著者

Kensuke Kitsugi Kazuhito Kawata Moe Matsumoto Masahiro Umemura Tomohiko Hanaoka Maho Yamashita Shingo Takatori Jun Ito Kazuyoshi Ohta Takeshi Chida Hidenao Noritake Takafumi Suda

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

pp.0315-22, (Released:2022-09-06)

参考文献数

48

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A 59-year-old woman presented to our hospital with liver dysfunction. Imaging revealed multiple lesions in the liver. The patient was diagnosed with peliosis hepatis using percutaneous and laparoscopic biopsies. However, her condition worsened with the appearance of new, obvious mass-forming lesions. Therefore, she underwent a second percutaneous biopsy of these lesions and was diagnosed with hepatic angiosarcoma. Her condition progressed rapidly, and she died two weeks after the diagnosis. Diagnosis of hepatic angiosarcoma in the early stages is difficult. It should be noted that hepatic angiosarcoma may be associated with the development of peliosis hepatis.

著者

眞木 芳助

出版者

日本芝草学会

雑誌

芝草研究 (ISSN:02858800)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.204, 1996-02-25 (Released:2010-06-08)

著者

土居 裕和 篠原 一之

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.71, no.9, pp.630-633, 2017 (Released:2019-09-01)

参考文献数

15

著者

油尾 聡子 吉田 俊和

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.1-11, 2013 (Released:2013-09-03)

参考文献数

26

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社会的迷惑行為の抑止方法には,禁止や制裁といった方法が取られることが多い。しかし,これらの方法は迷惑行為者の反発心を喚起させるため,長期的にみて抑止効果が弱い。本研究は,これらの方法の問題点を解決すると考えられる報酬による社会的迷惑行為の抑止効果を実証したものである。具体的には,社会的迷惑行為の行為者に対して認知者が好意の提供(親切な行動)を行うことによって,そうした行為が抑止されるのかどうかを検討した。好意を提供された迷惑行為者は,“好意を与えてくれた他者に対して,同様のお返しをしなければならない”という互恵性規範が喚起され,社会的迷惑行為を抑制すると予測された。大学生153名を対象とした実験室実験の結果,飲み物を振る舞ってもらうことを通して好意を提供された迷惑行為者の中で,特に,互恵性規範が喚起されやすかった人々は,社会的迷惑行為を抑制するよう動機づけられることが示された。最後に,好意の提供による社会的迷惑行為の抑止方法は,迷惑行為者と迷惑認知者の感情的反応と関係性の良好さをも配慮した長期的に有効可能性の高い方法であることが考察された。

著者

大屋 雄裕

出版者

総務省情報通信政策研究所

雑誌

情報通信政策研究 (ISSN:24336254)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.1-14, 2021-11-30 (Released:2021-12-10)

参考文献数

22

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我が国が今後実現すべき社会像として位置付けられているSociety5.0について、その中核をなすサイバー空間とフィジカル空間(物理空間)の融合という概念を中心に検討する。まず、現在までに存在すると想定されている工業社会(Society 3.0)・情報社会(Society 4.0)それぞれの性質について、物理空間におけるモノの生産・流通の効率化とモノへの化体を経ない純粋な情報財流通の実現と要約できることを指摘する。その上で、現在の社会ではモノと情報の空間が分断されていること、両者が緊密に結び付くことを阻害している人間という結節点に注目し、IoT・AI・ロボティクスといったICT技術を活用することによりその問題を解消して、自己決定的な行為主体でなく観測の客体としての人間が重要な位置を占める「人格なき統治」を実現するところにその中心的な意義があると指摘する。また、そのような形で社会のスマート化を進めることが資源利用の効率化を通じたSDGsの実現に貢献すること、ICT利活用により主体としての人の動作や接触に依存せず社会機能が維持できるwith/afterコロナ時代のレジリエントな社会構築につながり得ることを主張する。その一方、嘘・手加減・不服従といった一見ネガティブに捉えられる要素が、法を通じて行為主体たる人間の行動をコーディネートすることを意図してきた従来の統治においては一定の正当性を担い、人間的な価値の実現に貢献するものと位置付けられてきたことを踏まえ、「人格なき統治」が社会内部における規律訓練や法規範の自動的な実現・執行までを対象とする場合にはそのような要素を利活用する可能性が消滅すること、だからこそSociety 5.0において人間的価値・人間中心主義が強調されざるを得ないという論理的関係にあることを指摘する。

著者

吉田 順 杉町 敏之 深尾 隆則

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集C編 (ISSN:18848354)

巻号頁・発行日

vol.77, no.783, pp.4125-4135, 2011 (Released:2011-11-25)

参考文献数

15

被引用文献数

9 10

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Energy consumption and CO2 emission are world-wide problems. In Japan, a new project for reducing CO2, called “Energy ITS project” has started since 2008 by NEDO (New Energy and Industrial Technology Development Organization). In this paper, a path following control method based on nonholonomic tracking control for autonomous drivinng of automotives is proposed to follow the determined path as accurately as possible. Path following control can treat the nonlinearities of the system, and it can follow the reference path more accurately. Different from tracking control, path following control separates velocity control and steering control. The performance of the designed control system which consists of a path following controller and a velocity controller is evaluated by simulation and experimental results.

著者

加藤 賢

出版者

日本ポピュラー音楽学会

雑誌

ポピュラー音楽研究 (ISSN:13439251)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.17, 2020 (Released:2022-10-10)

著者

萩谷 昌己

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

情報・システムソサイエティ誌 (ISSN:21899797)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.3, 2022-02-01 (Released:2022-02-01)

著者

岡田 哲

出版者

日本食生活学会

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.314-317, 2001-03-31 (Released:2011-01-31)

参考文献数

3

著者

田辺 和俊 鈴木 孝弘

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.247-267, 2019-10-15 (Released:2019-11-15)

参考文献数

93

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近年のわが国の重大社会問題の一つである自殺には地域差が存在するため,都道府県別の自殺死亡率に有意な影響を与える要因の解明を目的とする実証研究を試みた.47都道府県の男女別年齢調整自殺死亡率を目的変数,それとの関連が推測される健康,経済,社会,自然分野の指標54種を説明変数としてサポートベクター回帰分析を行い,自殺死亡率に対する決定要因を探索し,その相対的影響度を推定した.その結果,男女別にそれぞれ12種の要因が得られ,男性では精神保健福祉士数,家計収入,患者数などの要因,女性では悩み相談,出生率,残業時間などの要因の影響が大きいことを見出した。また,これまで未検証の精神保健福祉士数や残業時間,精神状態が有意の影響を与えるが,自殺率との関係が深いとされてきた失業率や離婚率は決定要因にはならなかった.さらに,自殺率が最も高い秋田県について決定要因の結果に基づき自殺対策の提言を試みた.

著者

山口 慎太郎 伊藤 裕 吉野 純

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.213-223, 2020-07-25 (Released:2020-09-04)

参考文献数

73

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老化・加齢は癌,糖尿病,アルツハイマー病などの種々の疾患の最も重要な危険因子として知られている.未曾有の超高齢社会にある我が国において,高齢者の健康寿命の延伸を図る新しい方法論の開発は喫緊の課題であると言える.Nicotinamide adenine dinucleotide NAD+は,約110年前に発見された古典的な補酵素として知られている.言わばルネッサンスを迎えた近年のNAD+生物学研究の爆発的な展開により,ヒトを含めた哺乳動物において,老化に伴うNicotinamide phosphoribosyltransferase(NAMPT)を含むNAD+生合成酵素活性の低下,あるいはCD38に代表されるNAD+分解酵素活性の亢進により,全身性に臓器NAD+量が減少することが明らかとなった.そして,遺伝子改変動物モデルを駆使した解析により,このNAD+量の減少が老化に伴う機能障害,老化関連疾患の病態形成に重要な役割を果たすことが解明されつつある.さらに,数々の疾患モデル動物,老化マウスを用いた検討により,nicotinamide mononucleotide(NMN),nicotinamide riboside(NR)に代表されるNAD+中間代謝産物が,健康増進作用,抗老化作用を発揮することも続々と報告されている.これらの結果は,NAD+生物学研究の臨床応用,社会実装への機運を高め,現在,ヒトにおけるNAD+中間代謝産物の安全性,効能を検討する臨床研究が世界的に展開されている.本総説では,目紛しいほどの進化を遂げるこれらNAD+生物学研究トランスレーショナル研究の進捗を最新の知見を交え紹介し,超高齢社会日本におけるその研究の意義,可能性を考察したいと思う.

著者

大谷 道輝

出版者

日本香粧品学会

雑誌

日本香粧品学会誌 (ISSN:18802532)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.96-102, 2014-06-30 (Released:2015-07-24)

参考文献数

17

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There are many cases where patients use ointments inappropriately. One of the reasons is that there are only few studies about ointments. Even medical package insert of ointments does not give specific instructions about usage and dosage. For moisturizers, the number of times to apply to the skin is one to a few times, but not clearly specified. There has not been many studies done on the relationship between the number of times applied to the skin and the efficacy of the moisturizers. In the past, ointments were applied after bathing. However, recent studies have shown that there is no significant difference between applying just after bathing and after few hours. There are many cases where ointments are used together with other ointments. In these cases, ointments are often mixed together. However, there are only a few studies done on the permeability of ointments which are mixed. Overglazing is also very popular, but there has been no study done on the order of application and permeability. For these reasons, further study will be needed to properly use ointments.

著者

森 耕平

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム/制御/情報 (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.66, no.7, pp.276, 2022-07-15 (Released:2023-01-15)

著者

山田 実

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.217-226, 2019-07-25 (Released:2019-07-31)

参考文献数

38

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2017年,サルコペニア診療ガイドラインが発刊された.ここでは,サルコペニアの定義・診断,疫学,予防,治療という項目でまとめられており,現時点でのサルコペニア診療に必要な情報が掲載されている.日々の臨床場面でサルコペニアを診る際には,まず,アジアのサルコペニアワーキンググループで定めた基準を使用すること,サルコペニアの治療には運動および栄養介入が推奨されている.なお,サルコペニアは各種疾病に併存することが多いことから,このような推奨を踏まえた上で個々の症例に対応することが求められる.

著者

神田 啓治

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.50, no.7, pp.410-411, 2008 (Released:2019-06-17)

著者

小山 耕平 浅谷 公威 榊 剛史 坂田 一郎

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第33回 (2019)

巻号頁・発行日

pp.2E5J602, 2019 (Released:2019-06-01)

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ソーシャルメディアは世論形成に影響を与えている。特に、特定の情報がソーシャルメディア上にて急速かつ広範に拡散する減少はネット炎上と呼ばれ、政府の政策や企業の株価などに大きな影響を与えている。さらに、新聞やテレビいった従来のメディアがネット炎上を後追いで報道する事例も増加し、ネット炎上の社会的影響力は強くなりつつある。ネット炎上は企業の不祥事などに対して、改善を促す効果がある一方、ネット炎上の対象となることを恐れ、情報発信の萎縮を引き起こしているとの指摘もある。本研究は、「ネット炎上」発生メカニズムの一端を解明することを目的に、Twitter上で高頻度にネット炎上に参加するユーザー群を想定して分析を行った。分析の結果、高頻度でネット炎上に関与する「高頻度炎上関与ユーザー群」の存在が確認され、かつ、高頻度炎上関与ユーザー群は密な情報ネットワークを形成しており、フォロワー数が多いことが確認された。以上の分析より、高頻度参加ユーザーは共振構造を持ち、ネット炎上の拡散に影響を与えていることが推測される。

著者

釜野 さおり

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.188-194, 2009-10-30 (Released:2010-10-30)

参考文献数

30

被引用文献数

3 2

著者

谷口 雅子

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.75-86,152, 2003-03-21 (Released:2011-05-30)

参考文献数

39

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本研究は、スポーツが移入された明治・大正期に注目し、規範の生成という観点からみた、スポーツの場におけるジェンダーの生産・再生産の過程を明らかにすることを目的とする。その際に、これまでのセックス/ジェンダーという二元論的思考ではなく、男あるいは女というカテゴリーの生成自体を歴史的・政治的出来事として捉え、むしろそれが起きた状況やその効果を分析の対象とする。そして、そもそも男と女という区別は、妥当/非妥当という形で他者から教育されたものと考える。妥当/非妥当の形式による区別の操作という意味での規範の生成過程については、身体どうしのコミュニケーションから超越性が生じ社会的な意味や規範が定まっていくというプロセスに関する大澤理論に依拠している。分析の結果、スポーツの逸脱性を抑制する上で男女を差異化する必要性が増した時、それぞれの行為を限定する言説が形成され、ジェンダーが生産されていった過程が明らかになった。また、スポーツを教育的に行うことは、他者との直接的コミュニケーションから生じる志向性の連鎖から、行為の妥当性を一致させることが容易になり、ジェンダーが再生産されていく非常に有効な場となり得ることが明らかになった。

著者

眞子 裕友 小針 統 一宮 睦雄 小森田 智大 幅野 明正 東 隆文 久米 元

出版者

日本プランクトン学会

雑誌

日本プランクトン学会報 (ISSN:03878961)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.93-101, 2022-08-25 (Released:2022-09-17)

参考文献数

53

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It has been thought that food availability for fish larvae was poor in the Kuroshio because of the low standing stocks of plankton in the oligotrophic conditions under thermal stratification throughout the year. Despite a potential risk or disadvantage for larval survival and growth, Kuroshio and its neighbouring waters are nursery grounds for the early life stages of various fishes. Here, we compared the growth activity of fish larvae among 15 taxonomic groups, including 11 families in the Kuroshio and its neighbouring waters, based on protein synthetase activity and protein contents. Protein-specific (spAARS), individual-based aminoacyl tRNA synthetase activities (iAARS), and protein contents (PRO) of fish larvae ranged from 2 to 232 nmol PPi mg protein−1 h−1, from 1 to 21 μmol PPi ind−1 d−1, and from <1 to 26 mg ind−1, respectively. spAARS, iAARS and PRO were variable among the taxonomic groups and were not classified between mesopelagic groups and the others. Compiling these measurements among all taxonomic groups, a significant negative correlation was found for spAARS to PRO. The correlation showed no significant difference between the Kuroshio and its neighbouring coastal waters, indicating that growth activities to fish larvae body mass were comparable in the Kuroshio and its neighbouring waters. Based on nonmetric multidimensional scaling on spAARS, iAARS and PRO among 15 taxonomic groups, two different groups were classified for fish larvae, represented by the high iAARS under the high PRO but low spAARS (Group 1) and the low iAARS under the low PRO but high spAARS (Group 2), representing the different life strategies for larval growth among the taxonomic groups. The present findings suggest that these biochemical indices are useful for evaluating the growth activity of fish larvae among various taxonomic groups and that food availability is not poor enough to support larval growth in the Kuroshio and its neighbouring waters.

著者

Yuta Sawabe Daiki Chiba Mitsuaki Akiyama Shigeki Goto

出版者

一般社団法人 情報処理学会

雑誌

Journal of Information Processing (ISSN:18826652)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.536-544, 2019 (Released:2019-09-15)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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Currently, many attacks are targeting legitimate domain names. In homograph attacks, attackers exploit human visual misrecognition, thereby leading users to visit different (fake) sites. These attacks involve the generation of new domain names that appear similar to an existing legitimate domain name by replacing several characters in the legitimate name with others that are visually similar. Specifically, internationalized domain names (IDNs), which may contain non-ASCII characters, can be used to generate/register many similar IDNs (homograph IDNs) for their application as phishing sites. A conventional method of detecting such homograph IDNs uses a predefined mapping between ASCII and similar non-ASCII characters. However, this approach has two major limitations: (1) it cannot detect homograph IDNs comprising characters that are not defined in the mapping and (2) the mapping must be manually updated. Herein, we propose a new method for detecting homograph IDNs using optical character recognition (OCR). By focusing on the idea that homograph IDNs are visually similar to legitimate domain names, we leverage OCR techniques to recognize such similarities automatically. Further, we compare our approach with a conventional method in evaluations employing 3.19 million real (registered) and 10, 000 malicious IDNs. Results reveal that our method can automatically detect homograph IDNs that cannot be detected when using the conventional approach.