出版者

小学館

雑誌

週刊ポスト

巻号頁・発行日

vol.41, no.49, 2009-11-27

著者

飯盛 キヨ 飯盛 喜代春

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.13, no.6, pp.393-398, 1962-12-15 (Released:2010-03-09)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

山野 澄子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

調理科学 (ISSN:09105360)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.73-80, 1971-06-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

10

著者

張 開駿 賴 勇佢 賴 勇佢

出版者

日本比較法研究所

雑誌

比較法雑誌 (ISSN:00104116)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.363-390, 2016

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1979年に発布された中華人民共和国における最初の「刑法典」は,1997年の全面的な改正を経て,いわゆる「新刑法」と称されるようになり,その後,1999年より修正案が相次いで発布されるようになった。現在,中国刑法(上記新刑法と本文で示した単行法をいう)においては,付属刑法規範(我が国でいう行政刑法をいう)は含まれず,刑罰法規の単行法も一つしか存在せず,刑法改正は基本的に修正案の形によって行われている。中華人民共和国においては,刑罰法規の一体性・完全性が維持されているといえよう。そして,2015年8月29日には,2011年の「刑法修正案㈧」を継受しつつ,部分的に発展させたものだと考えられる,いわゆる「刑法修正案㈨」が立法機関によって可決,同年11月1日に施行された。その間に,中国の最高人民法院,最高人民検察院によって,「刑法修正案㈨」についての司法解釈が公表された。この司法解釈によって「刑法修正案㈨」の効力について個々に規定され,改正された犯罪行為や新たに規定された犯罪行為の罪名が確定している。本稿は,中国における直近の刑法改正である同改正の内容を紹介するとともに,あわせて,中国刑法改正における最新の動向を踏まえつつ若干の検討を展開するものである。

著者

根津 由喜夫

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2013

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博士論文

著者

根津 由喜夫

出版者

日本西洋史学会

雑誌

西洋史学 (ISSN:03869253)

巻号頁・発行日

no.167, pp.p144-163, 1992

著者

根津 由喜夫

出版者

富山大学

雑誌

富山大学人文学部紀要 (ISSN:03865975)

巻号頁・発行日

no.19, pp.p45-71, 1993

著者

根津 由喜夫

出版者

史学研究会 (京都大学文学部内)

雑誌

史林 (ISSN:03869369)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.p44-72, 1987-01

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十一世紀後半、ビザンツ帝国政府はマルマラ海に面した港町ライデストスに穀物専売制を導入した。この事件は、当時、帝国の置かれた政治・社会・経済の諸状況を理解するうえで、きわめて貴重な知見を我々に提供してくれる。本稿では、この事件に当事者として関係し、互いに対立する立場にあった二人の人物、すなわち政府高官ニケフォリツェスと史家ミカエル=アッタレイアテスに焦点を当て、彼らの意識の内面に迫ることで、この政策を実施した当局側の真のねらいと、それがやがて失敗に帰した要因を分析し、あわせて当時の時代状況を捉えようと試みた。その結果、ニケフォリツェスの一連の施策は、危機に瀕した帝国を立て直すため、経済活動への介入により、集権的国家体制の再建を意図したものであったこと、しかるにその失敗は、自己の所領で半ば自立的な生活を送る属州貴族たちの生活様式が中央政府内部に同調者を見い出すほどに浸透し、彼らに有利な自由な経済体制がもはや押しとどめられぬほどに進展していた結果であることが判明した。

著者

根津 由喜夫

出版者

古代学協会

雑誌

古代文化 (ISSN:00459232)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.22-37, 59, 1989-01-01

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金沢大学人間社会研究域歴史言語文化学系

著者

根津 由喜夫

出版者

史学研究会 (京都大学文学部内)

雑誌

史林 (ISSN:03869369)

巻号頁・発行日

vol.80, no.5, pp.639-675, 1997-09

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十一世紀の後半に相次いでビザンツ皇帝となったイサキオス一世とコンスタンティノス十世の治世は、対照的な外見を呈している。前者は典型的な軍人皇帝として軍備強化と厳しい緊縮財政を推進したのに対し、後者は民政を重視し、支持者に気前よく財貨を分配した。本稿の課題は、こうした両者の統治スタイルの違いが、彼らの追求した政治的課題の内容に起因していたことを立証することにある。考察の結果、小アジアの有力貴族出身のイサキオス一世が、自らの社会的背景を無視し、国家公権の強化、皇帝独裁権の確立を図ったことが彼の孤立と最終的な退陣を招いたこと、逆に貴族層の利害を尊重し、王朝樹立に精力を集中したコンスタンティノス十世は、貴族たちへの統制力を低下させ、軍事的危機が深刻化するなかで、充分な支配権を行使できなくなり、それが息子への権力継承の阻害要因になったこと、が明らかになった。

著者

根津 由喜夫

出版者

史学研究会 (京都大学文学部内)

雑誌

史林 (ISSN:03869369)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.p260-293, 1991-03

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一〇二五年、バシレイオスニ世没時のビザンツ帝国は繁栄の絶頂にあるように思われた。だがその一方で、従来の膨張主義的な対外政策は限界に達しようとしており、国内でも、貴族勢力の台頭に伴なう社会の変質が進行していた。本稿の課題は、この時期にビザンツの帝位を占めたロマノス三世アルギュロスの行動の軌跡を追うことで、こうした過渡的時代のビザンツ皇帝権のあり方を考察することにある。とりわけここでは、皇帝が敢行した軍事遠征に焦点を当て、それが彼の政権強化策のなかで占めた重要性を解明したいと思っている。そこで、我々は、彼が皇帝に登位するに至る経緯と、彼の政権の主要構成員の特徴を明らかにすることで、ロマノスが大遠征に乗り出した動因を検証し、さらに、遠征の前後に発生した陰謀事件の分析を通じて、この軍事行動の失敗が彼の権威の失墜を必然たらしめたことを理解することになるのである。

著者

根津 由喜夫

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.111, no.5, pp.922-925, 2002

著者

根津 由喜夫

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2013-03-25

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新制・論文博士

著者

北原 理作 笠井 文考 遠藤 明 高木 恵一 平野 浩司 相馬 幸作 増子 孝義

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.67, no.10, pp.987-991, 2013-10

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北原ら(2013)は67巻9号において,海外における忌避材の評価について紹介した。一方,農業被害,林業被害,衝突事故などの被害額が60億円以上に達しているエゾシカにおいては,被害対策としての忌避材の効果が十分検証されていない。ここでは市販の忌避材のうち,海外でも利用されているハイイロオオカミの尿(原液100%)(以下忌避材と記す)について検証した結果を紹介する。調査は,北海道東部に位置する美幌町の公共牧場周辺に多数生息し自由に牧草地を出入りしている野生の個体群と,東京農業大学オホーツクキャンパスで飼育している6頭の個体を対象とした。2012年8月~9月に公共牧場で野外試験を実施した後,11月に飼育舎内で追加試験を行った。対象とした野生個体群は,有害駆除の対象にはなっていないが,狩猟期には捕獲対象となるため非常に警戒心が強い。一方飼育個体は,警戒心が低く人馴れしており対照的である。評価の方法は,海外の事例ではオオカミやコヨーテの尿を,直接餌に散布して効果を調べているものも多いが(北原ら2013),本忌避材が接近を妨げる目的で市販されているため,餌場である牧草地(飼育個体については給餌場)に対する接近や特定の出入り口からの侵入阻止に効果があるか否かに限定して調べた。忌避材を設置した場所を自動センサーカメラ(以下カメラと記す)で24時間昼夜問わず監視し,カメラのみを設置する対照区と,忌避材とカメラを設置する試験区を林縁に設定し,林内から牧草地への侵入および忌避材設置場所付近における牧草採食の有無を記録した。北海道ではおよそ100年前にエゾオオカミは絶滅したが,メーカーによる忌避材の原理は,シカの天敵であるオオカミの尿の臭いに対しては,絶滅した今日でも先天的に忌避反応を示すという説明である。

著者

山田 慶男

出版者

一般社団法人 日本ゴム協会

雑誌

日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.122-130, 1979-02-15 (Released:2013-03-05)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

著者

山本 陽介

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.216-219, 2006

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5本の結合をもつ炭素化合物について,CH_5^+のような3中心2電子結合系化合物とS_N2反応の遷移状態にあたる超原子価3中心4電子系炭素化合物の違いについて解説した。我々が合成に成功した超原子価3中心4電子系5配位炭素化合物の構築の考え方について解説し,その構造についても述べた。また,研究の結果,同じ配位子系を用いても置換基の違いなどにより,5配位構造をとる系と4配位構造を好む系に分かれることがわかったが,今後の展開へのステップとして,その原因についても考察した。

著者

齊藤 実祥 原田 魁成 寒河江 雅彦 栁原 清子 Saito Misaki Harada Kaisei sagae masahiko Yanagihara Kiyoko

出版者

金沢大学大学院人間社会環境研究科

雑誌

人間社会環境研究 = Human and socio-environmental studies (ISSN:18815545)

巻号頁・発行日

no.36, pp.1-11, 2018-09-28

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高齢化が進むにつれて医療・介護の需要と費用が増加することで,地域社会へ与える影響を経済的観点から分析を試みる。具体的には,石川県K市の家族介設者全貝を対象としたアンケート調査を行い.その結果に基づいて,家族介護者の介護離職・転職等の経済損失と貨金換算の推計を行う。また、K市産業連関表を用いた経済波及効果の推計を行う。なお、両推計ではモンテカルロ・シミュレーション分析を用いる。アンケート調査から,要介護・要支援者の平均年齢は83.5歳,家族介護者の平均年齢は64.9歳である。家族介護者の就労状況については,家族介護者の30.8%が介護離職・転職等しており、そのうち介護離職の割合は29.3%で.家族介護者全体の9.0%が介護離職していることが明らかに なった。推計の結果.有業者に対する介護離職・転職等の経済損失額は16.6億円で.介護離職のみでの 経済損失額は4.9低円であった。他方.無業者の介護労働の経済損失は.介護離職・転職等の対 象外となるため.介護労働時間を賃金換算することで推計を行った。無職・専業主婦の介護労働 時間の石川県最低賃金換算額は16.3億円で.石川県介護福祉士平均時給換算額は24.8億円であっ た。また,医療費と介護費の経済波及効果は2014年の433.7億円から2025年の522.5億円に増加する。 それに伴って,K市生産年齢人口における雇用誘発数も2014年の15%から2025年の22%に上昇する。そのため,医療・介護の連携による地域経済波及効果から発生する新たな雇用誘発による約 2,500人の雇用枠を活用し,家族介護者を柔軟に雇用する政策が地域包括ケアの新しい方策案として検討可能である。

著者

日本史籍協会 編

出版者

日本史籍協会

巻号頁・発行日

vol.第二, 1920

著者

〔井原西鶴//著〕,菱河吉兵衛師宣<菱川師宣>//〔画〕

出版者

川崎七郎兵衛

巻号頁・発行日

vol.巻3, 1684

著者

三田村鳶魚 編

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

vol.巻の3, 1927