著者
八並 光信 渡辺 進 上迫 道代 小宮山 一樹 高橋 友理子 石川 愛子 里宇 明元"
出版者
川崎医療福祉大学
雑誌
川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.227-235, 2005
被引用文献数
1

本研究の目的は,造血幹細胞移植患者の無菌室治療期間中に生じる廃用症候群に対して,理学療法の頻度による効果の違いを検討することにある.対象は,2002年1月より2003年12月までの患者57名中,重度のGVHDおよび早期死亡を除いた34名であった.理学療法評価は,移植患者の握力・下肢伸展筋力・運動耐容能について無菌室入室前後(移植前後)で行った.理学療法は,理学療法士のデモンストレーションに従って,患者が自覚的運動強度で「きつい」と感じる強度で,ストレッチングおよび筋力増強訓練を15分から20分間行った.この他,理学療法士の非監視下で行う自主訓練は毎日行った.理学療法士のデモンストレーションに従って患者が行った理学療法頻度の違いにより,隔日群(16名)と毎日群(18名)の2群に分けた. 移植前後の筋力の変化率に対する,訓練頻度の違いによるに効果は認められなかった,運動耐容能の変化率に対する効果は,運動耐容時間を除き認められなかった.移植前後の筋力・運動耐容能の変化率を従属変数,性別・年齢・入院から移植までの期間・無菌室期間・訓練頻度を独立変数として重回帰分析を行った.筋力の変化率に関しては,無菌室滞在期間が寄与していた.しかし,運動耐容能の変化率は,この回帰モデルで説明できなかった. 我々は,今後も,移植治療中の廃用症候群を抑制できる理学療法システムについて検討していきたい.

1 0 0 0 逍遥選集

著者
坪内雄蔵 著
出版者
春陽堂
巻号頁・発行日
vol.別冊 第3巻, 1927
著者
山下 諒 松下 光範
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.28, 2014

本研究の目的はコミックの内容を考慮した探索的検索支援システムの実現である。その実現には、コミックの設定や登場人物に関する情報などの内容情報を獲得する必要がある。提案手法ではWeb上のレビュー文に含まれる表層情報と潜在情報を抽出し、コミックに紐付けることでコミックの内容推測を容易にする。また、コミック同士の類似性に基づいて視覚化し関連性を俯瞰できるようにすることで、検索結果の直感的な理解を促す。
著者
浪間 孝重 中川 晴夫 海法 康裕
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

70歳以上の高齢者に対する疫学調査を行い、夜間頻尿と骨折の発生・死亡率との関連を調査した。5年間の追跡期間中、骨折について、関連する因子を補正した後の夜間頻尿を有する群のハザード比は2. 01(1. 04-3. 87, p=0. 04)であり、転倒による骨折のハザード比は2. 20(1. 04-4. 68, p=0. 04)であった。5年間の死亡率は、夜間頻尿を有する群で高く、補正後のハザード比は1. 98(1. 09-3. 59, p=0. 03)であった。70歳以上の高齢者では夜間頻尿は骨折発生と死亡率上昇の独立した危険因子であった。
著者
[タカ]橋 俊幸 菊地 聖史 [タカ]田 雄京 奥野 攻
出版者
一般社団法人日本歯科理工学会
雑誌
歯科材料・器械 (ISSN:02865858)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.126-139, 1998-03-25
被引用文献数
3

近年, 生体材料の安全性が重要視されるようになり, 歯科用金合金にもより高い安全性が求められるようになってきた.金に少量のチタンを添加するとわずかに固溶するため, 生体安全性が高く, 審美性や機械的性質に優れた新しいタイプの金合金を開発できる可能性がある.そこで, チタン添加量を0.5〜2.0%とした金-チタン合金を作製し, 熱処理条件, 機械的性質, 組織, 色調を調べ, 歯科鋳造用金合金としての可能性を検討した.その結果, 歯科用合金として, 溶体化処理条件は1, 000℃, 10分間, 時効処理条件は600℃, 10分間が適当と考えられた.また, チタン添加量は1.0〜1.8%が適切と考えられた.金-チタン合金は, チタン添加あるいは熱処理を行うことで, 軟質から超硬質までの機械的性質が得られることが分かり, 歯科鋳造用金合金として多目的な応用の可能性が考えられた.
著者
小泉 進
出版者
上智大学ドイツ文学会
雑誌
上智大学ドイツ文学論集 (ISSN:02881926)
巻号頁・発行日
no.25, pp.p63-74, 1988

トーマス・インモース教授古希記念号/Sondernummer Zum 70. Geburtstag von Prof. Thomas Immoos
著者
小泉 進
出版者
上智大学ドイツ文学会
雑誌
上智大学ドイツ文学論集 (ISSN:02881926)
巻号頁・発行日
no.25, pp.p63-74, 1988

トーマス・インモース教授古希記念号Sondernummer Zum 70. Geburtstag von Prof. Thomas Immoos

1 0 0 0 大友興廃記

著者
杉谷宗重 [著]
出版者
[製作者不明]
巻号頁・発行日
0000
著者
千葉 建
巻号頁・発行日
2004

筑波大学博士 (文学) 学位論文・平成16年3月25日授与 (甲第3295号)
著者
三宅 泰雄 猿橋 勝子 葛城 幸雄 金沢 照子
出版者
気象庁気象研究所
雑誌
Papers in Meteorology and Geophysics (ISSN:0031126X)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.180-181, 1961-11-25 (Released:2012-12-11)

東京におけるCs-137及びSr-90の蓄積量はCs-137については,1960年7月までに69,4mC/km2,Sr-90については,同年12月までに24.8mC/km2となり,Cs-137対Sr-90の比の平均は2.9であった。両者の成層圏における平均滞留時間は,1.3乃至2.6年と計算され,また,今後,核実験が行なわれないと仮定した場合の将来の蓄積量が計算された。
著者
池田 隆之
巻号頁・発行日
2003-03

Supervisor:浅野 哲夫
出版者
建築・都市ワークショップ
巻号頁・発行日
1991
著者
池田 康紀 田村 光信 梅津 英央 田村 元彦 小林 哲 杉田 和彦 知元 正行 長井 千輔 嶋田 晃一郎
出版者
小松島赤十字病院
雑誌
気管支学 (ISSN:02872137)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.38-43, 1999
被引用文献数
1

症例は68歳男性, 1997年11月の検診にて左上肺野異常陰影を指摘されるも98年6月になって当科入院。入院後の気管支鏡検査にて左B^3aの扁平上皮癌と診断。3週間後の待機手術となったため, 気管支鏡施行後3日目に一時退院となった。退院当日より感冒症状出現し, その後39℃台の発熱が持続したため再入院となった。再入院時の胸部X線上, 左上肺野に肺炎像を認め, 翌日には鏡面像を伴う空洞を認めたため肺膿瘍と診断した。抗生物質はCTM, CLDMを投与するも解熱傾向はみられなかった。しかしCZOPに変更後36℃台に解熱したため, 左上葉切除及びリンパ節郭清術を施行した。術後病理診断において2.5×1.0cm大の腫瘍とその末梢に約4.5×4.0cm大の膿瘍を認めた。腫瘍はT1N0M0, stage I期の扁平上皮癌であった。また術中採取した膿の培養にて起因菌がKlebsiella pneumoniaeと判明した。
著者
奥野 充
出版者
日本第四紀学会
雑誌
第四紀研究 (ISSN:04182642)
巻号頁・発行日
vol.41, no.4, pp.225-236, 2002-08-01 (Released:2009-08-21)
参考文献数
91
被引用文献数
24 71

南九州には,最近約3万年間に噴出したテフラが数多く分布している.これらのテフラの噴出年代の決定方法を,(a)古記録との対比,(b)暦年較正曲線での位置,(c)14C年代値の暦年較正曲線への投影,(d)層位による比例配分の4つに区分して,網羅的に整理した.広域テフラである鬼界アカホヤテフラ(K-Ah)および姶良Tnテフラ(AT)の噴出年代は,暦年較正曲線での位置から,それぞれ7.3cal ka BP,29cal ka BPと判断される.これらの噴火の前後の休止期間は1,000~3,000年程度と見積もられ,とくに長い時間間隔ではない.桜島薩摩テフラ(Sz-S/Pl4),池田湖テフラ(Ik)および霧島御池テフラ(Kr-M)は南九州に広く分布するテフラであり,層位学・編年学的に重要である.これらの噴出年代は,それぞれ約13cal ka BP,約6.4cal ka BP,約4.6cal ka BPである.K-AhとIkの時間間隙はおよそ1,000年と考えられるが,より正確に見積もるためにはIkの暦年較正曲線での位置を確定する必要がある.
著者
山田 達雄 稲葉 継雄 坂野 慎二 一見 真理子 本間 学 白土 悟 池田 充裕 山田 礼子 佐々木 毅 澤野 由紀子 馬将 光場
出版者
中村学園大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1999

イデオロギー対立の終焉の後の失われた10年と言われる間に、経済開発モデルとしての日本の地位は地に落ちた。代わってグローバリゼーションが風靡し、各国の経済開発を牽引するモデルとしてアメリカの地位が強大になった。国際的な経済競争に勝つか否かは教育システムがボーダーレスになった世界経済に適合しているかどうかが一つの重要な鍵になっているのではないかと考え、平成11年度から平成13年度までの3年間、英、米、独、仏、オランダ、ノールウエー、ヨーロッパ連合、中国、韓国、台湾、タイ、マレーシア、シンガポール、オーストラリアの12カ国2地域を訪問し、これらの国で学校と企業の間のパートナーシップの状況を調査した。調査には団体あるいは個人で25回延べ36人が出かけた。またこの間に、国内学会で3回、国際学会で2回、国際セミナーとワークショップでそれぞれ1回発表し評価を受けた。報告書は第2年度に中間報告書(125頁)と最終年度に最終報告書(232頁)を刊行した。調査の結果、共通に見られる傾向としては、脱イデオロギーと経済競争への対応が教育の最も強力な動因となったことにより、官僚支配が弱まり市場化・民営化がどこの国も起こっており、グローバリゼーションの影響を強く受けていることが分かった。その結果、教育システムと経済システムの調和的あり方がどこの国においても重要な課題とされており、教育改革が模索されている。その対応のあり方に、経済そのものの建て直しがうまくいっていないロシア連邦などと、急成長を遂げつつある中国などとは大きな差が見られた。他方、新経済開発国(NIES)と言われる韓国、台湾及びシンガポールではグローバルな経済に対応した人材育成に成功している。注目すべきことは、これらの国が脱日本の政策をとっているらしいことである。かつて日本を先頭とする国際分業の雁行モデルが語られたことがあったが、今は影を潜めてしまった。逆に、日本は改革のスピードが遅く、日本のまねをしていてはならないという考えが強くなっている。韓国、台湾、シンガポールの国々は、米国を先頭とするグローバリゼーションに柔軟についていく姿勢を見せており、イギリスに倣って学校教育と就職後の職能開発を統合する傾向がある。