著者

牛尾 知雄 森本 健志 河崎 善一郎 高橋 暢宏 可知 美佐子

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.95, 2009-04-30

出版者

JMAM人材教育

雑誌

人材教育

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.36-39, 2008-03

出版者

産労総合研究所

雑誌

企業と人材

巻号頁・発行日

vol.44, no.980, pp.6-31, 2011-06

著者

落合 慶広 鈴木 英人 篠沢 一彦 鈴木 智

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1996, 1996-09-18

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気象予報業務の自由化に伴い、局地・短時間の詳細な気象予測情報の提供が望まれている。そこで、本稿では、ニューロ技術を利用して3時間先までを分単位で、かつ、数km以下の詳細な降水予測情報を生成することが可能なニューロ気象予測システム"My Weather"について述べる。

著者

中屋 宏隆

出版者

京都大學經濟學會

雑誌

經濟論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.177, no.5-6, pp.443-461, 2006-06

著者

金 〓季 山本 修一郎 石原 宏

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SDM, シリコン材料・デバイス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.732, pp.19-24, 2003-03-11

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1T2C型強誘電体メモリアレイにおけるデータ書き込みディスターブ効果について等価キャパシタモデルを用いて解析した。また、その結果からディスターブの低減に効果のある改良されたV/3ルール書き込み法を提案し、SPICEシミュレーションと実験とによりその効果を検証した。その結果、提案した書き込み法によるディスターブ低減効果が認められた。

著者

小幡 敏信

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.69-72, 2010-07-20

著者

伊藤 裕子 後藤 智美 三上 栄一 猪飼 誉友 林 留美子 棚橋 高志 大島 晴美

出版者

愛知県衛生研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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食品中に残留する動物用医薬品の分析法は、もっぱら未加工非加熱の食品を対象としており、変性した脂質やタンパク質、調味料などから構成された加工食品を分析する方法はほとんどない。そこで、日本食を中心とした加工食品中の残留動物用医薬品について、向流クロマトグラフィーや固相抽出を前処理にLC-MS/MSを分離検出に用いた分析法を検討し、トリフェニルメタン系合成殺菌剤とその代謝物、ベンズイミダゾール系寄生虫駆除剤とその代謝物、サルファ剤、キノロン剤について、効率的かつ実用的な分析法を確立した。

著者

水澤 一樹

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.70, 2011 (Released:2011-08-03)

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【目的】大腿骨近位部骨折(PFF)は転倒による受傷が大半を占め,再転倒による再受傷も多い.そのためPFF患者において転倒リスクの評価は重要と考えられ,PFF患者においてTimed “Up & Go” Test(TUG)は,6カ月以内の転倒予測に役立つとされる(Kristensenら,2007).なお「測定値=真の値+誤差」であるため,評価を行う際はその評価方法の信頼性が重要となる.これまでTUGの再検査信頼性については,様々な対象において報告されているが,PFF患者における報告は少ない.なお信頼性の指標としてはShroutら(1973)の級内相関係数(ICC)が用いられることは多いが,ICCは相対信頼性であり,測定値が含む誤差の種類や量は不明である.そのため本研究の目的は,PFF患者におけるTUGの再検査信頼性について,相対信頼性のみではなく,絶対信頼性とともに検討することとした. 【方法】対象は歩行が可能なPFF患者17名(男性3名,女性14名)とし,年齢は79.4±9.4歳であった.対象には,あらかじめ研究内容について十分に説明を行い,書面にて同意を得た.TUGはPodsiadloら(1991)の原法に従い,受傷後51.6±20.4日目に初回,初回から1週間後に2回目を実施し,各日3回ずつ1名の理学療法士によって測定された.相対信頼性の指標はICC,絶対信頼性の指標は測定標準誤差(SEM)とし,いずれも95%信頼区間(95%CI)まで求めた.まず本研究における検者内信頼性を検討するため,ICC(1,1)を求め,目標のICC値を0.70として,Spearman-Brownの公式から必要な測定回数(k)を求めた.その後にICC(1,k)を求め,目標値である0.70以上の値が得られていることを確認した.そして最後に両測定日におけるk回の平均からICC(1,1)とSEMによって再検査信頼性を検討した.すべての解析にはR2.8.1(Free software)を使用した. 【結果】本研究における検者内信頼性はICC(1,1)が0.98(95%CI:0.97-0.99),SEMが1.71(95%CI:1.47-2.05)であった.Spearman-Brownの公式からk=0.04となり,必要な測定回数は1回と推定された.そのため,両測定日における1回目,2回目,3回目の測定を対象として再検査信頼性を求めると,ICC(1,1)は1回目が0.92(95%CI:0.81-0.98),2回目が0.98(95%CI:0.94-0.98),3回目が0.98(95%CI:0.94-0.99),SEMは1回目が3.67(95%CI:2.74-5.59),2回目が1.99(95%CI:1.48-3.02),3回目が2.00(95%CI:1.49-3.04)であった. 【考察】PFF患者に対してTUGを実施する場合,ICCの結果から再検査信頼性は十分に高いと考えられた.しかし範囲制約性の問題があるため,他の報告とICCの結果を比較する場合にはSEMを含めて判断しなければならない. 【まとめ】PFF患者17名を対象とし,TUGの再検査信頼性について検討した結果,他疾患者と同様に高い信頼性が確認された.

著者

宮竹 貴久 松本 顕 富岡 憲治 谷村 禎一 松山 隆志

出版者

岡山大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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開花、サンゴの配偶子放出、昆虫の交尾など生殖を行う時刻や季節が決まっている生物は多い。1つの集団内に生息する個体どうしでも、おたがいが生殖するタイミングがずれると交配が妨げられ生殖的な隔離が生じる。このような時間的生殖隔離に関与すると考えられる生態分子遺伝基盤を解明した。具体的には交尾時刻が5時間異なるミバエの集団間で体内時計を支配する遺伝子を調べた結果、クリプトクローム遺伝子のアミノ酸置換サイトに変異が生じていた。

著者

鎌田 一雄 山本 英雄 湯山 一郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.635, pp.1-6, 2004-01-23

被引用文献数

1

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ネットワーク社会において、情報通信端末などの情報機器類の操作を通して利用者は情報の発信・受信などの情報活動が自由にできることを期待している.しかしながら、情報通信機器類の操作が自由にできない、あるいは希望する情報へのアクセスが難しいなどの情報活動の範囲・質などに利用者ごとの格差が生じていることも指摘されている.このような情報格差(ディジタル・デバイド)を軽減・解消するための政策、支援活動もある.本稿では、利用者が特別な支援を必要とする高齢者、障害がある人達であると想定した場合に、情報活動がどのように可能な環境にあるかを情報インタフェースの観点から検討する.ディジタルデバイドの解消のためにはシームレスなコミュニケーション環境が情報インタフェースのレベルで必要であることを示す.また、このようなシームレスな情報環境を実現するためには、施策としてのユニバーサル・サービス範囲の拡大とその質の向上が必要となることも述べる.

著者

尾池 和夫

出版者

京都市防災会議

巻号頁・発行日

1996-11-30

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1200年以上の歴史を持つ京都市は,過去に幾多の地震を経験してきました。これらの歴史地震は,社寺や旧家に伝わる多くの古文書に記録されて精度の高い資料として保存されてきました。 京都市防災会議では,地震防災対策に関する調査研究の一環として,専門委員の尾池和夫先生に京都とその周辺地域の有感地震の記録を収集し,歴史地震史料のデータベースを作成するとともに,データベースの分析をお願いいたしました。この資料は,「京都と周辺地域の地震活動の特性」として研究成果を御報告いただいたものです。 このデータの収集,分析によりまして,京都市域の地震活動の性質が明らかになり,市域の活断層調査の進展と併せて将来の地震活動の傾向を予測するという長期的な予測の途が開かれました。 京都市では,今後の地震防災対策を推進するに当り,この研究成果を基礎資料の一つとして活用してまいりたいと考えています。 また,希望される方々には,このデータベースを提供し,京都市の地震防災対策の推進に寄与する研究成果が発表されることを期待していますのでお申し出下さい。 最後に,ご多忙にもかかわらず本研究に御尽力いただいた尾池先生に心から感謝申し上げます。

著者

水田 岳志

出版者

東京大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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本年度は、2006年の日本経済を対象として、全貿易財産業を対象とした貿易障壁の発生要因を明らかにするため、Protection for Sale(以下、PFS)モデルの検証を行った。PFSモデルとは全産業において発生している貿易障壁を産業ごとの利益団体による政府への政治献金行動によって説明する枠組みである。このモデルの推定及び検証作業には産業別政治献金データ、産業別貿易障壁指標及び産業別輸入価格弾力性の情報が必須である。本稿は第44回衆議院議員総選挙の翌年を分析期間とし、2005年度及び2006年度政治資金収支報告書を収集、各政党・資金団体および政治団体への企業献金・団体献金を整理した。その献金名簿から、「TSR企業情報ファイル」を用いて企業名を業種コード(JSIC.Rev.11.4桁分類)へ分類作業を行った。さらに、総務省政策統括官部局」のご厚意により。国際比較が可能な産業別データ系列も作成した。産業別貿易障壁指標に関しては、非関税障壁の度合いを反映し、かつ、経済理論的な基礎を持つ「産業別TRI」を定義し、Kee,et.al(2009)の推定結果を用い、産業別TRIを推定した。産業別輸入価格弾力性はKee,et.al(2008)が推定した貿易品目(HS88の6桁分類)ごとの輸入価格弾力性を産業レベルに集計した。全貿易産業(JIP産業分類)を対象にPFSモデルの検証を行った結果、PFSモデルが要求する符号条件を確認した。また、貿易障壁を発生させる政治構造パラメータである「政府の経済厚生ウェイト」と「貿易に関わる利益団体組織率」を計算した結果、米国等を対象とした既存研究と比較し、経済厚生ウェイトが大きく、利益団体組織率が小さいという結果を得た。以上のことから、2006年の日本政府の貿易政策決定において利益団体の与えた影響は国際比較という観点から比較的小さいと言える。

著者

Kazumi KATSUMATA Kazuo KATSUMATA

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.344-345, 2004 (Released:2005-02-04)

参考文献数

5

被引用文献数

1 1

著者

清水 康行 馬場 仁志 泉 典洋 関根 正人

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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1.混合粒径の材料で構成された一様湾曲流路が外岸方向ヘシフトしていく過程に関する数値計算モデルの構築を行った.流路の変動とリンクする形で土砂の分級が生じ,内岸側に細流土砂が堆積することでテラス状の地形ができることを確認し,考察を行った.2.1999年8月に発生した阿武隈川洪水の後,福島盆地下流端の梁川橋付近の河川敷において現地観測を実施し洪水による高水敷上への細粒土砂分の堆積量を調べた.それによると堆積している土砂は0.1mm程度の通常はウォッシュロードと呼ばれるような非常に細かい砂であり,低水路側から堤防側に行くにつれて粒径が小さくなっていることがわかった.また堆積のピークは低水路から10m程度離れたところに流れと平行方向に帯状に分布していることが明らかとなった.これによって洪水時に輸送される浮遊砂あるいはウォッシュロードの堆積が洪水敷の発達及び川幅維持に大きな影響を与えていることが示唆された.3.混合粒径河道で、緩やかに蛇行している実河川(一級河川鵡川、穂別橋地点)において、融雪期と夏期の洪水観測を行い、掃流砂および浮遊砂の移動実態を観測した。流速についても、ADCPを用いた洪水中の観測に初めて成功し、蛇行による二次流の発生を3次元的にとらえることができた。4.粘性河岸による自由蛇行の模型実験を行い,河床および河岸材料に粘性土が混入した場合の耐侵食性および河岸侵食形態の変化について考察を行った.5.河床と河岸の両方の変化を同時に扱うことが可能な数値計算モデルの開癸を行った.計算モデルの検証は,自由蛇行の模型実験を用いて行った.この結果,計算モデルは実験結果における,河岸侵食を伴った自由蛇行の時間経過を精度良く再現可能であることが示され,砂質河道の自由蛇行を定量的に解析可能なモデルであることが確かめられた.

著者

本田 亜紀子

出版者

独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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骨と運動特性(力学的負荷)の関連を検討するため、トップアスリートを対象にMRIを用いた大腿中央部の骨形態および力学的指標の解析と骨代謝マーカーを測定した。力学的負荷の相違から、アスリートを5群に分けた。その結果、男女とも骨に加わる衝撃が高い群ほど低い群と比較して、皮質骨面積や皮質骨外周囲が増加し、力学的指標が大きいことが明らかとなった。一方、骨代謝マーカーには群間の差はほとんどみられなかった。

著者

Shimizu Kaoruko Hasegawa Masaru Makita Hironi Nasuhara Yasuyuki Konno Satoshi Nishimura Masaharu

出版者

Elsevier

雑誌

Respiratory Medicine (ISSN:09546111)

巻号頁・発行日

vol.105, no.9, pp.1275-1283, 2011-09

被引用文献数

36

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Background: Few studies have directly compared airway remodelling assessed by computed tomography (CT) between asthma and chronic obstructive pulmonary disease (COPD). The present study was conducted to determine whether there are any differences between the two diseases with similar levels of airflow limitation under clinically stable conditions. Methods: Subjects included older male asthmatic patients (n = 19) showing FEV1/FVC <70% with smoking history less than 5-pack/year. Age- and sex-matched COPD patients (n = 28) who demonstrated similar airflow limitation as asthmatic patients and age-matched healthy non-smokers (n = 13) were recruited. Using proprietary software, eight airways were selected in the right lung, and wall area percent (WA%) and airway luminal area (Ai) were measured at the mid-portion of the 3rd to 6th generation of each airway. For comparison, the average of eight measurements per generation was recorded. Results: FEV1% predicted and FEV1/FVC was similar between asthma and COPD (82.3 ± 3.3% vs. 77.6 ± 1.8% and 57.7 ± 1.6% vs. 57.9 ± 1.4%). At any generation, WA% was larger and Ai was smaller in asthma, both followed by COPD and then controls. Significant differences were observed between asthma and controls in WA% of the 3rd to 5th generation and Ai of any generation airway, while no differences were seen between COPD and controls. There were significant differences in Ai of any generation between asthma and COPD. Conclusions: Airway remodelling assessed by CT is more prominent in asthma compared with age- and sex-matched COPD subjects in the 3rd- to 6th-generation airways when airflow limitations were similar under stable clinical conditions.

著者

渋谷 茂一 石塚 春夫 木下 敏雄 安藤 秀哉 亀島 昭徳 鈴木 喬

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMCJ, 環境電磁工学

巻号頁・発行日

vol.95, no.359, pp.1-8, 1995-11-16

被引用文献数

21

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情報技術装置(ITE)の放射妨害(EMI)限度値規格は、CISPR 22(1993)に改定勧告案が示されているが、ITE設置高・測定距離・偏波により、10〜20dBの偏差を生じ、規格自体が安定しない欠陥がある。例えば、EMI測定値の検定のために「3m法 半電波暗室(金属床面)」と「1Om法CISPR勧告型オープンサイト」の相関を求めることは、事実上、不可能に近い。これは、放射妨害限度値規格を自由空間で定義し、「自由空間型サイト(オープンまたは完全電波暗室)を使用することにより容易に解決できる。すでに、EMS(イミュニティー)試験や1GHz以上のEMI測定は、「自由空間型サイト」の使用が前提になっており、それらとの整合性の見地からも、現行規格の見直しが必要である。なお、CISPR 22(1993)の限度値換算法の誤りは、FCC OST 55(1982)の技術根拠の誤りに起因し、それが訂正されずに継承されてきた結果であることを論証した。

著者

角 知行

出版者

天理大学人権問題研究室

雑誌

天理大学人権問題研究室紀要 (ISSN:13440802)

巻号頁・発行日

no.14, pp.1-21, 2011-03

著者

松井 宏樹 東条 敏

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.36-45, 2005

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We propose a multi-agent system which learns intervention policies and evaluates the effect of interventions in an artificial foreign exchange market. Izumi et al. had presented a system called AGEDASI TOF to simulate artificial market, together with a support system for the government to decide foreign exchange policies. However, the system needed to fix the amount of governmental intervention prior to the simulation, and was not realistic. In addition, the interventions in the system did not affect supply and demand of currencies; thus we could not discuss the effect of intervention correctly. First, we improve the system so as to make much of the weights of influential factors. Thereafter, we introduce an intervention agent that has the role of the central bank to stabilize the market. We could show that the agent learned the effective intervention policies through the reinforcement learning, and that the exchange rate converged to a certain extent in the expected range. We could also estimate the amount of intervention, showing the efficacy of signaling. In this model, in order to investigate the aliasing of the perception of the intervention agent, we introduced a pseudo-agent who was supposed to be able to observe all the behaviors of dealer agents; with this super-agent, we discussed the adequate granularity for a market state description.