著者

大石 直樹 井上 泰宏 堀 明美 薬師丸 令子 甲能 直幸 小川 郁

雑誌

Audiology Japan (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.405-406, 2009-09-15

被引用文献数

1

著者

井上 泰山

出版者

関西大学中国文学会

雑誌

関西大学中国文学会紀要 (ISSN:09105328)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.1-15, 1996-03

著者

村上 泰樹

巻号頁・発行日

2007-03

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Supervisor:鵜木 祐史

著者

山上 泰史 伊藤 良生 中西 功 副井 裕 小林 正樹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1997, 1997-03-06

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巡回型LMSアルゴリズムが, 安定に動作するためのステップサイズの範囲は, 文献[1]で与えられている. また, それに基づく可変スデップサイズ型アルゴリズムも提案されている[2]. しかしこのアルゴリズムの収束特性については詳しく検討されていない. 本文では, 可変ステップサイズ型アルゴリズムの, z平面上における動作について考察する.

著者

原田 竜彦 小川 郁 井上 泰宏 斎藤 秀行 神崎 仁

出版者

日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.303-304, 1996-09-05 (Released:2010-04-30)

被引用文献数

1

著者

井上 泰宏 松浦 貴 千田 二郎

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

マリンエンジニアリング (ISSN:13461427)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.263-268, 2011 (Released:2013-10-23)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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Biodiesel fuel (BDF) is a renewable resource, and is a promising carbon neutral fuel. However, BDF has the properties of high viscosity and poor volatility. Therefore, the atomization of its spray seems to be inhibited, which results in problems such as severe engine deposits and injector coking. In this study, BDF is mixed with a low boiling fuel to improve its fuel properties. Ethanol was chosen as the fuel to be mixed with BDF because of its higher oxygen content, lower ignitability and higher volatility. The ethanol addition would exert a large influence on mixture formation, ignition, combustion, and exhaust emissions. In the experiments, the spray characteristics were measured by shadowgraph photography and Mie-scattered light photography, while the mixture concentration and ignitability were measured by chemiluminescence photography. The experimental results show that the liquid phase penetration decreased with increasing of the mixture ratio of ethanol to BDF, and the ignition timing and ignition position can be controlled by changing the mixture ratio of BDF and ethanol.

著者

西川 善之 一村 美香 井上 泰彦

出版者

甲子園大学

雑誌

甲子園大学紀要 A 栄養学部編 (ISSN:09135537)

巻号頁・発行日

no.30, pp.9-14, 2002

著者

出水 力 渡邉 輝幸 遠原 智文 石坂 秀幸 義永 忠一 平塚 彰 向 渝 海上 泰生 出水 純子

出版者

国立民族学博物館

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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日本企業の海外生産に伴う技術移転問題を、現場・現物・現実の視点に沿い多面的に調査した。アセアンと中国の8カ国で、約100社の個別企業の技術移転の達成度、それを支えた日本のマザー工場の役割を中心に調べた。海外生産は円高と人件費の高騰により、1990年代以降に急拡大した。その多くは大企業の海外展開に隋伴する中堅企業や中小企業であった。海外生産と国内生産を相互に補完することで、個別企業として利益の還流で所得収支を伸ばし、黒字という企業が多い。海外生産の利益が日本経済を支えており、今や生産のみならず開発の一部も海外に進みつつあるのが、現実である。

著者

水越 文和 出島 健司 竹中 洋 齊藤 憲治 河田 了 高木 伸夫 安田 範夫 村上 泰 松岡 秀樹 日向 美知 立本 圭吾 任 書熹 大島 渉 寺薗 富朗 日向 誠 松本 真吏子 竹上 永佑 土井 玲子 三牧 三郎 西嶋 信雄 牛島 千久 伊達 敬一 園田 隆朗 大槻 晃直 木村 隆保 八木 正人 中井 茂 昌子 均 豊田 健司

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床. 補冊 = Practica otologica. Suppl. (ISSN:09121870)

巻号頁・発行日

vol.76, pp.56-66, 1995-03-20

被引用文献数

6 2

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The effect of Oxatomide in the initial treatment of Japanese cedar pollinosis was examined in 11facilities in Kyoto prefecture. This study examined the most appropriate starting time and period of administration for the highest effect of the initial treatment. The following results were confirmed by administre ring Oxatomide during the initial treatment for Japanese cedar pollinosis on 1991.<BR>The effect of Oxatomide was obtained after administering for one week or more, including the highest effect after two weeks for sneezing and three weeks for nasal discharge. However, no effect on sniffling. These results suggest that two to three weeks is the best administration period for Oxatomide in the treatment of Japanese cedar pollinosis.<BR>In addition, a close relation between pollen information facilities and practical medicine in the region, is necessary for the initial treatment of pollinosis.

著者

井上 泰浩 INOUE Yasuhiro イノウエ ヤスヒロ

出版者

広島市立大学国際学部

雑誌

広島国際研究 (ISSN:13413546)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.103-127, 2006

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This study examines how major newspapers in the world covered the 60th anniversary of the atomic bombing of Hiroshima by referring to the hegemony theory. This theory suggests that media content, especially international coverage, is influenced by historical views, the dominant public opinions, and the ideology of those in power in society. Qualitative content analysis is mainly used for this study. Data for this study consist of articles published between August 5 and 8, 2005, in newspapers in eight countries / region (China, France, Germany, Russia, South Korea, the U.K., the U.S., and the Arabic region). The findings generally confirm the existence of bias and differences in Hiroshima coverage across countries / region. Western European (France, Germany, and the U.K) newspapers criticized the bombing for aiming at civilians and presented it as an important moral lesson. American newspapers, on the other hand, generally depicted the bombing as a justifiable past event which has little significance in the present day. Chinese and South Korean newspapers focused mainly on the responsibility of the Japanese for having starting the war that ended up with the bombing. Different coverage on Hiroshima could be attributed to the difference in historical relations to and public sentiment on Japan, and other ideological factors.

著者

井上 泰山

出版者

関西大学アジア文化研究センター

雑誌

関西大学アジア文化研究センターディスカッションペーパー = CSAC discassion paper (ISSN:21870705)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.3-16, 2012-07

著者

小池 忍 久 育男 馬場 均 貝木 信尚 宇野 敏行 村上 泰

出版者

The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.101, no.4, pp.518-518, 1998

著者

大上 泰弘 神里 彩子 城山 英明

出版者

Sociotechnology Research Network

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.132-142, 2008

被引用文献数

1

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イギリスにおける動物実験の規制では,包括的な法律に基づき国家が一元的に,動物実験を行う人,施設,実験内容を管理する.アメリカでは,分立的な法制度の下で,機関内動物実験委員会を中心とした各研究機関の自主規制を基盤としている.そして,この自主規制を監督する制度が法律とガイドラインで規定されている. これらの規制に関する比較分析を踏まえて,日本の動物実験規制のあり方に関する二つの提案を行った.一つは,日本において動物実験規制ガイドラインを作成する場合,その規制原理 (理念) を「愛護」ではなく「尊重」とすべきであるという点,もう一つは,一定の担保された実効的な自主的規制メカニズムを構築するとともに,信頼に足る研究者の資質を研究者サイド自らが養成・保証する仕組みを構築し,一般社会に示す必要があるという点である.

著者

大上 泰弘 神里 彩子 城山 英明

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.132-142, 2008 (Released:2009-07-15)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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イギリスにおける動物実験の規制では,包括的な法律に基づき国家が一元的に,動物実験を行う人,施設,実験内容を管理する.アメリカでは,分立的な法制度の下で,機関内動物実験委員会を中心とした各研究機関の自主規制を基盤としている.そして,この自主規制を監督する制度が法律とガイドラインで規定されている. これらの規制に関する比較分析を踏まえて,日本の動物実験規制のあり方に関する二つの提案を行った.一つは,日本において動物実験規制ガイドラインを作成する場合,その規制原理 (理念) を「愛護」ではなく「尊重」とすべきであるという点,もう一つは,一定の担保された実効的な自主的規制メカニズムを構築するとともに,信頼に足る研究者の資質を研究者サイド自らが養成・保証する仕組みを構築し,一般社会に示す必要があるという点である.

著者

船渡 和男 福永 哲夫 川上 泰雄 杉田 正明 矢田 秀昭 岡田 純一 小沢 治夫 田中 泰博

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, 1993-12-01

著者

加藤 えみか 小田 俊明 千野 謙太郎 栗原 俊之 永吉 俊彦 福永 哲夫 川上 泰雄

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, 2004-12-01

著者

神崎 晶 井上 泰宏 齋藤 秀行 小川 郁

出版者

THE JAPAN OTOLOGICAL SOCIETY

雑誌

Otology Japan (ISSN:09172025)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.205-208, 2012-07-25

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目的) 若手医師、医学部生を対象に3次元 (以下3D) 動画による側頭骨臨床解剖、3D側頭骨CTに関する講習を行った。その教育効果を解析する。<BR>方法) 3D教材の効果をみるために、若手医師向け教材と医学生向け教材を作成し以下2つの試みを行った。<BR>1) 若手医師向けには側頭骨臨床解剖教育動画 (経迷路法、経中頭蓋窩法それぞれ2つの手術アプローチに関する動画) を作成した。その動画を専修医を含む経験年数の若い医師に視聴させた後、質問紙に回答してもらった。2) 医学部生には3D-CT画像あるいは2次元 (以下2D) -CT画像を用いた教材で講義を行い、教育効果について解析した。<BR>結果) 3D動画視聴により、新たに理解できた解剖部位は、1年目医師では「顔面神経」であり、4年目医師では「内耳道」であった。耳鼻咽喉科経験年数を経るにしたがって理解度も向上していた。学生では3D教材による講義は2D教材と比較してより短時間で同じ効果を得た。<BR>結論) 3D教材は理解度の向上、教育の効率化に貢献する可能性を見出した。今後も改良を行って医師・医学部生に対して3D画像・動画による教育システムを検討したい。理解度を評価する方法として試験や質問票の確立も重要である。また、本稿ではご遺体に関する最近のガイドラインについても紹介し、今後の臨床解剖教育の問題点についても言及した。

著者

井出 敦夫 川上 泰雄

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.40, no.Supplement, pp.13-13, 2007 (Released:2012-11-27)

著者

村上 泰浩 矢野 隆

出版者

崇城大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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熊本市の市街地住宅地における、九州新幹線新設工事とJR鹿児島本線の高架化工事ならびにその鉄道騒音に長期間曝される沿線住民に対する社会調査を行い、同一地域で、工事経過ごとに異なる列車走行状態による鉄道騒音・振動等の物理量と社会反応との関係を探り、それらを総合的に分析した。2008年~2012年の調査の結果、新幹線開通後の在来線と新幹線による騒音のアノイアンスの関係では、全体的には在来線騒音の方が新幹線騒音よりも住民に及ぼす不快感が高いことがわかった。新幹線開通後の在来線と新幹線による振動によるアノイアンスの関係では、戸建住宅において在来線振動に対する反応が高いことがわかった。

著者

畔上 泰治

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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1. 本年度においては,「第三帝国」期における「保護教育」の実態を中心に研究し、研究報告書(約200頁)の作成を中心に作業を進めた。2. ナチ政権下で「保護教育」の名の下に行なわれた、「非社会的」少年・少女に対する取り組みは、「問題のある」少年・少女を教育・福祉施設から追放し、強制的に収容所に隔離することを中心に進められた。この時代の社会・福祉教育は、当該者自身にとっての福利・厚生という観点以上に、治安・警察的観点が前面に出されて行なわれた。「少年保護収容所」という名の下に、モーリンゲン及びウッカーマルクに少年強制収容所が造られた。そこでは、少年・少女たちに対して犯罪生物学的選別や遺伝状況に関する検査が行なわれ、「教育」という言葉の下に、過酷な労働が強いられていた。3. ナチ政権下でのこうした手段には、既に伏線があった。ヴァイマル共和国時代から既に、取り分け世界恐慌による経済危機の中で、経済性・効率性の追求は社会・福祉教育にも及んでいた。教育理念・方法への反省には触れることなく、それまでのこの分野における大きな成果の欠如の原因は、「問題のある」少年・少女自身へと還元された。彼らを強制的に施設に収容するための法整備を求める運動が進められていた。また他方において、ナチ時代のこの思想・方法は、戦後ドイツの少年政策の領域においても唱えられていた。ナチ政権下で大きな影響力を持っていた人間が、戦後もこの分野において活動しつづけていたのである。4. ドイツの少年「保護」政策における連続性という観点からは、ナチ政権下での「強制保護」思想は、過去からの流れの中に位置付けられ、また、戦後も、部分的とはいえ、引き継がれて行く。ネオ・ナチ問題が深刻となっている現在、その対策として講じられる少年政策が、いかなる思想・理念に基づき講じられているのか、今後詳しく研究する必要がある。