著者

池辺 寧

出版者

日本介護福祉学会

雑誌

介護福祉学 (ISSN:13408178)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.17-26, 2007-04-01

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ハイデガーは,現存在(人間存在)とはつねになにかを気づかっている存在であると規定し,現存在の根底に気づかい(Sorge)という構造を見いだした.Sorgeを英訳するとcareとなる.そのため,ハイデガーの哲学はケア論として解釈されることがある.だが,ハイデガーが用いている気づかいという語は存在論的な概念であり,ケアという語で一般に理解されている内容とは異なる.本稿では従来みられる誤解を指摘したうえで,ハイデガーの哲学を手がかりにして,他者をケアすることの哲学的基礎づけを試みた.その際まず,ハイデガーが現存在を他者との共同存在ととらえている点に着目した.現存在は他者との共同存在であるから,他者をケアする存在となる.次に,ハイデガーが他者に対するかかわり方として行っている顧慮の分析を取り上げた.支配と支援を両極端に据える彼の分析は,介護や看護のあり方を考えるうえで示唆に富む.

著者

中村 真

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05252997)

巻号頁・発行日

vol.96, no.1, pp.109-110, 2011-04-05

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超弦理論で提唱されたAds/CFT対応では、非平衡定常状態における輸送係数、特に強相関系の非線形電気伝導度を、微視的理論に基づいて計算可能な場合がある。ここでは3+1次元の強相関系における非バリスティックな負性微分抵抗の微視的理論に基づく導出について概説する。

著者

牧野 文夫

出版者

社会経済史学会

雑誌

社會經濟史學 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.585-607, 705-704, 1984-03-29

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The diffusion of new technology seems to be one of the most important elements of technological progress, which has played a significant role in the process of Japanese economic development. To examine the rapid growth of the Japanese economy, therefore, it is indispensable to explore conditions for technological diffusion. It has not been necessarily clear, however, how the new technology replaces the old one. To examine this problem, we study the conditions for diffusion of power looms in the Japanese weaving industry, one of the leading industries during the prewar period. In the first section, it is hypothesized that the entrepreneurs choose the technology which has the highest profitability among the alternatives, with the result that a certain technology will come into widespread use. In order to test this hypothesis, the rate of net profit among five types of loom technology are estimated. We then analyse the relationship between changes in relative profitability of the alternative technologies over time and their diffusion, and between the choice of loom technology and the type of business organization. The results obtained are as follows: (1) Generally speaking, at each point in time the loom that had the highest rate of net profit among the alternatives was adopted. (2) The rate of net profit on modern looms was higher in the modern business organization, whereas that on traditional looms was higher in the traditional business organization. In the second section, we test three basic hypotheses that attempt to explain the regional difference in the rate and timing of diffusion of power looms, namely (1) the diffusion of factory system as a modern business organization, (2) the technological adaptation of power looms dictated by the product mix, (3) the availability of electricity as cheap motive energy. It is found that the diffusion of factory system is the most important among three factors. It accounts for a large portion of an increase in the diffusion of power looms over time and its regional differences. The increasing availability of electric power explains mechanization significantly, especially in the earlier periods, while it does not lead to regional differences in mechanization. As for the regional differences in mechanization, a difference in the product mix makes non-negligible influences. In the third section, we examine the development and production of power looms. It is emphasized that rapid increase in power looms was attributable to inexpensive power looms which adapted to the factor endowment at that time. Most of them were produced by a lot of small and medium scale loom-makers in weaving regions. This is indeeed on of the best examples of what is now called "appropriate technology".

著者

坂口 有人

出版者

The Geological Society of Japan

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

pp.12, 2012 (Released:2013-03-26)

出版者

筑波大学特別支援教育研究センター

雑誌

筑波大学特別支援教育研究 : 実践と研究 (ISSN:1883924X)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.97-100, 2013-03

出版者

筑波大学特別支援教育研究センター

雑誌

筑波大学特別支援教育研究 : 実践と研究 (ISSN:1883924X)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.92-96, 2013-03

著者

四日市 章

出版者

筑波大学特別支援教育研究センター

雑誌

筑波大学特別支援教育研究 : 実践と研究 (ISSN:1883924X)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1, 2013-03

著者

Masamura Masao

巻号頁・発行日

2000

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Thesis (Ph. D. in Science)--University of Tsukuba, (B), no. 1611, 2000.3.24

著者

新後 長三郎

出版者

海上保安庁水路部

雑誌

水路要報 (ISSN:00214485)

巻号頁・発行日

no.20, pp.214-217, 1950-10

著者

宮崎 裕子

出版者

九州大学国語国文学会

雑誌

語文研究 (ISSN:04360982)

巻号頁・発行日

no.113, pp.27-39, 2012-06

著者

高橋 由記 Yuki TAKAHASHI 明星大学日本文化学部言語文化学科

出版者

明星大学青梅校

雑誌

明星大学研究紀要 日本文化学部・言語文化学科 (ISSN:13444387)

巻号頁・発行日

no.15, pp.131-142, 2007

著者

松石 達彦

出版者

久留米大学

雑誌

産業経済研究 (ISSN:03897044)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.405-428, 2005-12-25

著者

澤田 義弘 広渡 俊哉 石井 実

出版者

日本昆虫学会

雑誌

昆蟲. ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.2, no.4, pp.161-178, 1999-12-25

参考文献数

20

被引用文献数

2

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1. 1992年12月から1994年1月にかけて大阪府北部の里山的環境を残す三草山のヒノキ植林, クヌギ林およびナラガシワ林において, 土壌性甲虫類の群集構造および多様性を明らかにするために, 3地点の土壌から土壌性甲虫類をツルグレン装置で抽出し, 種の同定を行った後, 科数・種数・個体数を集計し, 種多様度(1-λ)および地点間の類似度・重複度を算出することにより群集構造を比較した.2. その結果, 今回の調査で三草山の3地点から, 合計24科104種1431個体の土壌性甲虫類が捕獲された.優占5科はハネカクシ科, ムクゲキノコムシ科, ゾウムシ科, タマキノコムシ科, コケムシ科, 優占5種はムナビロムクゲキノコムシ, イコマケシツチゾウムシ, オチバヒメタマキノコムシ, ナガコゲチャムクゲキノコムシ, スジツヤチビハネカクシの1種であった.三草山全体としての土壌性甲虫類の群集構造は種数, 個体数, 種多様度ともに四季を通じて安定していた.3. ナラガシワ林(地点3)では20科82種755個体が捕獲され, 種多様度(0.93), 平均密度(20.9個体/m^2)ともにもっとも高く, ナガオチバアリヅカムシ, ハナダカアリヅカムシなど41種がこの地点だけで確認された.ナラガシワ林における土壌性甲虫類の密度は1年を通じて高いレベルを維持し, 大きな変化はなく安定していた.4. クヌギ林(地点2)では17科47種512個体が捕獲され, 種多様度(0.91), 平均密度(14.2個体/m^2)ともに高かったが, この地点でのみ確認された種はアカホソアリモドキ, アナムネカクホソカタムシなど11種で, 固有性は地点3より低かった.この地点における種数, 密度は夏季にやや減少する傾向が見られたものの, 種多様度は地点3と同様, 安定していた.5. ヒノキ植林(地点1)では7科34種164個が体捕獲され, 種多様度(0.87), 平均密度(4.6個体/m^2)ともにもっとも低く, この地点でのみ確認された種はホソガタナガハネカクシ, チビツチゾウムシ類の1種など9種であった.地点1では, 種数, 密度, 種多様度が夏季に増加したが, これはハネカクシ科のスジツヤチビハネカクシの1種の増加によるものであった.6. 各地点間の類似度(QS)ならびに重複度(Cπ)は0.2∿0.5と低く, 各地点の土壌性甲虫類の群集構造はかなり異なっていることを示した.しかし, 地点2と3の間ではQS, Cπともにやや高い値(約0.5)を示したことから, 優占樹種が異なっても落葉広葉樹の優占する地点では土壌性甲虫類の群集構造は比較的似ていると考えられた.7. 以上の結果から, 三草山の里山林では, とくに落葉広葉樹の優占する地点における土壌性甲虫類の群集構造が多様性に富み, 四季を通じて安定していることが示された.また, 環境の異なる各地点に特有の群集が成立していたことから, 将来, 土壌性甲虫類は有用な環境指標として利用できると考えられる.

著者

吉村 南

出版者

日本ロシア文学会

雑誌

ロシア語ロシア文学研究 (ISSN:03873277)

巻号頁・発行日

no.32, 2000-10-31

著者

小林 宏康

出版者

農業・食品産業技術総合研究機構農村工学研究所

雑誌

農村工学研究所技報 (ISSN:18823289)

巻号頁・発行日

no.208, pp.1-13, 2008-03

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平成19年3月25日9時42分頃に、能登半島西岸付近の深さ約11kmを震源とするマグニチュード6.9の地震が発生し、さらに、平成19年7月16日10時13分頃に、新潟県上中越沖(新潟の南西約60km)の深さ約17kmを震源とするマグニチュード6.8の地震が発生した。気象庁は、この2つの地震を各々平成19年(2007年)能登半島地震、平成19年(2007年)新潟県中越沖地震と命名した。これらの地震によって、建物、道路、港湾等の施設に加え、農地やため池等の数多くの農業用施設が被災した。独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構(以下、農研機構)は災害対策基本法第2条第5号に基づく指定公共機関であり、農研機構防災業務計画の第1章第3節は、農研機構では農村工学研究所(以下、農工研)が中心となって「防災に関する試験及び研究並びに調査を推進するとともに、関係機関が実施する災害対策の技術支援を行う」と規定している。本報では、能登半島地震災害及び新潟県中越沖地震災害に対する当所の技術支援の実績と方法を概説するとともに、農工研が実施している地震関連研究の実施状況を報告する。

著者

TAVAKOLI R

雑誌

Eur. J. Cardiothorac. Surg.

巻号頁・発行日

vol.22, pp.129-134, 2002

被引用文献数

4 35

著者

大橋 純一

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学社会学部論叢 (ISSN:0917222X)

巻号頁・発行日

pp.21-34, 1990-12

被引用文献数

1

著者

西田 隆義

出版者

滋賀県立大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2013-04-01

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食植性昆虫であるマダラテントウ類の3種、ニジュウヤホシテントウ、オオニジュウヤホシテントウ、ヤマトアザミテントウについて、野外分布調査と繁殖干渉についての室内実験を行った。同じ寄主植物を利用するニジュウヤホシテントウとオオニジュウヤホシテントウの分布境界は、年平均気温の上昇にもかかわらず滋賀県では過去と比較してほとんど移動しておらず、両種間には繁殖干渉があることが分かった。異なる寄主植物を利用するオオニジュウヤホシとヤマトアザミの間にも強い繁殖干渉が生じていた。いずれの現象も繁殖干渉により合理的に説明可能であった。

著者

木山 昇 楠田 純子 藤井 彩恵 内山 彰 廣森聡仁 梅津 高朗 中村 嘉隆 大出靖将 田中 裕 山口 弘純 東野 輝夫

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.51, no.9, pp.1916-1929, 2010-09-15

被引用文献数

2

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本論文では,大規模事故や災害時に発生する多数の傷病者の生体情報(バイタルサイン)をリアルタイムで一括監視し,現場での救命活動を支援する電子トリアージシステムの設計開発について述べる.本システムでは,IEEE802.15.4および生体センサを備えたセンサノードを傷病者に装着し,それらの間でアドホックネットワークを構築する.これを介して傷病者の生体情報をリアルタイムに収集すると同時に,センサノード間の無線通信情報を基にノードの位置推定を行い,%救命活動従事者医療従事者に対して傷病者の病状と大まかな位置に関する情報を提供することで救命活動を支援する.開発したシステムを大学附属病院で実施されたトリアージ演習などで使用し,システムの有用性を確認するとともに今後の改良に向けた情報収集を行った.In this paper, we consider situations where many persons are simultaneously injured in large accidents and disasters, and propose an advanced electronic triage system called e-Triage for sensing physical condition of those injured persons and collecting the sensed data in IEEE802.15.4-based wireless ad-hoc networks. The e-Triage system presents dynamic change of injured persons' location and physical condition on monitors in real time. We have evaluated our system through a triage training held in a hospital. From the experimental results, we have confirmed the effectiveness of the e-Triage system and obtained feedback from doctors and nurses.

著者

SHAKIL Ahmed

出版者

Graduate School of Humanities and Social Sciences, University of Tsukuba

雑誌

Inter Faculty (ISSN:18848575)

巻号頁・発行日

vol.2, 2011

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The concepts of depoliticization and politicization are opposite in nature but they coexist in the context of the Bangladeshi development paradigm. Civil society organizations (CSOs) are depoliticized in their working agenda and this is convenient for the state, the market and even for the CSOs themselves because they do not challenge anyone. Nevertheless, this position renders the CSOs more prone to politicization in accordance with party politics. Ultimately Bangladesh is suffering from the democratization process despite the huge number of CSOs. This study is based on an extensive survey of 1,005 CSOs in Dhaka, Bangladesh, conducted by means of structured questionnaires through direct interviews in 2006 and 2007.非政治化と政治化の概念はまったく相反するものだが、バングラデシュの開発パラダイムの文脈では共存している。市民社会団体 (CSO) の活動方針は非政治的であり、そのことは国家、市場、さらにCSOそのものにとっても好都合である。なぜなら、誰かに反抗することはないからである。しかし、その立場はかえって、CSOが政党政治に迎合して、政治的になってしまう傾向をより強める。結局バングラデシュは、膨大な数のCSOがあるにもかかわらず、民主化のプロセスに苦しんでいる。本研究は、2006年と2007年に行った直接面談による構造化アンケートによって、ダッカ (バングラデシュ) の1,005のCSOを広範に調査した結果に基づく。