著者
李鹿 輝
出版者
山形大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究は、心地良い自然の風に近い風を作り出す渦ゆらぎの発生装置の開発・応用を目的とする。ゆらぎ発生装置はそれぞれ四角柱、角柱及び1/4円柱によりスリットを構成される。結果として、スリット間隔が小さいほうが比較的弱い渦が確認でき、間隔が大きいほうが強い渦が確認できた。スリット間隔が小さいほうが1/fゆらぎが広範囲で確認できた。食品の自然乾燥の研究では,渦発生装置を用いて自然風に近い渦の流れを発生させ、効率的に乾燥することを目的とする。角柱の渦発生装置の場合は初期段階から乾燥速度が速かったことがわかった。より小さい渦の流れの方がゆらぎを発生し、より効率的に乾燥には適していることがわかった。
著者
小橋 麗香
出版者
大阪国際大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2003

(1)研究対象となるポップスグループのコンサート会場周辺におけるフィールドワーク、(2)別のポップスグループのコンサートおよび他の演目形態(ソロライブ、演劇、ミュージカル)におけるフィールドワークによる、主要顧客層および演目形態の違いによる比較分析、(3)研究対象インターネット上消費者コミュニティサイトおよび類似サイトの掲示板の投稿記録の収集と考察、(4)研究代表者のもう一つの研究主題であるテレビゲーム産業との比較によるエンタテインメント産業におけるネットコミュニティ上消費者行動の特異性と共通点の考察、を実施した。この3年間で、研究対象サイトの1日当たり述べ訪問者数は、8,000人→1,900人にまで急激に減少した。当該アーティストの活動内容や人気に大きな変化は無く、また比較対照サイトでは、2006年3月現在1日当たり平均訪問者数(約11,000人)も平均投稿数(11.17回)も過去3年間で減っておらず活発な運営が続けられている。ゆえに、参加者の減少の原因は研究対象サイト固有のものであると推察できる。最大の原因は、運営者の掲示板への関与のあり方にあると思われる。インターネットの普及により参加者が急激に増加し、文章表現や思考の稚拙な投稿が増加した。「ファンサイト」という前提がある以上、当該アーティストに対して少しでも批判的な意見を投稿する人間は「悪口を書かないで欲しい」という意見に対して分が悪い。明確に掲示板上でトラブルが発生しない限り、運営者は管理人の立場に徹して個人としての意見を発しなかった。「愛ある辛口」投稿がほとんど見られなくなった結果、表面的な感想が多くなり、掲示板の魅力が減少した。比較対照サイトでは、管理人がファンとして独自の見解を折に触れて発信しており、またそのスタンスが単に褒め称えるだけでなくかなり辛口の意見が多いため、掲示板全体としての雰囲気が決して甘すぎにならず、賛否両方の読み応えのある議論が生まれている。
著者
杉森 順子 永野 佳孝 小沢 愼治
出版者
愛知工科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究の目的は、「曲面のある立体物」に正確なプロジェクションマッピングが行え、映像とマスクの合成をリアルタイムに計算することで、「動く立体物」にも投影できる制作支援システムを開発することである。プロジェクションマッピングとは、立体物の形状に合わせて変形した映像を投影する技法である。本研究では、プロジェクタを活用して壁面に映った立体物の影からマスクを自動作成し、光の走査で立体物に投影する変換画像の情報を計測する手法と、FPGAによるリアルタイム画像機器を開発した。この開発により、安価な機器を用いて動く立体物にリアルタイムでプロジェクションマッピングが行えるシステムを構築することができた。
著者
細貝 彩乃 橋本 直己 佐藤 美恵
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
vol.37, no.7, pp.79-82, 2013-02-09

近年,プロジェクタの高輝度化により,屋外で建物に対して映像を投影するプロジェクションマッピングが注目を集めている.プロジェクションマッピングでは,高価で高輝度なプロジェクタを複数用い,目視によって幾何や色の調整をしている.この作業には多くの時間を要するが,変化する環境光に対応できない.そこで本稿では,投影像から投影面の影響を軽減する動的輝度補正を付加したプロジェクションマッピングについて検討する.
著者
小谷 スミ子 伊藤 知子 内藤 照美
出版者
新潟大学
雑誌
新潟大学教育人間科学部紀要. 自然科学編 (ISSN:13442961)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.61-80, 2003-11-28

新潟県の小学校教員を対象に学級の食物アレルギー児の実態と学校給食での対応についてアンケート調査を行った。食物アレルギー児のいる学校は46.0%,学級は21.3%,食物アレルギー児は1.3%,食物アレルギー児の55.1%は除去食を4.7%は弁当を持参していた。食物アレルギー児がいつも食べない原因食品は卵・卵製品が最も多く,次いでエビ・カニなど,穀類,牛乳・果実・魚類・大豆・大豆製品であった。アナフィラキシーについて知識のある教員は73.8%であった。アナフィラキシーを起こした児童は給食のあと運動したときやエビ,そばを食べたあとが多く,5.2%の教員が経験していた。学校給食の調理方式は市部で自校方式66.7%,センター方式27.3%,郡部で自校方式52.2%,センター方式45.6%であった。栄養職員がいると答えた教員は市部58.0%,郡部21.3%,兼任でいないは市部29.0%,郡部48.8%,いないは市部5.9%,郡部26.5%であった。学校給食で食物アレルギー児向けメニューを取り入れている学校は市部38.2%,郡部21.1%であり,自校方式29.0%,センター方式21.6%であった。食物アレルギー児のいる学級の20.8%,除去食児のいる学級の31.7%がメニューを取り入れていた。メニューを取り入れるに際し学級担任は保護者,養護教諭,栄養士,学校などとの連携を重要視し,患児に応じた除去食,代替食で対応していた。メニューを取り入れるのが困難な理由としてセンター方式のため,予算がない,人手がない,他の児童への配慮などが挙げられた。食物アレルギー児の弁当持参への対応では,給食献立表を見て食べられない時は弁当を持ってきてもよい50.9%が最も多く,次いで給食で食べられない食品を残してもよい38.5%であり,栄養士と相談して給食のメニューから問題の食品を抜いてもらう22.・8%,毎日弁当を持ってきていい20.2%は少なかった。学校給食に食物アレルギー児向けメニューを取り入れるには学級担任・患児・保護者・養護教諭・栄養職員・主治医・管理職相互のコミュニケーションに加え,行政からの人員配置や経済的支援も必要であると考えられた。
著者
藤田 政博
出版者
関西大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008

1950年代以降の権威主義的人格傾向に関する社会心理学的研究をフォローした上で、日本ではほとんど用いられていなかった1980年代の研究で作られた新尺度を日本語化するとともに、司法への参加に対する社会的態度との関連性を明らかにした。それと同時に、Big Five等の基本的人格傾向と権威主義的人格傾向の関連、架空のシナリオによる刑事裁判の判断や模擬評議中の行動との関連性を明らかにすることができた。もちろん、それぞれ数回の調査研究では言えることは限られているが、権威主義的人格傾向と司法への参加に関して新たな地平を切り開き、今後の検討において確かな礎を築くことができた。
著者
江上 廣一 廣瀬 昌博 津田 佳彦 大濱 京子 本田 順一 島 弘志 中林 愛恵 福田 治久 今中 雄一 小林 祥泰
出版者
一般社団法人 日本医療・病院管理学会
雑誌
日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)
巻号頁・発行日
vol.49, no.4, pp.205-215, 2012 (Released:2012-11-30)
参考文献数
32

2007∼09年度に収集された転倒・転落のインシデントレポート1,764件を対象に,転倒率(件/1,000患者・日)を用いて転倒・転落に関する疫学的側面を検討した。患者の平均年齢は男66.6±18.8歳(950件),女69.9±19.2歳(814件)であった。全体の転倒率は1.84件/1,000患者・日,性別では男2.06および女1.87であった。年齢別では,70歳代が2.82件/1,000患者・日(555件)でもっとも高く,高齢者ほど高い傾向にあった。診療科別において,外科系では整形外科が最低で1.14件/1,000患者・日,内科系では循環器内科および呼吸器内科が最低で1.97を示し,外科系より内科系診療科が高い傾向にあった。また,入院から転倒発生までの日数における転倒率(転倒件数)について,入院翌日が0.16件/1,000患者・日(118件)でもっとも高く,ついで入院3日目が0.12(84件),入院当日が0.11(78件)で以降漸減していた。転倒発生の平均値は12.4日であった。 転倒率からみた転倒の疫学的側面から,入院診療科や入院からの日数に応じた防止策を講じることが必要である。
著者
上原芳太郎 編
出版者
有光社
巻号頁・発行日
vol.上,下巻, 1937
著者
香川黙識 編
出版者
国華社
巻号頁・発行日
1915
著者
滝川 好夫
出版者
神戸大学
雑誌
國民經濟雜誌 (ISSN:03873129)
巻号頁・発行日
vol.208, no.5, pp.1-18, 2013-11
著者
郡 俊之 山本 茂 吉川 賢太郎 蒲 尚子
出版者
近畿大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

中学生とその親が共に関係している食育モデルを新規に開発すること、および客観的指標によりその効果を評価することを目的とした。親子が関与する弁当をテーマにした食育介入は、給食の副菜(野菜)の摂取量増加、弁当のバランス改善に有効であった。また、介入終了7か月後の追跡調査では、給食の喫食状況は効果が持続していたが、弁当のバランスは元に戻っていた。食育は効果を確認しながら継続的に実施する必要があること、および効果が持続する食育プログラムの開発が必要であると考えられた。
著者
杉浦 慶一
出版者
日本経営分析学会
雑誌
年報経営分析研究 (ISSN:09110747)
巻号頁・発行日
no.29, pp.58-69, 2013-03-31

2000年代後半より,日本の上場企業がメザニン・ファンドより資金調達を行うケースが登場した。企業の資金調達におけるメザニン・ファイナンスの認知度はまだ低いが,新たな資金調達手法として注目される。本論文では,メザニン・ファイナンスの特徴について述べた上で,その活用事例を取り上げて,案件の背景,資金調達のスキーム,資金使途,業績の推移,優先株式の償還の状況について分析し,メザニン・ファイナンスが果たした役割について明らかにした。具体的には,上場企業がメザニン・ファンドから資金調達を行った事例(東日本ハウス,ウェストホールディングス,イー・アクセス,日本板硝子,ラック)を分析の対象とし,調達した資金が借入金返済に充当されるケースと,設備投資などの成長投資に充当されるケースがある点を明らかにした。分析を行った事例は,一時的に財務体質が悪化しても,EBITDAは堅調に推移しており,順調に償還が進んでいる。普通株式への転換請求権が付されている案件でも,権利が行使されて普通株式の希薄化か生じた案件は皆無であることから,いずれもメザニン・ファイナンスの成功事例だと位置付けられる。
著者
和田 浩一 松田 謙次郎
出版者
フェリス女学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

本研究はコーパス言語学的なアプローチによって、近代オリンピック参加以前の日本におけるオリンピズムの受容に直結する雑誌記事の著者を推定した。主な成果として、1)ピエール・ド・クーベルタンの筆による著書6冊および雑誌記事49本分のコーパスを作成したこと、2)著者推定の分析に必要なデータ形式へのコーパスからの整形方法を確立したこと、3)文長とK特性値とから上記文献の著者がクーベルタンであったとの仮説を検証したこと、が挙げられる。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1319, pp.56-58, 2005-12-05

愛媛県松山市随一の繁華街、大街道。11月最初の週末を迎えて、買い物客や道後温泉目当ての観光客が、通りを埋める。セイコーエプソンが力を入れるリアプロジェクション(背面投射式)テレビの展示会場が設けられていたのは、そのど真ん中という好位置だ。
著者
中岡 保夫
出版者
一般社団法人 日本生物物理学会
雑誌
生物物理 (ISSN:05824052)
巻号頁・発行日
vol.28, no.4, pp.194-197, 1988-07-25 (Released:2009-05-25)
参考文献数
12

Mechano-, thermo- and photo-stimulation of Paramecium cell elicits changes in the membrane potential called receptor potentials. The receptor potentials are caused by modulating ionic conductances of specific channels localized on the cell surface.