著者

traduicte nouvellement en françois [i.e. français] par Michel Seigneur de Montaigne préface du Dr. A. Armaingaud

出版者

L. Conard

巻号頁・発行日

1932

著者

présentés par Kyriaki Christodoulou

出版者

Aux Amateurs de Livres

巻号頁・発行日

1990

著者

松本 智成

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科學會會報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.115, no.3, pp.141-150, 2012-03-20

参考文献数

29

---

1943年の日本での結核死亡率は人口10万対235で, 2010年の約120倍と高く, 結核はかつては死の病もしくは亡国病として恐れられていたが, 標準化学療法の確立により結核患者数は1980年まで大きく減少し, 一時は「結核の流行は終わった」といわれるくらいになった. 一方において世界では, その発生数は増加している.<br>結核の増加とともに問題となっているのは, 耐性結核の問題である. 多剤耐性結核 (MDR-TB) は, 結核治療に重要な抗結核薬であるイスコチン (INH), リファンピシン (RFP) にともに耐性である結核菌と定義される. 最近, さらにフルオロキノロンおよびアミノグリコシド系の抗結核剤にも耐性であり, さらに治療困難である超多剤耐性結核 (XDR-TB) が世界的に広がっており上述の結核の増加の原因になっている.<br>日本におけるMDR-/XDR-TBの問題点は, MDR-TBは感染しづらいという考え方が根強く存在したことである. 結核菌分子疫学解析の大きな成果は, MDR-TB, 特にXDR-TBは日本において主に感染によって広がっていることを提示できたことである. つまり, MDR-/XDR-TBは医療機関内感染だけではなく市中感染によっても広がっているということである.<br>2011年9月14日には, 世界保健機関 (WHO) が, 従来の薬が効かないMDR-TBやXDR-TBの感染が欧州・中央アジア地域で急速に拡大しており, 保健当局が阻止できなければ多くの死者が出ると警告した. 有効な治療法が少なく, かつ莫大な治療経費を必要とするMDR-/XDR-TB対策には, DOTSのみならず, 結核菌分子疫学解析を駆使しながら感染拡大を防止すること, さらに新規抗結核薬の開発が重要な手段の一つになる. 新しい抗結核薬として日本からdelamanid (OPC-67683) が発表された. 今後, MDR-/XDR-TBも含めた結核の治療への貢献が期待される.<br>さらに, 近年, 関節リウマチや膠原病の治療に抗TNF製剤に代表される生物製剤が開発され, その治療の中心的な役割を担うようになってきた. この抗TNF製剤は感染症, 特に結核の発生率を上げ生物製剤使用中の結核対策が重要になってきた. また結核を発症した場合, paradoxical responseへの対策も重要である.

著者

香月 裕爾

出版者

商事法務

雑誌

NBL (ISSN:02879670)

巻号頁・発行日

no.1024, pp.5-9, 2014-05-01

著者

榊原 雅人 佐藤 譲 竹内 聡 Park Suin 及川 欧

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.613-621, 2019 (Released:2019-10-01)

参考文献数

40

---

第59回日本心身医学会総会ならびに学術講演会の企画シンポジウム 「バイオフィードバック/ニューロフィードバックの臨床応用」 において, 現在, 日本および韓国で活躍している研究者・実践家による討論が行われた. バイオフィードバックに関わる研究や実践はこれまで心身医学領域においても数多く進められてきたが, これを踏まえさらに新しいかたちで発展する可能性があるように思われる. とりわけ心拍変動バイオフィードバックはストレスに関わる臨床に応用され, 近年, 特に注目されている技法である. 一方, ニューロフィードバックに関する知識や実践は日本にまだ十分に普及しているとはいえないが, 発達障害などを中心として, 今後, 心身医学においてそのニーズが高まるのではないかと考えられる. また, 世界的な視点でバイオフィードバック/ニューロフィードバックの臨床応用を考えるとき, バイオフィードバック認定国際機構 (The Biofeedback Certification International Alliance : BCIA) が研究や教育的側面に果たす役割は大きい. このような流れを含め, 日本の心身医学領域におけるバイオフィードバック/ニューロフィードバックの具体的な展開が今後ますます期待される.

著者

辻井 洋一郎

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.69-75, 1993-03-01 (Released:2018-09-25)

---

理学療法の痛み治療の効果判定のため,痛みを生理学的に解説し,理学療法の治療効果判定の基盤を探った。近年,痛みの問題は痛覚の話にとどまらず,鎮痛系や神経性炎症及び神経・免疫連関をも含む生体防御系の領域にまで広がっている。そのような痛み研究の展開・進歩にしたがって,治療は鎮痛機構を促通させて一時的な痛みの軽減・消失をえる“症候治療”と,痛みの原因病変の改善を目的とした“原因治療”とに明確に分類されるようになったといえる。現在,理学療法は両方の“治療”を行っているが,鎮痛系の生理的作用の存在からして,痛みなどの原因である病変に対する“原因治療”がこれからもより発展されるべきである。

著者

宮内 哲

出版者

一般社団法人 日本臨床神経生理学会

雑誌

臨床神経生理学 (ISSN:13457101)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.526-535, 2019-12-01 (Released:2019-12-03)

参考文献数

44

---

その2では, Loomisが脳波の研究を始めたきっかけとLoomisが作った最先端の脳波計と睡眠実験室を紹介する。さらにこれらの設備を用いてLoomisが行った脳波の研究として, (1) 覚醒時と催眠時の脳波, (2) RechtschaffenとKalesによる睡眠段階の分類よりも30年以上前に作られたLoomisの睡眠段階の分類を紹介するとともに, (3) Loomisの睡眠段階の分類とBohrの原子模型との関連について述べる。

著者

中山 泰喜

出版者

一般社団法人 ターボ機械協会

雑誌

ターボ機械 (ISSN:03858839)

巻号頁・発行日

vol.2, no.5, pp.429-436, 1974-11-14 (Released:2011-03-18)

参考文献数

36

著者

前田 昌信

出版者

一般社団法人 ターボ機械協会

雑誌

ターボ機械 (ISSN:03858839)

巻号頁・発行日

vol.12, no.11, pp.664-671, 1984-11-10 (Released:2011-07-11)

参考文献数

12

著者

三品 博達

出版者

公益社団法人 応用物理学会分科会 日本光学会

雑誌

光学 (ISSN:03896625)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.93-102, 1978-06-25 (Released:2010-06-11)

参考文献数

63

著者

栗原 昇 寺尾 吉哉 中尾 晨一 高本 正樹

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.65, no.637, pp.3029-3034, 1999-09-25 (Released:2008-03-28)

参考文献数

10

被引用文献数

3

---

A calibrator of laser Doppler velocimeters (LDVs) has been developed as the measurement standard of flow velocity. This calibrator has a rotor with single fine wire and generates various velocities from the rotation. To minimize the influence of wire deformation, the orbit diameter in movement was measured with an interferometer as the distance of a rotor traversing. A measurement control volume of tested LDV was used to detect the wire orbit position. The calibration factor of tested LDV was decided as a ratio of wire velocity to the average frequency of the Doppler burst signal. In this paper, the uncertainty of LDV calibration with this calibrator was analyzed and unknown sources were quantified by the experiment. The maximum uncertainty source was pitching of the carriage table, which would be reduced by remodeling of the devices. The combined standard uncertainty of the calibration was about 100 ppm in the velocity range of 2 to 30 m/.

著者

本多勝一著

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

1981

著者

浅井 芳江 濱田 稔夫 鈴木 伸典 中野 和子 谷井 司 泉谷 一裕

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.93, no.4, 1983

---

背部正中部,鎖骨上部,肋骨部,前脛骨部,肘頭,膝蓋部などに褐色の色素沈着を生じた19歳から36歳の男2例,女11例,計13例について臨床的,病理組織学的に検討を行った. 臨床的には,比較的若いやせ型の女性に好発し,癈埠は無いかあっても軽度で,色素沈着は前記の骨の直上部皮膚に限局するものが多く,一部の症例では上背部,頚部に及んでおり,その性状はびまん性,表面平滑で角化傾向は示さない.病理組織学的,組織化学的所見では,表皮基底層のメラニン顆粒の増加と真皮上層に多数の melanophage を認めたが炎症性細胞浸潤は極く僅かであった.アミロイド染色では全例にアミロイドの沈着は認められなかった. このような症例の記載は成書にはみられないが,臨床的には特異であり,1つの entity と考えたい.原因はなお不詳であるがその一因として,当該部ではその直下に骨が存在し,皮下脂肪が少ないことも相まって,慢性刺激,摩擦,圧迫などの機械的刺激を受けやすいことが挙げられる.併せて皮膚アミロイドーシスの中,特に臨床像が類似する macular amyloidosis との関係について考察を加えた.

著者

熊谷 隆次

出版者

弘前大学國史研究会

雑誌

弘前大学國史研究 (ISSN:02874318)

巻号頁・発行日

vol.141, pp.23-38, 2016-10-30

著者

土井 剛彦 牧迫 飛雄馬 堤本 広大 中窪 翔 牧野 圭太郎 堀田 亮 鈴木 隆雄 島田 裕之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1520, 2017 (Released:2017-04-24)

---

【はじめに,目的】歩行能力低下は軽度認知障害(mild cognitive impairment:MCI)や認知症を有する高齢者の問題点の一つとして認識されている。MCIは,認知症を発症するリスクが高い一方で,健常への改善も認められるため,認知症予防ひいては介護予防の対象として着目すべきであると考えられている。しかし,MCI高齢者において歩行速度低下を伴う場合に,認知症の発症リスクが増加するかについては未だ明らかにされていない。本研究は,縦断研究を実施し,歩行速度低下が認知症のリスクにどのような影響を与えるかをMCIに着目して検討することを目的とした。【方法】本研究は,National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesの参加者の中から,2011年度に実施した調査に参加した65歳以上の者とし,ベースラインにおいて認知症,パーキンソン病,脳卒中の病歴がある者,MMSEが24点未満の者,診療情報が得られない者を除外した3749名を対象とした。ベースラインにて測定した歩行速度,認知機能,一般特性,服薬数,Geriatric Depression Scale,身体活動習慣に加え,医療診療情報から得られる追跡期間中の認知症の発症をアウトカムとした。歩行が1.0m/s未満の場合を歩行速度低下とし,認知症ではなく日常生活が自立し全般的認知機能は保たれているが,NCGG-FATによる認知機能評価で客観的な認知機能低下を認めた者をMCIとした。【結果】対象者3749名(平均年齢72歳,女性53%)を,歩行速度低下とMCIのいずれにも該当しない群(control群:n=2608),歩行速度低下のみを有する群(SG群:n=358),MCIのみを有する群(MCI群:n=628),歩行速度低下とMCIの両方を有する群(MCI+SG群:n=155)に群分けした。追跡期間中(平均追跡期間:42.7ヶ月)に認知症を発症した者は168名であった。目的変数に認知症の発症,説明変数に歩行速度とMCIによる群要因を設定し,その他の測定項目を共変量として調整した生存分析を実施した結果,control群に比べ,SG群(HR:1.12,95%CI:0.67-1.87)は認知症の発症との有意な関係は認めなかったが,MCI群(HR:2.05,95%CI:1.39-3.01)ならびにMCI+SG群(HR:3.49,95%CI:2.17-5.63)は認知症の発症と有意な関係性を有していた。【結論】MCI高齢者における歩行能力低下は認知症のリスクを増加させることが明らかになった。高齢者が認知機能障害を有する場合には,認知機能だけではなく歩行能力を評価し,適切なリスク評価を考慮して介入を行う必要があると考えられる。

著者

松平 千秋

出版者

日本西洋古典学会

雑誌

西洋古典学研究 (ISSN:04479114)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.167-169, 1975-03-29 (Released:2017-05-23)

著者

金城 光 石井 国雄 齊藤 俊樹 野村 信威 濱田 明日也

出版者

日本老年社会科学会

雑誌

老年社会科学 (ISSN:03882446)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.7-20, 2017-04-20 (Released:2019-11-15)

参考文献数

16

---

高齢者の医療・健康情報入手状況(内容,程度,メディア)と課題を明らかにするために,東京都(A区)と長野県(B市)のシルバー人材センター会員650人に質問紙を郵送配布し,計521人から回答を得た.医療・健康情報の内容別入手程度と主観的健康評価の相関分析では,健康評価の高い人は複数の情報をより多く入手していた.入手メディアでは,TV,友人や家族,新聞が多く,インターネットは14%で,メディア利用には地域差がみられた.情報入手得点の関連要因を探る重回帰分析では,居住地域を含む基本属性は関連がなく,情報希求得点やeヘルス得点と関連がみられた.情報入手過程で多くの高齢者がさまざまな不満をもっており,情報入手得点の低い人ほど,どこから情報を得たらよいかわからないという不満が強かった.高齢者が医療・健康情報の入手で感じる不満は複数のプロセスで生じている可能性があり,さまざまな現実場面での情報入手についての調査が必要である.

著者

小菅 英恵 熊谷 恵子

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.23-32, 2017-03-31 (Released:2017-10-06)

参考文献数

21

被引用文献数

1

---

車両の運転者や歩行者は、注意を働かせながら主体的に情報を収集しなければならない。多くの交通事故や道路交通違反の発生は、この注意機能の不全に起因している。 成人ADHD者や健常高齢者は特に注意不全が生じやすいが、彼らの運転時や歩行時 の注意不全に関わる特性は解明されていない。本研究では、これら特性解明のため定型発達成人の特徴と比較・照合可能なツールとして、運転時や歩行時の注意不全尺度を試作し、30代~50代の一般成人208名を対象に質問紙調査を実施した。その結果、 (1) 試作した尺度が、「注意の制御不全」「注意の変更機能」「覚醒水準の低下」「注意の転導性」の4 因子構造をもつこと、(2) 得られたα係数値から尺度の信頼性が示されたこと、(3) 各下位尺度得点と既存のDSM-5・ADHD項目の合算得点との間に理論上一致する相関パタンを示し妥当性が示されたこと、を確認した。本結果より、当該尺度の信頼性および妥当性は示されたと考えられる。

著者

高泉 佳苗 原田 和弘 中村 好男

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.197-205, 2013 (Released:2014-09-05)

参考文献数

27

被引用文献数

2

---

目的:本研究は,健康的な食行動と身体活動を促進するための情報発信において,有用なチャネルを明らかとするために,健康情報源と食行動および身体活動との関連性を検討することを目的とした.方法:社会調査会社の登録モニター898名(平均年齢41.5歳)を対象とし,インターネットによる横断調査を実施した.調査項目は,独立変数として健康情報源,従属変数として食行動および身体活動を調査した.健康情報源と食行動および身体活動との関連は,ロジスティック回帰分析を用い,年齢階層,最終学歴,世帯収入,同居人数を調整して検討した.解析は男女別に行った.結果:「朝食を食べている」という食行動と関連していた健康情報源は,男性において雑誌(OR=1.70,95%CI=1.01-2.86)および家族(OR=1.98,95%CI=1.05-3.73)であった.「バランスの良い食事を食べている」と関連していた健康情報源は,女性において新聞(OR=1.68,95%CI=1.04-2.71)と家族(OR=2.40,95%CI=1.35-4.27)であった.23 Ex(エクササイズ)/週以上の身体活動と関連していた健康情報源は,男性において雑誌(OR=1.77,95%CI=1.07-2.95)とインターネット(OR=1.55,95%CI=1.03-2.35)であった.結論:本研究で得られた結果から,1)食行動の促進に有用なチャネルは,男性では家族と雑誌,女性では家族と新聞であること,2)男性における身体活動の促進には雑誌およびインターネットからの健康情報が有用であることが示唆された.

著者

坂西 友秀 尾崎 啓子 吉川 はる奈 細渕 富夫

出版者

埼玉大学教育学部

雑誌

埼玉大学紀要. 教育学部 = Journal of Saitama University. Faculty of Education (ISSN:18815146)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.49-67, 2016

---

In this paper, we report the every day life of the studentes and the educational practices of the teachers in Vourrela School Home (corectional education facility) which locaed near the Helsinki . A purpose of this report is to offer a Finish document about correctional education to examine juvenile problems, correction education, and school education in Japan. In Finland, they does not have the Juvenile Act, and there is not the concept of “the fear criminal”, too. The age of legal adulthood is 18 years old, and the young age division is different from Japan, A basic idea of the correction education is to let a child come back to the normal life through education of improvement, the rebirth of himself. Daily work of the home is to aim at making a normal life through taking a class (education) at school and the communal living in the dormitory in facilities. The dormitory of home is completely equipped with a private room while being based on cooperative living. The Schoool Home respects human rights and independence of each student. It is common not only in a correction educational facility to make much of the human rights of the child and small individual guidance, but also in an elementary school, in a junior high school, and in a high school. Furthermore, the respect for human rights is the base of education, which is common to North European welfar state. There seem to be fact that most children were treated to enter this facility by delinquency. Although Finland is a country of the welfare, the problem of youth is an important social problem. Though juvenile problems often occurs, there is much less number of the people of confinement of Finland than that of Europe and America. Until end of the World War II, a confinement rate of Finland was approximately 4 times of other Nordic countries, and there was no difference in confinement rate in Finland and in European countries. After having joined the Nordic Council in 1956, the confinement rate of Finland (to a population of 100,000 the confinement number of people) decreases throughout.The confinement rate is not proportional to the number of the outbreak of the crime of the country simply. It is strongly related with a confinement rate of the country to guarantee democracy, economic equality, cultural equality and enough social welfare services. The confinement rate of Japan is approximately equal to that of Nordic countries, but after the early 1990s, the confinement rate of Japan increase steadily. When I think about correction education of Japan, it is necessary to pay more attention to the factors concerning the respect for human rights, an economic difference, improvement of social welfare and the gender equality. Both correctional education and school education of Finland offer a useful viewpoint to us. For the general consideration, I examined correction education of youth from two viewpoints of social welfare and the comeback to normal life.