著者

伊東 史子 長谷川 春生

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.87-88, 2018 (Released:2018-10-03)

参考文献数

1

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小学校6学年の総合的な学習の時間において,プログラミングを取り入れた単元を開発し,授業実践を行った。まず,ロボット掃除機を動かすためのプログラミングを行った。その後,多くの家電製品にはコンピュータが内蔵されていることを知り,コンピュータによって家電製品がどのように便利になったかについての調べ学習とその発表会を行った。最後に,コンピュータによって生活がどのように変化したかを考えた上で,今後の自分たちとコンピュータ等との関わりを考えた。児童は,プログラミングを体験しながら,コンピュータへの興味・関心を高め,自分なりの関わり方について考えを持つことができたと考える。

著者

嶋田 賢太郎 長谷川 春生

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.85-86, 2018 (Released:2018-10-03)

参考文献数

1

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小学校5年生の体育科表現運動領域「リズムダンス」において,プログラミング教育用教材を用いた授業実践を行った。本教材を操作しながら,ダンスに必要な基本の動きを獲得したり,踊りやすい動きの組み合わせを考えてプログラミングしたりすることを通して,グループでダンスをつくることができた。授業後の質問紙調査からは,プログラミング教材を活用することにより,児童は主体的にリズムダンス学習に取り組んだことがうかがえた。

著者

北野 彩佳 坂田 陽子

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.69-70, 2018 (Released:2018-10-03)

参考文献数

2

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本研究の目的は,デジタルデバイスの画面サイズが幼児の絵本の内容理解に影響を及ぼすか検 討することであった。保育園の年少児,年長児を対象にスマートフォン,タブレット,スクリー ンの 3種類のデジタルデバイスを用いて読み聞かせを行い,その後,絵本の内容に関する記憶質 問と,物語の流れに関する並べ替え課題を行い得点化し,各課題ごとに分散分析を行った。その 結果,どちらの課題においても年齢の主効果はみられたが,交互作用及び画面サイズの主効果は みられず,画面サイズの違いが,幼児の絵本内容の理解に影響を及ぼさないことがわかった。

著者

川澄 陽子 小林 祐紀

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.63-64, 2018 (Released:2018-10-03)

参考文献数

4

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小学校段階でプログラミング教育が必修化となる。東京都荒川区第二日暮里小学校や茨城県古河市立大和田小学校では,学校独自でプログラミング教育の年間指導計画を作成し,研究に取り組んでいる。そこで,勤務校での活用を念頭に置き,シーケンス(順序)やループ(繰り返し)等といった,育てたい論理的思考力を具体的に示した小学校プログラミング教育の年間指導計画を開発した。論理的思考力を具体的に明記することで,段階を経てプログラミング的思考を育むことができる構成とした。開発した年間指導計画に対するヒアリングの結果,授業展開の見通しをもつことができるように,育てたい論理的思考力の観点を明確に示すこと等の意見が出され, 改善に活かされた。

著者

山田 秀哉 小野田 千明

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.61-62, 2018 (Released:2018-10-03)

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2020年度から小学校でもプログラミング教育が行われることになり、関連のハードウェアやソフトウェア等のツールに注目が集まってきている。しかし、小学校学習指導領における例示では、第5学年算数科、第6学年理科、総合的な学習の時間に留めている。ここで「小学校高学年になればプログラミングとすぐに向き合えるのか」「中学年や低学年で素地を作らなくてもよいのだろうか」という問題に気付く。本報告では、プログラミング教育を指導したことのない教員(筆頭者)が初めて取り組んだ実践を報告する。算数科、生活科での授業事例を児童の様子、教師の配慮、使用したアプリケーションなどに着目して報告していきたい。

著者

白石 利夫

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.35-36, 2018 (Released:2018-10-03)

参考文献数

2

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障害を持つ児童生徒にとってICT機器は、学習や生活の幅を広げる大きな力になる。しかしながら、効果的に利用するには、どのように利用するかを検討していく、フィッティングが大変重要である。本発表では、肢体不自由児が機器の利用の仕方を自分で比較検討を行うことができるようになることを目的として教員と一緒に利用の仕方を考えていく、学習会を行ってきた実践について報告する。

著者

岡花 和樹 村上 元良 細辻 浩介 堀 優作 森 真樹 竹中 章勝

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.29-30, 2018 (Released:2018-10-03)

参考文献数

2

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平成 32 年度より施行される次期小学校学習指導要領解説総則には,「児童がプログラミングを体験しながら,コンピュータに意図した処理を行わせるために必要な論理的思考力を身に付ける ための学習活動」として,第5学年 B 図形の(1)における正多角形の作図が例示されている。本 研究では例示内容の他に,児童が継続してプログラミングを通して学習ができ,教科単元の学習 活動を深める学びにつながる授業開発を行なった。小学校 5 年生 B 図形(1)平面図形の性質の中 の合同な図形に注目し,合同な図形を描く際に分度器を用いて角の大きさを測定するアナログ的 操作をとり入れ,どの合同条件に対応するのか,必要な角の大きさや辺の長さは何かを考えなが ら,プログラミング環境 Scratch を用い,作図過程をプログラミングすることによって提示され た課題と同様の手順で図形を描いていくプログラム開発と授業開発を行い授業実践した。本発表 では従来のアナログ的な学びを活かしながら,新たにプログラミング的思考を育成する授業づく りを行うことで,数学的な見方考え方と情報的見方考え方を育成することでプログラミング的思 考の育成を同時に行える授業の提案をしたい。

著者

三井 一希 佐藤 和紀 萩原 丈博 竹内 慎一 堀田 龍也

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.27-28, 2018 (Released:2018-10-03)

参考文献数

1

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本研究では,IoTブロックを活用したプログラミング授業を開発し,実践した。アンケート調査の結果から,児童が IoT ブロックを活用したプログラミングを好意的に評価していることが確認された。また,自由記述の結果からどのような点に興味を感じ,どのような点に困難を感じているのかを明らかにした。

著者

松田 孝

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.25-26, 2018 (Released:2018-10-03)

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プログラミング教育必修化を目前に、全国各地で先行実践が始まっている。プログラミング的思考の育成や学習指導要領の例示、そして情報端末の活用等の条件により、先行実践は中・高学年にその事例が集まりやすい傾向が見受けられる。 一方で小学校低学年の子どもたちは、既にゲーム機を身近にデジタルテクノロジーを享受して成長してきている。子どもたちを取り巻く社会状況や彼らが社会人となった時代を確かに認識する時、デジタル機器の操作スキルを含むリテラシーとネットモラルをはじめとしたインテリジェンスを磨くことは、低学年の子どもたちにとってこそ急務である。 本校ではプログラミング言語であるIchigoJam BASICをカード形式のAppsにしたCutlery Appsを活用し、低学年でプログラミング活動をメインとした授業(表現活動)を行った。この取り組みは低学年の子どもたちのリテラシーとインテリジェンスを磨くことに加え、コンピテンシーBaseの「学び」を拓くこと、さらに中・高学年のプログラミングに繋がっていく可能性のある活動であることを報告する。

著者

手塚 明美 長谷川 春生

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.15-16, 2018 (Released:2018-10-03)

参考文献数

4

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小学校5学年の家庭科において、フローチャートを作成する活動を取り入れた単元を開発した。活動の流れは次のとおりである。まず、買い物の必要性を確かめるフローチャートを教師とともに作成する。その後、買い物の手順を示すフローチャートを各々作成する。最後に、作成したフローチャートによって生活がどのように変化したかを考えることを通して、フローチャートを使用するよさを実感する。児童が思考をフローチャートで可視化する学習活動は、プログラミング的思考の育成につながると考える。

著者

佐藤 和紀 礒川 祐地 萩原 丈博 竹内 慎一 堀田 龍也

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.5-6, 2018 (Released:2018-10-03)

参考文献数

2

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平成30年3月には文部科学省から「小学校プログラミング教育の手引(第一版)」が発行され,プログラミング教育に関する授業についての6つの分類が示された.本研究は,IoTブロック型のプログラミングツール「MESH」を活用したプログラミング授業に関する活用ワークショップの参加者のうち,小学校教員5名を対象にプログラミング教育の授業構想をしてもらった.そこで得られた授業構想をプログラミング教育の手引による分類に整理した結果,B分類とC分類を中心に構想された.

著者

木村 了士 臼井 英成 小林 祐紀

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.3-4, 2018 (Released:2018-10-03)

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新学習指導要領ではプログラミング教育が必修化される。特に,第5学年で学習する正多角形の作図は例示されており,授業開発が望まれている。そこで本研究では,1)開発した授業の実践可能性に考慮し,従来の教科書通りの基本的な展開を崩さないこと,2)プログラミングの考え方を視覚化させ教科内容を理解しやすくすること,3)日常生活とプログラミング的思考の関連を取り上げることを開発方針として,ドリトルを用いた正多角形の作図の授業を開発した。

著者

小坂 丈予 小沢 竹二郎 酒井 均 平林 順一

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山.第2集 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.59-74, 1983

被引用文献数

6 1

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Kiso-Ontake Volcano erupted suddenly on the 28th of October, 1979. The eruption started forming ten new craters on the southern flank of the volcano's summit. This paper deals with geochemical study on its volcanic activity after the eruption. The ratio of Cl to S was found to be high in the water-soluble components of the volcanic ash. The content of SO₂ was larger than that of H₂S in the volcanic gas. According to these observations and considering the sulfur isotopic ratio, the under ground temperature was estimated to be higher than 250℃, while that at the orifice was measured to be as low as 90℃. These facts and seismic observation indicate that magma was not elavated to a sarrow part, but that only high temperature-gas, which was separated from the magma, came up rapidly along the crack, and then rushed into the mud reservoir near the surface, where a large amount of water was evaporated, following the eruption caused by prompt increase of pressure. At an early stage of the eruption, the content of Cl^- was larger than that of SO²₄ in spring and pond waters, which were in contact with the fumarolic gases at the summit, but its relation was reversed later. This has been explained by the absorption of HCl, which had been contained in the volcanic gas at the early stage, into the water phase near the summit. From 1980 to 1982, the outlet temperature of fumarole increased to 108-145℃. However, the ratio of SO₂ to H₂S reduced rapidly, which indicates the decrease of temperature at depth. Therefore, the increase of the temperature of the fumarole is thought to be caused due to the decrease of cooling effect by ground water, because water was evaporated by the continuation of the eruptive activity. Recently no significant changes have been observed in temperature and chemical compositions of volcanic gas, suggesting that the activity will remain to be low for the time being.

著者

木股 文昭 山岡 耕春 藤井 直之

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集 (ISSN:24335320)

巻号頁・発行日

vol.1991, 1991

著者

小林 武彦

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科学 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.ii-iib, 1979

被引用文献数

1

著者

木下 健 田中 宏樹 キノシタ ケン タナカ ヒロキ Kinoshita Ken Tanaka Hiroki

出版者

同志社大学政策学会

雑誌

同志社政策科学研究 = Doshisha policy and managemant review (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.15-25, 2015-03

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論説(Article)本稿では、2012年8月に実施された「エネルギー・環境の選択肢に関する討論型世論調査」の効力について、計量評価を行っている。具体的には、Fishkin et. al.(2006)で提示されたDP評価の4基準に照らして、エネルギーDPがそれらの基準をどこまでクリアできていたかを検証する。実証分析の結果、討議参加者の代表性の確保に関しては、電話アンケート調査とエネルギーDP参加者の選好が異なっていたことから、記述的代表性が確保されていないことを明らかにした。有意な意見態度の変容に関しては、χ2検定の結果より、原発ゼロシナリオ及び原発20-25シナリオに関して、有意な意見態度の変容が起こったことを示した。また、討議倫理の保持に関しては、Somersのd検定の結果より、原発ゼロシナリオ及び原発20-25シナリオにおいて、集団分極化が発生していることを示した。最後に、討議合理性の発揮に関しては、順位相関分析より、コストと原発シナリオが相関関係を示すように変化したことから、討議合理性が発揮されたと判断した。集団分極化が見られたものの、有意に意見態度が変容し、討議合理性を発揮したといえることから、熟慮された公共的判断を体現する熟議的代表性が一定程度確保されていたといえよう。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1660, pp.30-35, 2012-10-01

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「国家の存亡に関わる重要事項を国民感情への配慮、聞こえのいい理念、極めて端的に言えば選挙対策を優先して決められたことを残念に思う」 9月18日の総合資源エネルギー調査会基本問題委員会。委員の1人である榊原定征・東レ会長は、解散総選挙を控えて突然「原発ゼロ」に舵を切った民主党政権を厳しく批判した。

著者

日本デューイ学会 [編]

出版者

春秋社

巻号頁・発行日

1960

著者

藤澤

出版者

日本西洋古典学会

雑誌

西洋古典学研究 (ISSN:04479114)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.179-180, 1986-03-18 (Released:2017-05-23)

著者

島田 和典 内藤 久士 岩渕 和久

出版者

順天堂大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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M1とM2 マクロファージは酸化LDL刺激による反応が異なり、主にM1がNF-kB経路に関連して反応した。大動脈瘤モデルの動脈瘤部および腹腔マクロファージはM1優位であった。動脈硬化モデルでは、骨格筋の炎症性細胞浸潤が確認された。動脈硬化病変は、強制的運動や自発的運動により抑制され、その機序としてマクロファージ動員や炎症の抑制が考えられた。嫌気性代謝閾値に基づいた運動処方を含む心臓リハビリテーションにより、筋量、筋力、運動耐容能は有意に改善し、運動耐容能の低下は予後と関連した。以上より、高強度運動のみならず身体活動維持の運動介入においても炎症抑制により動脈硬化病変を抑制する可能性が示唆された。