著者

大橋 修一

出版者

埼玉大学教育学部

雑誌

埼玉大学紀要. 教育学部 = Journal of Saitama University. Faculty of Education (ISSN:18815146)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.1-3, 2011

著者

梁 波 鈴木 俊男 濱本 孝一 山口 十志明 藤代 芳伸 淡野 正信 イングラム ブライアン カーター ジョン

出版者

公益社団法人 日本セラミックス協会

雑誌

日本セラミックス協会 年会・秋季シンポジウム 講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.412, 2011

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NiO-GDC, NiO-YSZ, NiO-Fe2O3-GDC, NiO-Fe2O3-YSZ anode tube supported tubular fuel cells was fabricated at the co-sintering temperature from 1250 oC to 1400 oC to investigate the relation between the densification of electrolyte layer and the open-circuit voltage. To focus on the changing of anode tube, all the tubular fuel cells support a ScSZ electrolyte layer and a LSCF cathode layer. The microstructure of the electrolyte layer sintered under 1300 oC included pores inside it, and the densification of the electrolyte completed at the sintering temperatures above 1300 oC. As the increasing of co-sintering temperature, the ScSZ electrolyte layer on the anode tube will become structurally sound and crack-free. The shrinkage both in length and in diameter of a tubular fuel cell reaches as much as 20% at co-sintering temperature of 1400 oC. So, it will result in the changing of open-circuit voltage of fuel cell from 1.0 V to 1.1 V

著者

鈴木 沙知 福井 剛志

出版者

静岡赤十字病院

雑誌

静岡赤十字病院研究報 = Journal of Japanese Red Cross Shizuoka Hospital (ISSN:09119833)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.42-45, 2015-12

著者

銭 偉栄

出版者

高岡法科大学

雑誌

高岡法科大学紀要 (ISSN:09159347)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.101-113, 2012-03

著者

合田 敏尚 高瀬 幸子 大石 邦枝 蒔田 和子

出版者

The Japanese Society of Nutrition and Dietetics

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.235-241, 1993 (Released:2010-04-30)

参考文献数

6

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静岡県内の都市及び都市近郊に住む幼児から高齢者 (3~69歳) の1,395人を対象に, 牛乳飲用の習慣と牛乳に対する嗜好の加齢変化を調査し, 以下の結果を得た。1) 各年齢階層別にみた牛乳飲用量の度数分布をみると, 各年齢階層での牛乳飲用量が1日当たり“1杯以上2杯未満”の者の分布が大であった。“2杯”以上の者は中高年齢層で減少し, 逆に“0杯”の者が増加した。2) 各年齢階層別にみた牛乳嗜好度 (5段階評価) の分布に特色がみられ, 牛乳の“好き”な者は若い年齢層に多く, 中高年齢層で減少した。牛乳の“嫌い”な者は中高年齢層で増加し, 50歳代では20歳代の約2倍に増加した。3) 牛乳不耐症の経験者と思われる者は, 20歳未満の年齢では少ない (5~6%) が, 20歳代から増加し始め, 30歳代以上では約1/4の者がその経験者と思われた。4) 総体的に, 加齢に伴う1日当たりの牛乳摂取量の減少と牛乳に対する嗜好度 (5段階評価) の低下が, 男女ともに観察された。成人層では年齢と牛乳摂取量との間に負の相関がみられ, 女性の場合にはその傾向が顕著であった (p<0.001)。それらの減少傾向の過程では女性の場合に特色がみられ, 20歳代後半と50歳代に牛乳摂取量及び嗜好度の上昇ピークが観察され, 前者は妊娠・授乳のための, 後者は閉経後の骨粗鬆症予防のためのそれらピークの出現と思われた。

著者

吉村 優治 和田 智

出版者

岐阜工業高等専門学校

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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研究代表者らが行ってきた建設廃棄物の再利用に関する研究は大きく以下の3つに分けられる。(1)軽量地盤材料としてのALC廃材のリサイクル(2)地盤安定材としての汚泥のリサイクル(3)建設残土の100%再利用したがって,これまでの研究成果も踏まえて当該研究期間4年間で以下のように研究を進展させ,新たな施工方法およびリサイクル技術を確立した。1)<ALC廃材の再利用試験施工現場の動態観測>すでに現場で施工した道路の沈下,側方変位等の動態観測を継続し,軽量地盤材料としてのALC廃材の再利用方法の有効性を検討した。2)<固化材を添加しないALC廃材の強度と吸水・排水性の検討>固化材を添加したALC廃材については軽量な地盤材料として道路路床にリサイクルできることが明らかになっている。また,粒状体としてのCBR値,内部摩擦角等の概略値は既に測定している。そこで,さらに粒状体としての吸水性,排水性を考慮した再利用方法について検討し,街路樹用の土としての使用方法を提案した。3)<建設残土の100%リサイクル法の検討>これまでの研究成果を踏まえ,建設分野でリサイクルの最も遅れている建設残土の100%再利用法の提案のために,鉛汚染土壌の再利用方法を検討した。結果的には汚染が著しい場合にはキレート材では汚染の封じ込めは難しいことが明らかになった。4)<リサイクル固化材の特性評価>地盤安定材としての汚泥のリサイクル固化材の特性を評価した。

著者

杉山 明

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科学 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.441-447, 2006-09-25 (Released:2017-07-14)

出版者

日経BP社

雑誌

日経エネルギーnext = Nikkei energy next (ISSN:21894795)

巻号頁・発行日

no.11, 2015-12

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10月は涼しかった9月の気温を引き継ぎつつ、大陸からの帯状高気圧が断続的に訪れた。そのため秋晴れが続き、全国的にも雨が少ない月となった。10月は1年で最も電力需要が少ない不需要期である。

著者

笹川 慶子

出版者

関西大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

池谷 和信

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.243, 2008

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<BR>1.はじめに<BR> アフリカを対象にした地域研究は、1950年代後半以降現在まで約50年の伝統を持って学際的に行われてきたが、地理学もその重要な部分を構成してきた。地理学では、自然地理学における環境変遷史研究、人文地理学における土地(自然資源)利用の変遷に関する研究などに焦点がおかれ、近年では、従来の地理学の枠にとらわれずにアフリカの地域像を構築することをねらいとした2册の単行本(のべ約900頁)が刊行されている(池谷ほか 2007、2008印刷中)。<BR> その一方で、アフリカ各地の地誌・民族誌のなかで通時的資源利用プロセスの復元のためにGPSやGISが使われてきた。佐藤は、空中写真、地形図、衛星画像などの資料に加えて地域住民に対して詳細な聞き取り調査をすることで、エチオピアの焼畑民マジャンギルによる環境動態の復元を行っている(佐藤2003)。このほかにも、GISや地理資料を利用した地域研究は、アフリカの他の地域でみられる。<BR> この報告では、GISを使用したアフリカ研究が、これまでのアフリカ地域研究に対して、どのような新たな貢献をすることができるのか?ここでは、あくまでも地域研究をさらに進展するためのツールとしのGISに注目したい。具体的には、筆者がこれまで約20年間にわたって現地調査を行ってきたアフリカ南部に位置するカラハリ砂漠(とくにボツワナ)に焦点を当てる。撮影年代の異なる航空写真や地形図や人口分布図を利用する一方で、これまで筆者自らが収集してきた数多くの地名の分布特性などを他の地理情報とのかかわりから分析する。<BR><BR>2.カラハリ砂漠の景観変遷史<BR> カラハリ砂漠は、日本の約2倍の面積を有し、ボツワナを中心として南部アフリカの内陸部に広がっている。ここでは、年間の降雨量がおよそ500mmであり、その降雨量は12月から3月までの雨季に集中しており、その年変動も大きい。また、対象地域のサバンナ景観を考える場合には、灌木の広がる地域だけではなく、降雨後に水が貯蓄されるパンと呼ばれる窪地、サバンナのなかで点在するウッドランドなどの森林景観、かつてのかれ川の跡であるモラポと呼ばれる地形の分布を無視することはできない。とりわけ、パンの大部分には必ず地名が付与されている。さらに、この地域では、狩猟採集民サン(ブッシュマン)や農牧民カラハリの人びとが暮らしてきており、彼らの集落やキャンプ地や畑地(スイカやササゲなどの栽培)があちこちに点在する。これらのことから人類の踏み後のみられない場所はほとんどなく、何らかの人為の作用した景観を構成してきた。<BR><BR>3.アフリカ環境史へのGISの貢献-ミクロからマクロへの展開-<BR> 近年、アフリカ地域研究のなかで、冒頭で述べたようなGISを利用した各地の環境動態研究や資源利用研究が報告されてきた。筆者は、それらを十分に活用することで、環境変動と人間活動のかかわりに関する研究に貢献でき、新たなアフリカ地域像を構築することができると考えている。しかし、そのためには、本稿の事例のみではなく、中部アフリカにおける熱帯雨林、西アフリカにおける森林・サバンナ移行帯、東アフリカにおけるサバンナなどの地域事例を加えて、アフリカ大陸全体の環境史に関するデータベースの構築が必要であろう。それを通して、自然が豊かで歴史なき大陸であるといわれたアフリカではあるが、自然に対する人為作用に関して新たな枠組みを提示することができるであろう。なお、筆者が所属する国立民族学博物館では、約24万点の標本資料(諸民族の生業、儀礼、技術にかかわる用具類など)の情報をHP上で公開している。このうちアフリカを対象にしたものは約2万3千点となり、アフリカ大陸の文化的地域性を把握するためにこれらを使用してのデータベースの作成も、今後の課題として残されている(大林ほか1990参照)。<BR><BR>参考文献<BR>大林太良ほか(1990)『東南アジア・オセアニアにおける諸民族文化のデータベースの作成と分析』民博研究報告別冊 11号。<BR>佐藤廉也(2003)「森林への人為的作用の解読法」池谷編『地球環境問題の人類学』世界思想社 <BR>池谷和信・佐藤廉也・武内進一編(2007):『朝倉世界地理講座-大地と人間の物語-11 アフリカI』朝倉書店。<BR>池谷和信・武内進一・佐藤廉也編(2008印刷中):『朝倉世界地理講座-大地と人間の物語-12 アフリカII』朝倉書店

著者

上田市誌編さん委員会編集

出版者

上田市 : 上田市誌刊行会

巻号頁・発行日

1999

著者

丸子町誌編纂委員会編

出版者

丸子町 : 丸子町誌刊行会 ; 1992.3-1992.11

巻号頁・発行日

1992

著者

藤井 賢一

出版者

国立研究開発法人 産業技術総合研究所

雑誌

Synthesiology (ISSN:18826229)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.201-211, 2008 (Released:2009-01-16)

参考文献数

39

被引用文献数

1 1

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物質の密度、あるいは、体積や内容積、濃度といった物理量を計測するための基準として従来は水が広く用いられていた。密度だけではなく比熱や表面張力など他の物性の基準としても水が用いられることが多い。しかし、水の密度はその同位体組成に依存して変化したり、溶解ガスの影響を受けるため、1970年代からはシリコン単結晶など密度の安定な固体材料を基準として密度を計測することが検討されるようになり、特に最近では計測のトレーサビリティを確保し、製品の信頼性を向上させるために、より高精度な密度計測技術が産業界からも求められるようになってきた。このような背景から産総研では密度標準物質としてシリコン単結晶を用い、従来よりも高精度な密度標準体系を整備した。密度の基準を液体から固体にシフトすることは、単なる精度向上にとどまらず、薄膜のための新たな材料評価技術や次世代の計量標準技術の開発を促すものである。

著者

辻 淺夫 高 成廈

出版者

京都外国語大学

雑誌

Cosmica (ISSN:03899780)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.21-41, 2007

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In February 2006, I conducted a questionnaire survey in nine 2002 FIFA World Cup Korea/Japan venues and 17 preparation camp sites in Japan in order to find out why municipalities host international sports events and how much international sports events contribute to promoting international exchange. The survey results are as follows: 1. Only four venues and preparation camp sites in Japan answered that they asked citizens' opinions before they bid to be a venue or preparation camp site. This means that many municipalities did not do prior analysis of the project and as a result they revealed a lack of accountability. It is of vital importance to host an international sports event with citizens' full support by doing prior project evaluation and ensuring accountability. 2. It was found that the 2002 FIFA World Cup Korea/Japan in Japan, an international sports event, had made a great contribution to the revitalization and internationalization of municipalities, the promotion of sports, the establishment of soccer in Japan, and the expansion of international sports exchange.

著者

木田 悟 小嶋 勝衛

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.9, no.18, pp.319-324, 2003

参考文献数

4

被引用文献数

1

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It is anticipated and hoped that World Cup Soccer will not only activate its convening organization but will also afford opportunities to the localities in which the participating teams will establish camps for training and lodging. There is a tendency to discuss only the economic effects that will accompany the regional activation, but societal results are also an important aspect. Accordingly, the case of the 1998 World Cup Soccer Tournament in France, which was the immediate precedent to the 2002 Tournament that was held in Japan and the Republic of Korea, was taken up for study, with an examination of the societal aspects of the conditions of activation in the localities where the teams had camps, by means of questionnaires sent to local governments and through on-the-spot polls and surveys.

著者

辻 幸和

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.50, no.12, pp.1109-1113, 2012 (Released:2013-12-01)

著者

麻植 淳治 Oe Junji オオエ ジュンジ

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.342-350, 1976-04-25

著者

梅原 康湖 辻 直子 冨田 崇文 谷池 聡子 川崎 正憲 奥村 直己 高場 雄久 松本 望 河野 匡 丸山 泰典 尾崎 信人 工藤 正俊

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.207-215, 2015 (Released:2015-03-31)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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【目的】外来大腸内視鏡検査におけるプロポフォールを用いた意識下鎮静法の安全性・有用性と患者満足度について検討する.【方法】外来大腸内視鏡検査を受けた80歳未満,ASA2以下の患者661人を,鎮静剤希望者と非希望者にわけた.鎮静剤希望者はプロポフォール単独群とミタゾラム+ペンタゾシン群に無作為に振り分けた.プロポフォール単独群241例ミタゾラム+ペンタゾシン群236例非鎮静群184例について呼吸循環器系への影響,回復時間,患者満足度,帰宅後の問題点について検討した.【結果】プロポフォール単独群で血圧の低下,ミタゾラム+ペンタゾシン群で心拍数,酸素飽和度の低下を有意に認めたが,一過性で重大な合併症はなかった.プロポフォール単独群の回復時間は短く,高い患者満足度が得られ,帰宅後の問題点も少なかった.【結論】外来大腸内視鏡検査の意識下鎮静法ではプロポフォールが第一選択と考えられた.

著者

宮崎 里司

出版者

早稲田大学大学院教職研究科

雑誌

早稲田大学大学院教職研究科紀要 (ISSN:1883664X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.35-53, 2016-03-01

著者

高橋 雅延

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

1996

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博士論文