著者

ゴードン サイラス・H 津村 俊夫

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.1-12, 1974 (Released:2010-03-12)

参考文献数

7

著者

トロッパー ヨーゼフ

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.140-148, 1993-09-30 (Released:2010-03-12)

著者

八巻 俊憲

出版者

科学技術社会論学会

雑誌

科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.81-95, 2016-05-30 (Released:2023-09-11)

参考文献数

33

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Concerning to the severe accident of the Tokyo Electric Power Company's Fukushima Daiichi Nuclear Power Station, characteristics of the damages and risk communication emerged by the accident are reported from the point of view of a resident in Fukushima. Information and communication about the ongoing crisis have been quite insubstantial and insecure, while the residents have tried to tackle the matters under the circumstance of each. Under the uncertain information about the radiation risk, large perception gaps are laid between the government or expertise and the residents. As the peculiarities accompanying the scales of the nuclear severe accident are clarified, usefulness of some STS theories has been reevaluated about the science transfigured after 1970's. Recognizing the emergence of the Beck's “Risk Society”, safety oriented society and the new rolls of expertise are expected.

著者

喜山 克彦

出版者

公益財団法人 国際全人医療研究所

雑誌

全人的医療 (ISSN:13417150)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.62-80, 2023-03-25 (Released:2023-04-13)

参考文献数

71

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近年,痛みや疲労に関する臨床的な理解は,小径線維ニューロパチー(SFN)にパラダイムシフトしている.SFNは末梢神経のうち小径線維(Aδ線維とC線維)が障害される疾患である.小径線維は優先的に影響を受けることにより,外的および内的環境の脅威を迅速に検知し反応する役割を担っている.持続的なSFNは,感覚神経障害による慢性疼痛や自律神経障害による病的疲労や多臓器障害を引き起こす.SFNの約50%を占める特発性SFN(iSFN)は,ホメオスタシス(恒常性)の歪みによって引き起こされる.臨床家が初期iSFN(iiSFN)の段階で効果的な治療介入を行うことは,難治性の慢性疼痛および慢性疲労である慢性機能障害性身体的苦痛(CDBD)の発症を予防するだけでなく,健康回復や疾病予防につながる.

著者

高橋 修

出版者

日本近代文学会

雑誌

日本近代文学 (ISSN:05493749)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.223-227, 2013-11-15 (Released:2017-06-01)

著者

市場 尚文

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.16, no.6, pp.470-475, 1984 (Released:2011-08-10)

参考文献数

36

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折れ線型自閉症の病態生理の解明のため, Rutterの診断基準にもとつく幼児自閉症28名と折れ線型自閉症22名の計50名を対象として, 臨床的脳波学的検討を行った。その結果, 折れ線型自閉症では特異な経過で自閉症を発症する他, 幼児自閉症に比較して脳障害を示唆する臨床的脳波学的所見が少ない傾向があること, psychic traumaと考えうる誘因を有する症例が多いこと, 予後とくに言語予後が不良であることが特徴的であった.このため, 折れ線型自閉症の成因としては, 幼児自閉症の成因とされている脳器質性障害による言語認知障害とは異なる機序が推測された.

出版者

一般社団法人 日本内分泌学会

雑誌

日本内分泌学会雑誌 (ISSN:00290661)

巻号頁・発行日

vol.97, no.5, pp.1051-1193, 2021 (Released:2022-03-19)

著者

柴崎 光世

出版者

北陸心理学会

雑誌

心理学の諸領域 (ISSN:2186764X)

巻号頁・発行日

pp.2023_03, (Released:2023-10-05)

参考文献数

1

著者

SAWASAKI Kyoko

出版者

国立国会図書館

雑誌

National Diet Library newsletter (ISSN:13447238)

巻号頁・発行日

no.227, 2019-12

著者

酒井 四季子 古桧山 建吾 長谷部 将大

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.670-677, 2023-10-15 (Released:2023-10-15)

参考文献数

12

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今回,回復期リハビリテーション病棟に入院した超高齢の2事例へ,CAODを用いた作業機能障害の改善を目指した作業に根ざした実践を行った.2事例は整形疾患を受傷し,ADLに介助が必要な状態であった.認知機能が良好なA氏は目標共有がしやすかった.一方,認知機能の低下を認めたB氏はA氏より作業の意味に気づきにくく,作業機能障害の改善にも時間を要した.視覚的な情報を用いて作業の再認識をすることで,A氏と同様に作業機能障害の改善を認めた.CAODを用いた作業機能障害の改善を目指した介入は対象者の作業の問題を捉えやすくし,超高齢事例の作業療法を展開するうえで有用な視点の一つになると考えられる.

著者

福島 可奈子

出版者

日本映像学会

雑誌

映像学 (ISSN:02860279)

巻号頁・発行日

vol.101, pp.134-154, 2019-01-25 (Released:2019-06-25)

参考文献数

40

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【要旨】 玩具映画産業の実態とその多様性について、大正末から昭和15年頃までの玩具映画全盛期の業界大手6 社の業態とその傾向性の差異を、玩具映写機やフィルムなどの史料分析により実証的に論じる。 玩具映画とは、戦前を中心に存在した子供用35㎜フィルムと家庭用映写機のことである。玩具映画ブランドには「ライオン」「ハグルマ」「孔雀」「キング」「朝日活動」「大毎キノグラフ」などがあるが、先行研究でブランド名などは知られていてもその業態は未解明であった。また玩具映画はフィルムの二次利用で映画産業の派生的領域をなしたが、従来各社の具体的相違についても未知であった。本稿は、系統学的方法から逸脱する短命メディアを「分散状態の空間」として「アルシーヴ化」するメディア考古学の視座から、東西玩具映画各社の流通・販売戦略を対比的に分析し、日本の映画産業の知られざる多様性の一端を明らかにする。なぜなら玩具映画は、劇場用映画を解体的に二次利用することで、映画の専門家ではなく、玩具会社や享受した子供までが映像を脱構築して無数のヴァリエーションを生み、他に例をみない拡がりをみせたからである。従来の映画史からすればそれは「断片」であり消滅した「雑多なもの」ではあるが、映像文化全体からみれば、日本の玩具映画とその産業形態のヴァリエーションはきわめて重要な存在であるといえる。

著者

瀬崎 颯斗 渡邊 智也 小野塚 若菜

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)

巻号頁・発行日

vol.2023, no.3, pp.152-159, 2023-10-16 (Released:2023-10-16)

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近年,海外の高等教育分野を中心に,学習者中心の考えに基づくフィードバック研究が進んでおり,フィードバック・リテラシーの概念が注目されている.本稿では,本概念の研究動向に関するレビューを通じて,学習者のフィードバック・リテラシーの定義と構成概念,それを高める介入方法としての学習活動に関する検討を行った.これまでの動向としては,理論研究による概念枠組み提案,学生調査によるカテゴリー生成,尺度開発研究への発展,という流れで研究が進展しており,介入方法としては学習者による評価活動やフィードバックに関するワークショップ等が存在することが示された.

著者

阿部 晴彦

出版者

日本歯内療法協会

雑誌

日本歯内療法協会雑誌 (ISSN:03895238)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.67-69, 1982 (Released:2020-04-10)

参考文献数

4

著者

蔭山 和則 須田 俊宏

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.97, no.4, pp.743-746, 2008 (Released:2012-08-02)

参考文献数

7

被引用文献数

1 2

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副腎機能低下症の原因には,原発性と続発性副腎機能低下症がある.続発性の原因には,視床下部性と下垂体性があり,原発性を含めた原因局在の決定のため負荷試験が有用である.一般的には,現在,corticotropin-releasing hormone(CRH)負荷試験とインスリン低血糖刺激試験(ITT)が行われることが多い.原発性副腎皮質機能低下症は,ACTH試験によって副腎皮質の予備能の低下を証明する必要がある.ストレス時の副腎皮質の予備能を評価しておくことは,副腎クリーゼ予防に重要である.それぞれの検査の意義を良く理解した上で,安全に行われるのが望ましい.

著者

石川 真人

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.153-191, 1988-08-10

著者

今村 博

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

日本舶用機関学会誌 (ISSN:03883051)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.169-175, 1992-02-01 (Released:2010-05-31)

著者

木村 亮介

出版者

日本生理人類学会

雑誌

日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.87-91, 2019 (Released:2019-07-10)

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Modern humans dispersed into East Asia approximately 40K years ago and genetically adapted to unprecedented environmental conditions. Signatures of local genetic adaptations, which are engraved in our genome, can be detected using population genomics approaches. Human genome variation data have enabled a comprehensive search for genetic variants showing such signatures as well as for those associated with phenotypic variation. Although our knowledge about local genetic adaptations has increased due to recent research efforts, little is known about what selective pressures acted on the selected variants.

著者

伊藤 文雄

出版者

The Japanese Respiratory Society

雑誌

日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)

巻号頁・発行日

vol.16, no.9, pp.623-624, 1978-09-25 (Released:2010-02-23)

著者

中尾 友紀

出版者

一般社団法人 日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.12-22, 2005-03-31 (Released:2018-07-20)

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本稿では,一般労働者を対象とした日本で最初の公的年金保険である労働者年金保険について,とくにその立案意図のひとつとされる労働移動防止の妥当性を検討し,それをとおしてこの年金の立案意図を改めて考察している.労働移動防止が立案意図に挙げられたのは,起草直前に行われた労務管理調査委員会答申にそうした内容が含まれていたと解釈されたからであり,実際にこの年金に労働移動防止の規定が設けられていたからでもあった.しかし,史料によれば,同委員会答申で提案された年金の目的は,将来に対する不安を除去し,労働者に当面の忍びがたい生活を受容させることであり,とくに鉱山労働者の精神作興を図ることであった.また,労働移動防止の規定は,それが規定された経緯から,この年金の重要性をますます高めようと,立案の最終段階になって急に付け加えられたことが明らかである.すなわち,この年金にとって労働移動防止は立案の本来的な意図ではなかったといえる.

著者

米元 佑太 京極 真

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.483-487, 2015 (Released:2015-07-07)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

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〔目的〕呼吸リハビリテーション(呼吸リハ)において信念対立が生じた慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者への介入に信念対立解明アプローチ(DAB)を導入した事例を報告し,その意義と課題を検討すること.〔対象〕COPD増悪による廃用症候群と診断された79歳男性であった.〔方法〕呼吸リハによって身体機能は改善したものの,身体活動量には変化が見受けられなかった.離床を促すことで信念対立が生じたためDABを導入した.〔結果〕DAB導入翌日から,対象者は自ら時間を決め離床を行うようになり,その習慣は退院まで続いた.〔結語〕呼吸リハへDABを導入することが有用である可能性がある.