著者

大森 貴弘

出版者

常葉大学教育学部

雑誌

常葉大学教育学部紀要 = Tokoha University Faculty of Education research review (ISSN:2188434X)

巻号頁・発行日

no.42, pp.27-43, 2022-03

著者

九後 汰一郎

出版者

素粒子論グループ 素粒子論研究 編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.110, no.3, pp.C22-C35, 2004-12-20 (Released:2017-10-02)

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今年2004年はYang-Millsの記念すべき論文が発表されてから50年になる。この機会にゲージ理論の発展の歴史を振り返り、ゲージ理論をめぐっての考察を行う。

著者

高井 ゆと里 松井 健志

出版者

日本医学哲学・倫理学会

雑誌

医学哲学 医学倫理 (ISSN:02896427)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.33-43, 2022 (Released:2022-08-12)

著者

鈴木 聡

出版者

The Philosophy of Science Society, Japan

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.150-154, 2022-03-31 (Released:2022-03-31)

参考文献数

3

著者

田中 浩喜

出版者

日仏歴史学会

雑誌

日仏歴史学会会報 (ISSN:24344184)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.21-37, 2021 (Released:2021-06-21)

著者

谷 謙二

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.85, no.4, pp.324-341, 2012-07-01 (Released:2017-11-03)

参考文献数

38

被引用文献数

1

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本研究では,これまで十分な検討がなされてこなかった1940年代の国内人口移動の動向に関して,当時行われた人口調査と臨時国勢調査を使用してその動向を明らかにした.これらの調査は調査日が異なるものの,年齢が各歳の数え年で表章されており,コーホート分析が可能である.まず1944年時点では,兵役の影響で男子青壮年人口が極端に少ない特異な年齢構成を示す.都市部では若年男子人口が集積したが,その傾向は軍需産業の立地動向に影響を受けていた.終戦をはさむ1944~1945年にかけては,男子の兵役に関わる年齢層を除き,全年齢層にわたって都市部からの大規模な人口分散が起こった.大部分の人員疎開は縁故疎開であり,疎開先は戦前の人口移動の影響を受けた還流移動のかたちをとった.1945~1947年にかけての東京都と大阪府での人口回復は限定的で,疎開先にとどまった者が多い.その結果,東京都と大阪府では終戦をはさんで居住者がかなりの程度入れ替わった.

著者

財務省財務総合政策研究所研究部

出版者

財務省

巻号頁・発行日

2004-04

著者

Masashi Kanai Takuya Toda Kojiro Yamamoto Marina Akimoto Yuta Hagiwara

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

vol.4, no.7, pp.322-329, 2022-07-08 (Released:2022-07-08)

参考文献数

41

被引用文献数

1

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Background: The overlap of multiple lifestyle-related diseases increases the risk of vascular diseases. This study investigated the effects of a mobile health (mHealth)-based disease management program on blood pressure and the safety of this program in people with multiple lifestyle-related diseases at risk of developing vascular disease.Methods and Results: This retrospective observational study was conducted using secondary data collected by PREVENT Inc. People with a full history of hypertension, diabetes, and dyslipidemia and who participated in a 6-month mHealth-based disease management program were included in the study. The primary outcome was blood pressure. Adverse events during the program were investigated to evaluate safety. In total, 125 participants (mean [±SD] age 55.3±6.2 years) were examined. Systolic and diastolic blood pressure were significantly lower after the intervention than at baseline (systolic blood pressure, 128.0±12.3 vs. 131.9±12.7 mmHg [P<0.001]; diastolic blood pressure, 81.2±9.3 vs. 83.6±8.9 mmHg; P=0.003). No serious adverse events occurred during the program.Conclusions: The present results indicate that the mHealth-based disease management program may reduce blood pressure in people with multiple lifestyle-related diseases at risk of developing vascular disease and that the program is safe. These findings will help shape future health instructions using mHealth-based interventions.

著者

松浦鎮信 著

出版者

青山清吉

巻号頁・発行日

vol.4, 1903

著者

半田 康 藤田 博正 渡辺 洋子 本間 誠次郎 金内 優典 加藤 秀則 水上 尚典 岸 玲子

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, 2010-02-01

著者

本多 佑三

出版者

東京大学大学院経済学研究科

雑誌

経済学論集 (ISSN:00229768)

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.64-69, 2017-07-01 (Released:2019-04-22)

参考文献数

17

著者

竹内 比呂也 國本 千裕

出版者

国公私立大学図書館協力委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.114, pp.2062, 2020 (Released:2020-04-28)

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本稿は今日の日本の大学図書館に求められる機能の変化を実現するために必要な人材という観点から新たな大学図書館員の育成について論じるものである。過去40年間の大学図書館機能の変化とその際に大学図書館員に必要とされた新しい知識やスキルを明らかにした上で,それらを現職者がどのように獲得してきたかを記述する。その上で,学習(修)支援・教育活動への直接的な関与と研究データ管理という新しい機能について,これらを実現するために大学図書館員が獲得すべき知識,スキルを育成するプログラムの内容を紹介するとともに,その実現に向けた課題を考察する。

著者

吉田 真吾

出版者

近畿大学法学会

雑誌

近畿大學法學 = Kinkidaigaku hogaku: Kindai University Law Review (ISSN:09164537)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.27-80, 2022-03-31

著者

三輪 聖 森田 達也 松本 禎久 上原 優子 加藤 雅志 小杉 寿文 曽根 美雪 中村 直樹 水嶋 章郎 宮下 光令 山口 拓洋 里見 絵理子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.281-287, 2021 (Released:2021-10-26)

参考文献数

18

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【目的】緩和ケア医が苦痛の評価を行う上で知っておくことが必要と考える方言を収集する.【方法】2020年2月から4月に緩和医療専門医・認定医762名を対象とした全国質問紙調査を実施した.緩和ケア医が苦痛の評価を行う上で知っておくことが必要と考える方言とその意味を自由記述で質問し,症状別に分類した.【結果】有効回答492名(64.8%).233名(47.4%)が方言として116語を挙げ,苦痛を表現する方言は101語であった.「倦怠感・特定できない苦痛・全体的な調子の悪さ」(N=62),「疼痛」(N=13),「呼吸器・循環器症状」,「精神症状」(各N=8),「消化器症状」,「神経・筋・皮膚症状」(各N=5)であった.【結語】緩和ケア医が苦痛の評価を行う上で知っておくことが必要と考える方言とその意味が明らかになった.苦痛の適切な評価のために,苦痛を表す様々な方言があることを理解することが必要である.

著者

脇本 竜太郎

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.58-71, 2009 (Released:2009-08-25)

参考文献数

28

被引用文献数

2 2

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本研究では,存在論的恐怖と愛着不安・回避傾向が成功・失敗についての自己の帰属と親友からの帰属の推測に及ぼす影響について検討した。近年,対人関係が存在論的恐怖を緩衝する効果を持つことが明らかにされている。そして,Wakimoto(2006)は存在論的恐怖が顕現化すると日本人は関係維持のため謙遜的態度を強めることを報告している。これに,日本人が他者による謙遜の打消しや肯定的言及など支援的反応を期待するという知見を併せて考えると,存在論的恐怖は自己卑下と共に他者からの支援的反応の期待を高めると考えられる。また,このような影響は愛着不安・回避傾向により調節されると考えられる。これら予測を現実の成功・失敗についての原因帰属を用いて検討した。大学生52名が実験操作の後に過去の実際の成功・失敗について自分自身の帰属と親友がどのように帰属してくれるかの推測について回答した。その結果,MS操作により自己卑下的帰属が強まる条件では,親友からの支援的な帰属の期待も強まることが示された。一方,親友からの支援的な帰属の期待が必ずしも自己卑下的帰属の高まりを伴わないことも示された。これら結果を近しい他者を通した関係による存在論的恐怖管理の様態及び互恵的関係の形成における存在論的恐怖の影響という点から論じた。

著者

河口 明人

出版者

北海道大学大学院教育学研究院

雑誌

北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)

巻号頁・発行日

vol.102, pp.15-53, 2007-06-29

出版者

帝国図書館

巻号頁・発行日

vol.[2], 1939

著者

James Davis Reimer Chloé Julie Loïs Fourreau Takuma Fujii Yuji Ise Yuka Kushida Iori Mizukami Megumi Nakano

出版者

The Plankton Society of Japan, The Japanese Association of Benthology

雑誌

Plankton and Benthos Research (ISSN:18808247)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.249-254, 2022-08-30 (Released:2022-08-30)

参考文献数

13

被引用文献数

3

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We report the presence of the coral-killing sponge species Chalinula nematifera (de Laubenfels, 1954) in southern Japan via photographic records and specimens. The species appears to be a substrate generalist on scleractinians and occasionally octocorals, and is found across a wide variety of depths (0 to 24 m), as has been recently reported for this species from Indonesia. From our information, the species is found in southern Japan across the southern and central Ryukyu Islands, with a northern limit of Amami-Oshima Island, although future work will likely expand the range. As our records stretch back more than 20 years, we do not believe Chalinula nematifera is a recent arrival to the region. Due to the potential for this species to harm coral reefs, we suggest field surveys are needed to establish a baseline distribution and abundance database to aid in future monitoring.

著者

那須俊貴

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.822, 2019-07

著者

矢野一貞 著

出版者

筑後遺籍刊行会

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1926