デジタルコンテンツ(DCON) (ISSN:21878897)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.11-21, 2019-02-28

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実物体に注釈情報を投影するプロジェクション型ARは,新たな情報提示方法として注目を集めており,様々な分野への応用が期待されている.一方で,プロジェクタと投影対象との間に物体が存在する場合,任意の位置に注釈情報を投影できない問題がある.この問題に対し,遮蔽を考慮して注釈情報を移動させることで,ユーザの視認性を維持する注釈ビューマネジメントを開発した.本研究では,注釈ビューマネジメントを用いたプロジェクション型ARシステムを設計と評価の結果,有用性を確認したことを報告する.This paper describes design and evaluation of an annotating view management in projection-based AR system. Projection-based AR, a technology that projects annotations on the real object in real-time, catches the attention of a new displaying method and is used in various fields. On the other hand, projection-based AR has a problem that cannot project annotations on any position when there are objects between the projector and the projection target. In this study, we proposed the annotating view management by considering occlusion, and decided the layout of the annotation to solve this problem.

著者

米山 彰子

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.97, no.12, pp.2897-2903, 2008-12-10

被引用文献数

1

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臨床検査は医療の根幹をなすものであり,適切な臨床検査なしによい医療を行うことは不可能である.医療費抑制政策の中で,臨床検査に対する診療報酬上の扱いも厳しさが増す一方,DPCの導入,診療報酬の加算の新設や見直し,新たな検査項目の開発なども進んでいる.診療報酬の枠組みを理解するとともに,それぞれの検査をよく理解した上で,効果的な利用を心がけることが大切である.<br>

著者

大塚 隆信 和田 郁雄 佐久間 英輔 青山 公紀 杉本 友宏 万歳 登茂子

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.54, no.10, pp.781-787, 2017

著者

田中 勇治 伊藤 貴 万歳登 茂子

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.45, 2008-05-18

著者

西山 孝樹 藤田 龍之 天野 光一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D2(土木史) (ISSN:21856532)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.13-31, 2019 (Released:2019-02-20)

参考文献数

39

被引用文献数

1 2

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わが国の近世以降に実施された社会基盤整備は,現代へ繋がる萌芽であったとされる.しかし,江戸幕府下に実施された先の整備は,一次史料から網羅的に明らかになっていないのが現状である. そこで本研究では,幕府が編纂した公式記録『徳川実紀』を用いて,江戸時代前中期に実施された道路行政政策に着目した.その結果,「道路」に関する記述は,維持管理等を定めた「規則の制定」に関する記述が最も多かった.一方,「道路」の新規造成や補修等,「道路施工」に関するものは非常に少ない状況であった.研究対象とした時代は,「道路」の維持管理は行われたものの,幕府直轄による道路造成は積極的に行われていなかった.幕藩体制を維持するために江戸へ攻め込まれることを防ぐ必要もあり,土木工事を抑えていたと推察される状況にあったことを示した.

著者

山本 康貴 桟敷 孝浩 澤内 大輔 増田 清敬 所 説夫 岩本 博幸

出版者

北海道農業経済学会

雑誌

北海道農業経済研究 (ISSN:09189742)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.77-83, 2009-02-27

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We analyzed factors that affect Japanese consumers' willingness to pay (WTP) price premiums for locally produced agricultural products (LPAP) and estimated the mean WTP for LPAP using data obtained from a consumer survey conducted at a supermarket with 'shop in shop'. The results showed that consumers are willing to pay a price premium on average just under 10 percent for LPAP.

著者

村上 里奈 和田 郁雄 水谷 潤 植木 美乃 三井 裕人 青山 公紀 伊藤 奈緒子 佐久間 英輔 万歳 登茂子

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.40-45, 2018

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<p>小児期には,骨成熟過程の旺盛な骨代謝,モデリング(modeling)と呼ばれる骨幹端部に生ずる形態変化,骨端線の存在などと相まって,スポーツなど身体活動量や体重の増加など力学的ストレスが加わることから,特有の骨格障害がみられる.本稿では,子どもの足部に生じる有痛性疾患あるいは変形のうち,リハビリテーション医療領域で最もよくみる扁平足について述べる.扁平足のうち,幼児期~小学校低学年にみられる全身性関節弛緩を基盤とした可撓性扁平足と年長~思春期に生ずることのある非可撓性扁平足の病態について概説するとともに,リハビリテーション的治療としての運動療法やストレッチ,可動域訓練および装具療法を紹介する.</p>

著者

矢部 和弘 今冨 裕樹 伊藤 崇之

出版者

森林利用学会

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.131-136, 2019 (Released:2019-12-03)

著者

平山 恵

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

国際学研究 (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

no.49, pp.25-49, 2016-03

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1994年のルワンダの虐殺後にHIV感染による多重苦にある人々は何を「拠り所」にし、何を求めているのかを明らかにして支援の内容を再考する研究である。2001年に23人、2010年に100人のHIV陽性者より聞き取りを行い、質的および統計的に分析した。①配偶者からの感染者は、2001年には「家族」を頼りにしていたが、2010年は「政府やNGOなどの援助団体」や「医療従事者」を頼りにしていた。面接時は虐殺で「怒りと悲しみ」の感情が見られる人と、援助に「満足」しているか「諦め」ているために黙っている人に二分された。②レイプ感染者は2001年は住居や薬をもとめていたが、2010年は自分自身の教育を強く求めるようになった。③売春による感染者は「家族」を頼りにしていて「残される子供のケア」を求める傾向があった。④母子感染は2010年に現れた新たな感染経路で特に子供の感染者から「親が感染者と分かっているのになぜ自分を産んだのか」という「怒り」の声も聴かれた。【論文/Articles】

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.342, pp.82-86, 2003-12-26

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車いすを押してスロープを上がり切った介護の女性は,息をはずませ,ほおに赤みがさしていた。「こう配がきつくはないですか」と聞くと,「いえ,このくらいは全く問題ないですよ。スロープがなかったら堤防には上がれないから助かります」と言い残して,広い荒川の河原を望む堤防の道を行った。 東京都北区の荒川沿いに,「岩淵みんなの散歩みち」が整備されて5年半になる。

著者

安野 直

出版者

北海道大学スラブ・ユーラシア研究センター内 境界研究ユニット

雑誌

境界研究 = Japan border review (ISSN:21856117)

巻号頁・発行日

no.9, pp.17-45, 2019

著者

平岡 謙一郎 淵脇 恩美 平岡 夏織

出版者

日本哺乳動物卵子学会

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.23-28, 2007 (Released:2011-02-04)

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ヒト生殖補助医療において、凍結融解胚盤胞移植により多くの健常児が得られている。しかし、一度凍結融解した胚より発生した胚盤胞の再凍結保存に関する報告は少なく、胚盤胞の再凍結保存の有用性は明らかではない。そこで今回我々は、一度分割期で凍結融解した胚より発生した胚盤胞の再凍結保存の臨床成績を報告する。2004年2月から2006年12月までの間、一度分割期で凍結融解(緩慢凍結法)した胚より発生した胚盤胞27個をガラス化法により再凍結を行い、12症例15周期に対して融解胚移植を行った。融解後の生存率は96%(26/27)、胚移植後の着床率は35%(9/26)、妊娠率は47%(7/15)であった。妊娠の成立した7周期のうち、2周期は流産したが、4周期は5人の健常児の出産に至り、1周期は妊娠継続中である。以上の結果より、一度凍結融解した胚より発生した胚盤胞の再凍結保存は有用であることが示唆された。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1293, pp.30-35, 2005-05-30

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「マニュアルに書いてあることをそのまま言われた。そんなことは分かっているのに…。人間味がない」 「トラブルが解決しなかったので返品した。返金時の対応も悪い。もう二度と買わない」——。 これらは、本誌が実施した「2005年アフターサービス調査」で、パソコン大手、デルに対して寄せられたユーザーの不満と怒りの声である。

著者

西村 俊毅 松田 英子

出版者

公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター

雑誌

ストレス科学研究 (ISSN:13419986)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.32-39, 2020 (Released:2021-09-08)

参考文献数

40

被引用文献数

2

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The purpose of this study is to examine applicability of a statistical model for university students, which predicts both impulsivity and depression from effortful control (EC) and mindfulness.One hundred and eighty-six university students voluntarily participated in the questionnaire survey as follows: Adult Effortful Control Scale, Mindful Attention Awareness Scale, Barratt Impulsiveness Scale-11 and Beck Depression Inventory.Structural Equation Modeling (SEM) confirmed the statistical model showing good fit that impulsivity was directly affected by EC without mediating mindfulness. On the other hand, that depression was not directly affected by EC, but was indirectly affected by EC with mediating mindfulness.These results suggest that increasing EC could reduce impulsivity and increasing both EC and mindfulness could reduce depression.

著者

伊藤 健司

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.435-448, 1994

被引用文献数

2 1

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The purpose of this paper is to clarify the locational pattern and locational process of manufacturers' head offices giving due consideration to the relation between head office and plants. The study area is the city of Nagoya.<br>Generally speaking, offices are agglomerated in the central business district of cities. In the case of the manufacturing industry, however, head offices have to control their plants as actual work-sites. Therefore it is better for the head offices to be located with their plants than separately. On the other hand, it is advantageous to locate head offices in the CBD to obtain information related to their business. That is to say, the locational pattern reflects each firm's decision.<br>In this paper, manufacturer's head offices are divided into two locational types, head offices which depend on their plants (D-type head offices) and head offices which are independent of plants (I-type head office).<br>The findings are summarized as follows:<br>1. In considering the location of manufacturer's head offices, it is significant to classify the office into two types (D-type and I-type head offices).<br>2. Concerning the locational pattern, it is true that there are many head offices in the CBD, but many are also located in a wider area of the city. In the CBD, I-type head offices are predominant. And it is evident that the ratio of D-type head officegoes up with distance.<br>3. The ratio of I-type head rises with magnification of their scale. Although the ratio of I-type head office rose between 1972 and 1992, more than 40% of head offices still are located with their plants.<br>4. The firms whose head offices are I-type have allocated their plants more widely in Japan than those whose head offices are D-type.<br>5. In the latter type of firms the plants located with head offices still perform an important role in their production activities.

著者

荘司 隆一

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.68, no.12, pp.516-517, 2020-12-20 (Released:2021-12-01)

参考文献数

4