著者
Liang LIAO Robert MENEGHINI Ali TOKAY Hyokyung KIM
出版者
Meteorological Society of Japan
雑誌
気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)
巻号頁・発行日
vol.98, no.6, pp.1129-1146, 2020 (Released:2020-12-12)
参考文献数
35
被引用文献数
9

Dual-frequency Ku/Ka-band radar retrievals of snow parameters such as liquid-equivalent snowfall rate (R) and mass-weighted diameter (Dm) have two principal errors, namely, the differences between the assumed particle size distribution (PSD) model from the actual PSD and inadequacies in characterizing the single-scattering properties of snowflakes. Regarding the first issue, this study, based on radar simulations from a large amount of observed PSD data, shows that there exist relatively high correlations between the estimated snow parameters and their true values derived directly from the measured PSD. For PSD data with R greater than 0.1 mm h−1, a gamma PSD model with a fixed shape factor (µ) equal to 0 (or exponential distribution) provides the best estimates of R and Dm. This is despite negative biases of up to −15 % in R and underestimates and overestimates in Dm for small and large Dm, respectively. The µ = 0 assumption, however, produces relatively poor estimates of normalized intercepts of a gamma PSD (Nw), whereas the best estimates are obtained when µ is considered either 3 or 6. However, the use of an inappropriate scattering table increases the errors in snow retrieval. Simple evaluations are made for cases where the scattering databases used for the algorithm input differ from that used for retrieval. The mismatched scattering databases alone could cause at least 30–50 % changes in the estimates of snow water content (SWC) and R and could affect the retrievals of Dm and Nw and their dependence on µ.
著者
中嶋 猛夫
出版者
日本デザイン学会
雑誌
日本デザイン学会研究発表大会概要集
巻号頁・発行日
vol.46, pp.136-137, 1999

This study elucidate landscape relation between the town of Kyoto and the Kiyomizu-dera. Kiyomizu's three-storied Pagoda is the Landmark of town. The view of town is the important element of Kiyomizu's religious experience.
著者
Yuka Noda Kazuhiro Imura Hideaki Nakajima Tadashi Okoshi Jin Nakazawa
雑誌
研究報告モバイルコンピューティングとパーベイシブシステム(MBL) (ISSN:21888817)
巻号頁・発行日
vol.2020-MBL-96, no.30, pp.1-8, 2020-09-22

In recent years, there has been an increase in the number of people suffering from bone related health issues. This can be attributed to our sedentary lifestyle, which allows us to go for days without getting adequate sunlight. Exposure to sunlight, or UV radiation is often associated with negative images of skin cancer and sun buns; however, adequate UV exposure is important in creating vitamin D, which plays a key role in maintaining the levels of calcium in our bodies. While many studies point out the benefits of exposure to sunlight, existing researches dealing with behavior change tries to promote sun protection behaviors or tries to prevent people from exposing themselves to UV radiation. This poses an alternate threat of bone related health issues towards those who are not getting enough sunlight. In order to motivate people to continue to get adequate sunlight exposure, we will create an application that provides interventions geared toward one's personality, as well as using context aware notifications to allow for behavior change. This system will employ the use of the OCEAN Model to determine the personality types of the users and will attempt to persuade the user to change their behavior with UIs that are designed specifically for those personality types.
著者
野内 勇 大橋 毅 早福 正孝
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気汚染学会誌 (ISSN:03867064)
巻号頁・発行日
vol.19, no.5, pp.392-402, 1984

野外に生育しているペチュニアの葉被害とPAN汚染の関係を明らかにするために, PAN感受性のペチュニア (ホワイトエンサイン種) を用いて, 1976年から1983年の間の5か年間4月から11月まで有楽町でほぼ毎日ペチュニアの被害観察と大気中のPAN濃度の測定を行った。ペチュニアのPAN被害は1976年には15回, 他の年は4-6回の発生があった。ペチュニアの被害発生率は日最高PAN濃度が5PP<SUP>b</SUP>以下および日PANドースが25PP<SUP>b・h</SUP>以下では10%以下であった。そして, 被害発生率は日最高濃度や日ドースの増加とともに増加した。しかし, ペチュニア葉被害面積と日PAN濃度との問には有意な相関はなかった。<BR>PAN汚染の地域分布を調べるために, 指標植物としてペチュニア (ホワイトエンサイン種, PAN感受性とブルーエンサイン種, PAN抵抗性) を用いたモニタリング観察調査を都内5か所 (青梅, 石神井, 用賀, 有楽町, 足立) で1982年と1983年に行った。ホワイトエンサインの被害は2か年の調査の間5月から10月までは5調査地点のうち1地点以上で毎月観察された。2か年の結果をまとめると, ホワイトエンサインおよびブルーエンサインの月間累積葉被害は東京西部 (青梅, 用賀, 石神井) の方が東京東部 (足立) よりかなり大きかった。なお, ブルーエンサインの月間累積葉被害はホワイトエンサインに比べ約半分程度であった。ペチュニアを用いたこれら野外調査の結果は, PAN汚染が晩春から秋にかけて都内全域で発生していることを明らかにした。
著者
薮田 ひかる アレクサンダー コーネル フォーグル マリリン キルコイン デイビッド コーディ ジョージ
出版者
一般社団法人日本地球化学会
雑誌
日本地球化学会年会要旨集
巻号頁・発行日
vol.57, pp.169, 2010

未分類C2コンドライトのWIS91600隕石は、その反射スペクトルがD- 又はT-タイプ小惑星のものに似ていることや、鉱物学的特徴がTagish LakeおよびCIコンドライトに似ていること 、その一方で熱変成を受けた証拠を有すること が報告されており、その起源や進化について共通の見解が得られていない。そこで本研究では、WIS91600 隕石が経験したプロセスに関する情報を引き出すために、WIS91600隕石中の有機物の同位体・構造分析を行い、それらの結果を他の隕石有機物の特徴と比較した。その結果、WIS91600 隕石の有機物は、種々の分類に属するコンドライトの有機物とは異なる独自の化学特徴を持っていることが明らかとなった。各分析から得られた知見を総合すると、WIS91600 隕石は、Tagish Lake 隕石が経験したものに似た水質変成を受けた後、500℃より低い"穏やかな"衝撃熱変成を受けた可能性が示された。
著者
福留 伸高 山本 康友
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
vol.2013, pp.265-268, 2013

<p>本研究では、東京都内各所の気象データを取得・分析し、地域気候特性を考慮した新しい省エネ仕様の策定に反映できる基礎データとして提供することを目指している。本報告では、23区と多摩地域を合わせた都内全域(島しょ部を除く)の地域気候特性の違いを確認するため、外気温・外気エンタルピー・風向・風速において多地点比較を行った。</p>
著者
小汐 千春 石井 実 藤井 恒 倉地 正 高見 泰興 日高 敏隆
出版者
日本鱗翅学会
雑誌
蝶と蛾 (ISSN:00240974)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.1-17, 2008
参考文献数
52

東京都内に広く分布するモンシロチョウ Artogeia rapae (=Pieris rapae)およびスジグロシロチョウ A. melete (=P. melete)の2種のシロチョウについて,東京都内全域において,過去にどのような分布の変遷をたどってきたか調べるために,アンケート調査,文献調査およびフィールド調査を行った.その結果,特別区では,1950年代から1960年代にかけてモンシロチョウが多かったが,1970年代以降スジグロシロチョウが増え始め,1980年代には都心に近い場所でも多数のスジグロシロチョウが目撃されるようになったが,1990年代以降,再びスジグロシロチョウの目撃例が減少し,かわってモンシロチョウの目撃例が増加したことが明らかになった.さらにこのようなモンシロチョウとスジグロシロチョウの分布の変遷は,特別区以外の郊外の市町村や島嶼部でも見られることがわかった.
著者
日比野 幹生
出版者
日本体育大学
雑誌
日本体育大学紀要 (ISSN:02850613)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.173-183, 2017-03-31

The 2020 Tokyo Olympic and Paralympic Games will be held in Japan. Japan has been required by the Inter-national Olympic Committee and World Anti-Doping Agency to build an anti-doping intelligence gathering and investigation system for the Games. However, Japan does not yet have such a system. This study made an in-ternational comparison of Japan, Australia, the United Kingdom and Germany regarding the process of building the anti-doping system in each country, domestic laws and regulations and policies related to anti-doping, and methods of intelligence gathering and doping investigation, in order for Japan to build an optimal system for intelligence gathering and doping investigation. It is clear from the study that Japan expects an outstanding sys-tem for intelligence gathering and doping investigation. Furthermore, the study suggests that neutrality of Japan Sport Council, collaboration of between the Japan Sport Council and Japan Anti-Doping Agency, comprehen-sive legislative support for anti-doping system, and doping investigation and the introduction of criminal pen-alties for doping will be issues for the future. I believe that these efforts will contribute to the success of the 2020 Tokyo Olympic and Paralympic Games and the promotion of anti-doping in Japan.
著者
松井 聖 吉川 卓宏 佐野 統
出版者
一般社団法人 日本臨床リウマチ学会
雑誌
臨床リウマチ (ISSN:09148760)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.155-161, 2019-06-30 (Released:2019-08-22)
参考文献数
11

日本全体で高齢化が進んでいるが,RA患者は治療がよくなり,寛解に持ち込むことができるようになったため,生命予後がよくなっている.このため,RA高齢者の治療においてどのように行っていくことがよいか急務の課題と考える. 一方,高齢者の腎機能は,日本腎臓病学会から慢性腎臓病(CKD)のガイドライン2012が出されている.このデータからは,年齢別のCKDの頻度をみてみると,eGFR<60mL/分/1.73m2の割合は男性の場合,60〜69歳で約17%,70〜79歳で約28%,80歳以上で約45%,女性の場合は,60〜69歳で約16%,70〜79歳で約32%,80歳以上で約47%となっている.つまり,70〜79歳では3人に1人,80歳以上では2人に1人の割合で腎機能低下があり,腎機能を悪化させる薬剤が使いにくい現状があることを十分認識した上で治療を行う必要がある. 日本腎臓病学会の腎機能の悪い時の薬物使用のためにCKDのガイドライン2012では,クレアチニンクリアランス(Ccr/分)が>50と10〜50,<10と透析(HD)をしている区分になっている.RA治療薬をみてみると,Ccr/分が10〜50,<10とHDの区分で,使用できる薬剤はアダリムマブ,インフリキシマブ,エタネルセプト,トシリズマブ,サラゾスルファピリジンであった.メトトレキサートはCcr>50で専門医に相談となっている.2012のガイドラインであるので現在,使われている生物学的製剤,JAK阻害薬は含まれていない. また,我々も参加しているNinJaデータベースからの今年度の日本リウマチ学会の発表では,2012,2013,2014年の3年間登録された関節リウマチ患者のeGFR<30mL/分/1.73m2の群ではeGFR<60~100mL/分/1.73m2の群, eGFR<30~60mL/分/1.73m2の群と比較して,DAS28-ESR,DAS28-CRP,CDAI,SDAIのRA活動性指標において有意な低下を認めなかった.つまり,ステージG4(eGFR<15~29mL/分/1.73m2),G5(eGFR<15mL/分/1.73m2)CKD合併RA患者は活動性コントロールが困難である可能生が示された. これらの既存の報告を踏まえて,当科のデータを示しつつ,RA高齢者の腎機能とRA治療の薬剤の選択について討論を行いたい.
著者
根本 悦子
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.604-605, 1993-08-25

産まなければならないという世間体 4月30日に鳥取市の産婦人科医院で生後3日の赤ちゃんが誘拐された事件は,不妊に悩む夫婦が犯人だった。6月5日に無事保護されたときには,赤ちゃんは誘拐時の1.5倍の体重で,ツメもきちんと切られ大事に育てられた跡があったという。 容疑者夫婦の妻は今年の春ごろからマタニティ服姿の大きなおなかで外出し,会う人ごとに「大阪で出産する」と話し,妊娠を装っていたようだ。
著者
菅野 絢子
出版者
文化女子大学
雑誌
文化女子大学紀要. 服装学・造形学研究
巻号頁・発行日
vol.37, pp.67-76, 2006-01-31

『万葉集』には多種多様の服飾に関する語が歌われ,当時の服飾の有り様を現在に伝えている。また,歌の作者の身分は天皇・貴族のような上級階級者から,防人・乞食に至る下級階級者にまで及び,その点で生活に即した歌が多く詠まれている。そのため,歌と同時期に記された公的記録である『日本書紀』や『続日本紀』にはほとんど記されていない,日常生活や庶民に関する内容を補うことができる。服飾には,身に着けたり贈り交わすことで表現されていた精神面での役割や隠された意味があったと考え,『万葉集』を主要資料に用い,7・8世紀の人々の精神文化に注目した。歌中で何らかの意味を持つ衣,袖,紐・帯,装身具,領巾の5項目に関する歌343首を選出し,歌種や詠まれた時代による傾向と,歌中での語の用いられ方を読み取った。そこで見られた特色と,『古事記』・『日本書紀』・『続日本記』からの検出事例と照合した。服飾が表現していた役割や隠された意味について,男女間に関する事柄と神事・信仰に関する事柄の2つの事例を見出すことが出来た。
著者
伊藤 太郎 岡村 敏之 中村 文彦 王 鋭
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学)
巻号頁・発行日
vol.67, no.5, pp.67_I_657-67_I_663, 2011

首都圏の都市鉄道で遅延が慢性化しており,利用者が自身の行動を決めるうえで遅延時の情報提供サービスが重要なものとなっている.利用者の情報利用選好を明らかにすることは,今後情報提供サービスの効果を定量化していくうえでも重要であるといえる.そこで本研究では,鉄道遅延時における利用者の情報収集実態および利用選好を明らかにすることを目的とする.本研究では,朝通勤時の鉄道遅延についての仮想状況を設定し,各状況下でどのような行動をとりうるのかSP調査をおこなった.その結果,「運転見合わせ」や「人身事故」といった遅延原因,運行状況の情報を認知することが経路変更に大きな影響を与えることが明らかになり,遅延情報を早い段階で的確に認知できる施策を行っていくことが重要であるという示唆が得られた.
著者
イアムラオー ピーラサック 藤掛 一典 大野 友則
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
構造工学論文集 A (ISSN:1881820X)
巻号頁・発行日
vol.56A, pp.1189-1195, 2010 (Released:2010-08-01)

Blasting demolition techniques of reinforced concrete (RC) buildings are quite popular in Europe and the United States. However, if the blasting demolition techniques are applied to RC buildings in Japan, there is serious concern that excessively arranged reinforcement, which is required in earthquake resistant design, may disturb the blasting demolitions. In this study, therefore, the experimental demolition of RC column specimens with C4 explosives was performed, in which the amount of explosive used, the longitudinal reinforcement ratio and shear reinforcement ratio were chosen as experimental parameters. Finally the damage of RC column specimens after blasting was investigated qualitatively and quantitatively.
著者
子吉 知恵美
出版者
石川県公立大学法人 石川県立看護大学
雑誌
石川看護雑誌 (ISSN:13490664)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.45-57, 2010

本研究は,就学前において発達障害児を早期発見し,早期支援に結びつけるために専門職者の保護者への支援体制の実際と,就学へと継続支援していくために専門職者の経験年数が影響あるのか一考察を得ることを目的に行った.就学前の様々な支援体制の中で,保健センターでは乳幼児健診とその後のフォロー,教育委員会では平成19年度から都内全域で進められている就学支援シートに主に着目した.教育委員会と保健センター双方の調査結果から,保護者への支援体制を整える一方,関係機関がそれぞれで体制を整えるのではなく継続支援のための一貫した組織編成や専門職者による発達障害の情報提供などが保護者の認識を得るための条件との一考察を得た.また,専門職者の経験年数が継続支援のための支援体制に影響があるかということでは,就学支援シートの活用については,影響があると示唆されたが,それ以外については特に影響がないという見解を得た.(著者抄録)