著者
ヅリスブール 著
出版者
東京浅草天主堂
巻号頁・発行日
1893
著者
小宮山 純平 本多 淳也
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.31, 2017

複数のクリック率の不明なオンライン広告をウェブサイトに配置する問題を考える。このとき、クリック率の高い広告から順に配置したいが、ユーザのフィードバックを見ながらクリック率を推定しオンライン的に配置を最適化する必要がある。下の位置にある広告は通常上位より見られないが、この割引効果を考慮したオンライン最適化を多腕バンディット問題として定式化し、有効なアルゴリズムを提案する。
出版者
日経BP社
雑誌
日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.1098, pp.60-67, 2017-06-22

2020年に訪日外国人観光客数4000万人を達成するという政府目標を追い風に、拡大する宿泊市場。だが延べ宿泊者数の伸びが鈍化し、競争は激化。民泊も台頭し、宿泊施設を取り巻く環境は大きく変化している。
著者
沖 裕貴
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.19, no.4, pp.11-18, 2004

国立大学は,平成16年4月より国立大学法人に移行する.さまざまな大学改革,教育改革が目白押しの中,大学評価を巡る情勢も大きく変化しつつある.教育評価に関しては,設置審議会などの事前の機関審査から大学基準協会や大学評価・学位授与機構,あるいは日本技術者教育認定機構などによる事後の認証評価に置き換わりつつある.認証評価体制では,結果(outcome)の挙証が最も重要となる。各大学の理念,教育・学習目標に対して,それを具体化するカリキュラムや授業,修学支援施策などの教育システムの有効性を,証拠を挙げて示さなければならない.またそれと同時に,それらの教育システムで学んだ卒業生が,そのシステムに対してどの程度満足感を得たかも示す必要がある.本研究では,大学における卒業時満足度尺度を構成し,認証評価に対応する手立てを提供すると同時に,教育システムの改善点や経年的な変化を可視化し,さらなる改革に資することを目的としている.
著者
塩野 忠久 長田 祐介 中川 恭彦
出版者
超音波エレクトロニクスの基礎と応用に関するシンポジウム運営委員会
雑誌
超音波エレクトロニクスの基礎と応用に関するシンポジウム講演論文集 (ISSN:13488236)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.15-16, 2006-11-15

In frequency adjustment of the crystal resonator by ion beam etching, the phenomenon which frequency shifts immediately after etching arose, and it became the big cause which barred utilization. So, theoretical analysis of this frequency change was conducted. Temperature distribution change of the crystal resonator at the time of ion beam irradiation was calculated by the FDM. Thermal stress distribution was calculated from temperature distribution, and change of resonance frequency was calculated from change of the elastic constant. Analysis carrying out about AT, BT, and SC cut, calculation and an experimental result were well in agreement. Therefore, it turned out that thermal stress arises in temperature distribution change produced by ion beam irradiation, an elastic constant changes, and frequency changes.

1 0 0 0 OA 天保撰要類集

出版者
巻号頁・発行日
vol.[170] 第六十二 上 寺社之部 三,
著者
鈴木 淳子 工藤 綾子 山口 瑞穂子 村上 みち子 服部 恵子 岩永 秀子
出版者
順天堂大学
雑誌
順天堂医療短期大学紀要 (ISSN:09156933)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.1-16, 1994-03-25
被引用文献数
1

本研究は,基礎看護技術を教授するうえで必要な科学的裏付けを明らかにする研究の一環として行っているものである。今回は,バイタルサインの測定技術の教授に必要な知識がどの程度実証されているか,過去10年間の看護関係の文献から明らかにした。検索した文献を(1)血圧測定,(2)体温測定,(3)脈拍測定,(4)心拍測定に整理し,考察した。呼吸測定については該当する研究がなかった。その結果,血圧測定時には測定器具の特徴を考慮すること,測定者による誤差を少なくする為に最小血圧を読む時の減圧をゆっくりしたほうがよいとの結果を得た。清潔援助や体位が血圧に及ぼす影響については,仰臥位による測定が妥当とされた。血圧測定方法に関しては,測定部位と心臓を同じ高さにする必要性や,上腕の太さが測定値に影響を与えることが検証された。体温測定に関しては,体温計の特徴を理解して使用することが必要とされた。体温測定時の変動因子については,身体の露出,腋窩検温では皮下脂肪の厚さが測定値に影響を与えること,入浴後60分後に入浴前の体温に戻ることがわかった。測定方法については,水銀体温計での腋窩検温の測定時間は10〜15分間必要であること,測定部位を一定にする必要性が明らかになった。また,口腔温よりも腋窩温の方が高いとは一概に言えないとの報告,老人のオムツ内検温の有用性の検証など,対象者の状態を考慮した測定部位の選択の必要性が示唆された。脈拍,心拍測定については,運動,入浴などの影響を考慮し,1分間測定することが必要であることが実証された。
著者
大谷 和大 山村 麻予
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.88.16349, (Released:2017-11-10)
参考文献数
14
被引用文献数
4

This study investigated the effect of emphasis on classroom social goals (compliance goals vs. prosocial goals) on psychological reactance and intention to share the goals. Elementary school children (N = 139) participated in a questionnaire-based experiment. In the experiment, two hypothetical scenarios were presented in which hypothetical teachers emphasized classroom social goals (i.e., compliance goals, representing the minimum level of compliance with rules, versus prosocial goals, representing the ideal level of compliance with rules), and the participants were asked to rate their psychological reactance and intention to share the goal related to each condition. A within-participant t test revealed that compliance goals were higher in psychological reactance. Twocondition within-participant mediation analysis also revealed that compliance goals indirectly undermined the children’s intention to share the goals, mediated by psychological reactance.
著者
高島 幸成 荻林 成章
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2014, pp.177-180, 2014

景気循環およびGDPに及ぼす減税の影響を再現するためのモデル条件について一連の計算機実験により検討した。その結果、景気循環を再現するための必要条件は投資に際しての信用創造がモデルに内包されていること、またGDPに及ぼす所得税減税効果再現のための必要条件は政府による非効率な支出がモデルに内包されていること、GDPに及ぼす法人税減税効果再現のための必要条件は政府による非効率な支出に加えて、減税による利益剰余金を支出するメカニズム(経営者報酬、設備投資における自己資金使用)が内包されていること、であることがわかった。このことは特定のマクロ現象を再現するために必要不可欠なモデル構造が存在することを示している。