著者

清田 雄治

出版者

愛知教育大学地域社会システム講座

雑誌

社会科学論集 = The review of social sciences (ISSN:02885778)

巻号頁・発行日

no.54, pp.57-78, 2018

著者

木村 俊介

出版者

時事通信社

雑誌

地方行政

巻号頁・発行日

no.10787, pp.2-6, 2018-02-26

著者

亀ヶ谷 雅彦

出版者

山形県立米沢女子短期大学附属生活文化研究所

雑誌

山形県立米沢女子短期大学附属生活文化研究所報告 (ISSN:0386636X)

巻号頁・発行日

no.45, pp.37-52, 2018-03

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本論文では、山形県においてフィールドワークを行って参院選の投票来場者を観察・記録し、三世代同居と投票率の関連性について実証的研究を行った。その結果、マクロデータでは両者の間には正の相関関係がみられるものの、実際に観察してみると、三世代同居による直接的な投票動員効果は、ほとんど見られなかった。今後さらに、他の市町村でのフィールドワーク結果の比較検討や、間接的な投票動員効果についての検討が必要であろう。

著者

隅田 久文 SUMIDA H.

出版者

名古屋大学教育学部附属中・高等学校

雑誌

名古屋大学教育学部附属中高等学校紀要 (ISSN:03874761)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.173-175, 2018-03-01

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2015年の公職選挙法改正を受けて、2016年から選挙権年齢が満18歳以上に引き下げられた。新たに選挙権を付与された2016年度の本校高校3年生にアンケート調査を行い、集計をした。第3部 教科研究・特別研究

著者

黒阪 健吾

出版者

北海道大学大学院経済学研究院地域経済経営ネットワーク研究センター

雑誌

地域経済経営ネットワーク研究センター年報 (ISSN:21869359)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.80-83, 2018-03-30

著者

伊藤 正則

出版者

全国労働委員会労働者側委員連絡協議会

雑誌

労委労協

巻号頁・発行日

no.742, pp.94-96, 2018-08

著者

菅 大輔

出版者

都道府県選挙管理委員会連合会

雑誌

選挙 : 選挙や政治に関する総合情報誌 (ISSN:04882806)

巻号頁・発行日

vol.71, no.9, pp.20-22, 2018-09

著者

蒔田 純

出版者

弘前大学教育学部

雑誌

弘前大学教育学部紀要 (ISSN:04391713)

巻号頁・発行日

vol.120, pp.43-56, 2018-10-12

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本稿では、政治的リテラシーの向上・政治参加の促進という側面からシティズンシップ教育を捉え、その概念的背景や海外での動向を踏まえた上で、我が国における事例として八幡市・品川区の取り組みを取り上げる。またそれに基づき、両自治体におけるアンケート調査や選挙での投票率を用いて、シティズンシップ教育の効果について検討を行う。そこからは、シティズンシップ教育にも様々な形があり、自治体における大方針や教育枠組みによって内容や手法に相違が生じること、「意識」と「行動」という観点から見た時、シティズンシップ教育の効果は前者においてより顕在化しやすいこと、因果関係までは認められないが、少なくともシティズンシップ教育を受けた世代は同地域他世代・他地域同世代と比して相対的に政治参加が堅調と見られること、等が示される。

著者

黒川 行治

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.27-44, 2016-10

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本論文の目的は, 会計の利害調整の機能・役割に関連する経営者の報酬と従業員の給料の格差の問題, 労働対価の分配の正義を公共哲学の観点から考察することである。企業の統治形態, 取締役会の位置づけについて, 古典的・伝統的モデル(所有主指向モデル), 修正モデル(企業体指向モデル), 社会企業モデル(多様な構成員指向モデル)の3つのモデルを検討し, コーポレートガバナンス・コードは, 修正モデルを前提としているが, 社会企業モデルに依拠しないと経営者の高額報酬の問題は解決しないことを示す。次に, 公共哲学の諸理論を援用すると, 経営者の高額報酬・大きな格差を肯定する論理とそれを否定する論理がそれぞれ複数存在するが, 筆者の私見では, ロールズの格差原理およびジョンストンの新しいバランスのとれた相互性の理論に依拠し, 大きな格差の存在には否定的である。最後に, 会計の利害調整機能・役割と労働対価の分配の正義との関連性について言及し結論とする。論文

著者

河城 孝史 山下 幸和 Xue-Jun Zhao 小山 恵理子 谷 昌尚 千葉 寛 石崎 高志

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.175-176, 1997-03-31 (Released:2010-06-28)

参考文献数

3

著者

飯田 彰 松本 洋亘 富岡 清 和田 俊一

出版者

天然有機化合物討論会実行委員会

雑誌

天然有機化合物討論会講演要旨集 44 (ISSN:24331856)

巻号頁・発行日

pp.617-622, 2002-09-01 (Released:2017-08-18)

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DNA topoisomerases are nuclear enzymes responsible for biological processes of DNA metabolism such as replication, transcription, recombination and chromosome segregation at mitosis. Therefore, compounds that inhibit these enzymes as the primary cellular target are of special interest since those are promising candidates for anticancer drugs. Our previous studies demonstrated that the ortho-quinone or catechol moiety in aza-deoxypodophyllotoxin analogues plays a critical role in showing topoisomerase II (topo II) enzyme inhibition, in which proton transport during cutting and resealing of DNA is presumed to be blocked by a small structural unit like ortho-quinone. We report herein the synthesis and biological evaluation of nucleoside analogues as novel topo II inhibitors that are hybrids with aza-podophyllotoxin analogues. Our synthesis contains a Michael addition reaction of 1,3-dithianes to chiral butenolide 2, an equivalent to the deoxyribose moiety of a nucleoside, and a Silyl-Hilbert-Johnson reaction as key reactions. As predicted, ortho-quinone 1 and catechol 6 showed topo II inhibition, while dimethoxy derivative 7 was inactive. Unexpectedly, intermediates 6 and 8 were shown to be potent inhibitors. In addition to the active nucleosides, it was found that several lactone derivatives lacking a thymine base also inhibited topo II, indicating that a thymine base is not requisite to topo II inhibition. Structure-activity relationship of these lactone derivatives showed that the presence of the TBS group or dithiane moiety in the molecule is essential for topo II inhibition in the case of non-nucleoside derivatives. Further study is now in progress to examine their possible mechanism of action as topo II inhibitors.

著者

徳田 均

出版者

日経BP社

雑誌

日経メディカル (ISSN:03851699)

巻号頁・発行日

vol.36, no.12, pp.135-137, 2007-12

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右上縦隔部はリンパ節腫大、縦隔腫瘍などの好発部位。胸部X線写真で、ここに右方に膨らむ陰影があれば、まず異常と考えてよい。だが骨変形の陰影などが写ることもあり、軽度の異常では読影に難渋する。とくだ ひとし氏1973年東大卒。癌研究会付属病院、結核予防会結核研究所を経て91年より現職。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.487, pp.153-155, 2000-01-17

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●サーバーのメーカーからバグに関する詳細な情報を入手してOSを修正し,システムを復旧させた 1999年12月7日の午後,日本移動通信(IDO,東京都千代田区)が携帯電話の利用者向けに提供しているインターネット・アクセス・サービス「EZアクセス」が突然,停止した。サービスの中断は9時間あまりに及び,約4万5000ユーザーに影響が出た。

著者

金子 兜太

出版者

日経BP社 ; 1985-

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.391, pp.100-102, 2015-02

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好きなことに没頭し、それで生計を立てていく。誰しもそうした理想的な人生を歩みたいものの、様々な妥協や忍耐を迫られるのが現実だ。金子兜太さんは30代半ばの時、俳人としての道を窮めるため、あえて不利な処遇を強いられる日銀マンを貫き通す決断をした。東大卒でありながら最後は金庫番で終わった日銀人生。好きな道を歩むこととお金の関係について聞いた。

著者

大屋 裕二 烏谷 隆 沖野 誠心 伊庭 周作 渡辺 公彦

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

流体工学部門講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp._711-1_-_711-4_, 2007

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We have investigated the wind turbine and two-dimensional wing performance in various fluctuating flows including pulsating flows and turbulent flows with different intensities and scales. As a result, the power outputs of the wind turbine in pulsating flows shows higher values compared to those in smooth steady flows. For a certain condition of turbulent flows, the power output of wind turbine show a higher value than those in smooth and other turbulent flows. In addition, the wing performance improved by turbulence, and the flow around the wing has changed by roughness. Therefore, the possibility that the turbulence with small scales can make an interference with the boundary layer around a turbine blade and improve lift performance is shown.

著者

大塚裕太 田村 大輔 石原 進

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.44, pp.15-20, 2007-05-17

参考文献数

7

被引用文献数

1

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RTPやTFRCといったリアルタイム通信を行うためのトランスポートプロトコルは通信環境観測によるフィードバック制御によって送信レート制御を行っている.そのため無線LAN環境においてハンドオーバが発生した場合,ハンドオーバ前もしくはハンドオーバ中に発生したパケットロスといった観測情報がハンドオーバ後も保持され,正確なレート制御ができない可能性がある.本稿ではシミュレーションによって,TFRCを採用したDCCP OOID3によるビデオストリーム通信を行う移動端末が混雑した環境にハンドオーバを行った場合のハンドオーバ実行中に発生する接続不能期間がハンドオーバ後の通信品質に与える影響を評価しその対策を検討する.Transport protocols such as RTP and TFRC take control of sending rate by feedback-controls which measure RTT, packet loss rate, etc. On wireless LANs, the communication condition changes drastically when a node hands over from an uncongested access point to a congested one. However, the node keeps measured values after handover. Because of this, the node may not be able to control the sending rate accurately. In this paper, we present the result of simulations of DCCP CCID3 video streams adopting TFRC focused on disconnection period due to heavy loaded wireless LAN handover. We also discuss some schemes to avoid the effect of handovers.

著者

島田 裕司 SHIMADA Yuji

出版者

駒沢女子大学

雑誌

駒沢女子大学研究紀要 = The faculty journal of Komazawa Women's University (ISSN:13408631)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.189-203, 2015-12-25

著者

松田 智子

出版者

佛教大学

雑誌

社会学部論集 (ISSN:09189424)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.99-110, 2001-03-01

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本稿の目的は,性別役割分業を基盤とする高齢夫婦の問題,特に高齢男性の配偶者への依存性に焦点をあて,その依存性を規定している要因を明らかにすることである。ロジスティック回帰分析の結果,配偶者への依存度が高い群と低い群を分けるのは,学歴,家事遂行度,夫婦愛意識の3変数であった。すなわち,高学歴の男性,家事遂行度の低い男性,夫婦愛意識が強い男性で配偶者に対する依存度が高くなっていた。これらの分析結果から,高齢男性の中でも特に高学歴層に配偶者への依存度が強いこと,高齢男性の配偶者に対する依存性を軽減するためには,男性の家事分担の促進,夫婦愛にとらわれない意識が重要であることが明らかとなった。

著者

竹内 博樹

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.401-407, 1998-12-15 (Released:2017-04-30)

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石油化学プラントのような巨大連続プロセスと異なり,医薬品製造はセミバッチ,バッチプロセスで行われることから,事故の規模はそれほど大きくないと考えられがちである.しかし,一歩間違えれば大きな事故につながることは,いろいろな事故の例をとるまでもなく明らかである.事故を防止するため,当社の医薬品開発から生産に至る過程において実施している危険性評価,安全対策等について述べる.

著者

渡邉 美樹

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)

巻号頁・発行日

vol.8, no.21, pp.60-62, 2009-10-06

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いわゆる一流企業の中には、入社した時から学歴によって社員を1軍と2軍に分けているところもあると聞きます。 私はそういうやり方は好きではありませんし、実際に見たこともありません。ワタミでは中卒も東大卒も同じように処遇し、仕事の実力や成果に応じて評価しています。