著者

斉藤 了文

出版者

大阪体育大学

雑誌

大阪体育大学紀要 (ISSN:02891190)

巻号頁・発行日

no.22, pp.p157-167, 1991-08

著者

牛村 秀夫 松戸 裕子 田中 ゆり子 筒井 健機

出版者

特定非営利活動法人日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.76-83, 1995-03-28

被引用文献数

3

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歯周疾患用軟膏剤の適用局所における為害作用を推測する目的で,これらの軟膏剤をヒト歯肉由来培養ケラチノサイトに作用させ,その細胞毒性をニュートラルレッド・アッセイ法で定量的に調べた。歯周ポケット注入用軟膏剤の細胞毒性は,ヒノポロン^[○!R]≫テトラ・コーチゾン軟膏^[○!R] >ペリオクリン歯科用軟膏^[○!R]≒テラ・コートリル^[○!R]軟膏であり,ヒノポロンの細胞毒性は,テトラ・コーチゾン軟膏の約1,100倍,ペリオタリン歯科用軟膏やテラ・コートリル軟膏の少なくとも1,300倍強かった。また,塗布用軟膏剤の細胞毒性は,デキサルテン軟膏(口腔用)^[○!R]>デスパコーワ^[○!R]>テトラサイクリン・プレステロン歯科用軟膏^[○!R]≒プレステロン^[○!R]「歯科用軟膏」≒口腔用ケナログ^[○!R]≒歯科用(口腔用)アフタゾロン^[○!R]であった。デキサルテン軟膏(口腔用)およびデスパコーワの細胞毒性は,他の塗布用軟膏剤より少なくとも3倍以上強かった。このように各種歯周疾患用軟膏剤のヒト歯肉由来培養ケラチノサイトに対する毒性がランク付けされ,その強弱が量的に比較できるようになった。これらの結果は,歯肉に対してより為害作用の少ない軟膏剤の選択や適用方法を考慮したり,新規製剤の毒性を評価する際,役立つものと思われる。

著者

武内 佳代 TAKEUCHI Kayo

出版者

お茶の水女子大学ジェンダー研究センター

雑誌

ジェンダ-研究 (ISSN:13450638)

巻号頁・発行日

no.12, pp.61-76, 2009-03

著者

西尾 昭

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.173-186, 1993-09-30

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資料

著者

福岡 欣治

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

日本パーソナリティ心理学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.18, pp.34-35, 2009-11-09

著者

津山 尚

出版者

ツムラ

雑誌

植物研究雑誌 (ISSN:00222062)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.43-48, 1966-02

著者

安井 真也

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.269-274, 2015-06-30

著者

中島 正治

出版者

日本精神科病院協会

雑誌

日本精神科病院協会雑誌 (ISSN:13474103)

巻号頁・発行日

vol.21, no.11, pp.7-11, 2002

被引用文献数

1

著者

前田 一誠 平嶋 宗 市村 広樹

出版者

広島大学学部・附属学校共同研究機構

雑誌

学部・附属学校共同研究紀要 (ISSN:13465104)

巻号頁・発行日

no.42, pp.21-27, 2014-03-24

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小学1年生の加減算文章題を対象とした作問学習支援システム「モンサクンTouch」は,一般教室での複数回にわたる利用実験で成果を上げている。本稿では,2年生乗算の領域における課題及びシステムの設計開発について報告する。乗除算文章題の数量は,基準量・割合・比較量で構成されており,問題解決の際にはこれらの適切な抽出および適切な関係づけが重要である。そこで,2年生においては比の第2用法「基準量×割合=比較量」を定着させることを基本とし,課題の設計を行った。We developed the learning environment for problem posing that can be solved by one-step addition or subtraction arithmetic word problems in the first grade of elementary school. We confirmed that the environment is effective for learning word problems by performing experimental use of the software in a standard classroom. In this study, we describe the design of tasks for problem posing in the field of multiplication in the second grade of elementary school, and the development of a learning environment for multiplication. The arithmetic word problems that can be solved by one-step multiplication or division consist of base quantity, ratio, and compared quantity. The learner must elicit these quantities from the problem and consider the relationship between these quantities while solving. Therefore, we designed the task of problem posing for learning the word problem based on "base quantity x proportion = compared quantity" called the "second usage of ratio" in second grade.

著者

望月 博文 山田 朗

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.73-76, 2013

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プログラミングにはパズルを解くような楽しさがある.しかし,プログラムの作成を行うためにはプログラム言語の習得が必要であり,その難解なルールを覚えなくてはならない.そこで,プログラミングの持つ楽しさのみを取り出すために,カードを並べることでプログラム言語を記述する代わりとすることを試みた.更にフローチャートとあみだくじの類似性を利用して,遊びながらプログラミングの学習ができるカードゲームを開発した.

出版者

日経BP社

雑誌

日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.20, no.7, pp.76-79, 2011-08

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業務用冷蔵庫最大手のホシザキ電機は、多品種少量生産による在庫増やリードタイムの長期化に悩み、2003年から製造プロセス改革に取り組んできた。総仕上げとして2008年からIT刷新プロジェクトに着手し、調達、生産、販売を一元管理する仕組みを作り上げ、製品在庫量を30%削減した。 前年に引き続き猛暑が予想される2011年夏。

著者

奥村 皓一

雑誌

自然人間社会 (ISSN:0918807X)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.83-125,

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21世紀に入り、「冷戦」が終わって10年以上過ぎたというのに「帝国」「帝国主義」が、世界人類の当面、最大課題となり始めた。ソ連邦が崩壊し、旧社会主義陣営の国々が資本主義市場経済を受け入れ始める一方で、資本主義大国間のグローバル競争が激化し始めた。中国、ロシア、ブラジル、インドといった新興の市場経済大国は、興隆をはたすなかで経済超大国をも目指し始めたのである。唯一超大国のアメリカは、経済力の相対的な地盤沈下のなか圧倒的な軍事力を活用して、全世界を制覇し、米国のビッグビジネス(メジャーズ)をスーパーメジャーズに編成して、先進国世界のみならず、GAPと呼ばれる第三世界、開発途上諸国、旧社会主義国のすべてをその勢力下に組み込もうとするようになった。米国国際石油資本をはじめとする米国の多国籍企業は、グローバルに展開できるスーパー・メジャーとして、全地球的に展開し始めた。国際競争力が相対低下してアメリカのビッグビジネスは、アメリカの軍事力を活用したセオドア・ルーズベルト型の「軍事帝国主義」を背景に「自由とデモクラシー」の旗を掲げたウィルソン型の「理想主義的帝国主義」を前面に全地球的展開を開始した。その典型は、ネオコンサーバティブの主導するイラク単独進攻と占領である。世界で石油埋蔵量第2位のイラクの石油開発、生産を独り占めにし、イラクの「民主化」による親米政権の樹立とイラクの軍事基地化によって、中東と北アフリカ、中央アジア(中東)の油田地帯にアメリカの石油秩序を確立しようとしている。さらに、アメリカは南西アメリカ、南アジア、ラテンアメリカへと「帝国」を広げようとしており、米国の軍事関与は百数カ国に及び、冷戦下では実現できなかった戦線の拡張である。だが資本展開の膨張に米軍事力は無限に応ずることはできず、米国の単独主義の行きつくところは自己破壊である。

著者

長谷川 千紘

出版者

日本箱庭療法学会

雑誌

箱庭療法学研究 (ISSN:09163662)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.17-27, 2015

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本稿では,「私がない」ことを訴える20代前半の女性の心理療法過程を報告する。クライエントは思春期に生じた自己像の揺らぎをきっかけに摂食障害や希死念慮を抱えてきた。面接当初,彼女は出来事の次元としては整った物語を語ったが,そこには彼女自身の内的リアリティが欠けていた。セッションのなかで彼女は"自分が空っぽ""自分が分からない"と感じていることが明らかになる。彼女の心理学的テーマはどのように自分自身に出会うかという自己関係の問題であったと思われる。本論文では8つの夢を通して,彼女の〈私〉という自己感がどのような状態にあって,どのように変化していったのかを検討する。

著者

神田 雅透

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.125-130, 2009-03-01

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情報化社会が安全に機能するための基盤技術の一つに暗号技術があることはよく知られている.しかし,縁の下の力持ち的存在であるがゆえに普段からあまり意識されずに利用されている一方で,その中身は難しいものと思われて興味の対象からは敬遠されがちである.しかし,暗号解読では確率分布などを利用したり,リスクコミュニケーションでは最適値問題としてOR的手法が必要となるなど,ORに近い分野の研究もある.そこで,本特集記事への橋渡しを兼ね,どのような暗号技術がどのような場面で使われているのかについて,最近の動向を交え,紹介する.

著者

澤岻 哲也 嘉手苅 佳太 新崎 千江美 田場 聡

出版者

日本植物病理學會

雑誌

日本植物病理学会報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.80, no.2, pp.119-123, 2014

被引用文献数

7

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我が国のマンゴー(Mangifera indica L.)は沖縄県,鹿児島県および宮崎県などの西南暖地を中心に栽培が盛んに行われているが,果実の流通過程においてマンゴー炭疽病の発病が深刻な問題となっている。本病は輸送中の果実に黒色円状の病斑が発症,進行するため,経済的損失だけでなく市場や消費者の信頼,さらには産地ブランドの評価にも大きく影響を与える。そのため,生育期の圃場における防除対策が急務となっている。マンゴー炭疽病は,Colletotrichum gloeosporioides (Penzig) Penzig and Saccardo(岸,1998)およびC. acutatum J. H. Simmonds(田場ら,2004)の2種の糸状菌によって引き起こされ,特にC. gloeosporioidesは圃場での優占種であることが明らかとなっている(澤岻ら,2012)。沖縄県の施設マンゴーにおける一般的な炭疽病対策は,出蕾期の1月以降から収穫期の7月まで,ビニール被覆による雨よけと併せて薬剤防除が行われている。とくに着果期から袋かけ直前までの主要散布剤として,残効性に優れ,果実の汚れが少ないストロビルリン系薬剤(以下,QoI剤)であるアゾキシストロビン剤やクレソキシムメチル剤の散布が普及,定着しつつある。しかし,佐賀県(稲田ら,2008),奈良県(平山ら,2008)および茨城県(菊地ら,2010)においてQoI剤耐性イチゴ炭疽病菌が既に確認されており,防除暦における散布回数の削減を余犠なくされている。2010年4月現在,沖縄県におけるマンゴー炭疽病菌では本剤に対する防除効果の低下事例ならびに耐性菌の発生は確認されておらず,その実態については不明である。

著者

岩崎 保道

出版者

関西大学教育開発支援センター

雑誌

関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)

巻号頁・発行日

no.4, pp.19-27, 2013-03

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本稿は、IR(Institutional Research)の実施状況と特徴を明らかにするものである。その方法として、IRに関する先行研究を踏まえ国立大学における取り組み事例を分析する。国立大学の法人化(2004年度)以降、事業成果を客観的に評価したり次期政策のエビテンスとなる科学的な分析データが重視されるようになった。特に、法人評価の結果は「第三者評価の結果を大学の資源配分に確実に反映される」ことから、大学データを戦略的に活用することが国立大学の課題となっている。国立大学が法人化の趣旨を真に活かした事業展開するためには、科学的な根拠に基づいた政策判断が重要になる。そのためにも優れた情報分析の手法や取り組みを導入することが大学機能の向上に必要になると考える。前述の目的を達成するため、以下の展開により検討を行う。第一に、国立大学におけるIRの必要性に関する先行研究を紹介する。第二に、IRに関するアンケート調査結果を紹介することにより、IRの実施状況を概観する。具体的には、日本生産性本部(2012)及び高田ほか(2012)による調査結果を紹介する。第三に、国立大学におけるIRの取り組みとして、三大学の取り組みを紹介する。教学データを中心にするものや大学全体に関わるデータを対象にして情報分析するものなど、各大学の趣旨に応じた体制が構築されている。第四に、まとめとして国立大学におけるIRの特徴を整理する。筆者は、勤務校においてIRや大学評価に関わる業務を行っている。これまでの評価業務を通じて、大学データの管理や情報分析は大きな役割を担う実感を持った。特にIRは大学改革に資する情報を提供する職責を持つ業務と考え、高等教育の質的向上につながることを期待して当該研究を行うものである。

著者

箕輪 政博 形井 秀一

出版者

社団法人日本東洋医学会

雑誌

日本東洋醫學雜誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.491-494, 2008-05-20

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受傷直後から整形外科治療に併せて鍼治療を行った外傷性頸部症候群の一症例を報告する。症例は軽自動車を運転中に後方より追突された38歳の女性。事故翌日より,手指のしびれ,肩背部の疼痛を自覚して,整形外科治療とともに鍼治療を開始した。鍼治療は上肢下肢の遠隔部の経穴のみに置鍼施術を行い,評価には数値的評価スケールを用いた。治療後に数値が50%以上改善するように治療した結果,治療直後の症状改善は著しく,数値的評価も経過とともに改善した。鍼治療は症状が強い時を主に合計49回行い,7カ月後に症状が緩解したので終了した。外傷性頸部症候群の難治例の患者は,治療の長期化に悩むケースがあり,本症候群に対する鍼灸治療のエビテンスの確立が望まれる。

著者

土田 幸男

出版者

北海道大学大学院教育学研究院

雑誌

北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)

巻号頁・発行日

no.109, pp.81-92, 2009

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さまざまな認知活動を支える動的な記憶のシステムであるワーキングメモリには,制限された容量が存在する。本論文では,ワーキングメモリにおける容量とは何なのか,これまでの知見を概観し,解説した。加えて,その個人差がどのような認知パフォーマンスに影響するのか知見をまとめた。これらに基づき,記憶それ自体が関わっていない選択的注意においてもワーキングメモリ容量の個人差が影響を与えるという仮説を検証した。事象関連脳電位を用いた研究から,ワーキングメモリ容量の個人差は課題非関連刺激に対する注意を抑制する可能性を示唆した。最後に,ワーキングメモリ容量と発達障害の関係,トレーニングによる容量向上の可能性について論じ,将来の研究可能性を示した。

著者

室橋 春光

雑誌

LD研究 (ISSN:13465716)

巻号頁・発行日

vol.23, 2014

著者

水本 明良

出版者

日本平滑筋学会

雑誌

日本平滑筋学会雑誌 (ISSN:13428152)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp."J-9", 2012-07-02