著者

田中 愛治 川出 良枝 古城 佳子 西澤 由隆 齋藤 純一 吉川 徹 小西 秀樹 船木 由喜彦 今井 亮佑 品田 裕 飯田 健 井柳 美紀 遠藤 晶久 清水 和巳 Jou Willy 千葉 涼 日野 愛郎 三村 憲弘 村上 剛 山崎 新 横山 智哉 加藤 言人 小川 寛貴 坂井 亮太 中西 俊夫 劉 凌

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2013-05-31

---

熟慮を経てから市民のニーズを測定するCASI調査と、熟議を通して市民のニーズを探るミニ・パブリックスを比較分析すると、熟議に基づくミニ・パブリックスよりも、熟慮に基づくCASI調査の方がサンプルの代表性は高く、実施のコストが低い点では好ましい。しかし、本プロジェクトの実験・調査を通して、熟慮だけでは難しいが、熟議を通してこそ達成できる効果もあることが分かった。例えば、事実に対する思い込みの是正においては、熟慮ではなく、熟議の効果が確認できた。したがって、CASI調査(熟慮)とミニ・パブリックス(熟議)のどちらにも利点があることが明らかになり、一概に両者の優劣をつけることはできないといえる。

著者

岡部 貴美子 牧野 俊一

出版者

日本ダニ学会

雑誌

日本ダニ学会誌 (ISSN:09181067)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, 1999-05-25

被引用文献数

1

著者

西 智樹 大滝 啓介 吉村 貴克

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第32回全国大会(2018)

巻号頁・発行日

pp.3Pin105, 2018 (Released:2018-07-30)

---

線形可解マルコフ決定過程(L-MDP)は効率的に政策を学習することができるマルコフ決定過程のサブクラスの一つである.これまでL-MDPのための離散行動空間におけるバッチ強化学習は提案されておらず,交通信号機制御などの行動が離散的に表現される問題に対して適用することができなかった.そこで我々は予め収集したデータから状態価値関数と次状態における状態価値の予測モデルの学習を通して,より良い政策を探索する離散行動空間におけるL-MDPのためのバッチ強化学習を提案する.我々はよく知られた交通シミュレータであるSUMOを用いて1交差点での交通信号機制御により提案法の評価を行った.実験結果から提案法は予め収集したデータのみからQ学習に比べ効率的に政策を学習することができることが分かった.

著者

青木 幹雄

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1212, pp.6-9, 2003-10-13

---

衆議院の解散、総選挙で小泉純一郎首相の政策が改めて国民に信を問われる。9月の自民党総裁選で、派閥崩壊、独自の人事を印象づけた小泉第2次改造内閣。日本の政治が大きく転換する中で、その政策はどうなるか——。 第2次小泉内閣が成立する過程で、青木幹雄自民党参院幹事長がキーマンとして急浮上した。総裁選では自ら小泉首相の推薦人となり、小泉再選の流れを決定づけた。

著者

菅 修一

出版者

日本医学図書館協会

雑誌

医学図書館 = Journal of the Japan Medical Libraries Association (ISSN:04452429)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.122-124, 2018-06

著者

金子 杏弓 高橋 史

出版者

信州大学大学院教育学研究科心理教育相談室

雑誌

信州心理臨床紀要

巻号頁・発行日

vol.17, pp.19-28, 2018-06-01

---

本研究では,援助要請行動を悩みの相談行動と定義し,相談行動に対する被援助志向性,心理的負債感,抑うつの影響性を検討した。大学生297名を対象に質問紙調査を行った結果,相談行動に影響するのは悩みの経験および被援助志向性であることが示された。悩みの経験が多いほど,また,被援助志向性が高いほど相談行動を多く行っていた。心理的負債感および抑うつは相談行動に影響を及ぼさないことが示された。今後は,相談行動以外の援助要請行動や,援助要請をする相手による違いについても検討する必要がある。

著者

杉山 雅宏

出版者

東北薬科大学

雑誌

東北薬科大学一般教育関係論集 (ISSN:09146008)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.45-60, 2015-03-20

著者

朴 洪宇 渡部 純二 神谷 典穂 横山 英輝 平田 彰彦 藤井 尊 清水 一郎 伊東 進 後藤 雅宏

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学会 研究発表講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.205-205, 2005

著者

森脇 克巳

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム制御情報学会論文誌 (ISSN:13425668)

巻号頁・発行日

vol.29, no.10, pp.463-465, 2016-10-10 (Released:2017-01-15)

参考文献数

6

著者

松橋 隆治 石谷 久 菅 幹雄 吉岡 完治

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.77, no.12, pp.1184-1192, 1998-12-20 (Released:2010-06-28)

参考文献数

5

被引用文献数

1 2

---

Life cycle assessment (LCA) is expected to be a useful measure for us to evaluate environmental impacts associated with products or processes, so that we could improve our production systems for sustainable development. For this purpose, we have developed a novel mathematical tool called Process-relational Model. In the model, we have improved the principle of input-output analysis so as to include joint production. This improvement has enabled us to overcome difficulties of LCA in retracing complicated repercussions among production systems and in allocating environmental emissions among multiple products.Then life cycle CO2 emissions of electric and gasoline vehicles have been estimated with this model. We have shown that production and driving of electric vehicles cause less CO2 emissions than those of gasoline vehicles. Our analysis has also indicated that the difference detween electric and gasoline vehicles dramatically changes depending on traffic situation. Namely the difference becomes larger, as average velocity of vehicles becomes lower. Concerning electric vehicles, we have compared CO2 emissions caused by production with those caused by driving. The share of production has increased, as average velocity becomes higher.In conclusion, we have clarified directions of research and development of electric and gasoline vehicles for sustainable energy system.

著者

井上 文宏

出版者

湘南工科大学

雑誌

湘南工科大学紀要 (ISSN:09192549)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.1-9, 2014-03-31

---

This paper describes a study of high accuracy and low cost position measurement system using laser range finder (LRF), and its appliction for construction foundation. In proposed system, the data obtained from LRF assuming the arc-shaped contours of the object, the center position was analyzed introducing the least square method and maximum likelihood estimation. The error bertween the analysis and the measurement was corresponds enough to the allowable accurate range. Applying this system to the construction work, the high accurate pile marking and the pile drive positioning were recognized. Since the position and direction of the worker was easily found, the high effcient and short term works were surely performed.This paper describes a study of high accuracy and low cost position measurement system using laser range finder (LRF), and its appliction for construction foundation. In proposed system, the data obtained from LRF assuming the arc-shaped contours of the object, the center position was analyzed introducing the least square method and maximum likelihood estimation. The error bertween the analysis and the measurement was corresponds enough to the allowable accurate range. Applying this system to the construction work, the high accurate pile marking and the pile drive positioning were recognized. Since the position and direction of the worker was easily found, the high effcient and short term works were surely performed.

著者

池宮城 陽子

出版者

慶應義塾大学大学院法学研究科内『法学政治学論究』刊行会

雑誌

法学政治学論究 : 法律・政治・社会 (ISSN:0916278X)

巻号頁・発行日

no.100, pp.91-120, 2014

---

一 はじめに二 沖縄に対する領土主権問題の背景 (一) 日本の非軍事化と沖縄基地 : 保障占領の拠点としての役割 (二) 米ソ協調の破綻と沖縄基地 : 日本の安全確保のための役割三 朝鮮戦争と沖縄に対する領土主権問題の質的変化 (一) 米国からの再軍備要求 : 保障占領受け入れ義務の免除 (二) 吉田・ダレス会談時の対応策 : 信託統治の受け入れと再軍備拒否 1 信託統治の回避可能性に関する悲観的認識 2 再軍備拒否の建前四 沖縄に対する施政権返還問題の萌芽 (一) 信託統治の回避可能性の浮上と領土主権の残存、再軍備方針の修正 (二) 沖縄に対する施政権返還問題の構図五 おわりに

著者

松亭金水 作

出版者

丁子屋平兵衛

巻号頁・発行日

vol.五, 1836

著者

山口 覚 Satoshi Yamaguchi

出版者

関西学院大学人文学会

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.101-128, 2013-05

著者

山口 覚

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.27, 2011

---

本発表では,主に1984年制定の尼崎市都市美形成条例を対象として,その運用例や,市の財政難などにともなう運用上の変化を確認する。同条例は「狭義」の景観行政に関わるものであり,今回の発表ではその部分に焦点を当てる。ただし「まちづくり」全般と関わる「広義」の景観行政にも必要に応じて言及する。 その際には,行政(や研究者)による「都市」表象との関係にも留意する。自市をいかなる「都市」と見なすかによって,その時々の行政の在り方は変容する。都市景観行政は「都市」それ自体が置かれた複雑な流動的状況や,その時々のトレンドにに左右される「都市」表象を色濃く反映するのである。 より具体的な事例の内容としては,1980年代以降における尼崎市の狭義の景観行政の整理,旧尼崎城下町の一角を占める「寺町」を中心とした景観行政の注力とその変化,それを裏付ける市財政における景観行政の位置づけの変化などを取り上げる。脱工業化,バブル崩壊,阪神大震災の影響といった広範なコンテクストの変化の中で様々に変化してきた景観行政は,「市民派」市長のもとで決定的に弱体化されていき,自他ともに「市民」と認めるであろう寺町住民と行政との間で「寺町マンション建設問題」という形でのコンフリクトを生じせしめるに至る。この間に尼崎市は,「独自の歴史を有する個性ある都市」との表象から,「大阪大都市圏における住宅都市」というようにその表象を大きく変容させている。 都市景観行政論を幅広い都市論の中に置き直して再考することが最終的な目標となるが,この発表それ自体では,尼崎市都市美形成条例に関する詳細な事例の紹介を中心におこないたい。

著者

糸数 竜海 堀 耕治 イトカズ タツミ ホリ コウジ Tatsumi Itokazu Koji Hori

雑誌

立教大学心理学研究

巻号頁・発行日

vol.60, pp.77-85, 2018-03-31

出版者

日経BP社

雑誌

日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)

巻号頁・発行日

no.369, pp.222-230, 2002-07-01

---

通信事業者各社の2001年度決算が出そろった。固定電話市場は加入電話の不振が響き,市場規模は5兆円を割り込んだ。一方の移動通信は,好調が続く携帯電話がけん引し,7兆円規模に成長した。ただし,携帯電話の加入者が7000万弱に達し,飽和気味。通信市場全体の今後の成長は緩やかなものになりそうだ。

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[147],

著者

山本 志乃

出版者

日本学術会議協力学術研究団体 交通史学会

雑誌

交通史研究

巻号頁・発行日

vol.55, pp.98-99, 2004

著者

隈 正雄

出版者

筑波技術短期大学学術国際交流委員会

雑誌

筑波技術短期大学テクノレポート (ISSN:13417142)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.145-149, 2002

---

本学視覚部情報処理学科における就職支援の現状についての報告である。はじめに、情報処理学科の就職支援体制について説明する。次に、SPIの模擬試験や企業採用責任者による模擬面接等の受験テクニックの指導方法について報告する。本学科の支援の特色として、学生に企業の視覚障害者採用の実態を理解させることがある。本学科ではその理解を元に、企業選定、職種選定、企業へのアプローチの方法をアドバイスしている。