著者

山田 英雄

出版者

一般社団法人 国立医療学会

雑誌

医療

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.57-61, 1997

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高齢者医療の体系化へ向けて日本が今直面し, 解決を迫られている諸問題について, 一医療人としての私見を述べた.<br>日本は今, 高齢者医療保健福祉のシステム作りの重要な段階にあり, 関係者の異なる立場の意見を調整し, 実行して行かなくてはならないが, とくに医療の側からの積極的ならびに建設的な主張や提言が望まれる. 高齢者医療の体系化には高齢者医療自体の体系化と高齢者医療・保健・福祉の統合に向けての高齢者医療の体系化の二つの側面からのアプローチがあり, これらをめぐる諸問題を現段階で整理し, 高齢者医療の体系的発展を促す方法と戦略について述べた.

著者

星野 智

出版者

中央大学出版部

雑誌

中央大学社会科学研究所年報 (ISSN:13432125)

巻号頁・発行日

no.20, pp.1-14, 2015

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Recently many asylum seekers from Syria moved toward European countries, especially, Germany and applied for refugee status. According to the German ministry of Internal Affairs, the number of asylum seekers that entered into Germany in 2015 amounts to 1.1 million. But on the other hand, new right-wing populist party supported by many people who object to entering refugee is rising in Germany. It is the Alternative für Deutschland (AfD). This article aims at reviewing the rise of right-wing populist parties in Germany from the post World War Ⅱ period to the present. Particularly we intend to focus on the the rise and its internal fragmentation of AfD.

著者

杉山 伸也

出版者

慶應義塾経済学会

雑誌

三田学会雑誌 (ISSN:00266760)

巻号頁・発行日

vol.108, no.2, pp.309-329, 2015-07

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故岡田泰男名誉教授追悼特集 : 経済学部における歴史研究 : 日本, アジア, そしてアメリカ本稿は, これまでの「日本の産業革命」についての主要な議論(二部門定置説, 綿業中軸説, 在来産業工場制工業化論, 動力革命論, 数量経済史的アプローチ, 比較制度分析, 地域産業革命論)とイギリス産業革命に関する最近の潮流の検討を通じて, 後進国日本における産業革命論の課題と展望をグローバル・ヒストリーの視点から考察する。This article considers the case of Japan as a latecomer country in the context of global history. It reviews the main arguments about Japan's industrial revolution in the late nineteenth to the early twentieth century along with recent trends in research into the British industrial revolution

著者

KYOZABURO KUMAMOTO

出版者

The Japanese Biochemical Society

雑誌

The Journal of Biochemistry (ISSN:0021924X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.95-107, 1938 (Released:2008-11-18)

参考文献数

6

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.346, pp.44-47, 2004-02-27

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多様な利害関係者がいる大規模事業を住民参加で進める場合,成否は,本音の議論を交わすことのできる「場」の設定にかかっている。行政が議論を押し切ったり,特定の組織の発言力が強かったりすると参加者の不信感は募るばかり。メンバー構成や情報公開のあり方などがポイントだ。

著者

長谷川 淳一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.517-522, 1999-10-25 (Released:2018-03-01)

参考文献数

33

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The 1940s has been regarded as an epoch in the history of British town planning. Among other things, many imaginative plans were prepared by famous planning consultants, such as Tomas Sharp and Patric Abercrombie. Behind the scenes, however, there was a growing concern among these planners and the government about the present as well as the future of planning and planners. This led to the setting up of the committee on qualifications of planners, which aimed to introduce a new breed of planners, with little avail.

著者

新井 敏弘

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理

巻号頁・発行日

vol.61, no.12, pp.1278-1279, 1992

出版者

写

出版者

神奈川歯科大学

巻号頁・発行日

2015

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神奈川歯学,49(2):111-118,2014

著者

石橋 雅義 藤永 太一郎 伊豆津 公佑

出版者

The Chemical Society of Japan

雑誌

日本化學雜誌

巻号頁・発行日

vol.81, no.10, pp.1549-1554, 1960

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滴下水銀電極を用いる電流規正ポーラログラフイーにおいては,被還元物質の電流電位曲線および限界電流がその後放電物質の電極反応過程に左右される。すなわち,多量後放電物質の電極反応が不可逆な場合,限界電流値は通常のポーラログラフ法におけ大拡散電流に等しいが,後放電物質が可逆的に還元されるときにはそれよりも約10%小さい限界電流値を示す。本報では,いて定電流電解するさいの1滴の間の電位時間式を,後放電物質の電極反応を考慮して導出し流電位曲線式および限界電流,その結果から電の式を求めた。得られた諸式は実験結果とよく一致することを確かめた。

著者

木村 あゆみ 寺内 智 村上 義信 穂積直裕 長尾 雅行 小林 和人 西條 芳文 吉田 祥子 Kimura Ayumi Terauchi Satoshi Murakami Yoshinobu Hozumi Naohiro Nagao Masayuki Kobayashi Kazuto Saijo Yoshifumi Yoshida Sachiko

雑誌

【全国大会】平成18年電気学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

pp.141, 2006-03-15

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筆者らは以前に、外科手術中に生体組織診断を無染色で行う方法として「フーリエ変換型超音波顕微鏡」の開発を行い、実用化を達成した[1]。しかし、この段階では加工切片の準備が必要であった。さらに、スライスすることにより組織の機能に損傷を与えることも懸念される。これらの理由により筆者らは新しく組織断面の局所的音響インピーダンスを画像化できる音響インピーダンス顕微鏡を提案した.音響インピーダンスは音速と密度の積で与えられるため,密度の分散が大きくないときには音速とよい相関を持つと考えられる.本報告では,音響インピーダンス顕微鏡の概念を述べるとともに,測定精度について検討する.また,応用例の一つとしてラットの小脳組織観察を行う.

著者

得永嘉昭

雑誌

信学技報

巻号頁・発行日

1993

被引用文献数

1

著者

島田 美紀代 山田 舞子 岩野 ミカ

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集

巻号頁・発行日

vol.60, pp.380, 2011

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〈はじめに〉当院では、併設する訪問看護ステーションにおいて、理学・作業療法士による在宅リハを実施している。今回、脳血管障害者に対するアプローチを作業療法士の視点から紹介し、訪問看護ステーションにおける作業療法士の役割について若干の考察を交え報告する。〈対象〉脳血管障害(小脳レベル)。女性。発症後、当院リハで訓練・指導を経て約4ヵ月後に退院。退院1週間後訪問リハ開始。開始当初、主婦業がやりたい気持ちはあるが、失調症状によりふらつきや頭の重さの訴えが強く、横になることが多かった。〈経過〉まず、機能的評価やADL評価を行いつつ本人の不満や不安を傾聴したところ、生活動線が健常時のままである事・過度な緊張が入る事がADLの狭小につながっていた。環境設定を中心にアプローチし、横になることは少なくなったが、外に出る機会が激減していたせいもあり、体重が増加傾向をたどった。内から外への足がかりとして日課表を作成し、1日の生活パターンを図式化した。また、訪問看護師の助言より、定期的に体重測定を行った。このように客観的なデータを表示することで、自ら生活を見つめ直すきっかけになった。その後、家庭での役割や活動を意識した評価を行い、機能面ばかりではなく、その人らしく主体的に活動ができるよう援助を行った。〈考察〉作業療法は「活動」を扱う。「活動」とは人間が生きる上で必要な「作業」のことで、手芸等の「作業」ばかりではない。障害と共生しながらその人らしい生活を営むために、心身の時系的変化をくみ取りつつ「活動」を行える身体・環境づくりを行う必要がある。退院し「在宅復帰」という目標を達成した利用者が次に何を目標にし、どう人生を再構築していけばよいのか、「活動」を扱う者として「導き」の必要を感じた。又、訪問看護は特に他職種との連携が必須である。問題を共有しつつ、それぞれの立場の意見交換する重要性も感じた。

著者

今橋 朋樹 狩野 秀之 前田 幸嗣 Imahashi Tomoki Kano Hideyuki Maeda Koshi

出版者

九州大学大学院農学研究院

雑誌

九州大学大学院農学研究院学芸雑誌 (ISSN:13470159)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.241-250, 2008-10

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Recently, food mileage is remarkable as the index that unites the production of food and environmental problems or the safety and the anxiety problems of food. The food mileage shows the size of the energy spent on transportation, and it can be said that the larger this value becomes, the larger environmental load grows. Moreover, it suggests that the risk and the anxiety to food increase. As mentioned above, measuring the food mileage plays an important role in analyzing various problems of food. However, in the past paper, the food mileage was calculated at certain point of the past time, so it was not simulated how this value changes under the various policies change. Therefore, in this paper, by applying the spatial equilibrium model developed by Maeda and Kano (2008), we analyze the influence to the food mileage of the shift in policy. Concretely, we measure the each food mileage about the international rice trade under the situation that the present foreign trade policy is maintained and the situation that the trade liberalization progresses and the tariff and the tariff quota are abolished completely in all countries. As a result, when thinking all countries, the food mileage increases about 4.451 times under the situation of the trade liberalization. Moreover, by analyzing the factors of an increase of the food mileage, it became clear that the influence in each country is different. The left problem includes that how to build the value of the food mileage into the policy. Moreover, when the policy is executed, it is important to calculate other environmental indicators by applying the spatial equilibrium model similarly.本稿では,コメに関する貿易の自由化という政策の変更によるフード・マイレージの変化を計測し,さらにその変化の要因から,各国に現れる影響を明らかにした.その結果,フード・マイレージは,一部の国(アメリカ,ブ ラジル,インド)においてわずかに減少するものの,分析対象国全体でみると約4.451倍になることが明らかとなった.また,各国に現れる影響は,環境に関する負荷の増大,食料に関わるリスク・不安感の増大など,様々に異なることが明らかとなった. 最後に,残された課題を提示することによって本稿を結びたい.第1の課題は,フード・マイレージと施すべき政策との関係である.つまり,分析により得られた値をいかに環境あるいは食の安全性に関する政策に結びつけるかといった具体的な手段の開発が挙げられる. 第2の課題は,他の環境指標への空間均衡分析の応用可能性の検討である.貿易に関連して利用される主な環境指標には,中田(2003)によると,以下のものが挙げられる.輸出国側に対する環境負荷としては,輸入国が本来自国で消費すべき水資源を奪っているという仮想水(バーチャル・ウオーター),同じく,それを持続的な食料消費を行う場である資源としての土地の面積の収奪に置き換えたエコロジカル・フットプリントの概念が挙げられる. また,輸入国側に対する環境負荷としては,輸入作物を窒素で置き換え,これが蓄積した土地で育った作物が人体に悪影響を及ぼすという窒素の供給過多の問題が挙げられる.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[11] 新大橋小破御修復三橋番屋御修復書留 安政三辰年より同四巳年迄 上,

著者

會澤 まりえ 大野 実 Marie Aizawa Minoru Ohno

雑誌

尚絅学院大学紀要 = Research reports of Shokei Gakuin College (ISSN:13496883)

巻号頁・発行日

no.59, pp.23-34, 2010-07-01

著者

飯島 弘貴 青山 朋樹 伊藤 明良 山口 将希 長井 桃子 太治野 純一 張 項凱 喜屋武 弥 黒木 裕士

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0814, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】変形性膝関節症(膝OA)は膝関節痛やこわばりを主訴とする代表的な運動器疾患である。その病態の中心は関節軟骨の摩耗・変性であるが,近年では病態の認識が改まり,発症早期より生じる軟骨下骨の変化が,関節軟骨の退行性変化を助長している可能性が指摘されるようになった。我々も同様の認識から,半月板損傷モデルラットを作成し,その早期から軟骨変性と軟骨下骨嚢胞が共存していることを明らかにした(Iijima H. Osteoarthritis Cartilage 2014)。理学療法を含む非薬物治療は,膝OAの疼痛緩和を目的とした治療戦略の大きな柱であるが,このような早期膝OAの病態を考慮した,OA進行予防策に関する研究蓄積は乏しい。また,病態モデル動物を用いた研究において,歩行運動が関節軟骨の退行性変化を予防しうる,という報告は散見されるが,そのメカニズムは不明であった。そこで,我々はこれらの課題に対して,早期の病態に関与する軟骨下骨変化を歩行運動によって抑制することが,膝OA進行予防に寄与するのではないかと着想し,これまで不明であった,運動による膝OA進行予防メカニズムの解明へと研究を進めてきた。本研究では,我々が報告した半月板損傷モデルラットを使用し,疑似的に早期膝OAの状態を作り出し,歩行運動が軟骨下骨変化に与える影響を評価し,軟骨変性予防効果との関連性を検討した。【方法】12週齢のWistar系雄性ラット24匹に対して,内側半月板の脛骨半月靭帯(MMTL)を切離する内側半月板不安定性モデルを作成した。MMTLの切離は右膝関節のみに行い,左膝関節に対しては偽手術を施行し,対照群とした。その後,術後8週間に渡り自然飼育を行うことで,OAを発症・進行させるOA群(n=8)と,早期膝OAの状態となる術後4週時点からトレッドミル歩行(12m/分,30分/日,5日/週)を行う運動群(n=8)の2群に分類した。時系列変化を評価するため,術後4週まで飼育する介入前群(n=8)を設定した。主な解析対象および群間の比較は,MMTLを切離した全群の右膝関節とし,対照群とも比較した。解析内容は,μ-CT撮影および組織学的手法を用いて,4週間にわたる歩行運動介入の効果を検討した。μ-CT撮影所見より軟骨下骨嚢胞の最大径を評価し,組織学的解析では破骨細胞マーカーである酒石酸耐性酸フォスファターゼ(TRAP)染色とともに,骨細胞死数,軟骨下骨損傷度(0-5点)を評価した。また,軟骨変性重症度(0-24点)を評価し,軟骨下骨損傷度との関連性の評価としてSpearmanの順位相関係数を算出した。【結果】μ-CT所見では介入前から脛骨内側関節面にて軟骨下骨嚢胞が確認されたが,運動群では最大嚢胞径が縮小し,介入前およびOA群よりも有意に低値を示した(P<0.01)。組織学的所見では,軟骨下骨嚢胞内にTRAP陽性破骨細胞が多数観察され,直上の関節軟骨が嚢胞内に落ち込む所見が介入前群では30%で確認された。OA群ではその後悪化し,80%で確認されたが,運動群では0%であった。併せて,介入前およびOA群では多数の骨細胞死が観察されたが,運動群ではいずれも軽度であり(P<0.01),軟骨下骨損傷度は介入前およびOA群よりも有意に低値を示した(P<0.05)。軟骨変性重症度は,運動群で最も低値を示し(P<0.05),軟骨下骨損傷との間に強い相関を認めた(P<0.01,r=0.91)。【考察】半月板損傷後に発症した早期膝OAに対する緩徐な歩行運動は,骨細胞死の減少とともにTRAP陽性破骨細胞活性に起因する軟骨下骨嚢胞を縮小させることが明らかになった。つまり,半月板損傷後に生じた損傷軟骨下骨は可逆的な状態にあり,自然飼育のみでは進行する一方,歩行運動によって治癒することを示している。軟骨下骨の損傷により形成された陥没は,関節軟骨に加わるひずみを増大させる要因となるだけでなく,関節軟骨-軟骨下骨間の炎症性サイトカインの交通を介してOAを進行させることが知られている。したがって,軟骨下骨の治癒が歩行運動によってなされることで,その直上の軟骨に加わる力学的,化学的ストレスを緩和させ,膝OAの進行予防に一部寄与しうることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】膝OAに対する従来の理学療法は,摩耗・変性した関節面へ加わる応力を,分散あるいは減弱させることを主目的としてその進行予防に寄与してきたため,歩行運動のような運動負荷を治療手段とするという考え方は希薄であった。本研究結果は,半月板損傷後の早期膝OAに対する一定の運動負荷がOA進行予防に寄与する可能性を提示し,そのメカニズムの一部を病態モデル動物を使用して病理組織学的にはじめて明らかにしたものである。

著者

秋本 福雄

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.41.3, pp.887-892, 2006-10-25 (Released:2018-06-26)

参考文献数

50

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1910年代、地域計画という用語がイギリスに登場し、間もなくアメリカに紹介され、1920年代、両国で広範に普及した。最近の研究は、地域計画運動の初期の段階について焦点をあてるようになった。しかし、地域計画の概念がどのように形成されたか明らかになっていない。この論文は、19世紀の末から1920年代までの、ハワードの社会都市、パトリック・ゲデスの地域調査、パトリック・アーバークロンビーの地域調査、トマス・アダムスの地域計画、ルイス・マンフォードの地域都市を含む、都市計画家の考えを解析し、地域計画の概念の諸要素がどのように形成されたかを明らかにし、それらの対立点を吟味している。

著者

秋本 福雄 阿部 正隆 梶田 佳孝

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.44.3, pp.871-876, 2009-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

31

被引用文献数

4

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地域計画は英国に登場し、1920年代、アメリカ及び英国で都市計画法の中に制度的に組み込まれた。日本へは、飯沼一省が1923年の米欧外遊の後、紹介したが、都市計画法は、今日なお、地域計画に関する条項を持たない。この研究の目的は、その理由を日本における地域計画の導入期を解析することにより明らかにすることにある。飯沼は、地域計画という用語にアメリカで遭遇し、英国で地域計画の概念を把握し、ハワードの田園都市、C. B. パーダムの衛星都市の図式の強い影響を受けた。飯沼は都市計画法の都市計画区域を批判したが、都市計画法を根本的に組み立て直すには至らなかった。

著者

宮脇 勝

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.691-696, 1997-10-25 (Released:2018-05-01)

参考文献数

16

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The history of Italian Master Plans can be analized from the the activities of the planner and their generation. The first generation, L. Piccinato (1899-1974) and P. Marconi (1893-1974), created the foundation for the modern city planning. The second generation, G. Sasmona' (1898-1983), the urbanization and applied the city planning theory to many cities. the third generation, G. C. Venuti (1926-) modificated the plans and proposed sustainability as the Landscape Plan by Galasso Act.