著者

高橋 隆雄

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.98-105, 2009-09-22 (Released:2017-04-27)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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臨床倫理支援を対象とする倫理委員会の主要な役割は、医療現場で判断しきれないことを法やガイドラインにもとづいて適切に判断することである。その内容は、法やガイドラインの適用に関することや、倫理的原理の間に生じる葛藤の解消などである。ここでは、知識と経験豊富な複数のメンバーによる議論は妥当な結論を導くという、現代版の「理性への信頼」が前提とされている。倫理委員会ではマニュアルを作ることが倫理学上も必要であるが、それに頼りすぎると判断が硬直化する。委員会は、状況に応じた適切な判断をするという一種の「徳」を要求されており、自らの判断能力を常に向上させなければならない。また、倫理とは本来つねに動的なのであり、倫理委員会は法やガイドラインに依拠しながら、それら自体の適否を問うようにもなるだろう。法に従う有徳な人々が社会を通じて法を改正するように、倫理委員会はネットワークを充実させることで、法やガイドラインの改正に働きかけることができる。

著者

鈴木 美央 アルマザン ホルヘ

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.81, no.722, pp.869-878, 2016

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This paper constitutes the second part of an on-going research on street markets in Greater London. While the first part is literature-based and focuses on the management and effects of markets, this paper comprises an extensive fieldwork of the spatial configuration of all active street markets run by local councils in Inner London. The survey has been conducted at the scales of the stall, the street, and the overall market. At the street scale we classify the configuration of markets into 10 types according to three criteria: number of traffic lanes, the application or not of road closure to traffic, and the number of the stall rows. Finally we discuss several noteworthy aspects in relation with the street markets in Japan, such as the flexibility of the setting, the narrowness of the market passages, the pedestrianization or the role of markets as a reinforcement of existing retail areas.

著者

名武 なつ紀

出版者

土地制度史学会(現 政治経済学・経済史学会)

雑誌

土地制度史学 (ISSN:04933567)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.33-48, 1999-04-20 (Released:2017-12-30)

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This article clarifies the changing structure of landownership in the central district of prewar Osaka. It has been argued that landownership is an important issue in the study of Japanese economic history. In this field, existing studies mainly focus on prewar rural landownership or postwar urban landownership. Thus, there are few studies on urban landownership of prewar Japan to date. The article takes a different point of view for three reasons. First, urban landownership follows sequential process from the Meiji period to the present due to the lack of an urban land reform during the Occupation. Second, many urban land laws are derived from prewar ones. Finally, for the study of Japanese urban economic history, it is important to consider various aspects related to the establishment of capitalism in Japan. The new findings presented here have been derived from a complete survey of the land registry of the central district of Osaka. The survey deals with all the landowners of this area from the records for 1911 and 1940, and shows that several types of landowners had different roles in the structure change of landownership. At the beginning of Meiji, most of the landowners in this area were of the merchant class of the Edo period. With the development of capitalism, large firms gradually dominated the landownership. It is also demonstrated that a particular city planning had a strong influence on this process.

著者

小林 真生子 那須 智子 Greenthumb B. 沖津 進

出版者

千葉大学園芸学部

雑誌

食と緑の科学 (ISSN:18808824)

巻号頁・発行日

no.67, pp.35-42, 2013-03

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近年,海岸部の埋め立て地域は工場や港湾施設の他に,千葉県千葉市の海浜幕張地区や千葉県浦安市,東京都品川区のように,住宅地としても利用されている。これらの地域は高層住宅や商業施設が建設され,人口が密集する地域でもある。人工的な埋立地では,樹木を植栽しなければ緑がなく,街路樹の重要性は,斜面林や社寺林や屋敷林などが残る内陸部の非埋立地よりも大きいといえる。海岸部の街路樹は,潮風を緩和したり,埋立地の景観を改善したりするうえで重要である。本研究では,千葉県千葉市の海岸部埋め立て地域に植栽された針葉樹1種と広葉樹9種の街路樹の10年間の生育状態の調査結果を報告し,関東地方の海岸部埋め立て地域の街路樹種として適する樹種を考察した。

著者

桑野桃華 著

出版者

中村書店

巻号頁・発行日

1914

著者

江間 有沙 秋谷 直矩 大澤 博隆 服部 宏充 大家 慎也 市瀬 龍太郎 神崎 宣次 久木田 水生 西條 玲奈 大谷 卓史 宮野 公樹 八代 嘉美

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.322-330, 2016

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<p>人工知能技術の「責任ある研究とイノベーション(Responsible Research and Innovation: RRI)」のためには多様なステークホルダー間による対話・協働が不可欠である。本研究では,情報学系研究者のほか情報学の倫理的・法的・社会的問題を考える人文・社会科学研究者,政策系の専門家やSFなど創作/編集活動関係者,メディア,一般市民など多様なステークホルダーにアンケート調査を行った。10年後の運転,育児,介護,人生選択,健康管理,創作活動,防災,軍事の8分野では,全体として運転・防災・軍事分野など「知的な機械・システム」の導入に社会的合意が必要とされる分野の機械化には積極的な意見が多い。一方,ライフイベントにおける意思決定や健康管理など個人選択に委ねられる分野は「人間が主体で機械を活用する」傾向にあった。回答者の専門や価値観,経験によって意見は多様であり,個別の技術導入場面において機械と人間の関係をいかに創造的に組み替えていくかの議論が重要である。</p>

著者

大須賀 美恵子 達野 陽子 下野 太海 平澤 宏祐 小山 博史 岡村 仁

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.213-220, 1998-12-31 (Released:2017-02-01)

参考文献数

13

被引用文献数

3

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This paper discusses the possibility of applying Virtual Reality (VR) techniques to the mental care of patients. It describes the results of a basic study and the development of a system for implementing a new concept we call "bedside wellness". The system aims at improving the quality of life for bedridden patients. A prototype system intended to reduce stress and facilitate movement was proposed and developed based on a basic study. It provides a virtual walk through a forest by using VR technology and foot devices installed on the bed. The system was evaluated by an experiment with healthy subjects. The data suggested positive effects of the system; however, points for improvement were also learned. After making some of these improvements, clinical use of the system has begun.

著者

新井 直樹 Naoki Arai 公立鳥取環境大学経営学部

出版者

高崎経済大学地域政策学会

雑誌

地域政策研究 (ISSN:13443666)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.19-37, 2017-02

著者

田原 舞乃 竹田 誠

出版者

日本ウイルス学会

雑誌

ウイルス (ISSN:00426857)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.249-25, 2011-12-25 (Released:2013-04-30)

参考文献数

33

被引用文献数

1 1

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麻疹は,伝染力の強い急性発疹性ウイルス感染症である.一過性の強い免疫抑制を引き起こし,細菌などによる二次感染症が合併することが多く,致死率も高い.2000年に麻疹ウイルスのレセプターが免疫細胞上の分子SLAMであることが明らかにされ,これにより麻疹ウイルスがリンパ節,脾臓,胸腺などのリンパ系臓器を主な標的として感染し,免疫抑制を引き起こす現象の説明がついた.しかしながら,麻疹ウイルスの高い伝染力を説明する分子機構については未解明であった.われわれは麻疹ウイルスがSLAMとは異なるレセプターを用いて極性上皮細胞にも感染する能力をもつことを示したが,最近,Nectin4というアドへレンスジャンクション分子が上皮レセプターであることが解明された.麻疹ウイルスが免疫系細胞と上皮細胞のそれぞれに感染する能力をもったウイルスであることは,麻疹ウイルスの病原性を理解する上で非常に重要な知見である.

著者

橋場 貴史 狩山 信生 松田 友和 野崎 寛子 浦田 恵 竹田 幸恵 宮地 知世 神谷 正弘 西 真理 塩本 祥子 表 幹也 魚住 和代 正司 佳久 岩田 健太郎 守山 成則

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.C0747-C0747, 2005

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【はじめに】野球選手における上腕骨・肩甲骨に付着する肩周囲筋群の弱化は,肩周囲の機能障害を引き起こす危険因子と考えられている.今回,高校野球選手の肩関節及び肘関節筋群の筋力を測定し,若干の知見を得たので報告する.<BR>【目的】高校野球選手の肩関節及び肘関節筋群の筋力を測定し,1.野球部員投球肢と非投球肢,2.野球部員と一般学生,3.痛みの有無(野球部員)で比較検討することである.<BR>【対象】石川県内公立高校5校男子野球部部員54名(投手を除く),平均年齢17.1±0.6歳,コントロール群:県内公立高校一般男子高校生39名,平均年齢16.0±0.7歳であった.<BR>【方法】今研究にあたり,各野球部監督,責任教諭及び学生たちに研究の趣旨を十分に説明し,データ収集の了承を得た.筋力測定は2004年6月から約1ヶ月間行った.使用機器はパワートラック2MMTコマンダー(NIHON MEDIX社)を使用した.測定項目は1.肩屈曲(90度),2.肩外転(90度),3.肘屈曲(90度)以上端坐位,4.肩伸展(30度),5.肩外旋(90度:2nd),6.肩内旋(45度:2nd),7.肘伸展(0度:肩外転90度)以上腹臥位の7項目とした.筋力測定は,測定項目を投球肢(利き手)及び非投球肢(非利き手)を無作為に選択し,最大等尺性随意収縮5秒間を測定した.測定前には十分に収縮(練習)を行ってから測定した.また,被検者1名に対し,測定者1名,データ記録者1名,体幹等の代償をチェックする者2名と4人一組で測定を行った.今研究前に被検者9名,測定者3名において同様の測定を行い,検者内の信頼性は0.92-0.94,検者間の信頼性は0.85と優秀若しくは良好の結果を得た上で今回のデータ収集を行った.得られた力(N)は筋力(Nm)に置き換えるため,N×m(運動軸からトランスデゥーサーまでの長さ)として求め,比較した.統計処理は,野球部投球肢群・野球部非投球肢群・一般学生利き肢群・非利き肢群の4グループ間を7項目で各々One-way ANOVAを用い,多重比較はScheffeを選択し検定を行った.有意水準5%とした.また,野球部員の中で肩及び肘に疼痛を訴える者(15名)と問題ない者(39名)に分け,投球肢群・非投球肢群・疼痛投球肢群・疼痛非投球肢群の4グループ間を7項目で各々One-way ANOVAを用い,多重比較はScheffeを選択し検定を行った.有意水準5%とした.<BR>【結果及び考察】野球部員投球肢と非投球肢は,7項目全てに有意差は認められなかった.野球部員と一般学生は,投球肢群と利き肢群で肩外旋筋力を除く全ての項目で投球肢群の筋力が有意に高値を示した.非投球肢群と非利き肢群では,全ての項目で非投球肢群が有意に高値を示した.痛みの有無は,疼痛投球肢群と投球肢群の全ての項目において有意な差は認められなかった.野球部員(野手)の投球肢筋力は一般学生に比し高値であったが,外旋筋力のみ同値を示し,全体的な割合から低下している傾向を示した.また,肩・肘における疼痛の有無は,今回の結果から投球肢筋力の問題ではないことがわかった.

著者

田幡 琢磨

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.260-260, 2018-05-01 (Released:2018-05-01)

著者

新矢 昌昭

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大學大學院紀要 (ISSN:13442422)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.143-159, 2007-03-01

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近年、世界的にみて宗教は社会的な場での影響力を高めている。社会的な場での影響を持つ宗教の考え方として市民宗教論や公共宗教論などがあるが、ここでは市民宗教論を考察する。何故なら、一部でわが国での神道や神社は「公共性」をもつ市民宗教として主張されているからである。だがそもそも近代日本では市民宗教として国家神道が存在していたと考えられる。そこで市民宗教としての国家神道がどのような位置づけであったのかを考える必要がある。本稿では、近代日本の市民宗教を「上から」の市民宗教と考え、更に国家神道を狭義と広義の視点から近代日本の市民宗教を検討し、現在における市民宗教としての神道のあり方を考察したものである。市民宗教国家神道

著者

鎮目 雅人

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.25-47, 2011-05-25 (Released:2017-05-24)

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両大戦間期日本のマクロ経済政策に関する研究は,従来から蓄積が厚く,さらに1990年代以降の日本におけるデフレーションと経済成長停滞を受けて,現代にも通じる政策的含意を持った歴史的経験として改めて脚光を浴びることとなり,近年における理論・計量経済学の分野における知見を採り入れる試みもなされるようになってきている。本稿では,最近の経済理論・計量分析の知見も取り入れつつ,商品先物市場の価格データならびに業界誌に掲載された当時の市場関係者の見方から,両大戦間期日本の市場参加者の物価変動に関する予想形成の定式化を試みる。分析の結果,市場参加者は,将来の価格に関する予想形成において,主として内外価格差の動きに着目していた一方,国内金融・財政政策の影響については,これが先行きの物価に大きな影響を与えるとは認識していなかったことが示される。このことは,市場参加者が,閉鎖経済ないし変動相場制下の開放経済ではなく,固定為替相場制下の開放小国経済を前提に,意思決定を行っていたことを示唆している。

著者

高峰 修

出版者

日本スポーツとジェンダー学会

雑誌

スポーツとジェンダー研究 (ISSN:13482157)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.4-5, 2016 (Released:2017-04-25)

参考文献数

6

著者

須沢 利郎

出版者

Japan Oil Chemists' Society

雑誌

油化学 (ISSN:18842003)

巻号頁・発行日

vol.30, no.9, pp.539-547, 1981-09-20 (Released:2009-11-10)

参考文献数

51

被引用文献数

1

著者

須沢 利郎

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

工業化学雑誌 (ISSN:00232734)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.1072-1075, 1960-06-05 (Released:2011-09-02)

参考文献数

4

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羊毛繊維の酸性染料溶液におけるζポテンシァルより,繊維表面の染着量に見合う量として表面電荷密度を計算し,染着量との関係を調べた。解離基1個のorangeIIは解離基2個のorang II Rより大きい表面電荷密度および染着量を示し, ζ ポテンシァルより予測されたorange II R の染着量が, orange IIのそれの少なくとも1/2以下であるということが実証された。染料濃度の増加によって表面電荷密度および染着量の増加がみられた。またpHの小さい方が大きい方より表面電荷密度,染着量ともに大きい値を示し,酸性染料による羊毛染色の機構が裏付けされた。温度の上昇によって表面電荷密度は減少したが,染着量は増加した。さらに塩類による表面電荷密度および染着量の変化を調べ,その結果より塩類が酸性染料による羊毛染色において,繊維表面に及ぼす効果と,繊維内部をも含めた繊維全体に及ぼす効果とは若干異なることが示唆された。

著者

松宮 朝 山本 かほり

出版者

愛知県立大学大学院人間発達学研究科

雑誌

人間発達学研究 = Bulletin of the Graduate School of Human Development, Aichi Prefectural University (ISSN:18848907)

巻号頁・発行日

no.8, pp.51-69, 2017-03

著者

杉本 博子 安原 由子 谷岡 哲也 郷木 義子 森 健治 冨士 翔子 斎藤 憲

出版者

徳島医学会

雑誌

四国医学雑誌 = Shikoku acta medica (ISSN:00373699)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.43-52, 2016-04-25

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The purpose of this study was to clarify the relationship between sleep-wake rhythms and autonomic nerve activities using actigraphy and heart rate variability(HRV)analysis. Subjects were comprised of six children who were in the fourth to sixth grade levels of elementary school(four boys and two girls). The study was conducted between January and December 2015. The data collection procedure was performed following the Private Information Protection Law, with approval from Tokushima University Hospital Ethics Board(approval number 2021). These subjects were evaluated in an Attentive-Care-Needed stress state based on the PSI(Public Health Research Foundation Type Stress Inventory)and PSQI-J(Pittsburgh Sleep Quality Index, Japanese Version). In analyzing their sleep-wake rhythms, autonomic nervous activities were determined using an actigraph and HRV through RR interval sequence electrocardiography. The results of actigraph data of sleep efficiency in Subject Number 6 was low(76.47%). Regardless, the subject experienced subjective sleep satisfaction. However, Subject Number 2, insisted that she could not easily wake up in the morning because of being sleepy. Low Frequency(LF)/High Frequency(HF)data indicated sympathetic nervous activity showing that all subjects had significantlyhigher LF/HF value during wakefulness than when asleep. HF data indicated parasympatheticactivity of five out of the six children showing significantly higher value during sleep than when awake. Subject number 3 expressed that he was sleepy and could not get up in the morning,and also had trouble going to and maintaining sleep. However, this subject's results of the PSQI-Jindicated that he had no problem expressing subjective sleep satisfaction. Furthermore, in the actigraph and HRV analysis, findings showed that subjects had good sleeping patterns. These findings strongly signify the importance of determining the sleep-wake rhythms of school children based on data from subjective and physiological evaluation methods.

著者

砂田 結希乃 多賀 允俊 比嘉 大輔 岡田 隆史 堀内 智子 杉森 端三 西尾 浩次

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.7, pp.417-423, 2014-07-10 (Released:2015-07-10)

参考文献数

18

被引用文献数

1 5

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Several guidelines recommend that antimicrobial prophylaxis in surgery should be administered for a duration of less than 48 hours. However, in our facility oral antimicrobial prophylaxes were used after intravenous agents for orthopedic surgery and the duration of the administration was over 48 hours. Consequently, an orthopedic ward pharmacist recommended discontinuing oral antimicrobial agents. To support this intervention, we conducted a retrospective cohort study on patients who received total hip arthroplasty, total knee arthroplasty or micro fenestration to evaluate changes in the rate of surgical site infection (SSI) and the effects on medical expenses.A total of 344 patients were enrolled as group one (before the intervention) and 343 patients as group two (after the intervention). Of these, 98 and 114 patients from each group respectively were analyzed. One patient (1.02%) was diagnosed with SSI in group one, and one patient (0.88%) was diagnosed with SSI in group two. The incidence of infection in the latter group was not inferior to that of the former group (difference -0.14%; 95% confidence interval-2.33 to 2.05%; P < 0.05). The rate of the administration of oral antimicrobial agents changed from 65.3% (64/98) to 2.6% (3/114) and was significantly lower in the latter group (P < 0.001). Furthermore, medical expenses were reduced from 134,401 yen to 12,046 yen. In conclusion, it is not recommended to administer prophylaxes for long periods, and the ward pharmacist contributed to appropriate administration of antimicrobial prophylaxis. This study reconfirmed the importance of having pharmacists in wards.

著者

坂巻 景子 岩田 孟 宇都宮 聡

出版者

日本鉱物科学会

雑誌

日本鉱物科学会年会講演要旨集 (ISSN:13486543)

巻号頁・発行日

vol.2010, 2010-09-23

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放射性廃棄物処分において、ベントナイトは処分場特有の化学的条件下で変質し、バリア機能を失うことが懸念されている。本研究では高アルカリ条件下、硝酸ナトリウム存在下でベントナイトの変質挙動を明らかにすることを目的とした。実験は鉄片を埋めた圧縮ベントナイトをCa(OH)2飽和の模擬地下水と5.0 mol/L硝酸ナトリウム溶液に浸し、60度で7-21日間変質させた。分析はICP-AES、SEM、TEM、XAFSを用いた。分析から、鉄含有鉱物の生成や鉄ナノ粒子がベントナイト中に散在していることが明らかになった。また硝酸ナトリウムによってベントナイトは多孔質な物質に変化した。本実験に近い条件下で鉄ナノ粒子の生成が起きると、放射性廃棄物処分場において核種の拡散が促進される可能性があると考えられる。