著者

大浦 宏邦

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.277-280, 2018 (Released:2019-09-28)

参考文献数

2

著者

佐々木 洋成

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.13, pp.239-251, 2000-06-05 (Released:2010-04-21)

参考文献数

22

被引用文献数

1

---

In this paper, we discuss youth with low educational attainment who are second-generation manual laborers. A case study was undertaken to explore the reasons they chose such jobs. The author worked for a transport company where he observed and interviewed six young men between the ages of 16 and 21. Their choice to enter a manual-labor job was seen to be influenced by the following factors: first, the value norm that gives importance to freedom and independence in their teenage years, and second, the relative comfort and ease of the life-style associated with manual labor when compared with jobs requiring higher levels of education.

著者

山本 明

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.152-164, 2004

被引用文献数

3

---

The purpose of this paper was to investigate the effects of mass media reports on risk perception and images of victims. Study 1, which examined newspaper articles about human deaths, revealed that: (1) the ages of dead persons tended to be reported in headlines when they were very young or very old, and (2) suicides were reported more, while murders were reported less relative to actual rate of occurrence per population. Study 2 conducted through a survey revealed that: (1) the main information source of traffic accidents, fires, suicides, and murders was the mass media, and (2) more than half of respondents had some personal experiences with traffic accidents (more than 80%) and fire (more than 50%). Also, it was apparent that (3) the respondent's estimates and the amount of exposure to mass media reports about the distribution of dead persons over a lifetime period were correlated. The implications of these findings and future problems to be solved were discussed.

著者

河合 慶親

出版者

名古屋大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2011

---

ミトコンドリア品質管理に重要なオートファジーに作用する食品成分を見出すことを目的とした。HeLaにおいてp62発現を指標としたスクリーニングを実施したところ、ルテオリン誘導体の顕著なオートファジー誘導活性を見出した。一方、マクロファージJ774.1においては、ケルセチンなどフラボノール類において顕著なp62遺伝子発現促進が認められたが、ルテオリン誘導体の効果は認められなかった。よって、食品成分のオートファジー誘導活性は細胞株によって異なることが示された。J774.1では転写因子Nrf2を介してp62発現を亢進することで、サイトカインIL-1βのオートファジー分解に寄与することが示唆された。

著者

猿渡 博輝 首藤-中野 友香 中野 兼宏 比良松 道一 尾崎 行生 大久保 敬

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:18823351)

巻号頁・発行日

vol.77, no.3, pp.312-317, 2008

被引用文献数

7

---

タカサゴユリ(<i>Lilium formosanum</i> Wallace)は,種子発芽後 1 年以内に開花する早期開花性および複数花茎抽苔の形質を持つ.これらの形質の育種的利用価値を検討するために,花柱切断授粉法により種子親としてタカサゴユリ,花粉親としてヤマユリ(<i>L. auratum</i>),カノコユリ(<i>L.</i> <i>speciosum</i>),リーガルユリ(<i>L. regale</i>),'ロリポップ','ピンクタイガー','ザザ','ル・レーヴ','マルコ・ポーロ'および'アフリカンクィーン'を用いた 9 組み合わせの種間交雑を行い,その後,子房切片培養を行った.すべての交雑組み合わせで発芽が観察され,雑種を 53 個体得ることができた.そのうち 30 個体(56.6%)および同様の手法を用いて作出したタカサゴユリ自家交配実生は発芽後 24 か月以内に開花した.開花雑種個体のうち 11 個体(36.7%)では 2~4 本の花茎が抽台した.早期開花性,複数花茎抽苔および有色花を同時に合わせ持つ雑種は,タカサゴユリと有色花アジアティックハイブリッドユリとの交配から 4 個体得られた.これらの結果は,タカサゴユリと有色花のアジアティックハイブリッドユリと交配すれば,3 つの有用形質,すなわち,早期開花性,複数花茎抽苔および有色花を同時に合わせ持つユリを育種できる可能性を示唆している.<br>

著者

及川 光博

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.589-595, 2004-11-01

参考文献数

11

---

Visualization (視覚化)は,膨大かつ多変量なデータを探索的に分析していく上で効果的な意思決定の手段として活用が進んでいる。ここでは米メリーランド大学のShneidermanとAhlbergらによって提唱されたVisual Information Seekingの概念と創薬研究等への適用事例について紹介していく。Visual Information Seekingは主として次の三つの概念で構成される。(1) Dynamic Queries, (2) Tight-Coupling, (3) Starfield Display。適用例については, Visual Information Seekingのコンセプトを実装したソフトウェアであるSpotfire^[○!R] DecisionSite^<TM> を取り上げる。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ア-キテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.668, pp.84-87, 2000-06-12

---

設計:東日本旅客鉄道東京工事事務所,JR東日本建築設計事務所,鈴木エドワード建築設計事務所 4月1日,街開きより1カ月早く,新都心の玄関口となる「さいたま新都心駅」がJR京浜東北線の与野,大宮駅間に開業した。京浜東北線のほかに高崎線,宇都宮線の各駅停車が止まる新設駅だ。 駅周辺にはさまざまなデザインの建物が計画中,あるいはすでに建ち上がっている。

著者

時任為文 著

出版者

竜陽社

巻号頁・発行日

1922

著者

宮川 充司

出版者

椙山女学園大学教育学部

雑誌

椙山女学園大学教育学部紀要 (ISSN:18838626)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.47-58, 2015

著者

加藤 綾子

出版者

日本社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会全国大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.23, pp.104-107, 2008

---

It is getting difficult to make hit music because consumers' tastes are diversifying. Basically, music is a product which we can't foresee the commercial success in advance. In this research, one of the successes in the music business will be shown through the case study on FUNKY MONKY BABYS. And it will suggest the possibilities for the success strategy for the music business by using new technology such as IT and marketing.

著者

樋田 大二郎

出版者

青山学院大学教育学会

雑誌

教育研究 : 青山学院大学教育学会紀要 (ISSN:04547411)

巻号頁・発行日

no.59, pp.149-162, 2015-03

著者

岩本 佳子

出版者

Japan Association for Middle East Studies (JAMES)

雑誌

日本中東学会年報 (ISSN:09137858)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.69-95, 2017-01-15 (Released:2018-06-01)

---

本稿は、枢機勅令簿やワクフ総局所蔵台帳といった、遊牧民の定住化に関して発布された命令の記録を含むオスマン語公文書史料を基本史料として、17世紀末から18世紀初頭にかけてのクルド、テュルク系遊牧民のシリア北部、特にラッカ地域への大規模定住化政策を分析した研究である。 17世紀末の軍事および財政改革の中で、クルドやテュルク系遊牧民は、ラッカ北部地域を中心とした地域の農地開発のために定住化させられるようになった。その背景には、この時期に、遊牧民の夏営地・冬営地間の季節移動そのものを問題視し、農耕民として定住化させることを是とするように、遊牧民に対する認識が変化したことがあった。この点で、17-18世紀は、オスマン朝における対遊牧民政策の転換点であると見なすことができる。しかしながら、全ての遊牧民が強制的に定住化させられたわけではなく、イスタンブルに位置するウスキュダル地区のヴァーリデ・スルタン・モスクのワクフに属する遊牧民や自発的に定住化した遊牧民が、強制的な定住から免除される事例も存在した。 遊牧民への定住化政策においては、主な定住先はシリア北部、特にラッカ一帯であり、次点がキプロス島であった。また定住地から逃散して叛徒化した諸部族をラッカへ定住化させる、数度にわたって逃散や叛徒化を繰り返した部族に定住化を命じるなど、処罰としての定住化命令という側面も見られた。一度逃散した部族に対しても、以前に定住を命じた土地と同じ場所へ再度の定住することを命令し、命令に従わない部族を武力で制圧するなど、元の命令を実行することに固執する傾向が強くあった。このことは逃散と再定住化というパターンの固定化へとつながっていった。そのため、17世紀末から18世紀にかけて相次いだ遊牧民の定住化令は、遊牧民の逃散や叛徒化による治安の悪化に対する有効な手立てではなく、むしろ、逃散や山賊の固定化をもたらし、さらには、シリア北部のみならずアナトリアにも及ぶ地域の変化の一因にもなりえていたのである。

著者

樋口 康彦

出版者

富山国際大学

雑誌

国際教養学部紀要 (ISSN:13498835)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.25-30, 2006-03

被引用文献数

1

著者

Martin Ostwald

出版者

F. Steiner

巻号頁・発行日

2000

著者

小川 裕子 林 希美 矢代 哲子

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.51, pp.64, 2008

---

-目的- 近年の少子化の進行や児童虐待の増加傾向の中で、文部科学省では中・高校生の保育体験学習を重視しているが、家庭科の授業時間数の削減や教師の多忙さのために、特に高等学校における保育体験学習の実践は多くない。また、保育体験学習に関する先行研究によって、保育学習の意欲が高まること、乳幼児に対する感情が良くなること、自己省察が出来ること等の成果が明らかになっているが、これらの多くは体験そのものによる成果である。本研究では、静岡県立高等学校の全校で実施されている「高校生保育・介護体験実習」の実態から、学習の成果が最も高まると考えられた家庭科の保育学習の一環として保育体験学習を実践する。この保育体験学習では、乳幼児理解と共感性を育てることを目標として、事前指導・体験・事後指導を体系的に計画した。この体験学習を実践することによる学習者の学びを明らかにすることによって、保育体験実習のあり方について示唆を得ることを目的とする。-方法- 静岡市立S高等学校において、必修家庭科(家庭一般)保育学習(2007年4~7月)の中で、保育体験学習を実践する。事前指導2時間(1時間目:体験先の概要、諸注意、グループ編成など。2時間目:乳幼児との会話や関わり方のアドバイス、ワークシート「こんな時どうする?」、保育体験の個人目標の設定)、保育体験2時間(体験90分と感想書き15分)、事後指導3時間(1時間目:自分達の体験の様子についてDVDを視聴し、感想を一文ずつ付箋に記入。2時間目:グループ毎に付箋を集め分類して、模造紙1枚に貼り込んでまとめる。3時間目:グループ毎にまとめた模造紙をもとに発表する)である。 以上の保育体験学習における、学習者の学びを明らかにするために収集したデータは、学習者(2クラス、計78名)一人ひとりの1.中学校での保育体験の有無、2.乳幼児への気持ち(体験前、体験直後、体験1ヶ月後)、3.乳幼児についての考え(2と同時期)、4.体験の目標、5.体験直後の感想(目標について分かったこと、乳幼児とどのような関わりをしたか、感想など)、6.事後指導後の感想文、である。-結果- 計画・実践した保育体験学習で目標とした、乳幼児理解と共感性を育てるという二点について、以下のことが明らかになった。まず、乳幼児理解については、5.体験直後の感想文と6.事後指導直後の感想文の記述内容の変化(量的に増加)から、今回計画した事後指導(3時間)の効果が明らかになった。 次に、共感性の育ちについては、実践した2クラスの内1クラスで、たまたま事前指導の2時間目の時間が確保出来ず、1時間目の間に各自に体験の目標を立てさせて体験を行ったという変更があったため、このクラスをAとし、計画通り2時間の事前指導を行ったクラスをBとして、A,Bクラス間で、生徒たちの設定した4.体験の目標がどう異なるか、また、3.乳幼児についての考え(体験直後、体験1ヶ月後)、5.体験直後の感想(目標について分かったこと、乳幼児とどのような関わりをしたか、感想など)、6.事後指導後の感想文といった各データにおける乳幼児との関わりに関する記述内容に差異があるのかに注目した。その結果、まず、事前指導の2時間目に予定していた乳幼児との会話や関わり方についてアドバイスや「こんな時どうする?」と考える機会を実施できたBの方が、体験の目標として「関わり」に関するものを立てた生徒が圧倒的に多い結果となった。体験後の関わりについての記述内容については、目標で認められた程の著しい差は認められないものの、共感的な関わりが出来たと認められる生徒の数は、同様にBの方が多い結果であった。

著者

桒原 淳 今井 久子 出繩 二郎 櫻井 日出伸

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

pp.21-00003, (Released:2021-09-20)

参考文献数

16

---

臨港道路「霞 4 号幹線」の整備では,高松海岸や干潟の多様な機能の保全を目指し,各種の環境保全対策を実施した.これらのうち,整備に伴い撤去した範囲の海浜植生を復元する,全国的にも少ない技術事例を報告する.復元する植生の配置は,整備撤去範囲外に残る海浜植生との連続性や地形条件を考慮して決定した.また,復元に使用する海浜植物は,復元群落の面積と植栽密度から必要数量を算出し,整備撤去範囲外の海浜植生から調達した.また,復元工事の施工時には,施工業者に対し,復元作業手引書に基づいた現地指導を行った.

著者

多摩全生園 編

出版者

国立癩療養所多摩全生園

巻号頁・発行日

vol.昭和17年, 1943

著者

加藤 優貴 長町 和弥 杉本 麻樹 稲見 昌彦 北崎 充晃

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.22-31, 2021

---

<p>Pseudo physical contact is used for communication in virtual environments such as VRChat. We hypothesized that the pseudo physical contact could affect interpersonal impression and communication, and the interpersonal impression would be modulated by appearance of body or avatar type. To test these hypotheses, we performed a questionnaire survey for VRChat users (N=341). In results, interpersonal impression and communication difficulty were improved after the pseudo physical contact, but the avatar type did not modulate the interpersonal impression. These results suggest that the pseudo physical contact could improve the interpersonal impression and communication in virtual environments.</p>

著者

十河 和貴

出版者

学校法人立命館 史資料センター

雑誌

立命館 史資料センター紀要 (ISSN:24338036)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.7-51, 2020-03

著者

山口 毅

出版者

東京大学

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.229-236, 1998-03-26

---

This paper examines the "ontological gerrymandering" critique and subsequent controversies in the constructionist studies of social problems. After glancing over three kinds of responses to this critique within the constructionist camp, I focus on their coping with the self-referential aspect of the constructionist perspective. Further, I take up political and moral concerns in constructionism. My insistence is that within these concerns one can find one clue to overpass the epistemological and methodological difficulties in constructionism. In conclusion, I address a question of the pragmatic justification in the studies of social problems.