著者

西尾 純二 ニシオ ジュンジ

出版者

三重大学日本語学文学研究室

雑誌

三重大学日本語学文学 (ISSN:09184449)

巻号頁・発行日

no.15, pp.140-125, 2004-06

著者

ムサトフ 著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

vol.上, 1954

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スターリン賞(1950年)受賞のソヴエトの長篇少年少女小説,戦争の廃虚の集団農場の農家に育つ子供達の物語。 (日本図書館協会)

著者

橋場 天紀 三原 鉄也 永森 光晴 杉本 重雄

雑誌

研究報告人文科学とコンピュータ(CH) (ISSN:21888957)

巻号頁・発行日

vol.2018-CH-116, no.12, pp.1-5, 2018-01-20

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筆者の研究室では,マンガに関する情報へのアクセスと利用を容易にするため,マンガの内容や構造に関する記述方法を検討してきた.その中で,マンガの内容や構造のメタデータを利用した探索性やアクセス性の向上のために,マンガ画像とメタデータを統合的に利用するための環境づくりを進めてきた.本研究では,マンガの内容と構造のメタデータを組み合わせ,マンガの構成要素を検索し提示するシステムを Linked Open Data (LOD) 環境の上に構築した.このシステムは,デジタルヒューマニティーズ領域を中心に広く認知されつつある国際標準である International Image Interoperability Framework (IIIF)を利用して実現した.

著者

今泉定介 編

出版者

吉川弘文館

巻号頁・発行日

vol.服色図解(本間百里), 1906

著者

中尾 鉱

出版者

島根農科大学

雑誌

島根農科大学研究報告 (ISSN:05598311)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.(A-5)45-62, 1967-01-31

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周知のとおり林業労働カの給源は山村および農山村であって,その殆んどが半農的労働者として兼業農家層から析出されている.林業労働の就業形態が断続的であるなどの特殊性もあって,林業労働に関する統計資料がまだ充分整備されていないので,労働力人口を的確に把握することが困難であるが,自営業主と家族従業者を含めて全国でおよそ67万人,島根県で1.3万人ていどの林業労働者が存在するものと推定されている. 1965年センサスは林業労働力の給源である山村および農山村のはげしい変容ぷりを報告している.かっては半失業人口のプール,過制就業のサンプルと言われた山村に,労働カ涸渇という,いまだかって見られなかった構造変化が生じたのである.農地改革以来はじめてと言われる変容のなかで,われわれは,国有林所在山村における林業労働力,林業労働力市場,労働力析出基盤などに関する諸問題の究明をとり上げた. われわれは主としてつぎの3分野から課題へのアプローチを試みた.(イ)山村における農民層分解の視点から,兼業労働のなかにしめる林業労働力の位置づけの問題.(ロ)育林労働と伐出労働,国有林労働など,林業の生産過程ないし労働カ需要市場などをとおしての,林業労働力の社会・経済的性格の究明.(ハ)林業労働力の析出基盤である兼業農家の経済構造,とくに自営農林部門・兼業部門にわたる就業構造と産出・所得構造の分析. 以上の分析を通じて林業経営と林業賃労働の近代化の方向をさぐろうと意図したものである. 実態調査は島根県邑智郡大和村で実施した.大和村には3.4千haをこえる広大な国有林(川本営林署所管)と,170世帯にもおよぷ林業労働力析出世帯が存在する. 大和村は自然地理的にも経済地理的にも「谷間の村」であって,林業労働・土木工事労働などを除いて,村内に適当な雇用市場が無く,また都市産業への通勤も不可能な地域であるため,広島・京阪神・名古屋方面へ年々多数の季節出稼ぎ労務者を送り出している. 本稿は前記(ハ)の分野について,主として聴取調査表の諸データにもとづいて分析を試みたものである.

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1303, pp.86-88, 2005-08-08

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8月13日、東京から名古屋方面に向かう東名高速道路では、帰省ラッシュのため「神奈川県の大和トンネルを先頭に、朝6時から午後3時まで渋滞が発生する」と日本道路交通情報センターは予想している。ピーク時には20kmの渋滞が生じ、通過に通常の4倍の60分かかるという。 帰省ラッシュだけではない。

著者

小林 英史

出版者

特定非営利活動法人 日本顎咬合学会

雑誌

日本顎咬合学会誌 咬み合わせの科学 (ISSN:13468111)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.65-75, 2014

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<b>従来の歯科医療では,う</b>蝕<b>歯には修復治療,軽度から中等度の歯周病には歯周治療,重度の歯周病には歯周補綴,歯を失った場合には義歯によって対応してきた.近年ではその対応にインプラントや審美的要件が加わり,患者はさまざまな治療オプションの中から自らが受けたい治療を選択することが可能となっている.しかしながら,歯科医師と患者がどの治療オプションを選択するにせよ,最終的に健康な口腔内の維持には「咬合の安定」が重要であることに異論の余地はない.咬合の再構成に迫られる症例では,安定した中心位咬合,バーティカルストップ,アンテリアガイダンス,それに伴う臼歯離開咬合,適切なアンテリアカップリングの獲得を第一の治療目標とすることは,これからの歯科医療にとっても不変であるものと考えている.今回,長期的に偏った嚙み癖により,下顎位の病的偏位をきたした患者に対し,咬合治療に焦点をあて,必要最小限の歯質の切削による下顎位ならびに審美的な主訴の改善に努めた結果,良好な結果が得られた.【顎咬合誌 34(1・2):65-75,2014</b><b>】 </b>

著者

新田 玲子

出版者

全日本電設資材卸業協同組合連合会

雑誌

New Wave

巻号頁・発行日

vol.81, pp.14-19, 2017-10-28

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2017年11月号掲載

著者

鏡味 明克 Kagami Akikatsu

出版者

三重大学教育学部

雑誌

三重大学教育学部研究紀要. 人文・社会科学 (ISSN:03899241)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.1-10, 1988-02-27

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北勢地方では、その名古屋方面への交通の至便さから名古屋への通勤通学者が激増している。京阪式アクセントの桑名市からアクセント体系の異なる名古屋(東京式アクセント)へ高校通学した青年層のアクセントがどう変化したかを調査した。あわせて隣接の長島町(東京式)から同県内のアクセント体系の異なる桑名市へ通学した場合、長島町から同じアクセント体系の県外名古屋方面へ通学した場合はどうか、の比較を加え、アクセント境界地域で境界を越えて通学する青年層の言語変化の動態をとらえることを目指した。

著者

伊藤 修一

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.220, 2009

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<U>I はじめに</U> 東京湾アクアラインが開通してから11年以上経過した.<BR>アクアラインは千葉県木更津市と神奈川県川崎市との間を結び,開通前には両都市間の移動には約90分もかかっていたが,開通後には約30分と3分の1に短縮された.<BR>さらに,木更津市などから東京都区内や横浜・川崎駅との間を結ぶ,アクアライン経由の高速バスの路線網は拡大し続けている.そのバス利用者の増加率は毎年10%程度を維持している.<BR>このことは,自家用車を自由に利用できない者にとっても,東京や横浜方面と南房総との間の交通利便性が向上していることを示している.本研究では,木更津市内に通学するという,アクアラインの利用可能性が高い大学生を対象として,特に東京や横浜方面への移動におけるアクアラインの利用状況に注目して,個人の特性との関係について考察する.<BR><U>II 研究方法</U> 対象者は木更津市の清和大学に通学する学生である.このうち,発表者が担当する人文地理学Iの2008年7月3日の受講者を対象としている.対象者に対して,質問紙による調査を30分程度かけて実施し,68人から有効回答を得た.<BR>質問内容はアクアラインの利用に関するものと,都区内と横浜市内への訪問に関するものに分けられる.アクアラインの利用に関しては,アクアラインの認知とその利用の有無や頻度,利用した際の交通手段,出発地と最終目的地,その間の所要時間などについて質問した.<BR>都区内と横浜市内への訪問に関する質問は,アクアラインを利用するかどうかを問わずに,それぞれの地域へ訪問する際のルートとその所要時間を尋ねた.<BR><U>III アクアラインの利用とルート選択</U> <U>1) 対象者の特徴</U> 67人は千葉県内に居住し,そのうち,52人は木更津市と隣接する市原市や君津市,富津市,袖ヶ浦市から通学している.ただし,入学時に千葉県内へ転入した者は29人おり,このうち27人は木更津市に居住している.そのため,対象者は平均19.7歳であるが,高校卒業前から県内に居住していた者は平均16.5年現住地に居住しているのに対して,県外出身者は0.38年と短い.<BR>また,自動車運転免許所有者は28人であるが,このうち全く運転しない者が12人おり,免許を持たない者を含めると51人が日常的に自動車を運転しない.<BR>そのこともあって,29人が最終目的地として都区内に1度も訪れたことがなく,横浜市内へは40人が1度も訪問したことがない.また,両地域ともに訪問経験がない者は22人と,東京大都市圏縁辺に居住していることもあって行動圏の狭い者が少なくない.特に県外出身者は,都区内に訪れたことがある者は11人,横浜市内には6人のみが訪問経験があり,県内出身者よりも少ない.<BR><U>2) アクアラインの利用</U> 対象者のうち,60人はアクアラインを1度以上利用している.このうち定期的な利用者は6人である.他は44人がこれまでに往復で平均4.9回利用しており,このうち9人は10回以上利用している.<BR>こうした利用回数の,出身地による違いは小さいが,その利用内容は,出身地によって大きく異なる.県内出身者がアクアラインを利用して最もよく訪れる目的地は,都区内と,横浜市内7人を含む神奈川県がともに11人と最も多い.これらの地域へは,11人が食事や買い物を目的としない観光で訪れており,7人が食事や買い物を目的として訪問している.<BR>一方,県外出身者には,都区部や神奈川県が目的地だった者は8人と県内出身者と比べて少ない.17人は出身地との移動の際に利用しており,引越しなどで短い期間にアクアラインを利用する機会が多い.<BR>こうした目的地までは,県内出身者のうち,24人は他人が運転する自動車で移動しているのに対して,県外出身者は18人が高速バスで移動しており,その移動手段に違いもある.<BR><U>3) 東京・横浜方面へのルート選択</U> アクアライン経由のルートを選ぶ理由として,47人が早く目的地へ着けることを挙げている.実際,36人はアクアライン経由のルートのみを利用している.<BR>一方で,アクアラインを経由しないでその目的地まで行ったことがある者も22人と少なくない.このうち15人は鉄道を利用して移動している.アクアラインを経由した場合とそうでない場合の所要時間がわかる17人のうち,それを経由した場合の所要時間のほうが長い者は1人のみに過ぎない.<BR><U>IV おわりに</U> アクアラインの利便性はよく認知され,非日常的な行動圏の拡大に貢献している.ただし,自家用車に同乗できるかどうかという環境は,大都市圏中心部への行動に影響している.これは,この地域に居住する交通弱者にとっては,それが十分ではない可能性を示唆している.

著者

関本 美貴 大橋 きょう子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.28, 2016

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【目的】演者らは先に、大正末期から昭和初期におけるジャガイモ調理の実態を調査し、農村部ではジャガイモが里芋の代替として広く和風料理の材料に用いられていたことを報告した。本研究では東京近郊の一農村を取り上げ、近現代における都市近郊農村の食生活の実態、およびその変化と要因について、イモ類を中心に検討することを目的とした。 【方法】調査対象地域は、旧神奈川県都筑郡中川村周辺(現横浜市都筑区・港北区の一部)とした。明治後期の食生活の実態を知る資料として「中川村村是報告書」、大正期~昭和40年代の実態を知る資料として「港北ニュータウン地域内歴史民俗調査報告(7巻)」を用いた。両資料よりイモ類の入手方法・調理法・料理に期待する事柄、および食事全般の内容・材料を精査し、これらに関与する地勢、交通、農業、流通等についても調査した。 【結果】①ジャガイモは明治後期にはまだ新しい作物であり、単独で小昼等に食べられていた。大正期以降には一般的な自給作物となり日常の煮物や汁物の材料に用いられていた。両資料ともに洋風料理は出現しなかった。一方里芋は明治後期から常に一定量が栽培され、晴れ食に欠かせない食品として行事の際食べられていた。両者の位置づけには明確な差が見られた。②明治後期、当該地域では麦混合飯と野菜類を中心とした自給自足の食生活が営まれていた。大正以降はさまざまな園芸作物を東京・横浜方面に出荷し、得られた現金収入をだし素材や魚、ごくたまに肉類等の購入に充てていた。しかし食事の内容は明治後期から大きな変化はなく、麦混合飯が昭和30年代まで食べられていた。 一農村の約60年の食生活を調査するなかで、ジャガイモが新しい食品から日常の和風料理の材料へと浸透していく過程を確認することができた。この結果は先の調査結果を裏付ける知見のひとつと考える。

著者

新城 明久

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.144-148, 1977-03-25 (Released:2008-03-10)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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沖繩における水牛の来歴,体型,毛色,飼養実態および用途を明らかにした.体尺測定は石垣島,西表島,小浜島,与那国島,沖繩島,南大東島および北大東島の7つの島で実施した.頭数は普通型水牛で雌94,雄39,去勢雄19,小型水牛で雌6,雄1頭の計159頭である,体尺は3才以上のものについて,ウシに準じ測定定した.1) 沖繩の水牛は台湾からの移住民により,台湾から1933年石垣島に輸入され,そこから各島に伝播した.2) 普通型水牛の雌,雄および去勢雄の体高は,それぞれ124,129,13cm,体長は143,151,146cm,胸囲は195,202,206cmであった.小型水牛では雌と雄の体高は115.114cm,体長は135,133cm,胸囲は176,184cmであった.3) 毛色はすべて灰色一色で変異はみられなかった.4) 飼養形態は湿地帯,河原,原野でのけい牧が最も多く,次いで屋敷周辺の防風林の下でのけい留である.また沖繩島の一部の地域では舎飼がなされ,与那国島では放牧もされている.5) 繁殖は主として与那国島の牧場で行われている.一般の農家は妊娠末期に使役ができないこと,子水牛が農作物を荒すことから繁殖を嫌っており,時たま,雄または雌の逃亡による自然交配がみられる程度である.6) 用途は主に水田耕作に使役され,そのほか農作物の運搬に輓用,駄用としての役畜である.肉は加工用と生肉用に消費されている.

著者

江崎 禎英

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.139-158, 2014

著者

松本 芳彦

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.7, pp.468-474, 2014

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標準化は工業製品の互換性や品質を確保し,効率的,合理的な生産・流通を図る基盤技術である。最近では,製品の生産・流通のグローバル化により,国際標準化の重要性が高まり,貿易において,各国の国内規格は国際規格を基礎とするように協定されている。日本化学工業協会は,2013年に「化学産業における国際標準化の目指すべき方向」報告書をとりまとめた。本稿では,この報告書作成の背景と記載内容を紹介している。化学産業は,自動車,電子情報機器をはじめ,あらゆる産業に素材を供給しており,特に先端機器に用いられる機能性化学品は産業競争力の源泉であり,この国際標準化は,特許権獲得と同様に戦略的に取り組む必要がある。このための視点と戦略作成のポイントについて,5つの事例分析から概説した。

著者

宇野 研一・高野 研一 高野 研一

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.115-122, 2014

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<p>最近,化学産業の重大事故が続いており,業界をあげてその対策に取り組んでいるが,これらの事故の調査報告書には,直接原因に対する再発防止対策のみならず,その背景にある安全文化面の原因を追究し,安全文化醸成のための対策まで検討されている.これらの原因を安全工学会の保安力向上センターが進める安全文化診断の各要素に分類したところ,「積極関与」と「学習伝承」に分類されるものが多く見られたが,一方で,要素間にまたがるものも多く,要素間に重なりがあるためと考えられた.そこで,新たにシステムシンキングの考え方を導入し,各要素間の因果関係を考慮した因果ループを提案した.安全文化面の原因がどの要素と関連しているかを因果関係に基づくループとして認識でき,上流の要素に遡って原因検討を深めるとともに,ループ間の関係をもとに安全文化全体を視野に入れた検討が可能となる.</p>

著者

宇野 研一

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.109-114, 2015

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1984 年のボパールの大災害を契機に設立されたCenter for Chemical Process Safety( CCPS)は,米国はじめ世界の化学産業のプロセス安全の向上を目的として各種の大会や教育プログラム,そして100 冊以上にも上る各種ガイドラインの発行を行ってきている.ここでは,まず,それらの活動の概要と,その原動力となっている組織運営の在り方についてまとめる.特に,その中核であるプロセス安全管理システムについては,安全工学会が推進する保安力の取り組みと比較検討する.CCPS のこれらの取り組みを踏まえて,我が国の化学産業の保安力に対する全般的なフィードバックについて考察した.

著者

橘川 武郎

出版者

一般社団法人 日本ゴム協会

雑誌

日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)

巻号頁・発行日

vol.89, no.9, pp.263-268, 2016

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<p>It has already been 25 years since Japan's economic bubble burst. Japan's economic slump continues even now. <br/>To break out of this rut and regain its vitality, the Japanese economy needs to see a new leading industry emerge to drive the economy as a whole, as the automotive and electronics industries did in the past. Then, which industry could become the next leading industry? I believe it is the chemical industry, and I issued a book entitled <i>The Age of the Chemical Industry: Why Japan Can Overtake the World</i> with So Hirano of Seijo University in 2011. In this article I will present the main ideas discussed in the book. <br/>In order for Japan's chemical industry to become the next leading industry, a two-pronged strategy that addresses both the high-end and low-end market is indispensable. If Japan's chemical industry can deploy a two-pronged in the same time, it can overtake the rest of the world.</p>

著者

大植 佳宏 中野 正吾 大越 達也

出版者

公益社団法人 石油学会

雑誌

石油学会 年会・秋季大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2016, 2016

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化学産業において、化学物質の取り扱いは、その固有の危険性により、多くのリスクを伴うものである。特に液体をサンプリング瓶に直接サンプリングを行う事は、被液、ベーパーの吸引、静電気発火等、大きなリスクをはらんだままの作業となっているのが現状である。その様なサンプリング作業を可能な限りクローズ化し、自動化することにより、作業者のリスクを低減させる方策に取り組んできた。実例をもとに解説する。

著者

大薗 洸亮 佐藤 愛斗 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.111-114, 2017

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日本の石油化学産業は、多くの導入した技術を基に自社開発を進め、競争優位を獲得してきた。本研究は、技術導入が研究開発能力に与える影響のメカニズムの実証を目的とする。分析では、2009年と2013年における石油化学産業の技術導入データを利用したネットワーク分析後に、パネルデータによる統計分析を行った。その結果、技術導入が組織の研究開発能力に与える正の影響と、その限界効果を実証した。同一企業から技術を導入したことにより形成される外部知識ネットワーク効率性が、研究開発能力に与える影響も同様であった。以上より、技術導入がもたらす効果の背景に、外部知識ネットワークを活用した技術知識移転がある可能性を実証した。

著者

津金 昌一郎

出版者

The Japanese Society for Hygiene

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.775-784, 1992-10-15 (Released:2009-02-17)

参考文献数

21

被引用文献数

1 3

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Over a million people of Japanese origin reside in South America. However, only a limited number of studies on their health status and lifestyle factors affecting it have been carried out. The author and his co-workers have been conducting a series of field surveys on the health situation and lifestyle factors in Japanese immigrants and their descendants in various areas of South America.The subjects of the first-phase study were residents in four agricultural settlements (colonies) in the suburbs of Brazil, Paraguay and Bolivia. The levels of minerals and heavy metals in the hair were measured, and significant variations were found in several elements. These different levels were found to be regulated by the environmental level of their living place and by the dietary pattern.In the second-phase study, several health-related indicators such as blood pressure, anthropometric features, viral infection markers in sera, and dietary pattern were investigated in two group of immigrants, one from Okinawa and the other from the mainland of Japan, both living in Bolivia. Differences in health situation and lifestyle were identified between them. Traditional habits seen in their original places of residence in Japan still existed in their life in Bolivia, while the introduction of Bolivian lifestyle was prevalent among them.Although the number of Japanese residents in Brazil is largest in the world outside of Japan, little has been known about their health situation. The subjects of the third-phase study were Japanese Brazilians. A descriptive epidemiologic study was carried out, and the mortality and incidence of cancer were determined. Some changes in disease pattern were noted when compared with Japanese in Japan, but these changes were not as marked as in the case of Japanese in the U. S.. A cross-sectional study on the lifestyle factors of Japanese residents in São Paulo showed some differences in health-related indicators and dietary habits in comparison with Japanese living in five areas of Japan. Such differences were also found among Japanese in São Paulo according to the place of origin in Japan.These series of studies in Japanese immigrants in South America showed the importance of lifestyle factors, especially dietary habits, for the health situation.