著者

稲 正樹

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.119-142, 1977-10-24

著者

児玉 昌己

出版者

長崎純心大学・長崎純心大学短期大学部

雑誌

純心人文研究 (ISSN:13412027)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.89-127, 1998-03-01

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アムステルダム条約はEU条約の改正を目的として、1996年3月29日にイタリアはトリノでの政府間会議でその交渉が開始され、1年3ヵ月を要して97年10月2日、アムステルダムにおいて調印に至った。本稿では、EU条約の規定に従い、交渉され調印されたアムステルダム条約成立に至る経緯、そしてその条約の特色を概観し、欧州議会が1997年11月19日に本会議で行ったアムステルダム条約に関する批准勧告決議の内容と、各欧州政党のその決議についての対応を見た。結論的にいえば、アムステルダム条約は、理事会の特定多数決に際して各加盟国の持ち票の再配分問題や、欧州委員会の委員の数などの決定という制度的な面でほとんど前進しなかったが、これらの否定的側面を埋めて余りある多数の改善が見られたといえる。特に欧州議会との関連でいえば、共同決定手続の拡大に見られるように、欧州議会の立法過程での関与はいっそう進んでいる。拡大を前にして、意思決定の簡素化、民主的正当性の確保を実現していかねばならないEUにあっては、これは必然的な動きとして位置づけられるものである。欧州議会のアムステルダム条約に対する評価は、それを不満足としながらも一定の前進と捕らえ、この批准を加盟国に求めるものであった。だが、同時に欧州議会は政府間会議をすでに「古典的外交」と位置づけ、次回の条約改正では、機関間協定を結ぶことにより、EU条約の改正規定をバイパスする形で、欧州議会が政府間会議に直接関与でき、改正規定に同意手続を導入するよう動く方向をいっそう明らかにした。また欧州委員会が発議権を行使し、条約改正草案の策定を行うよう求め、欧州議会の意向を代弁させるように動こうとしている。他方、欧州統合が深化するにより、欧州統合を進める勢力と、国家主権のこれ以上の移譲に反対する欧州議会の反欧州統合派、および加盟国議会の一部勢力との関係は、今後深刻さをますであろうということも予見できる。EUによる欧州統合は「深化」と「拡大」を繰り返しながら、EU機関、加盟国政府、議会、そして欧州議会の各勢力の激しい確執の中で、21世紀に向かう政治体の性格を明らかにしていくと見られる。欧州議会自身の次回の政府間会議への関与の仕方、そして権限拡大は、21世紀には加盟国が25にもなる可能性を秘めたEUの「統治」(governance)の性格を規定するものとして、今後も極めて注目される。

著者

青木 康太朗 永吉 宏英

出版者

日本野外教育学会

雑誌

野外教育研究 (ISSN:13439634)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.23-34, 2003 (Released:2010-10-21)

参考文献数

22

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The purpose of this study is to clarify the differences of social skills development due to the camper's characteristics such as their sex, grades, past camp experience and the differences of social skills that they acquired before the camp. Furthermore, the validity of the Pre-Post model that make the first day of a camp the starting point to measure social skills development is examined. The measurement of social skills was conducted to the 36 campers (32 analysis candidates) at the two weeks before, the first day, the 10th, the final day of the camp and one month after the camp by using social skills measure developed by Shoji (1994). The campers were composed of elementary school (grade 5 and 6) and junior high school children.Main findings were as follows; 1) Positive and assertive skills influences modification process of social skills. 2) The junior high school student, campers who have past camp experience and camper who had low social skills score showed distinguished increase between before and after the camp. 3) The score of social skills of the elementary school children and the campers who didn't have a past camp experience showed distinguished decrease from two weeks before the camp to the first day of the camp. 4) It is possible that increase social skills from the first day of the camp are recovery process of decrease social skills. From these results, it became clear that the differences of social skills development due to the camper's characteristics in a long period of camp.

著者

佐藤 友紀 飯田 有輝

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.DbPI1373, 2011

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【目的】<BR> 慢性閉塞性肺疾患(COPD)は息切れを主症状とし,運動耐容能の低下やADLの低下を引き起こすとされる。COPDの治療および管理には薬物療法と非薬物療法があり,薬物療法の中心は気管支拡張薬で吸入による投与が勧められている。非薬物療法には呼吸リハビリテーション(呼吸リハ)が行われ,運動耐容能やADLの改善などを目的として取り組んでいる。呼吸リハは10~12週間に集中的に行われ多数の改善報告があるが,その後の呼吸リハは維持的な目的で実施されることが多く改善報告は少ない。<BR> 一方,息切れの要因には動的肺過膨張があり,労作時における最大吸気量(IC)の減少が関連するとされる。ICの改善にはいかに呼気気流制限を軽減させるかが重要である。薬物療法と運動療法の併用により効果的であるとの報告もあることより,薬物療法は大切な役割をもつ。しかし維持期においての薬物療法は,吸入薬の投与期間も長期となり吸入手技は自己流になりやすく薬物効果が低下するとの報告や,70%の患者で正しく吸入できていないなどの報告もあり,維持期に対する適切な吸入指導はICの改善が期待できる。<BR> 以上より,本研究では呼吸リハの患者教育の一環として吸入指導を行い,維持期における包括的な呼吸リハビリテーションが息切れならびにICに及ぼす影響について検討することを目的とした。<BR><BR>【方法】<BR> 対象は当院にて定期的に外来呼吸リハ通院をしている患者10名(平均年齢71.9±7.1歳,予測1秒量1.15±0.58,全例男性)とした。平成21年10月より薬物療法の重要性や吸入手技についての吸入指導を導入し,3ヶ月間の吸入指導管理を行った。対象者には3ヶ月間毎日吸入日誌を記載させ,呼吸リハ時に吸入日誌の確認を行うこととした。呼吸リハプログラムは週1回,呼吸筋ストレッチ,呼吸筋トレーニング,自転車エルゴメータ,下肢筋力トレーニングとした。評価は吸入管理前後に行い,測定項目として6分間歩行試験(6MWT),筋力,千住らのADL評価,肺機能検査を行った。6MWTでは歩行距離(6MD)と終了時の主観的息切れの指標としてBorg指数を測定した。筋力は膝伸展筋力(ピークトルク値),握力(平均値),最大吸気圧(MIP),最大呼気圧(MEP)を測定した。肺機能検査は肺活量(VC)とICを測定した。統計処理は6MD,筋力,肺機能についてはPaired t-test,Borg指数,ADLスコアについてはWilcoxonを用い有意水準は危険率5%未満とした。<BR>【説明と同意】<BR> 本研究は当院倫理委員会の了承を受け,十分な説明を行い書面にて同意を得た。<BR>【結果】<BR> 吸入指導により薬物療法に対する理解が深まり,適切な吸入手技が行われるようになった。吸入管理前後でrest ICは平均1.77±0.47Lから1.90±0.47L(p<0.01),MIPは73.7±11.1cmH2Oから82.1±12.3cmH2O(p<0.01),ADLスコア87.2±16.7点から88.6±15.6点(p<0.05)と有意な改善を認めた。6MDは415.4±108.2mから425.4±106.0m(p=0.071),Borg指数は5.8±2.3から5.2±2.4(p=0.058)と改善傾向がみられた。その他の指標については改善を認めなかった。<BR>【考察】<BR> 吸入指導は手技の改善や薬物効果、副作用などの理解が深まることで適切な薬物効果が期待できる。毎日日誌をつけることや確認することは,アドヒアランスの向上に寄与し維持期の疾病管理として重要と考えられている。本研究においても日誌を用いた吸入管理により薬物効果が適切に得られICの改善につながったと考える。ICの改善は運動耐容能の改善と相関関係があるとの報告もあり,ADLスコアでは有意な改善が認められた。6MWTについては6MD,Borg指数ともに改善傾向がみられた。またMIPにおいてはICの改善が機能的残気量を低下させ,十分な呼出が得られることによりMIPが改善したと考えられる。<BR>本研究より維持期におけるCOPD管理として,在宅での運動習慣化を中心に吸入の必要性が示唆され,栄養管理など含めた包括的な呼吸リハビリテーションが重要であると考えられた。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> COPDは慢性疾患であり,維持期に対する医療介入は包括的な介入が重要である。本研究より維持期のCOPD管理において適切な吸入は運動療法効果にも影響を与えるため、理学療法士も患者教育の一環として吸入指導について関わるべきであることが示唆された。

著者

松山米太郎 校註

出版者

秋豊園

巻号頁・発行日

1934

著者

中嶋 正明 秋山 純一 小幡 太志 Chikako Kawakami Poffenberger Frank R Fisher Pam Marchand 荒木 靖 石田 恵子 祢屋 俊昭

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.F0351, 2004

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【目的】近年,我が国では食生活の欧米化とともに高齢化社会を迎へ,血管病変に基づく末梢循環障害が医学的のみならず社会的にも問題になっている。これら末梢循環障害の保存的療法として,我が国では,人工炭酸泉浴が臨床応用され多数の改善例が報告されている。この人工炭酸泉浴による治療効果は血管拡張による循環の改善によるものと考えられている。我々は,これら人工炭酸泉浴の優れた治療効果は単に血液循環の改善によるものでなく血管新生によって得られるのではないかと考えた。血管内皮細胞増殖因子(VEGF: vascular endothelial growth factor)は血管内皮細胞に対して特異的に作用し,血管新生を促進する。今回,人工炭酸泉浴の血管新生作用を検討する目的で,糖尿病性潰瘍の2症例に対して人工炭酸泉の下肢連浴を行い血清中のVEGF濃度を評価した。<BR>【方法】対象は下肢に糖尿病性潰瘍を有する63歳の男性および44歳の女性の2症例とした。患者は坐位にて35&deg;Cの不感温度の人工炭酸泉浴を15分間の下腿局所浴として毎日1回実施した。人工炭酸泉の作成には高濃度人工炭酸泉製造装置カーボセラ・ミニMRE-SPA-CTM(MITSUBISHI RAYON ENGINEERING CO. LTD)を用い,その濃度は1000ppmに調整された。6週間にわたる人工炭酸泉連浴が行われ,連浴実施直前,連浴実施1週間経過時点,連浴実施6週間経過時点において採血を行い血清中のVEGF濃度をQuantikine M (R&D systems)を用いELIZA法により定量した。評価は人工炭酸泉連浴実施前の値を基に連浴実施後の値を正規化したデータについて行われた。なお,患者には実験趣旨の十分な説明を行い同意を得た。<BR>【結果】症例1のVEGF濃度は連浴実施1週間経過時点152.2%,連浴実施6週間経過時点130.0%となった。症例2のVEGF濃度は連浴実施1週間経過時点112.5%,連浴実施6週間経過時点70.8%となった。<BR>【考察】糖尿病性潰瘍の症例に人工炭酸泉浴を実施したところ連浴実施1週間経過時点でVEGF濃度の上昇が認められた。連浴実施6週間経過時点で症例1ではVEGF濃度が上昇したが,症例2では連浴実施前よりもVEGF濃度が低下した。これは,この連浴実施6週間経過時点で下肢の潰瘍が治癒していたことから,潰瘍の治癒によりVEGF濃度が減少したものと考えられた。今回の症例から,糖尿病性潰瘍に対して人工炭酸泉浴はVEGFの発現を促進し血管新生作用を有する可能性が示唆された。今日では,末梢循環障害に対してVEGFやHGFなどの血管新生増殖因子のDNAプラスミドまたは骨髄細胞を筋注し新たに血管を再生させようとする血管新生療法が注目され,臨床応用が始まっている。人工炭酸泉浴はこういった血管新生療法を助ける保存的療法と成りうる可能性が示唆された。

著者

音成 陽子

出版者

中村学園大学

雑誌

流通科学研究 (ISSN:13469614)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.57-63, 2005-03-31

著者

近藤 克則

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.19-26, 2006

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世界ではじめて, 全国民に利用時原則無料で医療を保障する制度を作った国がイギリスである. しかし, そのイギリスでは, 長きにわたる医療費抑制政策の結果, 130万人を超える入院待機者に象徴される医療の荒廃を招いた. そこからの脱却を図ろうとブレア政権は, 医療費を5年間で実質1.5倍にし, 医師・看護師を大幅に増員する医療改革に取り組んでいる. 政府の発表によれば最近になりようやくその効果が見え始めている. その過程や改革の内容は, 公的医療費抑制に向けた論議がされている我が国の将来を考える上で, 多くの示唆を与えてくれる.<br>本論では, まず「第三世界並み」とまで表現されたイギリス医療の荒廃ぶりを, 待機者問題などを例に示す. 次に, それと比べる形で, 我が国にも医療費抑制政策の歪みが表れていることを述べる. 例えば, 病院勤務医が労働基準法を遵守すれば病院医療が成り立たない状況にあることを示す. この余裕のない状態から, さらに医療費が抑制されれば, もはや医療従事者の士気が保てず, 医療が荒廃するであろう.<br>後半では, ブレア政権が, どのようにして医療費拡大への国民の支持を得たのか, その医療改革の枠組みや保守党時代との違いを検討する. さらに, ここ数年の改革の軌跡と, それへの政府の立場と批判的な立場の両者の評価を紹介する.<br>これらを通じ, イギリスの医療改革の経験を踏まえ, 日本においても「医療費抑制の時代」を超えて「評価と説明責任の時代」へと向かうための3つの必要条件-(1)医療現場の荒廃ぶりと, その主因が医療費抑制政策にあることを国民に知ってもらうこと, (2)医療界が自己改革をして国民からの信頼を取り戻すこと, (3)「拡大する医療費が無駄なく効率的・効果的に使われる」と国民が信頼し納得できるシステムを構築すること-を述べる.

著者

村田 義彦

出版者

無機マテリアル学会

雑誌

Journal of the Society of Inorganic Materials, Japan (ISSN:21854378)

巻号頁・発行日

vol.7, no.287, pp.323-330, 2000-07-01 (Released:2011-03-07)

参考文献数

17

著者

白石 順二

出版者

公益社団法人 日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術学会雑誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.362-368, 1999-04-20 (Released:2017-06-30)

参考文献数

17

被引用文献数

10 10

著者

武藤 淳 栗賀 貫次

出版者

新潟県立教育研究所

雑誌

研究紀要 / 新潟県立教育センター編

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1-126, 1958-03-30

出版者

公益社団法人 日本船舶海洋工学会

雑誌

日本船舶海洋工学会誌 KANRIN(咸臨) (ISSN:03899101)

巻号頁・発行日

vol.192, 1984

著者

Orawan Kaewboonchoo Paul Ratanasiripong

出版者

Japan Society for Occupational Health

雑誌

Journal of Occupational Health (ISSN:13419145)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.371-377, 2015 (Released:2015-10-31)

参考文献数

17

被引用文献数

2 14

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Objective: The purpose of this research was to develop and test the psychometric properties of the Thai version of the Work Ability Index (WAI). Methods: Forward translation and back-translation of the WAI were performed by seven bilingual professionals to ensure that the Thai WAI was culturally relevant and conceptually accurate. To ensure generalizability of the Thai WAI, a sample of 2,744 Thai workers from 19 different enterprises in five regions of Thailand completed the Thai version of the WAI along with the General Health Questionnaire. The 19 enterprises were from the following industries: canned food, snack food, cooking oil, footwear, pharmaceutical, ceramics, toy, steel, petrochemical, and auto parts. Results: The results from exploratory factor analysis supported a 3-factor model, accounting for 53.49% of the total variance. The results also provided evidence for adequate test-retest reliability and internal consistency of the Thai WAI. The internal consistency of the Thai WAI was found to be slightly low due to the newness of the concept of work ability, which is not a common term used in the Thai language; therefore, explanation of the meaning of work ability is needed to increase understanding of workers. Conclusions: By providing early recognition of workers' health risks as well as risks of early termination, the WAI can help Thai human resources managers respond better to the needs of workers and be proactive in their efforts to retain workers in their organizations. Occupational health professionals could also utilize the WAI to evaluate the work ability of Thai workers in order to help organizations recognize early signs of their workers' health risks and possible early terminations and respond appropriately.(J Occup Health 2015; 57: 371–377)

出版者

実業之日本社

巻号頁・発行日

vol.77(5), no.1811, 1974-03

著者

岩出 賢太郎 下路 静佳 正木 秀典 酒井 隆全 田辺 公一 後藤 伸之 大津 史子

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

pp.18-00205, (Released:2018-12-05)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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We investigated the possibility that having pharmacists give asthma patients informational sheets on climate and environmental changes at insurance pharmacies during patient counseling might prevent the worsening of asthma symptoms. Patients with hyperlipidemia were comparative subjects. We created informational sheets about climate and environmental changes and their influence on asthma. During patient counseling, pharmacists gave them to all asthma patients who visited insurance pharmacies over a period of 2 months, between November and December 2017. Based on previous studies, we called days which showed certain climate or environmental changes as compared to the previous day “change days”. We compared the number of visiting patients on change days after preventative information was provided (between January and March 2018) with the number before information was provided (between January and March 2017). In addition, we compared those numbers with the number of patients who visited the target pharmacies between January and March 2016 in order to examine the influence of yearly climate change. The same procedure was used with hyperlipidemic patients. The number of visiting asthma patients after information was provided significantly decreased (5.1±2.1, p=0.03) compared with the number before information was provided, between January and March 2017 (6.1±2.8). The number of aforementioned visits compared to those between January and March 2016 also significantly decreased (p=0.01). Our results suggest that preventative information about climate and environmental changes provided by pharmacists during patient counseling might influence the number of asthma patient visits and prevent the exacerbation of their symptoms.

著者

田村 房夫

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.884, pp.109-111, 1997-03-31

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入試問題の漏えい,点数の改ざん——。大東文化学園が揺れている。専門学校での不正に関与したとされる校長は,調査の最中に自殺した。国家試験合格率の向上など実績を上げて名誉を挽回するという。■大東文化大学や,その付属高校などを経営する学校法人大東文化学園で,入学試験問題の漏えい,点数の改ざんという事件が起こった。舞台は大東医学技術専門学校。

著者

福好 昌治

出版者

潮書房

雑誌

丸

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.63-69, 2001-03

著者

防衛庁自衛隊十年史編集委員会編

出版者

大蔵省印刷局

巻号頁・発行日

1961

著者

武田 幸彦 加藤 譲治

出版者

Japanese Society of Oral and Maxillofacial Surgeons

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.38, no.9, pp.1369-1386, 1992-09-20 (Released:2011-07-25)

参考文献数

58

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The pallor of the skin and oral mucosa that is associated with anemia is thought to be due to a decrease in hemoglobin in the super ficial blood vessels. However, there has been little systematic research on this subject.The authors of this paper used a tissue spectrum analyzer to measure the Lib (indicating hemoglobin concentration) and the Iso2 (indicating saturation). Experiments were conducted to determine the relationship between anemia and hemoglobin level in the oral mucosa, using the hemoglobin (Hb) value as the indicator.The following conclusions were reached.1. The areas of the oral mucosa which best correlate with the blood Hb level are the upper labial mucosa, lower labial mucosa, the back of the tongue, the sublingual surface, and the soft palate. The patients with secondary anemia showed reduced Lib levels (i. e. anemia) in all of these areas.2. Measurements of IHb were graded to appear in the following order, from highest to lowest: labial mucosa, tongue, and then soft palate.3. These measurements did not show a definite relationship between the IHb and the is in either patients with secondary anemia or in normal healthy people.4. It was conjectured that patients on dialysis would tend to show a somewhat higher IHb on the back of the tongue than in other areas.5. Sudden changes in blood volume, as in transfusions, surgery, etc., influence the oral mucosal hemodynamics. Reductions in the blood volume of thebody as a whole are accompanied by reductions in the blood volume of the oral mucosa. It was conjectured that the degree of this change in the oral mucosa would increase as the severity of anemia increased.6. Among the five parts of the oral mucosa which were investigated, the back of the tongue showed the lowest correlation with the true state of anemia.7. In order to determine the degree of anemia by hemodynamics of the oral mucosa, it is thought that the four parts (the upper and lower labial mucosas, the lower part of the tongue, and the soft palate) are the most reliable ones to observe.From the above, it was concluded that, in secondary anemia (patients on dialysis, those having blood dyscrasis, a malignant tumor of the oral cavity, etc.), there is a distinct correlation between the tissue hemoglobin concentration (IHb) in the mucous membranes of the oral cavity and the true degree of anemia. This could be considered a useful method for clinical diagnosis.

著者

緑川 泰史 山内 太郎 石森 大知 大塚 柳太郎

出版者

The Japanese Society of Health and Human Ecology

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.132-142, 2003-07-31 (Released:2010-06-28)

参考文献数

21

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Seasonality of nutrient intake was evaluated by 7-successive-day food consumption survey in the ordinary season (March) and the slack season (June) of fish catch among 13 married couples in a Solomon Islands society, who were engaged in traditional horticulture and fishing, together with time allocation study. Males' time spent in gardening and fishing was significantly shorter in June than in March (gardening: -48 min/d, and fishing: -43 min/d; P<0 .05, respectively), while there was no seasonal difference in females. On the other hand, males spent more time in hunting and marketing, and females in particular did more time in marketing (P<0.01). No significant difference in energy intake between March and June was observed for either sex. The protein intake was significantly lower in June than in March (males: -23.9 g/d, P<0.01; females: -12.0 g/d, P<0.05). The males' fat intake was significantly higher in June than in March (+14.8 g/d, P<0.05), thought not significantly in females. To compensate the smaller amount of fish catch in June, the villagers spent more time in hunting and marketing, and they took larger amounts of coconut and a kind of nut, which abounds with fat . This study thus suggested that changes in food obtaining activities and food intake patterns of the villagers played significant roles to cope with seasonal shortage of fish catch.