14 0 0 0 OA 鉄道局年報

出版者
逓信省鉄道局
巻号頁・発行日
vol.明治38年度, 1909
著者
岩田 弘三
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.54, pp.147-166, 1994-06-10 (Released:2011-03-18)
参考文献数
17
被引用文献数
1
著者
辻 直人
出版者
東京大学大学院教育学研究科
雑誌
東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.27-35, 2001-03-15

Sending students abroad (ryugakusei) has been one of the important policy for higher education system in modern Japan. They were intended to be a professor after coming back to Japan. Especially, when the expansion of higher education system began in 1900's, more professors were required. So the number of studensts sent abroad increased in 1900's. But meanwhile, another opinion occurred : that is demanding the immediate reform or abolition of the student-sending system because of their bad reputation. These arguments influenced some part of the system. Monbusho, the ministry of education reinforced the supervision over the students in foreign countries, and tried to select more qualified person worthy for sending abroad by public subscription. We can also see some changes in the selection from the Imperial University of Tokyo, but it didn't alter as demanded.
著者
松尾 尊兌
出版者
京都大學人文科學研究所
雑誌
人文學報 = The Zinbun Gakuhō : Journal of Humanities (ISSN:04490274)
巻号頁・発行日
vol.98, pp.117-142, 2009-12-30

佐々木惣一は憲法学者として大正デモクラシー運動の先頭に立ち,とくに学問の自由,大学自治確立のため奮闘した。一方,近衛文麿は首相として日中戦争を全面化し,日独伊三国同盟を結び,国内の戦争体制を整備した責任者である。権力と反権力を象徴するこの二人は敗戦直後,ともに内大臣府御用掛として明治憲法の改正作業を行った。この関係はどうして生まれたのか。近衛は京大学生時代,佐々木の講義は聞いたが,親しい関係はなかった。二人の接触が証明されるのは,1939年,近衛が首相を平沼騏一郎に譲り,無任所大臣に就任したときである。このとき近衛は枢密院議長を兼任したが,憲法違反の疑いをかけられ,京都の佐々木を訪問して教えを乞うた。その後佐々木は近衛の企てた大政翼賛会は違憲だと非難したが,太平洋戦争末期には近衛を中心とする反東条内閣,早期和平実現計画の一員に加わる。敗戦直後,マッカーサーは近衛に憲法改正を行うよう指示する。近衛が相談相手に佐々木を選んだのは,戦争末期の協力関係によるものである。佐々木は大正天皇の即位のときから憲法改正を念願としていたのでこれに応じた。佐々木はこの作業を東大や同志社大出身者を交えて行う計画であったが実現しなかった。内大臣府廃止により,憲法改正作業は打切られ,近衛は要綱だけを,佐々木は全文を天皇に報告したが,これは二人の問に意見の対立があったからではない。二人はともに,天皇主権という帝国憲法の形式(国体)を維持したままに,内容を民主主義的自由主義的に改めることを意図した。国体を維持するためには,昭和天皇は戦争責任を負って退位すべきだとの暗黙の合意も,二人の間には存在した。近衛が戦争犯罪者に指名されて自殺したあと,その遺志をつぐように佐々木は貴族院議員として主権在民の日本国憲法に反対する一方,皇室典範を天皇退位を可能にするよう改正せよと主張した。ただし新憲法の内容のデモクラシーには賛成し,新憲法が成立すると,国民は新憲法を尊重して,これを守るよう説いた。
著者
菅原 裕輝
出版者
京都大学文学部科学哲学科学史研究室
雑誌
科学哲学科学史研究 (ISSN:18839177)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.21-41, 2014-03-31

Over the last six decades, since Oppenheim and Putnam (1958), the relationship between psychology and neuroscience has been fiercely discussed by many philosophers of science and scientists. In this article, I review debates over the relationship between psychology and neuroscience, including the classical reductionism, the new wave reductionism, and the mechanistic approach. I argue that the mechanistic approach is the most plausible view and conclude that psychology is integrated with neuroscience, rather reduced to.
著者
登田 美桜 畝山 智香子 豊福 肇 森川 馨
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.105-120, 2012-04-25 (Released:2012-05-19)
参考文献数
15
被引用文献数
14 49

自然毒による食中毒発生リスクを効率的に低減させるためには,過去の発生状況およびリスク因子等に基づく重点的なリスク管理が必要である.本研究では,厚生労働省監修の全国食中毒事件録(平成元年~22年版)の自然毒食中毒事例を基に,わが国における中毒発生の傾向を検討した.平成元年以降の22年間を通じて自然毒食中毒の発生件数に経年的な減少傾向は見られず,発生を低減するために予防のための継続的な取り組みが必要であると考えられた.動物性および植物性いずれの自然毒においても主な原因施設は「家庭」であり,食中毒の発生状況および予防策,対応等について消費者向けの広い啓蒙・広報が重要である.また,食品の国際的な流通拡大や地球温暖化による海水温の上昇に伴い,これまで国内で食中毒が発生していない自然毒への対策も重要である.
著者
石黒 格
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.13-23, 2011

The present study examined attitude similarity among the Japanese using data from a national representative dyadic survey. The Euclidean distance of responses to eight 4-point survey items measuring the values of the respondents and alters was used as the index of the attitude similarity of dyads. Relationships between attitude similarity and urbanism and the size of one's personal network were measured as indexes of relational selectability. Multilevel analyses revealed the following results: (1) attitude similarity was significantly high among the Japanese; (2) the size of one's personal network positively and significantly correlated with attitude similarity; and (3) the correlation remained significant even when the similarity of demographic profiles was controlled. These results imply that attitude similarity is determined not by relational structure at the societal level but rather relational structure at the personal network level. The implications of the findings that attitude similarity was relatively weak and did not correlate with urbanism in regard to the subcultural theory of urbanism (Fischer, 1982) are discussed.
著者
大島 英幹
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.145-151, 2016 (Released:2016-03-15)
参考文献数
17
被引用文献数
2

高等学校の教員は,新しい学習指導要領に対応して,GISの活用を工夫することが求められている.そのため,GISの専門家は,設備や予算に見合ったGISサイト・ソフトの選択や教員の指導,GIS教材の開発などを通じて,教員を支援してきた.本稿では,これらのGISの専門家による支援の事例をレビューした.その結果,GISを用いた地図を作成するよりもGISの地図を閲覧するための支援が重要であり,そのためにはGISの操作を録画した動画の制作が有効であることが明らかになった.
著者
菊地 悟
出版者
岩手大学
雑誌
岩大語文 (ISSN:09191127)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.109-101, 2007

一般的に、日本語では性差が大きく、会話文を並べただけでどれが男性のものでどれが女性のものか、判断することができると言われている。判断のポイントは、特に一人称・二人称の代名詞、また、文末の終助詞であり、「俺は待ってるぜ」「私は待ってるわ」「お前にできるかな」「あなたにできるかしら」といった文から、それぞれの発話者の性別を推測することは容易であろう。しかし、たとえば女性特有の終助詞とされる「かしら」を、実際の日常会話の中で耳にすることはほとんどない。テレビドラマや小説・戯曲など創作の中では、男女を書き分けるのにうってつけの素材として今でも重宝に使われているかもしれないが、たとえば学生や院生に聞いてみても「使ったことがない」「使う人を見たことがない」という答えが返ってくるような状態である。である。こうした変化について、遠藤織江は、『日本語学研究事典』の「女性語」の項で、以下のように述べている。現在「女性語」の特徴は、女性専用の終助詞・人称詞・感嘆詞の使用と、動詞の命令形不使用などにあるとされる。しかし、最近の調査では、従来女性専用とされた「かしら」「だわ」「のよ」のような文末用法を使用する女性が減っていること、男性専用とされた、文末の「だ」「だよ」「なあ」、動詞に直接接続する「よ」などを使用する女性が増えてきたこと、スポーツ場面などで命令形や「ぞ」を使う女性がみられることなど、女性専用用法とされた用法の減退と、男性専用とされた語や用法を取り入れている女性が増えていることなどが報告されている。筆者は岩手大学教育学部の「日本語のヴァリエーション」という授業の1コマで、言語の性差の問題を取り上げてみた。具体的には昭和57(1982)年、男女のデュエット曲としてヒットした「三年目の浮気」(作詞・作曲:佐々木勉、歌:ヒロシ&キーボー)の歌詞を提示し、男女のパートを交換して書き換えるという課題に取り組ませてみた。筆者の記憶には、かつて「ザ・ベストテン」という番組で1回限りの企画として同様の試みを行ったことが、今なお鮮明に残っている。はや四半世紀も前のことではあるが、そのときの歌詞もほぼ覚えているつもりである。男女の人称代名詞と終助詞を機械的に入れ替えていたほか、元歌のリフレインの部分で男性の言葉が命令調の「大目にみろよ」から懇願調の「大目にみてよ」に変化するくだりが、替え歌の女性の言葉では「大目にみてよ」から「大目にみてね」への変化に置き換えられていたのが印象的であった。なるほど、女性には命令表現が許容されていないのか、と思ったものである。今回の課題でも、ほぼ同様な書き替えが見られるのではないかと想定していたのであるが、学生から提出された課題に目を通したところ、現代の大学生は必ずしも以前なら当然想定されたような変更を加えているわけではないことに気が付いた。そこには、前述のような、言語の性差の減退現象の一端が現れているのかもしれない。そこで、本稿では学生の了解のもと、その提出物を資料として、現代大学生がどのように歌詞の変更を行ったかを紹介し、現代における言語の性差意識について考察を加えてみることとする。
著者
奥 忍
出版者
和歌山大学
雑誌
和歌山大学教育学部教育実践研究指導センター紀要 (ISSN:09182683)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.123-127, 1996-08-24

本稿は日本の合唱教育の現状を、西洋音楽の影響という視点からグローバルにとらえようとするものである。日本民謡「斎太郎節」に焦点をあて、伝統的な日本民謡の様式と西洋様式による合唱のかけ声の音響的相異を明らかにするとともに、それらがいかに知覚・認知されるかという2側面から合唱における西洋音楽の影響を論じた。
著者
Y.T.
出版者
公益社団法人日本船舶海洋工学会
雑誌
造船協会雑纂 (ISSN:03861597)
巻号頁・発行日
no.21, pp.39-45, 1920-05-30
著者
渡辺 澄夫
出版者
物性研究刊行会
雑誌
物性研究 (ISSN:05252997)
巻号頁・発行日
vol.97, no.5, pp.1145-1161, 2012-02

統計的推測の問題を考えるときに現れる物理学と数学について紹介する。統計的推測の問題は、ランダム・ハミルトニアンによって定義されるカノニカル分布のもとでマクロな変量の挙動を考える問題と等価である。特に、観測データの背後にある構造を推測する場合には、基底状態が特異点を持つ解析的集合であるカノニカル分布を考察する問題になり、マクロな変量が従う法則を導出する際に代数幾何などの数学的手段が有効である。統計力学と類似する理論の構築により、統計的推測においても普遍性を持つ公式が存在すること、および、その公式は双有理不変量を与えていることが明らかになる。