著者

飯尾 要

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学経済学論集 (ISSN:0286990X)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.1-61, 1967-09

著者

村上 友基 沼田 宗純 目黒 公郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.I_506-I_512, 2014

被引用文献数

2

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地震による石垣構造物の崩壊を防ぐためには,事前に耐震性能を把握し,その性能が不十分な場合は,適切な耐震補強を実施することが不可欠である.そこで本研究では,2次元拡張個別要素法を用いて石垣構造物の地震動応答解析を行い,その結果を踏まえて,耐震補強策を検討した.具体的には,道路橋示方書の地震動データを用いて解析し,その時の石垣の挙動を把握した.耐震補強策として,施工範囲の短縮と景観の維持を優先して,石垣に対する耐震補強法としてアンカー補強を選択した.<br> その結果,無補強時とアンカー補強時の比較に加え,アンカー補強の違いによるパターン分けで,石垣構造物に対する耐震補強の必要性と補強パターンによる地震動応答の変化の傾向を示し,アンカー補強の有効性を確認した.

著者

北原 糸子

出版者

千葉歴史学会

雑誌

千葉史学 (ISSN:02868148)

巻号頁・発行日

no.66, pp.34-66, 2015-05

著者

森川 誠司 田部井 和人 磯岩 和夫 田口 勝則 高橋 幹雄 石川 典男 西村 元男 宮城 重通 二階堂 聡

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.1633-1634, 2003

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仙台城の石垣は老朽化により昭和40年ごろから石垣にはらみだしが生じ、崩壊の危険性が高まってきた。そこで、青葉山公園整備事業の一環として、文化財保護と防災の両面から仙台城石垣修復工事が実施されている。本報告では簡易石垣モデルによって従来の安定計算手法と不連続体の解析手法の一つである不連続変形法(DDA)を比較し、DDA解析の妥当性を検証した。そして、実際の石垣が極限状態になり得ると考えられる地震力をDDA解析によって求め、修復後の石垣の地震時安定性について検討した。その結果、石垣の崩壊震度は300~330galの間になることが分かった。

著者

野間 康隆 山本 浩之 西村 毅 笠 博義 西形 達明 西田 一彦

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集C(地圏工学) (ISSN:21856516)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.444-456, 2013

被引用文献数

5

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城郭石垣の維持管理においては地震時の安定性評価手法の確立が課題となっている.本研究では,城郭石垣を対象として地震時の変形を予測し,なおかつ,その結果を用いて動的安定性評価を行う手法について検討を行った.具体的には,粒状体の解析手法の一つである個別要素法を用いて城郭石垣の地震時変形予測を考え,各石垣構成材(築石,栗石,地盤)の物性値と入力物性値との関係を明確にした上で実物大城郭石垣モデルの振動台実験結果の再現を試みた.この結果,地震力が作用した場合の築石の変形量や変形モードを的確に再現できることが確認された.さらに,文化財である城郭石垣を対象として地震時の安定性を評価することを目的として,上記の解析結果を「孕み出し指数」により評価する手法についての提案を行った.

著者

岸野 好純 上硲 俊法

出版者

近畿大学医学部

雑誌

近畿大学医学雑誌 = Medical journal of Kinki University (ISSN:03858367)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.75-82, 2009-03-01

著者

久米 博

出版者

一橋大学

雑誌

一橋論叢 (ISSN:00182818)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.155-174, 1969-02-01

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論文タイプ||論説

著者

巻田 悦郎

出版者

東京理科大学教養科

雑誌

東京理科大学紀要 教養篇 (ISSN:02867915)

巻号頁・発行日

no.35, pp.119-130, 2002

著者

西下 佳代 茅 明子 矢島 章夫 奥和田 久美

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.30, pp.479-482, 2015-10-10

出版者

潮書房光人社

巻号頁・発行日

vol.28(1), no.341, 1975-01

著者

小林 慎一 白井 康之 粂野 文洋 西山 聡 佐野 紳也 浅井 直樹 佐藤 明男 犬島 浩

出版者

経営情報学会

雑誌

経営情報学会誌 (ISSN:09187324)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.15-29, 2006-06

被引用文献数

1

著者

宗平 順己 森 雅俊

出版者

経営情報学会

雑誌

経営情報学会誌 (ISSN:09187324)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.51-70, 2006-12

被引用文献数

2

著者

若林 広二 長田 洋

出版者

経営情報学会

雑誌

経営情報学会誌 (ISSN:09187324)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.29-49, 2007-03

被引用文献数

2

著者

藤原 保明

出版者

筑波大学現代語文化学系

雑誌

言語文化論集 (ISSN:03867765)

巻号頁・発行日

no.65, pp.185-193, 2004-03-25

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英語を通時的に分析すると、韻文と散文では結果が異なってくる場合が少なくない。このような結果の相違を文体、韻律の制約、方言、時期などに帰することが可能な場合があるが、韻文と散文の分析データの異なり方によっては、 ...

著者

日経コンピューター

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.650, pp.114-117, 2006-04-17

被引用文献数

1

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全社的な情報共有や活用は容易でない。そのためのシステムを構築し、社員に定着させる努力が欠かせない。中堅コンクリート・メーカーのホクショウは、営業状況から製造原価まで全社員140人が共有するシステムを構築。システム部員による地道な説得作業を通じて、1年をかけ定着を図った。

出版者

一般社団法人 溶接学会

雑誌

溶接学会誌 (ISSN:00214787)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.101-102, 1953 (Released:2009-06-12)

著者

飯田忠彦 著

出版者

日本随筆大成刊行会

巻号頁・発行日

vol.第3巻, 1930

著者

山田 真璃奈 丹田 佳子

出版者

武庫川女子大学

雑誌

武庫川女子大学紀要. 自然科学編 (ISSN:09163123)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.49-55, 2012

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We have various images for each university. In one of the factors of the university images, We considered that the fashions of the female students might influence the university images.We investigated the fashion of the female students and the university images. A result of our investigation, We can be classified into three. Ⅰ The term of university image accords with the same fashion image of the female student. Ⅱ It has an opposite (reverse) image. Ⅲ It doesn't accord with two of the image term either.

著者

日下田 岳史

出版者

大正大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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第一に、女性の大学教育にかかる事後的収益率の計測を行った。その結果、(1)学歴の主効果が最も高いのが高卒であるということ、(2)短大卒と働き方(ライフコース)との交互作用項は統計的に有意でないということ、(3)大卒と就業継続型のライフコース(育休含む)との交互作用項は統計的に有意であるということ、(4)就業継続型のライフコース(育休含む)の大卒女性の事後的収益率は、調査への回答時点で、1.025%だと推計されるということが、それぞれ明らかとなった。第二に、以上のような女性の経験や認知が、その子供(高校1年生)の認知と希望進路に対して如何なる影響を与えているのか検討するため、実証分析を行った。その結果、(1)母親の学歴や配偶者の年収は、母親が認識する教育上の様々な便益への認知を促し、それが子供に伝播するということ、(2)教育上の様々な便益に関する母子の認知のうち、子供の希望進路に有意な影響を与えるのは、母親のそれのみであるということ、(3)子供の認知が希望進路に影響を及ぼすという構図があるとすれば、それは母親の認知が無視されることによって生じる見かけの相関であるということが、それぞれ明らかとなった。以上の成果は後述の学会発表の形で公開されるともに、博士論文に反映された。第三に、母子を対象とする追跡調査を実施した。実施時期は、子供が高校3年生の3月(すわなち2018年3月)という、卒業後の進路が概ね確定したと思われる頃合いとした。

著者

リード アンソニー 太田 淳 神田 さやこ

出版者

社会経済史学会

雑誌

社會經濟史學 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.79, no.4, pp.467-479, 2014-02-25

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2011年3月に発生した東北地方太平洋沖地震・津波や2004年12月にアチェおよびインド洋周辺地域を襲ったスマトラ島沖地震・津波を経験し,われわれはいかに地球の慈悲にすがって生きているか思い知らされた。地殻変動の点からみれば,20世紀は異常なまでに落ち着いた世紀であった。もっとも政治的には大きな傷を負ったため,歴史家も政策立案者もすっかり誤解してしまっていたのだ。21世紀には,戦争にかわって気候や地殻変動がもたらす大災害が人類にとって最大の脅威となるであろう。歴史家もまた,政治史ではなく,人間の営みと環境との関係が根本的に変化したことに焦点をあてた研究をしなければならない。2004年のスマトラ島沖地震・津波以降の科学的調査は,東南アジアの14世紀が同じように激しい変動の時期だったことを示唆している。東南アジア島嶼部では,まさにこの時にヒンドゥー教や仏教が支配的であった時代が終焉を迎えた。この14世紀危機の後は暖かい世紀がつづいた。しかし,17世紀には再び寒冷期が到来し,農業の荒廃をもたらした。18世紀後半以降のアジアとヨーロッパの分岐を考える上で,V.リーバーマンの議論の中核である18世紀の危機(基本的には政治的危機)と,私が強調する17世紀の経済的/人口学的危機のどちらを重視するべきだろうか。科学者と歴史家は協力してこの問いに結論を出さねばならないだろう。