著者

中澤 篤史

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集 第69回(2018) (ISSN:24241946)

巻号頁・発行日

pp.81_3, 2018 (Released:2019-01-18)

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発表者は、日本の学校運動部活動が歴史的にどのように形成され、拡大してきたのか、そして現在においてどのように維持されているか、というその形成・拡大・維持過程を探究している。本発表の目的は、その一環として、日本中学校体育連盟の財務状況の推移を、とくに1989年の財団法人化のプロセスに注目しながら明らかにすることである。日本中学校体育連盟(中体連)は、中学校運動部活動の競技大会を運営する団体である。では中体連は、競技大会に必要な資金をどのように集めたのか、その財務状況はどのように変遷してきたのか。また中体連は、1989年に任意団体から財団法人へと変わったが、そのプロセスで財政的基盤をどのように整えたのか。先行研究が十分に検討できていないこの問いに、本発表は取り組む。資料は、日本中学校体育連盟の年度報告書『会報』などを用いる。

著者

今西竜 著

出版者

近沢書店

巻号頁・発行日

1933

著者

山田 晴通

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.67-84, 1986-02-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

136

被引用文献数

5 3

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It is often argued how important and crucial roles communication media play in the social phenomena of the modern world. Nowadays, communication media seem to have become one of the most attractive research topics for researchers of any social science. However, it is not the case with human or social geographers. Quite a few geographers refer to keywords like communication, information flow, and télématique, but only few are positively trying to build up “Geography of Information.” “Geography of Information” is yet to come. In the present stage, no standard method nor common direction is established for it. One of the factors which prevent the development of “Geography of Information” is lack of sufficient amount communication media studies in geography, which would provide fundamental knowledge upon the spatial distribution of information. Up to now, geographers have produced not a few research papers upon communication media, but these works arescattered over varied sub-fields of geography. They have been done under different research interests, and have only limited relations with each other. This review article describes the present stage of communication media studies in geography, and tries to search a way to establish common property and common direction for them. In this review, some foci are set upon such subjects as nodal or functional region studies using telecommunication flow data, diffusion studies of broadcasting stations as innovations, and several approaches to newspaper industry. Almost 30 research papers are referred, and more than 50 of them are in English or French.

著者

橋本 和哉

出版者

国際生命情報科学会

雑誌

国際生命情報科学会誌 (ISSN:13419226)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, 2015

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古来から人が死ぬと肉体から霊が離れ霊界に行くと言われます。何らかの事情で霊界に行けない霊がいます。そうした霊が霊に敏感な人に憑依して、不眠、悪夢、イライラなどの障害が起こった場合、霊障と呼ばれます。それを改善するには浄霊が必要です。一般に浄霊には高次元存在に頼む方法がありますが、気のエネルギーで浄霊する方法を検討しました。種々の試みの結果、憑依した霊と高次元の神的存在をエネルギー的につなぎ、憑依霊を癒やす気エネルギーで上手く浄霊できました。浄霊できた症例と、浄霊が気のエネルギーワークで効率良く対処できうることをお伝えします。

著者

藤原基経 編

出版者

元章

巻号頁・発行日

vol.[8], 1796

著者

豊臣秀吉 [筆]

出版者

東京帝国大学史料編纂所

巻号頁・発行日

vol.上, 1938

著者

近藤 裕幸

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.111, 2004

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【石橋の経歴】石橋五郎(1876‐1946)は千葉県出身で、東京帝国大学文科大学史学科を1901年7月に卒業後、1904年神戸高等商業学校に赴任し、商業地理等を教えた。1907年京都帝国大学文科大学に史学科が創設されるに際し,史学地理学第二講座(後の地理学講座)が開設され、小川琢治(1870_-_1941)のもとで、人文地理学を講じた。1921年に小川が他学部へ転出した後は,石橋が講座を担当し、時代変遷史的に地理を見る立場を鮮明にし,当初はラッツエル、後には「地人相関論」の立場にたって講義を行った。1927年からは多くの著作に携わり、『日本地理風俗大系』、中学校教科書を著し、地理学の成果普及に努めた。<br>【地理学の方法論の導入】石橋が活躍し始めた1910_から_20年代の中学校地理教育の現状は、啓蒙的に知識(地名物産地理)を下達するものが多かった。例えば石橋よりも先に活躍した山崎直方の教科書では、地人相関的な記述はなかなかみられず、地名が羅列的に並べられたものが多かった。そうした教科書ではなく、石橋は地理学の方法論をとりいれた教科書を執筆した。(石橋は教科書を1924_から_1943年にかけて約20冊著している。)<br>石橋の地理学方法論とは法則定立と地人相関論にあった。しかし石橋はこの両者を全て地理教育に取り入れずに、教育に役立つと思われる地人相関論のみを教育へとりいれた。それは、石橋が地理学と地理教育を別のものとして捉えていたからである。<br>【地人相関論導入過渡期としての位置付け】しかし、石橋が著した教科書の初期のものは、地名羅列的な記述のものだった。地人相関的記述をともなった教科書を書き始めたのは1931年以後であった。そうした記述がなされるようになった背景に、1931年の「中学校令施行規則改正」がある。このときに教育制度上ではじめて地人相関論を教えることの法的裏づけがなされたのであるが、石橋は地名の羅列的記述から、地人相関的記述へとうつりかわる動きを積極的に当局に働きかけた節があり、過渡期にあった人物といえる。<br>【教育全般(教育課程)における地理教育のいちづけ】一方で、石橋は教育全般(教育課程)における地理教育のいちづけを明確にしようとした。教育の目的を、「個人が一般的幸福のために自然的社会的環境にいかい適応すべきかを学ぶこと」と考えていたので、地理科は人間が環境にいかに適応すべきかを学ぶものだから、教育全般のなかで役立つものとした。<br>【地理教育の目的】教育全般の中での地理教育の役割を、石橋は著書『地理教育論』の中で体系的に論じた。生活に即した知識(職業に役立つ知識)、教養としての地理知識、祖国意識の強化、人類愛観念養成、国土美鑑賞のための情操の陶冶などを挙げている。要約すれば「情緒的な側面の陶冶」と「実用と教養の知識獲得」が地理教育の目的といえよう。実際に教科書をみても、二つの見解が生かされた記述となっている。<br> 同時代に地理教育を論じたものとして、田中啓爾の『地理教育に関する論文集』、佐藤保太郎(1933)の「小学校及び中等学校の地理教育」(『岩波講座教育科学16』)等があるが、いずれも教育大系全体を踏まえた地理教育を論ずることが少なく、局所的な論述で、体系的に論じるには至っていない。<br>【地理教育史における石橋の重要性】これまでのことから、地理教育史上、2つの点で、石橋は重要な存在と考えられる。第1は、地理の知識を上から下へと教授していた時代で、羅列的記述を避け、地理学の手法をとりいれた。そうしながらも、地理学と地理教育を混同しなかった点である。第2に、教育全般(教育課程)における地理教育の位置付けを論じ、目的を明確に論じたことである。すなわち、地理学と地理教育を分離した上で、次に教育全体の中で地理教育が果たしうることを目的論として体系的に打ち出したのである。石橋は「教育全般?地理教育?地理学」の構造を浮き彫りにした事実から、今後地理教育史においてさらに検討を加えられるべき人物であると考えられる。<br>

著者

奥瀬 喜之

出版者

専修大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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今年度は、価格の提示方法に関する研究の成果に関して、INFORMS Annual Meeting 2017(Houston TX, USA)において、前年度までに行った実証分析の成果報告を行った。また、阿部周造横浜国立大学名誉教授と共同で研究を続けていた、消費者の選択行動における比較の方向性に関する研究論文がBehaviormetrika(日本行動計量学会学会誌)に掲載された。また関連して行ったアイトラッキングデータを用いた消費者の選択行動に関する共同研究について、日本消費者行動研究学会第54回消費者行動研究コンファレンス(慶応義塾大学) にて報告を行った。当初予定していた追加的な実証研究を実施できなかったため、平成30年度に実施し、成果を学会にて報告する予定である。

著者

金 光林

出版者

新潟産業大学経済学部

雑誌

新潟産業大学経済学部紀要 = Bulletin of Niigata Sangyo University Faculty of Economics (ISSN:13411551)

巻号頁・発行日

no.54, pp.63-70, 2019-10

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世界の各国の姓氏について調べてみると、大概は少数の姓氏に人口が集中する現象が見られる。東アジアの場合もこのような現象は明確に現れる。中国おいて人口が少数の有力な姓氏(大姓)への集中する要因は次のように考えられる。(1)まずは、由緒があり、多様であり、広く分布していることに関連がある。(2)大姓は歴史上において国姓であることが多く、国の支配者の姓であるために当該王朝においては勢力を誇り、また王朝の支配者は賜姓という手段を使い、国姓を広めた。(3)門閥氏族制度は有力氏族増加の重要な要因となった。(4)中国の前近代の一夫多妻制により、社会的地位と経済的優越は子孫の生育にも有利に働き、名門氏族の子孫繁盛の土壌を作った。(5)家系を重んじる意識、同姓村落の形成、共同体内部での婚姻などの要因も、社会的に有力な姓氏への偏中を助長したと考えられる。朝鮮(韓国)とベトナムの姓氏における有力な姓氏への集中現象にも中国と近似する要因が見られる。日本の姓氏が中国、朝鮮、ベトナムのように数百程度に集約されず、約30万個もあるといわれるが、これについては次のような要因が考えられる。(1)日本の姓氏は地名、職業名、物象名などに由来したが、その中の多数が地名に由来している。それぞれの地域の多様な地名に由来したために自ずと姓氏の数が多数になったと思われる(2)日本の家族制度は中国、朝鮮、ベトナムの場合に比べて血縁によって続くという意識が濃厚ではなく、そのため姓氏の分化が常に行われ、それが多数の姓氏に発展する素地となった。(3)日本の政治体制が中国、朝鮮、ベトナムのような中央集権型ではなかったので、古代社会の場合を除くと、中央の政治権力による姓氏への影響力(王権により賜姓・改姓)が薄く、これも姓氏が多様化する一因にもなったと考えられる。(4)明治時代に入り、「平民苗字必称義務令」が発布され、江戸時代までに公に苗字(名字)を名乗ることができなかった平民層も苗字を持つことが義務化されたために、極めて短期間に平民たちが馴染みのある地名から多数の苗字を新しく作ったことが日本の姓氏の数を増加させた。

著者

若林 芳樹

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.148-166, 1985-04-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

121

被引用文献数

6 3

著者

吉田 琢哉 中津川 智美

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.30-37, 2013 (Released:2013-09-03)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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他者との良好な関係を志向する関係目標は,対人葛藤対処方略の選択を左右することが示されてきた。しかしこれまでに得られた知見は,対処方略への影響の仕方について齟齬が見られる。すなわち,関係目標は葛藤の解消に有効とされる協調方略を促進するという結果と,協調方略を抑制するという結果とが混在している。本研究は接近―回避の軸から関係目標を区分し,その齟齬を解消することを目的とした。接近的な関係目標は,対処方略のうち協調と主張に正の影響を与える一方で,回避的な関係目標は,服従および回避の選択を促進すると考えられる。本研究の結果はこれらの仮説を支持するものであった。また,相手との関係性という社会的文脈を親密性と地位から捉え,関係目標への影響を合わせて検討した。その結果,親密性が高いほど協調が選択され,その関連は接近的な関係目標により媒介されることが示された。地位については,関係目標に対しても対処方略に対しても,特に影響は見られなかった。これらの結果について,対処方略を選択した後の相手の反応への期待に起因する可能性に基づいて考察された。

著者

姫岡 とし子

出版者

立命館大学政策科学会

雑誌

政策科学 = 政策科学 (ISSN:09194851)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.229-244, 2015-03

著者

山崎 克巳

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.142, no.2, pp.NL2_11, 2022-02-01 (Released:2022-02-01)

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This article introduces the policy and main research activities of Yamazaki Laboratory in Chiba Institute of Technology.

著者

はちこ著

出版者

文学通信

巻号頁・発行日

2019

著者

近藤 祐介 Yusuke KONDO

出版者

学習院大学史学会

雑誌

学習院史学 = Gakushuin historical review (ISSN:02861658)

巻号頁・発行日

no.51, pp.38-55, 2013-03

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論文

著者

細辻 恵子

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.97-117,163, 1983-05-31 (Released:2017-02-17)

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A good deal of observtional data on socialization in various societies is now available, but these has been little cross-cultural analysis, particularly of child-rearing manuals. In this paper we try to analyze such books from Japan and the U.S.A. and point out the differences between them. Child-rearing manuals were chosen as the data source because, since most families are now nuclear, there is less chance for practical skills and knowledges on child rearing to be handed down from grandmothers to mothers. Of the other sources of infomation mothers are most likely to rely on child-rearing manuals, which seem to fill the communication gap between generations. We chose Baby and Child Care by Benjamin Spock and Ikuji-no-hyakka (Encyclopedia on Child Rearing) by Michio Matsuda, which are supposed to be the most widely read in each society. A Japanese translation of Dr.Spock is also available in Japan. The points of comparison are as follows: (1) the goal of child rearing and its social background, (2) child rearing practices, (3) the author's conception of children, values, and world views. The practices discussed in the books are the means of achieving the goal which is to be regulated by the ideas of the author. Though Japanese culture has been westernized since Meiji Era (especially Americanized after the defeat in World War II), the basic features of child rearing remain in contrast to those in U.S.A. Spock advises parents to control their children rigidly according to rules akd not to allow them to diverge from a normative course of development so that they will develop into independent persons. On the other hand, Matsuda believes that every child will arrive at adulthood sooner or later, regardless of disciplinary planning. Then he tells mothers that they need not seriously concern themselves about whether or not their children reach a given developmental level at a certain age. In a word, Spock emphasises a monopolized control of children and shows an individual-centered orientation. On the contrary, Matsuda stresses the acceptance of the "nature" of children and shows a group-centered orientation. In this case the term "natures" means what children are invested with when they come into existence. He expects children to grow up naturally without severe control by parents. The principles advocated by the two authors reflect their cultural backgrounds. For Matsuda, such basic concepts or values of the Japanese as "Hito-to-hito-tono-aida" (the midle ground between two persons) by Bin Kimura and/or "Kanjinshugi" (Contextualism) by Esyun Hamaguchi will correlate with his principle. Finally I must mention that this comparative research has led us to discover that the concept of "socialization" itstlf is rooted in the Western climate of thought like the individualism upon which Spock's principles are based.

著者

飛山 純子

出版者

東京女子大学

雑誌

日本文學 (ISSN:03863336)

巻号頁・発行日

no.23, pp.74-85, 1964-11-10

著者

門 信一郎

出版者

社団法人プラズマ・核融合学会

雑誌

プラズマ・核融合学会誌 (ISSN:09187928)

巻号頁・発行日

vol.91, no.2, pp.99-106, 2015-02-25

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日本の教育はいわゆる「ゆとり」から「脱ゆとり」へと移行し,世界的にみた学力も回復傾向を示している.「ゆとり教育」期間もSSHやSPP等を通じ,中学・高校も理科離れ対策を講じ,筆者もそれに協力してきた.プラズマ現象は数多く中学高校の教科書に取り上げられているが,プラズマの名を使わないのは不自然に思える.プラズマ・核融合をあらわに現行の理科教育に組み込むには,高等学校で初めて「プラズマ」を目にするのでは遅い.全員が学ぶ中学理科で用語と基本性質に慣れ親しみ,高校では学術・研究志向の教育となるように内容や配置を工夫をすべきであろう.白熱灯と蛍光灯からLED照明へと移行しつつある今日,科学的リテラシーの充実には,光のスペクトル分類を再定義する必要がある.研究者にも現行の理科教科書の一読を奨励したい.

著者

岡﨑 祐司

出版者

佛教大学社会福祉学部

雑誌

社会福祉学部論集 (ISSN:13493922)

巻号頁・発行日

no.15, pp.1-22, 2019-03-01

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介護保険改定により、「自立」への誘導が強化され権力的運営構造が強化されている。ケアとはなにか、その本質を看過しているところに根本問題がある。そこでケア政策の前提としてケア論をさぐる。社会福祉理論においては生活「状態」、社会問題分析を基礎にしているが、人間の生・生活という活動的側面を含めて考察するべきである。生活主体の権利保障、実践者と対象者の相互作用が明らかになる。ケア政策の目標はケアの社会的保障である。介護保険自立生活のケア相互作用ケア政策

著者

内山 郁子

出版者

日経BP社

雑誌

日経ドラッグインフォメーションpremium

巻号頁・発行日

no.150, pp.26-31, 2010-04

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二条 フフフ……学生ども、かかってきなさい! この二条健一が薬剤師道の何たるかをみっちり教え込んでやろう! ……で、具体的には何を教えりゃいいんスか?高花 私たち4年制の薬剤師とは違って、6年制でしょう? 大学で相当、勉強してきているだろうし、ちゃんと指導ができるかしら……。車田 京子君が不安になる気持ちはわかるぞ。