著者

高坂 宥輝 日置 幸介

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-05-17

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2011年東北沖地震を契機に、大地震の前兆が地球の超高層大気である電離圏の全電子数(Total Electron content、TEC)変化として直前に現れることが、GNSS(Global Navigation Satellite System)衛星の2周波マイクロ波の位相差から見いだされた(Heki, 2011)。その後の数多くの地震前後のTECデータの解析により観測事実は充実していったが(e.g. He & Heki, 2017)、原因となる物理過程に関しては未解明な部分が多い。この前兆の存在は、本格的な断層滑りが始まる前に地震の最終的なサイズがある程度決まっていることを示唆し、地震学的にも重要である。現在考えられている地震直前のTEC変化のシナリオは以下のようなものである。地震直前に断層を一方の端から侵食(弱化)する過程が起こる際に、微小な割目や食い違いが岩石中に生じる。そこで過酸化架橋と呼ばれる格子欠陥が切断されて生じた電子の空隙(正孔)が電子の移動とともに岩石中を移動し、互いの反発によって拡散した結果地表に蓄積する。蓄積した正孔は大気中に上向き電場を作り、地震断層が大きい場合電場は超高層大気に達する。電離圏内では磁力線に沿った電気抵抗が極めて小さいため、磁力線に沿って荷電粒子が移動してその方向の外部電場を打ち消す誘導電場が生じる。その過程で震源上空の電離圏下端の電子密度が上昇し、逆に高高度の電離圏では電子密度が減少する。この構造は電離圏トモグラフィーで推定した2015年Illapel地震直前の電子密度異常の3次元構造からも支持される(He and Heki, 2018)。本研究では地震直前TEC変化の物理過程の解明に向けて、地震直前直後のTEC変化を、前兆が認められた18の地震(Mw7.3-9.2)について比較し、それらの間のスケーリング則を議論する。またそれらをスタックしたTEC変化標準曲線を導出し、物理過程のヒントを探す。上述のシナリオから考えると、地震とともに応力が解放され、新たな食い違いや割れ目の発生が起こらなくなると、地表の正電荷蓄積も停止し、TEC異常の成長も頭打ちになるだろう。導出した標準曲線から、地震発生時から音波擾乱が生じる約十分後までの間は、予測どおりTECは増加せず、ほぼ一定で推移することが示唆された。またTEC異常の蓄積曲線は地域性を持つ可能性がある。陸域に対する海域の割合が大きい地域の地震では、電気伝導度の高い海水中の電荷拡散が速く、電荷が地表に蓄積しにくい。そのためTEC異常の成長も早期に定常状態になるだろう。逆に陸域では電荷の消散が遅く、地震まで継続してTEC異常が成長するかも知れない。TEC標準曲線と各々の地震におけるTEC変化曲線との形の比較から、一見かなり違って見える各地震の地震前TEC上昇曲線の形の差異は小さく、地域性はそれほど顕著ではないことが示唆された。

著者

多田 篤志 加藤 伸子

雑誌

筑波技術大学テクノレポート (ISSN:13417142)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.70-75, 2013-12

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本研究では,就職活動中の聴覚障害学生にとって大きな課題の一つである面接対策として,面接練習システムの検討を行った。就職担当者との面接練習の前に用いるシステムとして,個人での繰り返し練習を可能することを目的としている。試作した面接練習システムでは,学生の回答に応じた面接官の質問文提示,時間計測,フィードバッグの3つの機能を実装した。本稿では面接練習システムの概要と試作システムを用いて実験を行った結果について述べる。

著者

濱地 望 矢倉 千昭 緒方 綾

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A3P1041, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】関節過可動性(Hypermobility:HM)は,関節包や靭帯などの結合組織の緩み,筋緊張の低さなどによって,主に伸展可動域の関節可動性が増大しており,男性より女性に多く存在することが知られている.臨床的には,女性の膝関節靭帯損傷や腰椎すべり・分離症などの発症にHMが関与していると考えられているが,その関係は明らかになっていない.しかし,若年集団におけるHMの特性や関連因子について検討することは,スポーツ外傷などの発症を予防するための基礎資料になると考えられる.そこで,本研究では,若年者を対象に,HMの割合や性差,関節およびその周囲の痛み(関節周囲痛)との関係について調査を行った.【方法】対象は, 関節可動性に影響を及ぼす可能性のある整形外科疾患のない若年者151名(男性67名,女性84名),平均年齢19.9±1.5歳であった.対象者には,書面にて本研究の目的と内容を説明し,同意を得てから調査を行った.HMの評価は,Beighton Hypermobility Score(BHS)を用い,両側の手関節,第5指,肘関節,膝関節と体幹の9ヵ所の過可動性を確認し(過可動性があると1点加算),9点中4点以上をHMとした.関節周囲痛の有無は,肩関節,肘関節,手関節,膝関節,足関節,腰背部,仙腸関節など主要な関節およびその周囲における慢性的な痛みの有無を質問紙にて確認した.統計学的分析には,性別によるHMの割合,HMと各々の関節周囲痛との関係はχ2検定を用いて分析し,危険率5%未満をもって有意とした.【結果】対象者全体でHMのある者は151名中31名(20.5%),男性67名中4名(5.9%),女性84名中27名(32.1%)で,女性におけるHMの割合が高かった(p<0.01).また,女性ではHMと関節周囲痛との関係はなかったが,男性では仙腸関節痛のみと関係があった(p<0.01).【考察】本研究の結果,若年女性の約3割にHMが存在することが示された.女性は,女性ホルモンなどの影響によって,関節包や靭帯などの結合組織が緩く,筋緊張が低く,男性より関節支持性が低いといわれている.HMは,若年女性において,しばしば観察される身体的な特徴のひとつであると考えられる.しかし,女性ではHMと関節周囲痛との関係はなかった.女性は,男性より関節支持性が低く,外部からの力学的ストレスを受けやすいため,HMと関節周囲痛との関係がみられにくいと考えられる.一方,関節支持性の高い男性では,HMの影響による痛みは,仙腸関節のような結合組織によって強靭に固定されている関節に起こりやすい可能性がある.【まとめ】HMは,若年女性のしばしば観察される身体的な特徴のひとつであるが,関節周囲痛との関係については,さらなる精査が必要である.

著者

岡本 尚之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0645, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】身体のリアライメントおよびリラクゼーション効果のエクササイズに日本コアコンディショニング協会(JCCA)により推奨されているストレッチポールを用いたベーシックセブンエクササイズ(Basic Seven Exercise,BSE)がある。BSEについて先行研究では脊柱起立筋の筋硬度の低下,胸椎可動性,重心動揺に対する効果が報告されている。しかし臨床場面では,認知機能面や身体機能面などの要因で対象者がBSEを完遂することが困難な場合が多い。そこで本研究はBSE実施群とストレッチポール上で基本姿勢を保持する群(Maintain the Basic Position,MBP)を比較することで臨床上BSE完遂が困難な者に対してのストレッチポールエクササイズ適応を判断する材料とすることを目的とした。【方法】対象はストレッチポール使用経験のない健常成人22名とした。対象者を11名ずつ実施順にBSE群とMBP群とに振り分け,各エクササイズ前後でのFFD,体幹回旋可動域(ROM),円背指数,左右体重比を測定しその変化をみた。FFDおよびROMの測定は関節可動域測定法に基づき同一測定者が実施した。ROMについては両側を測定しエクササイズ前で可動域の低かった側をデータとして採用した。円背指数は両上肢下垂の座位で2m先の鏡の自身と視線を合わせた状態を測定肢位とし,自在曲線定規を用いC7~L4棘突起までの背部の彎曲をなぞりその形状を紙上にトレースした。紙上にトレースした彎曲C7とL4を結ぶ直線をL(cm),直線Lから彎曲の頂点までの距離をH(cm)とし,Milneらの式を用いその割合を円背指数(H/L×100)として算出した。左右体重比はwii-fitを使用して測定し,左右比50%:50%からの左右変位数の絶対値をデータとして採用した。各エクササイズ方法についてBSEはJCCA既定の手順で行い10分間を目安に完遂した。MBPはストレッチポール上で10分間の基本姿勢保持とした。分析は統計学的処理としてエクササイズ前後で対応のあるt検定(有意水準5%未満)を実施した。また,効果量をG-POWERを用いて検出した。効果量はCohenの報告「小=0.2,中=0.5,大=0.8」を基準に判定した。【結果】FFDにおける変化量の平均値はBSE群:-1.34cm(p値:0.0456),MBP群:-1.96cm(p値:0.0069)。効果量はBSE群:0.09,MBP群:0.22であった。ROMにおける変化量の平均値はBSE群:9.09度°(p値:0.0004),MBP群:10.9度°(p値:0.00005)。効果量はBSE群:0.9,MBP:1.19であった。円背指数における変化量の平均値はBSE群:-0.81(p値:0.0833),MBP群:0.03(p値:0.9624)。効果量はBSE群:0.46,MBP群:0.01であった。左右体重比における変化量の平均値はBSE群:-0.38(p値:0.3897),MBP群:-0.66(p値:0.2424)。効果量はBSE群:0.25(小),MBP群:0.43であった。【考察】今回,BSEとMBPの即時効果をFFDとROM,円背指数,左右体重比の4項目で比較した。その結果,両群ともFFDとROMにおいて即時効果を認めた。また,FFD,ROM,左右体重比の3項目においてMBP群で効果量が大きかった。平沼らによるとMBPの効果として胸椎伸展と胸郭挙上,前胸部リラクゼーション,仙腸関節リアライメント,股関節後方のリラクゼーションなどが報告されている。本研究の対象者はストレッチポール使用経験がなく不慣れなうえ,さらにBSEではストレッチポール上で四肢,体幹の動きを伴うためより不安定な状態になる。しかしMBPはストレッチポール上での基本姿勢保持であるため脱力が容易でありリラクゼーション効果がより得られたことが考えられる。円背指数の測定は座位で行うため抗重力位で体幹を長軸方向に起こす働き(体幹軸のElongation)が必要である。飯田らや布施らの報告ではストレッチポール上背臥位での上肢運動や体幹回旋負荷により腹横筋厚の優位な増加が確認されている。腹横筋は横隔膜や多裂筋,骨盤底筋群とともに一つのユニットとして腹圧を高める働きがあり,体幹軸のElongationにおいて重要である。今回のBSE,MBPでは腹横筋などのインナーユニットの賦活が不十分であったため優位な変化を認めなかったと考える。【理学療法学研究としての意義】BSEよりも簡便なMBPでリラクゼーション効果が得られた今回の結果より,臨床上BSE完遂が困難な対象者に対してもストレッチポールが有効に利用できることが考えられる。しかしながら本研究における可動域測定はFFDおよび体幹回旋の2項目のみで全身的なリラクゼーション効果は不明であるため今後の研究課題となる。

著者

船坂 陽子 松中 浩 榊 幸子 山村 達郎 山本 麻由 錦織 千佳子

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.299-308, 2005 (Released:2011-05-17)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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イオントフォレーシスによるビタミンC誘導体の日光性黒子や雀卵斑などの色素斑に対する効果を確認するために,2種類のイオントフォレーシス装置を用いた臨床試験を実施した。5%リン酸L-アスコルビルナトリウムを,院内用のイオントフォレーシス装置にて医師が週1回3ヵ月,家庭用のイオントフォレーシス装置にて被験者自身が1日1回4ヵ月,それぞれ片顔にイオントフォレーシスを施行し,もう一方は対照側として無塗布および単純塗布のhalf face法とした。皮膚所見ならびに画像解析の結果,イオントフォレーシス側において,それぞれ32例中31例,37例中37例に有効性を認め,対照側よりも高い改善効果を得た。また,分光測色計を用いた皮膚色の測定によって皮膚が明るくなることが,さらにレプリカを用いた皮膚表面の形態観察によって皮溝と皮丘から形成される頬部のきめが均一になることがわかった。以上のことから,イオントフォレーシスは,ビタミンC誘導体の色素斑に対する効果を高めるとともに,皮膚色やきめをも改善することが明らかとなった。

著者

落合 桂一 山本 直樹 濱谷 尚志 深澤 佑介

雑誌

研究報告モバイルコンピューティングとパーベイシブシステム(MBL) (ISSN:21888817)

巻号頁・発行日

vol.2019-MBL-91, no.5, pp.1-6, 2019-05-16

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スマートフォンの利用状況から利用者の状態推定を行う研究が盛んに行われている.従来研究ではカテゴリごとのアプリ利用回数や利用時間などの基本統計量が特徴量として利用されていた.しかしながら,アプリの使用履歴からは基本統計量に限らず,アプリの利用順序やアプリ間の関係性など多様な特徴表現が生成可能であると考えられる.そこで本研究では,深層学習によるアプリ利用ログからの特徴抽出を行い,分類問題により特徴抽出の有効性を評価する.深層学習モデルとして LSTM や Graph Convolutional Networks など複数のモデルを検証する.

著者

宋蘇軾撰

巻号頁・発行日

vol.[11], 1000

著者

松井 柳平 マツイ リュウヘイ Matsui Ryuhei

出版者

駒澤大学仏教経済研究所

雑誌

佛教経済研究 (ISSN:02892251)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.5-41, 2016-05

出版者

写

著者

岩波書店 [編]

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1963

著者

中島 振一郎 三村 將 野田 賀大

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

山田 祐樹

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究 (ISSN:02877651)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.165-166, 2019-03-31 (Released:2019-05-18)

参考文献数

4

著者

小川隆 山岸真編

出版者

早川書房

巻号頁・発行日

1992

著者

唐澤 太輔

出版者

特定非営利活動法人 頸城野郷土資料室

雑誌

頸城野郷土資料室学術研究部研究紀要 (ISSN:24321087)

巻号頁・発行日

vol.2, no.8, pp.1-20, 2017 (Released:2019-04-20)

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本稿では、博物学者・民俗学者として知られる南方熊楠(1867~1941 年)が表した深遠な「曼陀羅」の解釈を行い、そこに見られる近代科学的あるいはロゴス的思考を越えた新たな知の可能性を探る。この「曼陀羅」の存在とそれに関する熊楠の言説は、研究者たちによって以前から知られてはいたが、その考察はほとんどされてこなかった。その原因の一つは、熊楠がこの「曼陀羅」内で言及している「名」と「印」が一体いかなるものなのかが明確ではなかったからである。これらの語は、熊楠によってあまりにも唐突に語られ、またあまりにも説明が複雑に入り組んでおり(熊楠自身の混乱さえ見られる)、完全に理解することは難しく、長い間、本格的な研究は「保留」状態にあった感が否めない。 熊楠自身による「名」と「印」の解釈は、実際どのようなものであったのか。また、それは仏教における概念とどの程度合致するものなのか。本稿では、土宜法龍宛書簡以外の熊楠による書簡や著作にも目を向け、この「名」と「印」を知るための言葉を示していく。そして、そこから熊楠が人類に共通する「世界」認識の構造をどのように考えていたかを見出していく。そして最後に、非因果的連関作用としての「縁」について、熊楠がどのような言説を行っていたかを概観する。本稿は、今の研究者たちによる数少ない熊楠の「名」と「印」に関する論の解釈に一つの結論を与えると同時に、今後の文化人類学や民俗学のみならず哲学や宗教学において、知の巨人・南方熊楠が果たした思想的役割を広く議論していくための「土台」を提供することを目指すものである。

著者

園田 潤 丹治 紀彦 海野 啓明 佐藤 源之

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 C (ISSN:13452827)

巻号頁・発行日

vol.J102-C, no.5, pp.146-152, 2019-05-01

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近年,フラクタル構造中の電磁波伝搬散乱解析が行われており,フラクタル構造は周期構造に比べ透過・共振特性がマルチバンドになり,Q値も大きくなることが理論的に明らかにされている.しかしながら,3次元構造は製作や測定が困難になる問題があった.そこで我々は,製作が比較的容易な一次元のフラクタルであるカントール構造に着目し,分割幅を変えることによる最小透過係数・最大共振係数やQ値の制御方法を提案している.本論文では,分割幅可変カントール構造を石膏ボードを用いた多層板構造により実現し,GHz帯マイクロ波実験で透過特性を測定しFDTD法による理論計算と比較することで,カントール構造の分割幅を可変することにより最小透過係数や最大共振係数及びQ値を制御できることを明らかにする.

著者

稲生宣義

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[87],

著者

吉成 春菜

雑誌

研究ノート

巻号頁・発行日

vol.40, pp.37-44, 2012-02-28

著者

榛澤 芳雄 新谷 洋二 岩崎 祐次 小山 茂

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.215-220, 1997-06-05 (Released:2010-06-15)

参考文献数

3

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本編は、平成5年度から平成7年度までに文部省科学研究費 (総合研究 (A)) の補助を受けて行った近代土木遺産に関する調査と体系化、ならびに評価に関する報告である。(社) 土本学会に近代土木遺達調査小委員会 (小委員長: 新谷洋二) を設立し、全国を網羅した実態把握の調査を行った。ここで現時点で確認できる近代土本選産の一覧表を作成するとともに、橋・トンネル等の道路・鉄道施設、港湾施設、河川構造物、農業土木構造物、発電施設、上下水道施設等について、およそ9千件を調査した。その結果を報告するものである。

著者

伊藤 正哉 小玉 正博

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.74-85, 2005-03

被引用文献数

1

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本研究では, 自分自身に感じる本当らしさの感覚である本来感を実証的に取り上げ, 自尊感情と共に本来感がwell-beingに与える影響を検討した。自由記述調査から尺度項目が作成され, 大学生男女335名を対象とした因子分析により7項目からなる本来感尺度が構成され, その信頼性と一部の妥当性が確認された。そして, 重回帰モデルの共分散構造分析により, 本来感と自尊感情の両方が主観的幸福感と心理的well-beingというwell-beingの高次因子に対し, それぞれ同程度の促進的な影響を与えていることが示された。また, well-beingの下位因子に与える影響を検討したところ, 抑うつと人生における目的には本来感と自尊感情の両方が, 不安・人格的成長・積極的な他者関係に対しては本来感のみが, 人生に対する満足には自尊感情のみがそのwell-beingを促進させる方向で有意な影響を与えていた。さらに, 自律性に対しては本来感が正の影響を与え, 自尊感情は負の影響を与えていた。以上の結果から, 本来感と自尊感情のそれぞれが有する適応的性質が考察された。

著者

横内 颯太 橋本 雄一

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2014, 2014

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1.研究の目的と方法 地理学分野において,日本のスキー観光の動向は呉羽(2009)などで明らかにされており,バブル経済崩壊以降におけるスキー客の減少や観光産業の衰退が述べられている。しかし,この時期に北海道ニセコ地域は,外国人観光客を取り込むことで活性化を図り,近年ではICTを活用して国際的観光地としてのブランド化を進めている。そこで本研究は,ニセコ町におけるスキーリゾート開発におけるICT活用の実態を明らかにし,その課題を検討する。そのために,まずニセコ町におけるICT導入の経緯,次にスキーリゾートに関する具体的なICT活用を明らかにし,最後に,当該地域のICT活用の課題について述べる。 2.ニセコ町国際ICTリゾートタウン化構想 近年のニセコ町では,年間140万人を超える観光客があるが,北海道経済産業局(2009年)「北海道経済産業局北海道の観光産業のグローバル化促進調査事業報告書」で指摘されたように,情報入手に関する満足度が低い。そこで,2012年から「ニセコ町国際ICTリゾートタウン化構想」として,情報入手を容易にし,地域を活性化のための共通基盤となるICT整備が進められた。なお,この事業の一環である「冬季Wi-Fi実証実験」は,ビッグデータをスキーリゾート開発に活用しようという稀な実験である。 3.冬季Wi-Fi実証実験 「冬季Wi-Fi実証実験」(2013年1月~3月)では,道の駅や観光案内所,またスキー場周辺の宿泊施設など,観光の拠点となる場所の公衆無線LANに加え,スキー場を中心としたWi-Fi が整備された。さらに,スキー場利用客のためのスマートフォン用アプリも試験的に導入され,これによってスキー場利用のルール,施設位置,走行ログ,雪崩情報などを確認できるようになった。なお,このアプリは情報をサーバに蓄積してビッグデータを作成するため,これを解析することで,国・地域別利用者の嗜好を考慮した高度なサービスを行えるようにする狙いがあった。 4.ニセコ町におけるICT活用の課題 ニセコ町における上記取り組みには,システム間情報連携に関する技術面での課題や,無料公衆無線LAN設置に関する制度面での課題が確認された。 今後,このICT活用の取り組みは,リゾート開発だけではなく,ニセコ町が2014年から進めている「ICT街づくり推進事業」において続けられる予定である。特に,ビックデータ活用については行政保有データと複合的に連携させて「ニセコスマートコミュニティ共通ICT基盤」を構築することで,除排雪や防災などでの活用が期待されている。これらの動きを含めて,観光関係だけでなく,まちづくり全体での自治体によるICT活用を明らかにすることが,本研究の課題である。