著者
宮川 洋光 本田 克美 宗像 健
出版者
The Society of Chemical Engineers, Japan
雑誌
化学工学論文集 (ISSN:0386216X)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.134-138, 1989
被引用文献数
2

精留効果の組成による変化の原因を究明する目的で, <I>N<SUB>OG</SUB></I>の著しい変化を報告しているLiangらの実験とできるだけ同一の条件のもとに実験を行った.その結果<I>N<SUB>OG</SUB></I>は組成とともに大きく変化することが認められた.<BR>また, 表面張力特性による検討を行うため, この系の沸点液の表面張力を測定したところ, ある組成で極大値をもち, この組成を境としてネガティブ系からポジティブ系に変化することがわかった.また, Moensの提案したstabilising-indexを用いれば<I>N<SUB>OG</SUB></I>との関係がかなりよくまとめられることがわかった.
著者
須藤 哲長 寺井 洋子 三枝 早苗 椿下 早絵 佐々木 崇 平松 啓一
出版者
日本獣医皮膚科学会
雑誌
獣医臨床皮膚科 (ISSN:13476416)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.79-83, 2011 (Released:2011-10-07)
参考文献数
21
被引用文献数
1

小動物臨床の高度化にともない広域抗菌薬が広く用いられるになり,メチシリン耐性 Staphylococcus pseudintermedius(MRSP)が犬に世界的に蔓延している。小動物皮膚科領域においてもMRSPは臨床上深刻な問題となっている。本研究では,日本国内の健康な犬104頭のMRSPおよびメチシリン耐性S. aureus (MRSA)の保菌調査を行い,二次診療施設(大学付属施設)を受診した病犬102頭の保菌率と比較した。健康犬および二次診療受診犬の鼻腔内MRSP保菌率はそれぞれ4.8%,21.6%(p<0.001)であり,二次診療受診犬で有意に高かった。二次診療受診犬は当該施設受診までに相当の抗菌薬選択圧を受けていることが示唆された。健康犬のMRSP保菌率は海外の報告とほぼ同等な結果であった。一方,MRSA保菌率は,健康犬で0%,二次診療受診犬で1.96%と両者に有意差はなかった。どのような抗菌薬選択圧下でもMRSA保菌率が有意に上昇しないことから,犬はMRSAのレゼルボアにはならないことが示唆された。
著者
三上 英司
出版者
山形大学
雑誌
山形大学高等教育研究年報 : 山形大学高等教育研究企画センター紀要
巻号頁・発行日
vol.3, pp.8-12, 2009-03-31

はじめに 高等教育機関における教養教育に対して,入学生をインターフェースとして社会全体から求められている役割は,多様である。そもそも,現代日本においては「教養」という語の意味自体が,社会の多様化に連動して拡散し続けているように思われる。このような状況の中で,教養教育は,習得すべき明確な到達目標を示すことが一層困難になってきている。要請される事柄の全てに対応しようとするとき,その実現は一地方大学の許容能力を遥かに超えてしまう。それゆえに,多くの高等教育機関における教養教育は往々にして,社会的な要請から乖離した画一的なカリキュラムの殻に閉じこもったり,反対に現状へ近視眼的に反応して即戦力的スキルの習得を第一義とする講習会へと変容してしまったりする。さらに,本質的な問題はこれらの教養教育が,非常勤スタッフの手を借りなければ運営できない状態に陥っていることである。この現状は,学問の本来的な在り方を鑑みるとき,危機的と呼んで差し支えない。本来の「Liberal Arts」が培ってきた「普遍性」に対する社会全体の意識低下が,この状況を生み出した主因だといえる。一方,教養教育の場で学ぶこととなる新入生は,学力・モチベーションがともに,必ずしも高いとはいえない。この責を単に初等・中等教育の現場や学生自身の意識の低さに求めることは,問題解決のために何ら貢献しない。なぜならば,少なくとも入学生たちは選抜試験に合格し,本学に入学を許可された者たちであり,これらの学生に対しての教育が困難であることを訴えても,社会的な承認は,けして得られないからである。さて,昨今の学生の特徴で教員にとって最も重要な点は,学生個々の基礎的学力と彼らの求める事柄が,やはり多様化しているということである。現在の入学者選抜方法は,社会的な要請に応える形で実に多様化している。そのことによって学生の資質も,複雑化しているのである。このような現状に対応するために,大学の教養教育の現場では,まず授業を成立させなければならない。そのために学問の本質とは基本的に無関係な多くの授業実践方法に関するスキルが要求されている。FD活動に代表される教育方法改善活動が,平成以降,全国で活発になったという事実は,煎じ詰めれば様々な学生の状態を許容することになった現代日本の高等教育機関の現状の反映だと考える。
著者
望月 高明
出版者
都城工業高等専門学校
雑誌
都城工業高等専門学校研究報告 (ISSN:0286116X)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.42-31, 2008-01

本稿では前号に引き続いて、楠本碩水の生、わけても退隠後の梅林山荘時代について述べる。読書と講学の両者は、碩水の後半生におけるアルファであり、オメガァであった。そして、本稿では主として「講学」という私塾における講義を中心とする碩水と塾生たちとの共同という象面に焦点を当てて、その後半生を追跡しようとした。棄禄とともに始まった碩水の後半生は、始めから終わりまで貧窮とともにあった。その日常は、名利の生というものとはおよそ縁遠いものであった。そして、そのような清貧の生か、明治という時代に対するアンチテーゼとしての象徴的意味を担っていることを論じた。碩水はまた、私塾における教育の苦心を語っている。その主旨は、今日の学人は「古人の意思気象」を合点していないために、その弊害が少なくないというものである。このことが、碩水の講学において重要な地位を占めていることを指摘して、それが宋学の学問の本質に根差したものであること、更にはその意義について論じた。また、碩水は「塾規」を制定しているが、その中で伝統思想が筋道立った秩序性を失っていよいよ断片的性格を強めていった明治以後においても、依然として孔子・朱子の精神を標榜している。このことは突き詰めていけば、明治時代において朱子学者であることとは、畢竟どういうことかという問いへとわれわれを導く。そして、この問いを解くキー・ワードとして「例外者」という概念に着目した。
著者
塩見 英久 岡村 康行
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. OPE, 光エレクトロニクス
巻号頁・発行日
vol.114, no.142, pp.133-136, 2014-07-10

本報告は、数式処理を援用したFDTDソルバの実装について詳細に述べたものである。前回の報告を元にして、電磁界の6成分に対する計算が可能なソルバを実装した。ソルバは、ソルバの実行環境を実装したクラス、与えられたsympy数式からnumpyコードへと変換する機能を実装したクラス、マクスウェル方程式を差分化して所望の漸化式を導出することを支援するクラス、の3要素から構成される。変換クラスには、実行時の計算速度向上を考慮して、時不変パラメータを自動的に抽出して、時間発展計算の事前に計算しておく機能も追加した。基礎的なダイポールアンテナの解析により、ソルバが所望の動作をしていることを確認したので報告する。
著者
鳴海 史生
出版者
尚美学園大学
雑誌
尚美学園大学芸術情報研究 (ISSN:18825370)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.23-36, 2007-11-30

本論は、モーツァルトのオペラ《フィガロの結婚》の通奏低音チェンバロにもっとも適した調律法を探る試みである。モーツァルトの鍵盤楽曲全般がそうであるように、《フィガロ》の通奏低音チェンバロにもまた、平均律はふさわしくない。なぜなら、モーツァルトが作曲の際に使用する調と転調の可能性をみずから制限し、それとの引き換えに鍵盤楽器の美しい響きを求めていたことは明らかだからである。したがって、われわれは歴史的な不等分律のなかから、このオペラのレチタティーヴォ伴奏に最適な調律法を探り出さなくてはならない。しかし、ラモー、ヴェルクマイスターIII、ヤングII、ヴァロッティといった、よく知られる歴史的調律法を採用することには、いくつかの難点がある。鳴り響きの美しさや演奏効果、および演奏上のさまざまな条件を勘案すると、ピタゴラス・コンマをF-C-G-D-A-E-B-F♯の7つの5度に割り振る「1/7調律法」が、《フィガロ》にもっとも適した方法として推奨できる。
著者
谷口 守
出版者
公益社団法人 日本不動産学会
雑誌
日本不動産学会誌 (ISSN:09113576)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.59-65, 2010-07-07 (Released:2015-07-25)
参考文献数
18
被引用文献数
1
著者
後藤 雄二
出版者
弘前大学
雑誌
弘前大学教育学部紀要 (ISSN:04391713)
巻号頁・発行日
vol.88, pp.11-18, 2002-10

本研究は歴史的都市北京の都市構造を分析する出発点として、中心部に位置する旧皇城とその周辺地城における酒末以後の機能変化を明らかにすることを目的としている。清代の北京には4重の城壁が存在した。内城の中央には「皇城」があり、紫禁城、庭園、官街、倉庫、満州族の住宅などが存在した。内城の南には外城が建設された。この皇城内とその周辺地域を紫禁城、皇城、清代の官街地区、東交民巷使館区に分け、各機能の配置とその後の変化、および、上述の各地域に存在した機能が現在立地する地域と現況について分析した。歴史的都市である北京では、皇城とその周辺地城においても機能変化がみられるが、都心地域が中心部に存在しないなど、歴史的制約と文化財保護などにより機能立地上大きな影響が見られるといえる。
著者
馬場 章 吉見 俊哉 佐藤 健二 五百旗頭 薫 北田 暁大 研谷 紀夫 添野 勉
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2013-10-21

本課題では、明治維新期から日独防共協定締結期、すなわち、1860年代から1930年代を対象に、日独交流の歴史を3期に分けて、日独関係史の再構築を行った。従来の日独交流史研究は、主として両国の政治家や学者の文献資料を基に描かれて来た。それに対して、本課題では、ドイツと日本の両国において歴史写真をはじめとするメディア資料と関連文献資料の調査・収集・分析を行い、日本とドイツ両国の国民の視点を重視した。ドイツにおける調査では、とくに、トラウツ・アーカイブ(ボン大学所蔵)、グラウ・アーカイブ(ヘルムート・グラウ氏所蔵)に重点を置おいて、写真資料・映像資料と関連する文献資料の調査を行った。
著者
杉本 和弘
出版者
中部大学
雑誌
国際関係学部紀要 (ISSN:09108882)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.131-144, 1998-03-25
著者
池内 裕美
出版者
関西大学経済・政治研究所
雑誌
セミナー年報 (ISSN:18822010)
巻号頁・発行日
vol.2006, pp.139-152, 2007-03-31

第168回公開講座
著者
神崎 光司 藤野 友也 平井 規郎 中前 雅之
出版者
プロジェクトマネジメント学会
雑誌
プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.193-197, 2005-03-17

定量的管理は,ビジネスゴールを確実に達成できるようにするための有効な方法である.定量的管理を実施することにより,事実が客観的に把握でき,問題の早期特定と適切な是正処置が実施でき,その結果,プロジェクトを成功へと導くことが可能となる.この定量的管理において重要な役割を果たすのがプロセスパフォーマンスベースラインであるが,その精度が低ければ,定量的管理の効果が無くなるだけでなく,逆に誤った判断を引き起こしかねない.また,プロセスパフォーマンスベースラインはプロジェクト内でも算出するため,プロジェクトメンバーで扱える簡便性も求められる.本稿では,プロセスパフォーマンスベースラインの精度と簡便性の向上を目的に,その算出方法として当社が採用した近似PERT法の有効性について検証する.
著者
Myung-Mo Lee Doo-Chul Shin Chang-Ho Song
出版者
理学療法科学学会
雑誌
Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)
巻号頁・発行日
vol.28, no.7, pp.2019-2024, 2016 (Released:2016-07-29)
参考文献数
31
被引用文献数
36

[Purpose] This study was aimed at investigating the preliminary therapeutic efficacy and usefulness of canoe game-based virtual reality training for stroke patients. [Subjects and Methods] Ten stroke patients were randomly assigned to an experimental group (EG; n=5) or a control group (CG; n=5). Patients in both groups participated in a conventional rehabilitation program, but those in the EG additionally participated in a 30-min canoe game-based virtual reality training program 3 days a week for 4 weeks. Therapeutic efficacy was assessed based on trunk postural stability, balance, and upper limb motor function. In addition, the usefulness of canoe game-based virtual reality training was assessed in the EG and therapist group (TG; n=20), which consisted of physical and occupational therapists, by using the System Usability Scale (SUS). [Results] Improvements in trunk postural stability, balance, and upper limb motor function were observed in the EG and CG, but were greater in the EG. The mean SUS scores in the EG and TG were 71 ± 5.2 and 74.2 ± 4.8, respectively. [Conclusion] Canoe game-based virtual reality training is an acceptable and effective intervention for improving trunk postural stability, balance, and upper limb motor function in stroke patients.
著者
OMOTE Yushi TAKATA Yusuke
出版者
一般社団法人日本土壌肥料学会
雑誌
Soil science and plant nutrition (ISSN:00380768)
巻号頁・発行日
vol.60, no.4, pp.470-474, 2014-08

To enhance the efficiency of soil information in the field survey, we developed the mobile application called "e-SoilMap" for creating a new user-oriented soil map. This application has the following three unique functions: annotatable map, data sharing over the cloud and offline support for allowing the user to create a high-value-added soil map in their Internet space. Both iOS and Android versions of the mobile application mainly consist of three key components: (1) a map manager, (2) a soil manager and (3) a user manager. The map manager is responsible for displaying background maps to the user. The soil manager displays a soil map and related soil information, which are provided by the National Institute for Agro-Environmental Sciences (NIAES), on the background maps. And the user manager is responsible for creating an annotatable map and sharing the user data in the cloud. The "e-SoilMap" provides soil information to users using location-based spatial query processing and allows the creation of annotatable pins on the soil map. The main target of this application was designed to be a wide variety of technical fields such as agronomic assessment, engineering applications, hydrology and hydrogeologic assessments, environmental assessment and policy decisions.
著者
紀平 知樹
出版者
大谷学会
雑誌
大谷学報 (ISSN:02876027)
巻号頁・発行日
vol.80, no.1, pp.18-33, 2000-10