著者

平山 世志衣 天野 雄太 大内 康弘 本藤 祐樹

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.348-358, 2015 (Released:2015-11-17)

参考文献数

28

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We created a self-directed e-learning program for high school environmental education. The learners are expected to understand their indirect contribution to environmental problems such as global warming or energy consumption through this program. Life cycle thinking (LCT) is a key concept to link learners’ daily activities to the environmental problems. The advantage of e-learning is that it makes possible to provide schools with an opportunity of environmental education without much extra preparation required for school teachers. This feature of e-learning is especially important for LCT based education, because the concept of LCT is usually unknown by most of school teachers. The program created is composed of two parts. In the first part, learners study the LCT concept using visual materials that describe the life cycle environmental impacts of pro-environmental behaviors, such as local production for local consumption and reuse tableware. In the second part, learners calculate the life cycle energy of their own belongings using the dedicated LCA software named ‘Energy Consumption in Your Bag?!’. These learning materials can be down-loaded from the website prepared for the e-learning. Approximately 500 high-school third graders studied using this self-directed e-learning program, individually during the summer break. Their teachers’ role was to provide students with the follow-up quizzes to confirm what they had learned. The result of the self-assessment survey conducted after the e-learning showed that more than half of the learners became concerned about LCA. Moreover, there was the tendency that their concern to environmental problems was higher than that of the previous third graders in the same school. Furthermore, we analyzed the learners’ impression statements written after the e-learning, and found that the learners who began to be concerned about LCA tended to describe more about their daily lives in their impression statements than those who were not or less interested in LCA did.

著者

木村 道徳 熊澤 輝一 岩見 麻子 松井 孝典

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.29(第29回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.55-60, 2015-11-25 (Released:2015-11-25)

参考文献数

13

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地域活性化やまちづくりにおいては,地域資源を有効に活用するために,地域住民と地域資源のこれまでのかかわりを把握する必要がある。本研究では,滋賀県高島市を対象に,森林資源を活用する団体に対して半構造化インタビューを実施し,記録したテキストデータを,自己組織化マップ手法と対応分析を用いて可視化することを試みた。その結果,各団体が持つ関心テーマを特定することができ,活動内容などによって関心テーマが異なることがわかった。

著者

鴻池 統男

出版者

大阪大学大学院経済学研究科

雑誌

大阪大学経済学 (ISSN:04734548)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.p155-185, 1985-03

著者

Nishijima Takeshi Kita Ichiro

出版者

The Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine

雑誌

The Journal of Physical Fitness and Sports Medicine (ISSN:21868131)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.253-258, 2015

被引用文献数

5

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Populations worldwide are increasingly becoming physically inactive, which is related to somatic and psychological health problems that are prevalent in modern society. Recent epidemiological studies have indicated that the associations between physical inactivity and depression are bidirectional. Numerous animal studies have demonstrated that exercise improves hippocampal function. Because the hippocampus is a pivotal brain region that exerts inhibitory control over stress responses by affecting the hypothalamus-pituitary-adrenal axis, enhanced hippocampal function by exercise can increase stress resilience, which helps prevent stress-related depression. In contrast, physical inactivity is difficult to model in animal studies, and little is known about the effects of physical inactivity on the rodent hippocampus. To fill this gap, we previously developed a mouse model of habituated voluntary wheel running cessation as a reverse intervention to control physical activity. We found that reducing physical activity by cessation of wheel running impairs hippocampal neurogenesis in mice. Thus, this review discusses the relevant literature and provides a hypothesis that physical inactivity can be a potential risk factor for stress-related depression as it increases stress vulnerability by impairing hippocampal function.

著者

前川 国男

出版者

文芸春秋

雑誌

文芸春秋

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.148-150, 1967-05

著者

大澤 義明 栗田 治 吉瀬 章子

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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縮小時代やインフラ老朽化に直面し,道路,交通標識,信号機,図書館,ガソリンスタンド,防災拠点などの施設の整備の見直しが必要となってきた.廃止手続きとして計算負担が軽く現実の政策実施の近似となるけちけち算法の効率性が高いことを証明した.現実データへの適用により,平均距離最小化問題の最適値とカバー率最大化問題の最適値との相関が高いこと,パレート最適配置が狭いことを地理空間を通して確認できた.全体の効率性と地域間公平性とのトレードオフ状況を視覚化することにより,平成の大合併や昭和の大合併の影響を評価した.

著者

大澤 義明

出版者

筑波大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2008

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本年度実施した主たる研究内容は以下の2点である.1)少子高齢化を迎え社会構造が大きく変化しつつあり,将来の自治体が目指すべき将来像や,政策の方向性を定める総合計画や都市計画マスタープランにおいては,人口フレームが設定されるのが通常である.そこで,北関東3県(茨城県,栃木県,群馬県)の全112市町村の総合計画を冊子ベースで収集し,総合計画における目標人口と国立社会保障・人口問題研究所による趨勢人口を比較した.過大推計の度合いを数値的に把握し,どのような自治体が過大推計しているかといった要因分析を実施した.2)地方交付税額の算定には市町村面積に依存する要素があり,複数の市町村に跨る未定境界地域であった湖などで境界を設定する動きがみられる.境界確定の手法には近年「等距離線主義」手法が採用されるケースが多い.そこで,この手法により配分される地方交付税の推計を行い,市町村の現状や湖との関わり方を整理した.その上で湖境界の確定によって増加する地方交付税配分について考察した.等距離線主義の湖分割のみによる交付税配分では,湖に関連する費用負担を反映した配分を実現できないことを,霞ヶ浦・北浦を例に示した.湖分の増額交付税については湖境界の内側・外側に要する事業費用の拠出を算定した後,各市町村の一般財源として振り分けることが,環境保全・持続可能社会の形成に向けて必要であることを示した,水際線からの湖バッファー・陸バッファーという,湖への交付金の新たな再配分を提示した.

著者

大澤 義明 鈴木 勉 秋山 英三 吉瀬 章子 宮川 雅至 小市 俊悟 渡辺 俊 堤 盛人 藤井 さやか 竹原 浩太 有田 智一 田中 健一 小林 佑輔 櫻井 一宏

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究課題は,老朽化する都市インフラ整備の選択集中に関して,独自にデータ収集し,実証分析を実行し,同時に理論的知見を導くことを通じ,施設整備に関する具体の政策を提言することを目的としている.最初に研究基盤を構築した上で,逐次廃止手法の効率性評価,リスク分析における効率性と冗長性とのトレードオフ構造等に関する理論研究・実証研究を展開した.様々な自治体と意見交換・情報収集することから,実装対象を北海道網走郡津別町,茨城県土浦市,茨城県常総市に絞り,研究・理論の自治体への実装を進めた.

著者

大澤 義明 石川 竜一郎 小林 隆史

出版者

筑波大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2013-04-01

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公共施設立地を巡る投票に参加する住民の影響を考察するため, 空間を取り込んだ基礎理論を構築した.住民アクセスという距離空間を明示的に取り込んだ単純な公共施設配置モデルを構築し,施設建設について各人の負担する費用(個別合理性)と行政が負担する全住民分の費用(全体合理性)についての比較を数式により明示し投票結果が経済的に最適となる必要十分条件を導出した。庁舎問題に関しては現地建て替えが有利となる2/3以上の同意要件(現在の地方自治法)の非効率性について明らかにした.加えて,実際の関東地域自治体庁舎建設に関して,GISを用いて可視化しながら投票結果の移動効率性の大きさや空間分布に関して分析した.

著者

大澤 義明 古藤 浩

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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本研究では,迷惑施設配置モデルを構築し,理論的に分析を加えることである。得られた成果は少なくとも以下の3点である。第一に、迷惑施設配置を多目的計画法として定式化し,迷惑施設の配置場所候補となる,パレート最適集合やトレードオフ曲線の導出方法を示す.楕円距離マクシミニ型レクティリニアー距離ミニサム型モデル、レクティリニア距離ミニサム型マクシミニ型モデル、レクティリニア距離ミニマックス型マクシミニ型モデルなどを解く一般的解法を提示した。さらに、移転を考慮した場合、k次距離ボロノイ図を利用して有効集合やトレードオフ曲線を解析的に導けることを明らかにした。第二に、分枝限定法を利用した数値解法を用いて、より一般的な状況の下での、ミニマックス距離制約やマクシミニ距離制約での配置場所を数値的に求め、パレート最適集合を近似する方法を示した。茨城県、山形県の人口分布を事例対象とした。第三に、旧厚生省から各都道府県に対しごみ処理圏域広域化促進の指導があった。広域化はごみ焼却から発生するダイオキシン類を大幅に減少させるが、一方でごみ収集車からの排気ガスを増加させる。そこで、このトレードオフ関係に着目し、ダイオキシン類及び排気ガスをともに減少させる広域化計画を数理計画法により求め、現在の茨城県案を評価した。ダイオキシン類発生量を基準値及びごみ発生予測値から求め、排気ガス量を茨城県内のごみ収集車走行実距離と道路網距離から推定した。そして、茨城県案よりパレート最適の点で優れた多くの代替案を提示した。さらに、広域化計画にて、現存の市町村間ごみ処理協力関係への配慮がどの程度足かせになるのかをも数値的に示した。

著者

大澤 義明 古藤 浩 栗田 治

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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主たる研究成果は以下の5点からなる.1)原風景の要素であるスカイライン景観と校歌との関係を考察した.平面上眺望点から,山頂仰角を算出し,最も大きな仰角となる山頂に関して領域分割を理論的に求めた.一方で,関東地方公立高校897校の歌詞を調査し,歌われている山を抽出した.そして,領域分割と校歌分布とが8割程度合致することを実証した.2)面的に広がる夜景景観の数理評価モデルを構築した.夜景規模を測る尺度として立体角を導入し函館市街拡大が函館山夜景や裏夜景にどの程度寄与しているのかを時系列(1975年から2000年まで5年間隔6時点)比較することにより定量的に明らかにした.質を求める指標として道路可視率を導入し,函館では度重なる大火の影響で道路幅員が広り防火遮断帯を配置し,結果としてメリハリのある夜景となったことを数値的に検証した.3)季節前線は日本の景観の大きな構成要素である.その一つとして桜前線を取り上げ,モデルや現実データから桜前線近接性時空表示方法を提案したり,日本の中で桜前線を早くかつ長く楽しめるパレート最適場所を求めたりした.また,これらの多項式計算アルゴリズムを提示した.4)斜線規制に換わる代替規制として2003年1月に建築基準法に導入された天空率規制の問題点を解析的に明らかにした.円環敷地や直線敷地に直方体建物建設という単純な数理モデルを通して,天空率規制導入は,高層建物の許容,共同立替を非促進,建築形態への影響から見て斜線制限の代替指標としての不自然さを数学的に証明した.このようにして,規制導入が町並み景観,都市内のスカイラインへ強く影響することを指摘した.

著者

大澤 義明

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本研究は,欧州を対象地域とし欧州経済にて大きな課題の一つである税競争について現地調査した.欧州税競争及び調和政策,欧州連合,税率差,クロスボーダー購買者の実態を把握し整理し,調査を踏まえ,より単純でより本質的で政策実行に役立つナッシュ均衡モデルを開発した.本年度では,モビリティ拡大という視点から欧州各国間税競争,そして,競争の弊害を調整する欧州における経済共同体の政策について分析した.この経済問題をモデル化し,国の位置,大きさ(人口・面積),国境長といった地理的要因が,各国の税率や税収へどのような影響を与えるかを検討した.1)OECD(経済開発協力機構)からタックスヘブンとして認定されているリヒテンシュタイン公国を訪問し,金融機関の誘致,そしてガソリンスタンドでの越境購買の現状を調査した.2)欧州の付加価値税(VAT)政策に関して,空間を明示的に取り入れた既存研究に加えて,スペースレスの研究について文献調査を進めた.3)一次元市場のモデルを二次元市場で展開するために,ポロノイ図をモデルに応用し分析を進めた.また,ネットワーク市場のモデルを定式化し,日本の道州制など地方分権の下での税競争へ応用した.4)成果の一部を,「付加価値税に関する競争・協調モデル」という章題にて建築学会監修の本「建築最適化への招待」にて発表した.調査による主たる成果は,経済連合の関係もありリヒテンシュタイン公国とスイスとでは消費税に関する競争は顕著ではないが,オーストリアとではガソリン価格差の差異が大きいことが分かった.モデル化に関する成果として,モビリティ拡大としてネットワーク市場を取り入れ,複数国を経由する通過交通や人口一様分布の仮定の緩和を考慮し,均衡の安定性を議論した.

著者

福本 淳一 小松 英二 木下 哲男

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. AI, 人工知能と知識処理

巻号頁・発行日

vol.95, no.76, pp.23-28, 1995-05-26

被引用文献数

1

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従来の自然言語処理では,文法,辞書,語用論などをはじめとする様々な知識が利用されてきた.自然言語処理の頑健性を向上させるためには,これらの知識を用いた種々の自然言語処理機能が協調的に動作する必要がある.このような協調的システムのモデルとしてマルチエージェントモデルがある.我々は,このマルチエージェントモデルに基づいて,従来の自然言語処理システムに埋め込まれていた自然言語処理モジュール群をエージェントとして形式化し,これらエージェントの協調的動作によって頑健で効率的な自然言語処理システムについて検討を進めている.本稿では,まず,従来のシーケンシャルな自然言語処理における問題点についていくつかの例をあげ,それらの問題点を解決するための基本的な処理の枠組みについて検討する.次に,種々の知識の協調的活用という視点から頑健な自然言語処理の基本的枠組について検討し,マルチエージェントモデルに基づく自然言語処理システムのアーキテクチャについて考察する.

著者

木邑 和馬 津川 翔 山本 幹雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, no.2, pp."S-174"-"S-175", 2015-02-24

著者

川崎 厚司 飯田 隆幸 星野 健太郎 杉山 敦士 祖父江 昭彦

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

鉄道技術連合シンポジウム(J-Rail)講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2009, no.16, pp.97-100, 2009-12-02

被引用文献数

1

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We are developing a train communication and control network "INTEROS", which adopts the Ethernet transmission technologies and has the ability of high-capacity data transmission for a next-generation railway operation system. This paper describes characteristics of the present train's transmission line in order to clarify the problems and to develop new transmission lines which are suitable for the Ethernet transmission.

著者

照本 清峰

出版者

Architectural Institute of Japan

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.79, no.706, pp.2809-2817, 2014

被引用文献数

4

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This study examines constructs and their relationships associated with the reconstruction process in local communities. Methods of assistance toward recovery and reconstruction are also discussed. The research area is in Wanazu district in Niigata Prefecture, Japan. A questionnaire survey for residents of Wanazu district was conducted to inquire residents perceptions. The constructs are confirmed by quantitative data on the perceptions of residents. Results indicated that not only restoration of structures and communication activities in the area, but also re-establishment of communitys self-reliance and identity through various activities in the local community are extremely important for post-disaster reconstruction process.

著者

Mayumi Yamamoto Masahito Tomotake Tetsuro Ohmori

出版者

徳島大学医学部

雑誌

The Journal of Medical Investigation (ISSN:13431420)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3,4, pp.254-259, 2008 (Released:2008-09-17)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1 3

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In recent years, the problem of interpersonal relationships has been reported to be associated with various adolescent psychiatric problems. Egocentrism is one factor related to the problem of interpersonal relationships. The Adolescent Egocentrism-Sociocentrism (AES) scale is used to assess egocentrism in Western countries, but no such scale has been developed in Japan.The purpose of our current study was to develop the Japanese version of the AES scale and investigate the relationship between the egocentrism assessed by the AES scale and the self-consciousness assessed by the Japanese version of the self-consciousness scale. The original version of the AES scale was first translated into Japanese using the forward-backward method and examined for factorial reliability and validity. The results demonstrated that the Japanese version of the AES scale shows adequate factorial reliability and validity, but different from the original version the “egocentrism personal fable” subscale which measures the feeling that oneself is special and unique was not extracted in the Japanese version. We found a moderate correlation between the non-social focuses of the AES scale and the public self-consciousness subscale of the self-consciousness scale. This correlation suggests that a strong attention of others’ view on oneself results in the avoidance of others.The Japanese version of the AES scale can examine egocentrism adequately together with sociocentrism and non-social focuses. As this scale is self-reporting and easy to complete, it may have practical utility in a clinical setting. J. Med. Invest. 55: 254-259, August, 2008

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.593, pp.58-60, 2002-03

著者

小平 英志

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

性格心理学研究 (ISSN:13453629)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.113-124, 2000-03-31

被引用文献数

2

著者

石村 修

出版者

専修大学法科大学院

雑誌

専修ロージャーナル (ISSN:18806708)

巻号頁・発行日

no.10, pp.21-45, 2014-12