ランキング (合計) - Ceek.jp Altmetrics

1 0 0 0 東南アジア・オセアニアにおける文化の地理的分布とクラスター分析

著者: 大林太良山下晋司秋道智彌杉田繁治竹村卓二佐々木高明船曳建夫石川栄吉
出版者: 東京大学
雑誌: 総合研究(A)
巻号頁・発行日: 1986

1987年6月までに整理された資料に基づき, 100項目の文化項目, 150民族についてクラスター分析を行なった結果, 次のような東南アジア, オセアニア諸文化の分類の樹状図が得られた. この地域の文化は大きく東南アジアマクログループとオセアニアマクログループに2分される. 東南アジアマクログループは, インドシナ=核島嶼群と, アッサム=辺境島嶼部群に分かれる. 更に, インドシナ=核島嶼部群は, インドシナ=華南亜群と東南アジア高文化亜群に分かれる. アッサム=辺境島嶼部群は, 東南アジア穀物栽培民亜群と, 周辺根菜民亜群に分かれる. 他方, オセアニアマクログループは, オセアニア栽培民群と採集狩猟民群に2分される. 後者は主としてオーストラリア原住民より成り, 顕著な下位区分は示していない. ところが, オセアニア栽培民群は, メラネシア栽培民亜群とミクロネシア=ポリネシア栽培民亜群に分かれる. 次に, 同じ資料を用いて因子分析を行なった結果, 4個の因子を認めることができた. 概して因子分析の結果は, クラスター分析の結果を支持しており,ことに東南アジア対オセアニアという二分の傾向, 穀物栽培民対根菜民の対照等を浮き彫りにしている. その後, 1988年1月までに回収された資料に基づき, 238民族のクラスター分析を行なったが, その結果は上述の150民族についての分析とほぼ同様な分類を示している. また, 238民族についても因子分析を実施中である. この他, 文化項目を単位としていかなる項目のクラスターが見られるかについても分析中であり, これらの結果はまとめて正式報告書に発表される予定である. 東南アジア, オセアニア全域にかけての文化分類については, 従来は主観的な分類がもっぱら行なわれていたが, 本研究によってはじめて統計的処理によるほぼ妥当な分類が呈示されたのである.

2012-11-19 16:38:31
1 + 0 Twitter

https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-61301038/

1 0 0 0 ベルギー国際私法(2004年)の邦訳と解説(下)

著者: 笠原俊宏
出版者: 日本加除出版
雑誌: 戸籍時報 (ISSN:09121579)
巻号頁・発行日: no.594, pp.57-65, 2006-02

2012-11-19 15:46:31
1 + 0 Twitter

https://ci.nii.ac.jp/naid/40007132726

1 0 0 0 我国のレトロウイルス研究をふりかえって

著者: 宮本勉
雑誌: 臨床とウイルス (ISSN:03038092)
巻号頁・発行日: vol.29, no.5, pp.321-322, 2001-12-30

2012-11-19 15:45:05
1 + 0 Twitter

https://ci.nii.ac.jp/naid/10009637402

1 0 0 0 憲法問題としての家族 (憲法状況の展望・世界と日本<特集>)

著者: 安念潤司
出版者: 有斐閣
雑誌: ジュリスト (ISSN:04480791)
巻号頁・発行日: no.1022, pp.p46-51, 1993-05-15

2012-11-19 15:20:16
1 + 0 Twitter

https://ci.nii.ac.jp/naid/40001758600

1 0 0 0 同性カップルに対する法的保護の現代的動向と国際私法 (特集新しい社会・技術環境と国際私法(Part 1))

著者: 林貴美
出版者: 国際私法学会
雑誌: 国際私法年報
巻号頁・発行日: no.6, pp.138-165, 2004

2012-11-19 15:15:23
1 + 0 Twitter

https://ci.nii.ac.jp/naid/40007081461

1 0 0 0 浅側頭動脈よりの超選択的動注法を用いた連日同時放射線化学療法 : Stage III, IV 口腔癌に対する原発巣温存の可能性について

著者: 光藤健司藤内祝不破信和古谷和久西口浩明福井敬文山本憲幸杉村友隆斎藤昌樹上田実
出版者: Japan Society for Head and Neck Cancer
雑誌: 頭頸部癌/ 日本頭頸部癌学会 (ISSN:13495747)
巻号頁・発行日: vol.32, no.1, pp.93-97, 2006-03-25
被引用文献数: 13 11

口腔癌の治療において浅側頭動脈からの超選択的動注法は放射線療法との連日の同時併用が可能となった。この方法を口腔癌の治療体系に組み入れ,治療効果について検討してきた。超選択的動注法を用いた連日同時放射線化学療法をStage III,IVの口腔癌症例に対して術前治療として行い,摘出した原発巣について病理検索したところ約90%という高いCR率を認めた。そこでわれわれはStage III,IV口腔癌に対して原発巣の手術が回避される可能性について検討した。治療スケジュールとして,動注化学療法(DOC 60mg/m<SUP>2</SUP>,CDDP 100mg/m<SUP>2</SUP>)および放射線治療〔40Gy(2Gy/日)〕を4週間の連日同時併用療法を行い,臨床的にCRと診断した15症例には放射線,超選択的動注化学療法を続行した。その結果,13例(87%)については再発を認めず,2例(13%)は局所の再発を認めた。15例中12例(80%)が生存,3例(20%)が死亡(2例が遠隔転移,1例が原病死)した。この治療法は臓器温存が可能となり,機能障害も少なく,患者のQOLの向上に寄与する治療法と考えられる。

2012-11-19 14:45:03
1 + 1 Twitter

1 0 0 0 OA 世界自然遺産・小笠原のあるべき観光振興 : エコツーリズム・マネジメントを中心とする諸提案

著者: 小林天心
出版者: 亜細亜大学
雑誌: ホスピタリティ・マネジメント (ISSN:21850402)
巻号頁・発行日: vol.3, no.1, pp.1-22, 2012

2012-11-19 14:20:39
1 + 0 Twitter

https://ci.nii.ac.jp/naid/110008914483

1 0 0 0 OA 第1回研究会スウェーデンの環境政策・環境教育とエコツーリズムの課題

著者: カイレイニウス
出版者: 宮城学院女子大学
雑誌: 宮城学院女子大学発達科学研究 (ISSN:13460188)
巻号頁・発行日: no.12, pp.93-96, 2012-03-31

2012-11-19 14:20:31
1 + 0 Twitter

https://ci.nii.ac.jp/naid/110009393979

1 0 0 0 OA PISAと今日の日本の教育における課題

著者: 工藤真由美
出版者: 四條畷学園短期大学
雑誌: 四條畷学園短期大学紀要 (ISSN:18811043)
巻号頁・発行日: vol.45, pp.1-5, 2012-05

経済協力開発機構(OECD)による「生徒の学習到達度調査」(PISA)により、日本の子どもの学力が低下していることが明らかにされた。従来の「ゆとり教育」を見直し、学力向上へと視点を移すきっかけになった。その後2010年12月、「PISA2009」の結果が公表された。3年ごとの実施を受け、毎回参加国が増え現在では65か国が参加するまでになり、PISAの世界に対する影響の大きさを窺い知ることができる。「PISA2009」の結果から日本の子どもの学力が読解リテラシーを中心に上昇に転じたことがわかる。しかし、PISAに対応した全国学力調査の実施等から、実はPISAもテスト形式であり、訓練成果が反映される様相がみられる。他方「高等教育における学習成果の評価」(Assessment of Higher Education Learning Outcomes)ーAHELOーいわゆる大学版PISA)の導入の動きがなされている。今後大学教育の成果の国際比較や、同じくDECECOのDeSeCo(「コンピテンシーの定義と選択:その論理的・概念的基礎」プロジェクト)が示す社会人としての能力(キー・コンピテンシー)との関係も考察しながら、学生を社会に送り出す大学教育のあり方が検討されるべきである。

2012-11-19 14:20:08
1 + 0 Twitter

https://ci.nii.ac.jp/naid/110009277844

1 0 0 0 西村和雄・大森不二雄・倉元直樹・木村拓也(編)『混迷する評価の時代:教育評価を根底から問う(シリーズ日本の教育を問いなおす2)』 (山本眞一教授・北垣郁雄教授退職記念)

著者: 北垣郁雄
出版者: 広島大学
雑誌: 大学論集 (ISSN:03020142)
巻号頁・発行日: vol.43, pp.390-392, 2012-03

2012-11-19 14:19:54
1 + 0 Twitter

https://ci.nii.ac.jp/naid/110009322396

1 0 0 0 OA 気管支原発早期扁平上皮癌の細胞診断学的検討

著者: 斎藤泰紀今井督薄田勝男菅間敬治佐川元保永元則義佐藤雅美須田秀一橋本邦久仲田祐佐藤博俊中嶋隆一郎近京子金子泉佐々木繁子
出版者: 特定非営利活動法人日本臨床細胞学会
雑誌: 日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)
巻号頁・発行日: vol.24, no.4, pp.686-698, 1985-10-25
被引用文献数: 11

2012-11-19 14:15:04
1 + 0 Twitter

https://ci.nii.ac.jp/naid/110001220957

1 0 0 0 外科術後手術部位感染サーベイランス

著者: 森兼啓太小西敏郎阿部哲夫阿川千一郎西岡みどり谷村久美野口浩恵小林寛伊
出版者: Japanese Society of Environmental Infections
雑誌: 環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日: vol.15, no.2, pp.139-144, 2000-05-18
被引用文献数: 7

消化器手術後の手術部位感染 (SSI) サーベイランスを米国のNNISシステムに従って施行した.対象は当科で9ヵ月間に施行された消化器外科開腹手術症例364例とした.感染制御チームを結成し, 巡回により基礎データを収集しSSIを拾い上げ, 外科医が創を観察しCDCの基準に従ってSSIか否かを判定した. 一方でCDCのSSI防止ガイドラインのうち現状を改善することが可能と思われる対策を講じ, 介入を行いつつサーベイランスを継続した.まず, 初めの4ヵ月間の創分類III, IV (汚染, 感染創) の症例ではそれぞれ9例中5例 (56%), 10例中9例 (90%) と高率にSSI発生を認め, 全体のSSI発生率に対する大きな撹乱因子となると考え, 以下の検討から除外した.創分類I, II (清潔, 準清潔創) の症例におけるSSI発生率は全体で35/323 (10.8%) であり, 術式別に分類しても, またrisk index score別にみてもNNISのデータより約3-5倍の高率であった.しかし, 米国では後期SSI発生症例を遺漏している可能性がある. 全例に術後30日のサーベイランスを遂行できた我々のデータとCDCのデータとの単純な比較はできないと思われた.サーベイランスの施行に並行して介入を行い, 主として抗生物質の術前投与が徹底された.しかし本研究期間内にSSI発生率の低下はみられなかった. 今後も継続的にサーベイランスを施行していく必要があると考えられた.

2012-11-19 14:00:07
1 + 0 Twitter

1 0 0 0 寡婦(寡夫)控除におけるジェンダー観

著者: 渡部克哉
出版者: 一般社団法人日本社会福祉学会
雑誌: 社会福祉学 (ISSN:09110232)
巻号頁・発行日: vol.51, no.1, pp.18-28, 2010-05-31

本論文では,国会会議録や官庁の資料を中心に新聞記事や雑誌記事などで補いながら,寡婦(寡夫)控除の変遷をたどり,寡婦と寡夫の要件の差異および寡夫控除の是非に関する議論におけるジェンダー観を考察した.寡婦(寡夫)控除は寡婦については1951年,寡夫についても要望が高まるなかで1981年に創設された.要件の差異は,寡夫は寡婦に比べ,配偶者との死別や離別によって経済的な影響を被ることは少なく,収入も多いという想定から設けられたと推測された.つまり,寡婦(寡夫)控除の要件の差異,さらには寡夫控除の是非に関する議論も,「男は仕事,女は家庭」というジェンダー観を反映していたといえる.最後に,寡婦(寡夫)控除が廃止されたとしても,ひとり親家庭に対する所得保障は依然として必要であり.また「男女の役割の平等」を促進することも重要であると論じた.