著者
中根 愛 米村 俊一 浅野 陽子
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.331, pp.13-18, 2008-11-28
被引用文献数
1

新規顧客の獲得,既存顧客の維持をできる製品,すなわち選ばれ続ける製品の評価を行うためには,製品の性能に関わる定量的な指標やユーザビリティといった評価指標では不充分になってきている.ここで注目される概念として,ユーザが製品の利用を通じて享受する経験全てを意味するユーザエクスペリエンス(UX)がある.本稿では,UXは製品に一定ではなく,時間軸によって変化するだろうということを前提に,UXに影響を与える因子の重み付けが時間軸によって変化し,更に人と製品の関わりによってその変化の仕方も異なる,というUXの評価モデルを提案し,モデルの妥当性を検討した.
著者
渡邉 悠
出版者
情報理工学系研究科 電子情報学専攻
巻号頁・発行日
2009-03-23

報告番号: ; 学位授与年月日: 2009-03-23 ; 学位の種別: 修士 ; 学位の種類: 修士(情報理工学) ; 学位記番号: ; 研究科・専攻: 情報理工学系研究科電子情報学専攻
著者
濱田 栄作 荒谷 美智
出版者
日本物理教育学会
雑誌
物理教育 (ISSN:03856992)
巻号頁・発行日
vol.57, no.4, pp.303-304, 2009
被引用文献数
1
著者
山岡 綾史 三木 哲也
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会総合大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.1999, no.2, 1999-03-08

波長多重(WDM)光伝送システムにおいて, 伝送特性を制限する要因となる四光波混合(FWM)の影響を抑制することを目的にコヒーレント光伝送の効用を検討する。現在使われているWDM伝送システムは強度変調-直接検波(IM-DD)方式によるものである。本研究では, IM-DD方式よりも受信感度の優れているコヒーレント方式を用いてFWM干渉の軽減効果をシミュレーションにより明らかにした。
著者
Ryan D. Mark
出版者
信州大学農学部
雑誌
信州大学農学部AFC報告 (ISSN:13487892)
巻号頁・発行日
no.2, pp.35-65, 2004-03

This comparative and case study, undertaken from May 2000 to February 2004 at locations in Washington, Alaska and finally Nagano, Japan, focuses on a winter thoroughfare called the Kamikochi Norikura Super Rindo(herein: Forest Road) in the Azumi Village, which has been accosted with avalanche incidents and accidents for a number of years despite large investment in avalanche protection measures. In Japan, problems that are associated with winter both mountain travel safety to outdoor recreation safety are in many ways characterized by the issues which surround the risk management planning, use and management of this road. The problem in Azumi is of how to reduce the avalanche hazard along the Forest Road. In this paper, as an introduction and general overview in support of the ideas and concepts brought up body text, the current situation of avalanche work worldwide and in Japan is presented. One tendency seen in Japan is for heavy reliance on permanent measures such as the 88 snowfences constructed on the Forest Road at a huge expenditure(153,353,000JPY) in Azumi over the last 23 years. Avalanche forecast-ing is also rare, as demonstrated by only recent inclusion snowfall parameters for road closure purposes in Azumi. In North America and Europe, active avalanche control, which is the process of artificially releasing avalanches through explosive use, is popular as a temporary measure. Such protocol is often used to and complement to permanent measures such as earthworks or snowfences which redirect or reduce velocity of snow flow. In Switzerland alone 10,000kg explosives are used annually in avalanche control work. For the purposes of this study, operating models of bombing routes using hand-deployed charges and bomb trams which carry explosives to avalanche start zones as seen on field trips and inspected in Highway departments and ski areas in the US are proposed as a solution for the Forest Road in Azumi Village, Nagano, and investigated with respect to applicability, safety of use, legality, etc. The only legally hand-deployable charge in Japan, and major topic in this study is a new product called ACE(Avalanche Control Explosive) the research of which is facilitated through elementary on-snow testing. Through the course of this study it became evident that underlying the snow safety issue are issues in forest policy, road use planning, measure selection and funds appropriation. Delving further, it became clear that village and higher government may not have had access to a full range of internationally accepted options in the search for answers to problems of avalanche hazard reduction. In Azumi this inaccessibility to technology has resulted in expensive construction of inadequate permanent protection measures. Assuming that a program including active control could be formally made available to road managers at an attractive price, either deployment of charges by hand or light cableway would be suitable, albeit with some Japan-specific modifications. ACE are relatively low in total energy and their use would require some modification in size, and with respect to tram use it would be necessary to solve small engineering problems and determine which type of charge is explosive material bakes best economic and operational sense for the village. Both measures would require increasing the caliber and accuracy of the current forecasting program as well as unprecedented cooperation with road maintenance crews.
著者
坂本 宏 上野 健治 田中 博 堀川 浩二 高畑 博樹
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)
巻号頁・発行日
vol.79, no.11, pp.881-891, 1996-11-25
被引用文献数
4

地球局の小型化,通信容量の増大,静止軌道/周波数の有効利用を可能にするマルチビーム衛星通信方式の実現のため,衛星搭載用固定通信および移動体通信用機器を開発し,技術試験衛星VI型に搭載した.本衛星は1994年8月28日宇宙開発事業団種子島宇宙センターより打ち上げられ,きく6号と命名された.衛星はドリフト軌道投入のためのアポジエンジンの故障によって静止化を実現できなくなり長だ円軌道に投入された.このためドップラー効果による周波数偏位が大きく,また静止軌道に対して準備した地球局アンテナでは高速に移動する衛星を長時間にわたって追尾することができず,高速広帯域通信実験の実施は極めて困難となった.一方,搭載通信機器の軌道上での基本性能評価は短時間の測定でも可能と判断し試験を進めた.本論文では,性能評価試験を可能とさせるための衛星システム運用および評価試験方法を述べ,軌道上で測定した結果から,新たに開発したマルチビーム搭載通信機器が所期の性能を満足し宇宙実証できたことを述べる.
著者
河辺 杲
出版者
日本幼稚園協会
雑誌
幼児の教育
巻号頁・発行日
vol.77, no.8, pp.4-5, 1978-08-01
著者
岡崎 文明 一ノ瀬 正樹 小浜 善信 伊集院 利明 谷 徹 榊原 哲也 杉田 正樹 日下部 吉信 須藤 訓任 赤井 清晃 柏端 達也 塩路 憲一 古田 智久 三浦 要 菊地 伸二
出版者
金沢大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1999

本研究の課題は<西洋古代から現代に至る二千六百年に及ぶ哲学史の統一的理解・再構築は可能か?>である。我々は共同研究を通じて再構築は可能であると結論することができた。これは「実存的歴史観」(vde.渡邊二郎『歴史の哲学-現代の思想的状況-』講談社、1999)によって支えられる。その具体的な姿は本研究グループの各メンバーによって各に示される。研究代表者の見解を要約すれば、西洋哲学史には2伝統、即ち古代ギリシア哲学(=ヘレニズム=善の優位性の思想)の伝統と西洋中世以降の哲学(=ヘブライズム=存在の優位性の思想)の伝統とが存存する。両伝統における「万有の根源の解釈」は根本的に異なる。しかし両者は新プラトン主義(原型)の第2段階「存在者-生命-知性」(三一)を或る仕方で共有することによって相互影響を受け、中世以降に新たな思想を生む。その結果、中世では存在論が、近世では認識論が、現代では生命論、新たな認識論と存在論がそれぞれ中心となった新しい哲学生まれる。中世から現代に至る諸哲学は1セットとして、ギリシア哲学に対峙し得る。その内容は下記の研究成果に示される。我々の研究成果の一部はまず第1の共同研究成果論文集『西洋哲学史の再構築に向けて』(1999)に示される。この外にもメンバー21人の各の研究論文等においても示される。その成果総数は学術論文209本、國内外の学会・研究会口頭発表87回、図書(単著)9冊である。更に平成15年中に第2の共同研究成果論文集『西洋哲学史観と時代区分』を公刊しようとしている。続く第3の共同論文集『現代の哲学-二千六百年の視野において-』は平成15年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)に申請中である。さらに第4の共同論文集『西洋哲学史再構築試論』も平成16年度科究費(研究成果公開促進費)に申請する予定である。以上が研究成果概要である。
著者
伊波 和正
出版者
沖縄国際大学
雑誌
沖縄国際大学外国語研究 (ISSN:1343070X)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.109-121, 1998-06-30
著者
井出 保行 林 治雄 下田 勝久 坂上 清一
出版者
日本草地学会
雑誌
日本草地学会誌 (ISSN:04475933)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.163-169, 1999-07-31
被引用文献数
4

ケンタッキーブルーグラスが優占する放牧草地(草地試験場山地支場)において,ケンタッキーブルーグラスの開花,結実および糞中種子の季節的な動態を調査した。また,菅平牧場では,ケンタッキーブルーグラスの糞中種子による既存群落(ササ型草地)内への侵入実態を調査した。草地試験場山地支場内の調査放牧草地では,ケンタッキーブルーグラスの開花は6月の中旬に始まり,6月下旬にはその大半が結実した。糞中種子は,7月上旬から8月中旬にかけて検出され,7月中句にはその数および発芽率がピークに達した。これらの結果より,牛糞による種子散布が可能な期間は,開花から4週目以降の約1ヶ月間と推察された。菅平牧場における調査牧区では糞塊中にシバ種子が最も多く含まれていたが,糞中種子によってササ型草地内に侵入した植物の中ではケンタッキ-ブルーグラスの平均被度および出現頻度が最も高かった。また,シバを除く侵入植物の被度と糞塊の被度との間には有意な正の相関関係が認められた。これらの結果より,糞中種子による植物の侵入および定着には,糞の分布や糞中種子数だけではなく,侵入後に起こる既存植生や他の侵入草種との競合過程が問題になると考えられた。
著者
高橋 卓 山本 伸一 鈴木 健治 李 還幇 井家上 哲史 岡沢 治夫 若菜 弘充
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会総合大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.1995, no.1, pp.585-586, 1995-03-27
被引用文献数
4

技術試験衛星6型ETS-VI(きく6号)は1994年8月28日16時50分にH-IIロケットで打ち上げられたが、アポジエンジンの不具合のため静止軌道へ投入できず、現在3日5周回帰の準回帰軌道上にある。現在、CRLではETS-VIのSバンド衛星間通信ミッション(SIC)とミリ波衛星通信ミッション(OCE)および光通信ミッション(LCE)を使用した実験を行っている。このうちでSバンドとミリ波の実験は鹿島宇宙通信センターで行っている。この鹿島地球局に対して衛星が周回軌道をとっているために行った対策について、さらにこれまでに実施した実験について速報として報告する。
著者
鄭 真己 山崎 喜比古
出版者
公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.20-30, 2003-01-20
被引用文献数
8

「健康職場モデル」の概念を用い,組織特性を含めた労働職場環境特性が,ストレッサーとして労働者の心身の健康,職務不満足及び離職意向に及ぼす影響を検証することを目的とし,国内の情報サービス産業某社の従業員612名を対象に,2001年7-8月に自記式質問紙調査を実施した(有効回答率96.2%).うち,コンピュータ・テクニカルサポートスタツフ488名を最終的な分析対象とした.フォーカスグループを用いて労働職場環境特性の項目を新たに作成し,因子分析の結果から29項目7因子を得,「評価制度の未熟性」「管理方式の未整備」「キャリア・見通しの曖昧さ」を「組織特性」の尺度,「同僚のサポートの低さ」「上司のサポートのまずさ」「作業環境の低い快適性」「仕事の量・質の要求度」を「作業・職場特性」の尺度とした.重回帰分析の結果,「組織特性」と労働者の健康及び離職意向との有意な関連性が認められ,「組織特性」が重要であるという「健康職場モデル」の概念を支持する結果であった.
著者
菊池 三穂子 佐々 学
出版者
日本衛生動物学会
雑誌
衛生動物 (ISSN:04247086)
巻号頁・発行日
vol.41, no.4, pp.291-329, 1990
被引用文献数
1 12

スマトラのトバ湖岸で1987年1月より1989年1月の間に3回, ユスリカの成虫の採集を行った。それには, 捕虫網, ないし吸虫管による昼間の捕集と, 夜間に池で作動する螢光灯に誘引される成虫の吸虫管による捕集とを併用した。それの標本はスライドガラスにガムクロラール液で封入標本とし, 主として雄成虫で種の鑑別を行った結果, 101匹の雄が31種に分類され, そのうち26種はChironominae亜科, 5種はOrthocladiinae亜科に属するものであった。これらのうち, 20種は新種, そのうち3種は新属の新種として新たに学名を与えた。インドネシアを含む東南アジアに産するユスリカ科についてはこれまできわめて記録が少なかったが, 今回の調査でも多くの未記録のユスリカが分布することが示され, それらには分類学的にもきわめて斬新な種類が含まれていた。
著者
渡辺 秀臣 大沢 敏久 饗場 佐知子 鈴木 秀喜 長谷川 仁 黒沢 一也 高岸 憲二
出版者
北関東医学会
雑誌
The KITAKANTO medical journal (ISSN:13432826)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.137-142, 2004-05-01
被引用文献数
1

【背景】少年期から青年期のスポーツには成長期の傷害が発生する.【目的】高校球児の障害発生予測因子の解明を目的とした.【対象と方法】群馬県高校野球連盟に登録された投手122名を対象にメディカルチェックを行い,疼痛の発生に関係する因子を解析した.【結果】肩関節の可動域は投球側で有意に内旋角度が減り,外旋角度が拡大していた.疼痛を訴えた球児は28名,23.0%であった.疼痛の発生に有意に関連を有したものは,球速,烏口突起の圧痛,肩インピンジメント徴候,肩上方関節唇損傷検査項目であり,肩関節不安定症の検査には影響を受けなかった.X線検査には痛みに関連した異常は見られなかった.【結語】高校球児の投手の疼痛には肩インピンジメント症候群とSLAP損傷が大きな誘因となっていることが示唆され,これらを示唆する検査の陽性生徒には理学療法の指導が必要であることが示唆された.
著者
池尻 忠夫
出版者
社団法人日本材料学会
雑誌
材料 (ISSN:05145163)
巻号頁・発行日
vol.16, no.165, pp.394-400, 1967-06-15

高電圧小電流アークによる劣化の性質を放電形式、電極配置、絶縁材料の種類を種々変えた場合について調べた。そしてアーク劣化ではいくつかの劣化の形式が存在することを明らにした。またその劣化機能についても考察した。その結果、次のような結論を得た。(1)アーク劣化は放電形式により影響されるところが大で、孤光状花火では劣化は大きく、せん光状火花の場合では劣化の程度はきわめて小さく炭化は起こらない。(2)アーク劣化は電極配置により異なり、特異焼損図形を伴いトラッキングにより劣化する場合、電極軸にほぼ直角方向に生成される炭化侵食部を生じ、最終的にはトラッキングに進展する場合、アークの腹により燃焼蒸発を起こし内部に向かい劣化する場合などのいくつかの形式がある。(3)絶縁材料の種類により、劣化は炭化する場合、溶融炭化する場合、溶融するが炭素を遊離しない場合の三つの形式が存在する。そして、絶縁材料の分子構造中のフェニール基の有無やC/H,C/F(個数比)などとこれらの劣化形式がかなり関係あることが推察される。(4)高電圧小電流アークによる劣化では高電界の影響が存在する。