著者

小室樵山 抄・書

出版者

万青堂

巻号頁・発行日

vol.五, 1873

著者

谷藤 学 佐藤 多加之 内田 豪 大橋 一徳

出版者

国立研究開発法人理化学研究所

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2013-06-28

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本研究は、物体像表現の空間構造の解明(課題1)、物体像表現の空間構造と時間構造の統合理解(課題2)、脳における物体像のスパース表現の意味を解明する(課題3)の3課題から成る。そのそれぞれについて以下の進展があった。(課題1)前年の実績報告にある初期視覚野の3次元機能構造の可視化について、さらに、解析に検討を加え、論文として発表した。(課題2)物体像表現の時間構造の理解に関係した課題として、注視課題でトレーニングしたサルから様々な位置に提示した視覚刺激の対する高次視覚野の応答を記録し、視野のどこに提示されるかによって、応答の潜時が異なることを発見した。同様の記録を初期視覚に関連する領域でも行った結果、このような物体像の提示位置による潜時の違いは見られなかった。これらのことから、物体像の提示位置によって、異なる神経回路メカニズムで情報が低次から高次に送られていることが示唆された。この成果は論文として公表された。(課題3)自然画像の断片の中から高次視覚野の物体像応答を説明できる図形特徴を抽出するアルゴリズムについて交差検定など様々な方向から検討を行い、妥当性を明らかにした。研究の過程で大きな問題となったのは神経細胞の応答の試行毎のゆらぎである。一般にゆらぎの影響を除くためには、多くの試行について記録する必要がある。しかし、慣れによって試行を繰り返すと応答が次第に減弱するという問題点がある。我々は試行回数を増やす代わりに、より多くの物体像の応答を計測することで問題の解決をはかることができた。

著者

小室樵山 編・書

出版者

万青堂

巻号頁・発行日

1878

著者

阿部 匡伸 佐藤 大和

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.49, no.10, pp.682-690, 1993-10-01

参考文献数

19

被引用文献数

31

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音声合成における文音声の基本周波数パタン制御方式として、アクセント句の大きさの配分を設定するグローバルモデルと、音節内の基本周波数を逐次的に実現するローカルモデルからなる2階層制御方式を提案する。ローカルモデルでは、単語内の音節位置ごとに区分化されたモデルに基づき、基本周波数の平均値と変化率が求められる。本方式を連続音声の基本周波数パタンの生成に適用し、高い自然性の得られることを確認した。更に、提案方式の誤差解析を通じて得られた、強調を表現する基本周波数パタンの型に関しても議論する。

出版者

日経BP社

雑誌

日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.8, no.8, pp.68-74, 1999-09

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「ベルギー」と聞いて何を思い浮かべるだろうか。一般にはチョコレートや小便小僧、最近ならダイオキシン騒動といったところか。首都ブリュッセルにはEU(欧州連合)の本部や、コソボ紛争で脚光を浴びたNATO(北大西洋条約機構)の本部があることを知る人も多いだろう。

著者

宮崎 瑞明 頼 栄祥

出版者

社団法人日本東洋医学会

雑誌

日本東洋醫學雜誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.813-818, 1997-03-20

被引用文献数

5

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発作寛解期での防己黄耆湯証の痛風患者(全例男性, 12人)に対し, 食事療法と運動療法はこれまで通り継続して, 防己黄耆湯エキス5g/日, 木通エキス0.5g/日, 車前子エキス0.5g/日を投与し, その有効性を検討した。本方の12週間の投与により, 有意な体重の減少, 血中尿酸値および中性脂肪値の低減, さらにHDLコレステロールの増加を認めた。体重および血中尿酸値は24週間投与の時点でも再増加せず, 良好な状態であった。全例に副作用はなく, 痛風の発作もみていない。また本方の連用により易疲労感, 多汗, 小便不利, 浮腫などの症状が改善した。

著者

河田 敬義 河合 隆裕

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.68-70, 1973-01-30 (Released:2008-12-25)

参考文献数

37

著者

茂森 弘靖

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2013-03-25

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新制・課程博士

著者

酒井 啓子

出版者

日本中東学会

雑誌

日本中東学会年報 (ISSN:09137858)

巻号頁・発行日

no.28, pp.145-172, 2013-01-05

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2010〜11年、チュニジアに始まった、路上抗議運動の拡大から政権転覆に至る一連のアラブ諸国における政治変動は、個々の国の政治体制や社会経済的状況、対外関係などにおける固有の要因に基づいて、異なる経過と結果を生んだ。いかなる条件のもとでこうした大規模民衆運動が発生し、いかなる条件で政権交代に至るのかを分析するためには、個々の事例における体制内政治構造と社会運動、および国際関係を複合的に視野にいれることが肝要である。本論では体制政治エリート同盟のあり方と、路上抗議運動のあり方、および国外主体の役割に着目するが、それぞれが相互に影響を及ぼしあうことを前提とし、その影響度合いを「脆弱(敏感)性」と名付ける。その上で、体制エリート同盟と路上抗議運動との間の相互の脆弱(敏感)性、およびそれぞれの国外主体との間の脆弱(敏感)性に応じて、政変の経緯および政権交代後の体制再編のあり方が変化することを論ずる。チュニジア、エジプトの事例では体制エリート同盟および路上抗議運動ともに相互に脆弱であり、かついずれも国外主体(具体的には米政権および国際機関)の動向に敏感であったことで、暴力的衝突や政体の劇的な変質を伴うことなく政権転覆が実現した。そのため政権転覆後の支配的政治エリートにおいても、旧政権下でエリート同盟の辺境におかれた勢力が主流を占めることとなった。他方リビア、シリアの場合はそうした脆弱(敏感)性に基づく関係が体制エリート同盟と路上抗議運動の間に存在しなかったため、衝突は暴力的、長期的なものとなった。両者の事例で政変の成否を決定したのは路上抗議運動が強く脆弱性を持つ国外主体の対応であり、国内主体間に脆弱性が見られない場合には政変の展開に国外要因が重要な役割を果たすことがわかる。従来の政治学ではアラブ動乱を十分分析できたとは言い難く、体制論、社会運動論、国際関係論と細分化された諸分野を総合的に組み合わせて分析する枠組みの開発が必要である。本論はそのための一試論である

著者

オムリ ブージッド Bouzid Omri

出版者

関西学院大学キリスト教と文化研究センター

雑誌

関西学院大学キリスト教と文化研究 (ISSN:13454382)

巻号頁・発行日

no.14, pp.105-121, 2012

著者

青山 修三 青山 達哉 間瀬 信継

出版者

日本ペストロジー学会

雑誌

ペストロジー (ISSN:18803415)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.7-9, 2008-05-18

参考文献数

7

被引用文献数

1

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Seventy-two houses infested by dark-brown ants, Lasius japonicus Santschi, were surveyed from April 2005 to September 2006 in Sapporo and neighboring cities. The ants were active in the warmer seasons, especially in June. The infested houses were categorized into two types: less than 5 years (30.6%) or more than 21 years (27.8%) after construction. These phenomena might be caused by changes in the external insulation in recent houses and the house deterioration in aged mortared houses.

著者

古田 公人 高橋 郁雄 安藤祥一 井上 真

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

no.74, pp.p39-65, 1985-01

著者

佐々木 宏子

出版者

日本保育学会

雑誌

保育学研究

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, 2005-08-30

著者

森田 光博

出版者

成城大学

雑誌

成城法学 (ISSN:03865711)

巻号頁・発行日

no.75, pp.73-137, 2007-02

著者

三宅 一郎

出版者

日本保育学会

雑誌

日本保育学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.55, pp.758-759, 2002-04-20

被引用文献数

1

著者

平田 晃正 大西 輝夫 渡辺 聡一

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, pp.312-320, 2012

被引用文献数

3

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ユビキタスネットワーク社会の到来により,電波が一般生活の至るところで利用される一方,電波の安全性に対する関心が高まってきている.しかしながら,電磁波の人体への作用は周波数により異なる.本論文では,電磁波の生体への作用を述べ,電波に対する防護ガイドラインの根拠について概説するとともに,現在の研究動向について述べる.また,電波防護ガイドラインに基づく,無線通信機器に対する防護ガイドラインの適合性評価法の標準化動向についても示し,今後の研究課題について紹介する.

著者

平田 晃正 藤原 修

出版者

社団法人プラズマ・核融合学会

雑誌

プラズマ・核融合学会誌 (ISSN:09187928)

巻号頁・発行日

vol.88, no.8, pp.420-424, 2012-08-25

参考文献数

21

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本章では,電磁波の基本的性質について述べた後,非電離放射線に焦点を絞り,電磁界の何が反応の刺激になるかを説明する.この際,電磁界にさらされると人体にはどういう反応が現れるかではなく,電磁界の何が反応の刺激になるかについて概説する.また,電磁界の人体影響と電波防護に関するガイドラインにおいて,数値ドシメトリが果たす役割について説明する.

著者

坂田 泰啓

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05252997)

巻号頁・発行日

vol.83, no.2, pp.189-244, 2004-11-20

被引用文献数

2

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我々の日常生活に於ける高周波電磁波暴露環境は昨今の携帯電話の普及等に伴い激変し、その人体に与える影響は環境ホルモンとして捉えるべきであると2003年に村瀬が提唱した。而し、政府や業界の見解は「電磁波が人体に与える影響は熱的なものに過ぎない」との立場を取っている。而も、電磁波強度のガイドラインは自由境界条件を基にしたものである。当然電車の車内やエレペーター内部では状況は異なり、ガイドラインの値を越え得る可能性を本堂が示した。ところが、有識者の中には電磁波の境界値問題を理解できない者が居ることが明らかになった。本研究は、本堂の結果を受けて、解析的手法とFDTD法による2次元数値シミュレーションを用いて閉鎖空間での電磁場の振舞を調べた。結果として、本堂の結論が第O近似として正しい事が結論付けられた。また、閉鎖空間内に人が居る場合は、自由境界条件での値と比較して平均電力密度は無論大きくなる。更に、空間の平均電力密度が同じであっても、局所的なエネルギーは境界条件に鋭敏に依存し、数桁程度の大きな幅を持つ事を示す。

著者

大野 光平 井家上 哲史

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.473, pp.193-198, 2009-03-02

参考文献数

5

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2008年8月25日から28日の4日間にわたってスペクトル拡散技術に関する国際会議ISSSTA2008(10th IEEE International Symposium on Spread Spectrum Techniques and Application)がイタリア・ボローニャのSavoia Regencyホテルにて開催された.また,2008年9月10日から12日までの3日間,UWBに関する国際会議ICUWB2008(The 2008 IEEE International Conference on Ultra-Wideband)がドイツ・ハノーファーのライプニッツ大学ハノーファーで開催された.本稿はISSSTA2008とICUWB2008について概要を報告する.

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

1989