著者

Kodai Momoki Hikoro Matsui

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

pp.CR-20-0108, (Released:2021-01-26)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

岩下 哲典

出版者

徳川黎明会

雑誌

徳川林政史研究所研究紀要 (ISSN:03869032)

巻号頁・発行日

no.32, pp.95-115, 1998-03

著者

田中菜採兒

出版者

国立国会図書館

雑誌

調査と情報 (ISSN:13492098)

巻号頁・発行日

no.1136, 2020-02-04

著者

木村鷹太郎 著

出版者

木村鷹太郎

巻号頁・発行日

vol.下巻, 1912

著者

石原 孝二

出版者

北海道大學文學部 = The Faculty of Letters, Hokkaido University

雑誌

北海道大学文学部紀要 (ISSN:04376668)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.1-19, 1999-09

著者

山田 妙韶

出版者

日本福祉大学社会福祉学部

雑誌

日本福祉大学社会福祉論集 = Journal social Welfare, Nihon Fukushi University (ISSN:1345174X)

巻号頁・発行日

vol.139, pp.79-87, 2018-09-30

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「寄り添い」という言葉が新聞記事で使用された頻度を調査した研究では,「『寄り添い』の使用頻度は,2000 年前後,2011 年に急激に増加しており,2000 年以降になると医療福祉分野で使用されるようになっている」(前田,中西,井川その他2014:68)が,「寄り添い」を標榜した取り組みもさまざまな場面でなされている.例えば,「寄り添い型相談支援事業」は,一般的な生活上の問題をはじめ,社会的なつながりが希薄な方への相談先として電話相談を行うものである.また,政府がめざす「地域共生社会」では,地域生活の中で本人に寄り添って支援をしていく専門職として保健医療福祉の人材養成の必要性を指摘している(厚生労働省「『地域共生社会』の実現に向けて」).そして,民間の福祉サービス事業所でも,「心に寄り添う」「利用者に寄り添う」などを掲げてサービス提供を行っている.このように「寄り添い」という言葉は,今後福祉領域においても多用されるのではないだろうか. 一方,CiNii の論文検索で「寄り添い」「寄り添う」に関する研究を検索したところ,1992 年以降で2087 件がヒットし研究への関心が高いことが分かる.しかし,「精神障害者」「寄り添い」「寄り添う」での検索でも「精神保健福祉士」「寄り添い」「寄り添う」でも数件しかなく,精神保健福祉領域において,研究はほとんど進んでいないと言えよう.この現状では精神障害者への寄り添う支援は,結果として提供される支援内容も各々の精神保健福祉士自身の経験によるところが大きいこととなろう. そこで,精神障害者の「寄り添い」に関する研究の着想に至った.まず,先行研究の検討を「寄り添う」に関して多くの研究が見られる看護領域を対象に行った.次に,「新人」「熟連」という実務経験年数に着目し,新人精神保健福祉士にフォーカスグループインタビュー調査を行った.新人精神保健福祉士が捉える「精神保健福祉士の寄り添う支援」は,「障がい理解を基盤にして,あきらめないという精神保健福祉士の姿勢と価値観のもと,コミュニケーションスキルを用いて利用者の利益を一番に考えて支援を展開する」と定義された.今後は,熟練精神保健福祉士にも同様のインタビュー調査を行い,新人PSW との比較を通して「精神保健福祉士の寄り添う支援」研究の端緒とすることを研究課題と考えている.

著者

輪田 裕 Wada Yutaka

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学研究部論集 A:人文科学編 = The Bulletin of Central Research Institute Fukuoka University Series A:Humanities (ISSN:13464698)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.111-118, 2014-01

著者

孫 希叔 ソン ヒスク Son Heesook

出版者

同志社大学社会学会

雑誌

評論・社会科学 = Hyoron Shakaikagaku (Social Science Review) (ISSN:02862840)

巻号頁・発行日

no.126, pp.51-72, 2018-09-30

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論文(Article)困難に直面した新人ソーシャルワーカーは,他者の有する経験から導き出した判断や対処を,自分が直面している状況に意図的に関連づけ,実践の中での振り返りを行っていた。その過程は,新人ソーシャルワーカーの内面的変化に至る過程であり,それによって意識的に生成された知は,新たな状況に対する自己の行動様式として再構築され,より洗練された実践へと移行していることが示唆された。Novice Social Workers with neither enough empirical knowledge nor skills were puzzled by "the deviation from the image originally held" and were unable to stand the "imposition of different values," and they thus felt frustrated with the "lack of good experience." They were trying to resolve the anxiety arising from their immaturity and weak minds by "compromising with the thoughts of different perspectives." and "relying on others." However, if they encountered difficult circumstances again without having the opportunity to compensate for the "lack of experience sharing" or the "lack of the ability to reflect" due to the "absence of someone to consult or who can be a support," they became exhausted mentally and physically, thus causing a vicious circle of "negative self-evaluation."

著者

石黒 寛人 岩井 紀子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.177-186, 2018 (Released:2018-12-27)

参考文献数

32

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都市の騒音や光は、野生動物の繁殖成功を阻害しうる。カエルは都市に生息し、繁殖の際、鳴き声によってオスがメスを誘引することや、夜間に繁殖を行うことから、都市の騒音や光の影響を受けやすい可能性がある。本研究では、都市の水場において、カエルの繁殖地選択と繁殖地内の産卵場所選択に対する、騒音や光の影響を明らかにすることを目的とした。日本の都市部に生息するカエルのうち、アズマヒキガエルとニホンアマガエルを対象とし、前者で62ヶ所、後者で69ヶ所の水場において、カエルによる繁殖地利用を踏査とレコーダーを用いて明らかにした。それぞれの種について、水場における繁殖地としての利用を、騒音と照度を含む10項目の環境条件によって説明する一般化線形混合モデルを作成し、モデル選択を行なった。その結果、ベストモデルにおいて、水場の繁殖地としての利用有無を説明する要因として騒音は選択されなかったが、照度は2種ともに負の影響として選択された。さらに、繁殖地を選択した後の産卵場所選択における騒音と光の影響を明らかにするため、網で囲った実験区内に2つの水場を設置し、片方から騒音(交通騒音、人間の足音)または光(弱光、強光)を発生させる操作実験をニホンアマガエルについて行なった。実験区中央に放した抱接ペアによる産卵場所の選択回数は、4つの実験全てで条件間に有意な差は認められなかったが、人間の足音の実験においては、騒音源が設置されていない水場を選択する傾向が見られた。本研究から、都市の水場におけるカエルの繁殖地利用に対し、照度は負の影響を与えることが示された。抱接後のカエルにとっては、騒音や光の影響は小さいが、騒音の質によっては影響がみられる可能性が示唆された。

著者

金武 司 塚本 英範 庄司 晴香 高橋 聡充 星 翼 大橋 さと子 中野 勝彦

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.608-614, 2020-10-25 (Released:2020-10-29)

参考文献数

18

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近年,マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析法(MALDI-TOF MS)の普及により菌種同定が短時間で可能となった。しかしながら,MALDI-TOF MSではKlebsiella oxytocaとRaoultella spp.はマススペクトルが非常に類似しているため鑑別は困難とされている。そこで今回,MALDI Biotyper(ブルカー・ダルトニクス)におけるK. oxytocaおよびRaoultella spp.の同定能を生化学的性状検査を用いて検討した。当院臨床検体から分離され,MALDI BiotyperでScore Value 2.0以上かつScore Rank 1位の菌名にK. oxytocaもしくはRaoultella spp.が候補として挙げられた124株およびATCC標準菌株2株を対象とした。生化学的性状検査とMALDI Biotyperによる同定結果を比較すると,K. oxytocaは菌種レベルで100%一致し,Raoultella spp.も属レベルで100%一致したが,菌種レベルの一致率は23.5%(8/34)であった。Raoultella spp.の菌種レベルの同定には生化学的性状検査などの追加試験が必要である。

著者

松浦 由起

出版者

独立行政法人 国立高等専門学校機構豊田工業高等専門学校

雑誌

豊田工業高等専門学校研究紀要 (ISSN:02862603)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.143-152, 2014-01-31 (Released:2017-04-27)

著者

藤井 竜也 藤井 哲郎 小野 定康 白川 千洋 白井 大介

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.80-89, 2011-07-01 (Released:2011-07-01)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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筆者らは,高品質な画質を要求される分野での映像コンテンツの流通を目的として超高精細画像システムの研究開発と,その動画像アプリケーションとして4K ディジタルシネマの開発を進めてきた.本稿では, その4K ディジタルシネマのれい明期から検討を行ってきた劇場向けライブストリーミングの実現技術と, そのディジタルシネマ用プロジェクタとシネマ配信用の高速光ファイバネットワークによってコスト的にもそのビジネス性可能性を高めた新たな映像配信アプリケーションである劇場向けライブ配信(ODS サービス)について説明する.

著者

高橋 由記

出版者

中古文学会

雑誌

中古文学 (ISSN:02874636)

巻号頁・発行日

vol.91, pp.42-55, 2013-05-20 (Released:2019-05-18)

出版者

水路部

巻号頁・発行日

1892

著者

中江 研 角矢 洋平 西島 萌花

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.79, no.701, pp.1663-1672, 2014-07-30 (Released:2014-09-30)

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This paper examines chronological development of company housing of Nikke, the Japan Wool Textile Co., Ltd. The Kakogawa Mill started its operation in 1889. In the earliest years, its company housing was located in the mill site and a new housing community was constructed around the mill with the expansion of the mill. In 1919, the Innami Mill was developed across the river from the Kakogawa Mill and a new larger worker housing community was planned. It was described as “a Garden City” in a newspaper. A part of the plan was realized, but not completed.

著者

山本 志都

出版者

多文化関係学会

雑誌

多文化関係学 (ISSN:13495178)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.67-86, 2014 (Released:2017-03-28)

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本研究は、文化間の差異性の認知、および、その位置付けや評価に関わる異文化感受性が、日本でどのような世界観により経験され体現化されているか明らかにすることを目的とする。そのために、Milton Bennettの異文化感受性発達モデル(A Developmental Model of Intercultural Sensitivity)を基にして、日本における異文化感受性を検討する。DMISには、文化の次元や種別に関わらず、同じ異文化感受性が適用されると見なす前提があるが、対象となる文化のカテゴリーが異なっていても、認知の構造は実際に同じであるか、日本の文脈から異文化感受性を明らかにする研究の流れの中で、この点についても検証する。調査では「国」、「地域」、「専門・組織」と複数の文化のカテゴリーを用いたが、本論文は一連の研究分析の最初の報告として「国」に焦点をあてる。予備調査として質的研究を行い、その結果を本調査で用いる質問紙の項目として使用して、5県に住む20歳以上の男女1000名を対象にインターネット調査を行った。探索的因子分析の結果、F1「違いの克服」(F1-1「曖昧化」、F1-2「積極性」)、F2「違いへの不関与」(F2-1「拒絶」、F2-2「逃避」)、F3「違いの容認」(F3-1「譲歩」、F3-2「尊重」)、F4「違いの内面化」、F5「違いの無効化」、F6「無所属感」、F7「違いへの憧れ」の因子を抽出した。サブカテゴリーまでを含めた因子間の関係を見るために確認的因子分析を行った。因子間の相関係数および概念的意味より、自文化中心的あるいは文化相対的な世界観を示す因子が特定された。また、その双方の世界観をつなぐ中継的役割と解釈できる因子のあることが明らかになった。これらの結果に基づき、抽出された因子とDMISとの関連性および日本での異文化感受性の表れ方の特徴が検討された。

著者

近田 亮平

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

ラテンアメリカ・レポート (ISSN:09103317)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.86, 2021 (Released:2021-01-31)

著者

西田 律夫

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.228-235, 1989-04-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

15

著者

松浦 年男 黒木 邦彦 佐藤 久美子

出版者

北星学園大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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中間発表会を実施し,代表者,分担者,協力者がそれぞれ発表した。また,発表会では下地理則氏(九州大学)より助言を受け,今後の研究の進め方について理解を深めた。方言調査を実施した。調査地区と内容を以下に示す。(1)天草市本渡地区(文タイプ,待遇表現,和語のアクセント,呼びかけのイントネーション),(2)天草市深海地区(格助詞,情報構造,漢語・数詞の促音,談話テキストの収集),(3)天草市佐伊津地区(不定語のアクセント特徴と不定語を含む節のイントネーションパターン),(3)熊本県八代市(研究協力者の山田高明氏(一橋大学)が実施。漢語・数詞の促音),(4)鹿児島県上甑島(韻律語の範囲について天草方言と対照)。研究成果を以下のように公開した。(a)天草諸方言と同じく有声促音を持つ山形県村山方言について調査結果をまとめ国際学会において発表した。発表では山形県村山方言の有声促音における声帯振動が,天草諸方言と同様,長い振動時間を有する一方,振幅が弱いものであるという違いがあることを示した。(b)本渡地区で行ってきたアクセント調査の結果を整理し,公刊した。(c)深海地区において行った調査結果をもとに,最適性理論と調和文法による形式的分析を行った論文を執筆し学会誌に投稿した。(d)不定語から補文標識「モ」までに含まれる語のアクセントの対立が失われることを指摘した。同じく二型アクセント方言である長崎市方言・鹿児島市方言と対照し、当該の方言は長崎市方言と強い類似性を持つことを明らかにした。(e)天草諸方言の音韻特徴を先行研究ならびに本科研費の調査結果に基づいて整理し,どのような特徴から分類を行うのが適切かを検討した。(f)有声促音を和語や漢語に持つかどうか,生起に/r/が関わるか,動詞で起こるかという点で整理し,日本語の諸方言を比較した。

著者

近藤 健二

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.119, no.12, pp.1534-1535, 2016-12-20 (Released:2017-01-14)

参考文献数

8

被引用文献数

1