著者
中島 弘貴 武末 慎 Ping Yeap Loh 村木 里志
出版者
日本生理人類学会
雑誌
日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.9-18, 2019 (Released:2019-04-15)

This study investigated the relationships between age and walking motion of female adults (19-86 years) with independent walking ability. The walking motion with self-selected speed was measured with 3D motion analysis systems. Generally, the cadence was increased while step length was decreased with advanced age. In contrast to younger female, a larger hip joint flexion and extension with a smaller ankle joint plantar-flexion were observed among older female. In summary, this study presented the differences in gait characteristics of female at different age groups. There were strong relationships between age, and increased hip flexion and decreased ankle plantar-flexion from terminal stance phase to initial swing phase.
著者
中島 弘至
出版者
国立大学法人 東京大学大学院教育学研究科 大学経営・政策コース
雑誌
大学経営政策研究 (ISSN:21859701)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.177-193, 2020 (Released:2022-03-31)
参考文献数
20

After the regulation of the recruitment system was abolished, job hunting has increased. Has the disparity among universities also increased? This paper examines whether interuniversity inequality has increased in graduate employment since the 1990s. Based on the recruitment data of large companies, Japan’s major universities were divided into three groups for subsequent statistical analysis. The analysis of all industries revealed the emergence of structural changes in 1998 and a reduction in the disparity among universities. In the case of megabanks, the gap between universities narrowed because recruitment was switched to university graduates in the early 1990s.On the other hand, according to an analysis of leading popular companies, the structural change appeared in 1999 and the disparity among universities began to increase. It is believed that there is a factor in job search in recent years or in the spread of recruitmentrelated internships.
著者
栗田 浩樹 大井川 秀聡 竹田 理々子 中島 弘之 吉川 信一郎 大塚 宗廣 岡田 大輔 鈴木 海馬 佐藤 大樹 柳川 太郎
出版者
一般社団法人日本脳神経外科コングレス
雑誌
脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)
巻号頁・発行日
vol.21, no.11, pp.842-847, 2012 (Released:2012-11-22)
参考文献数
15
被引用文献数
1 1

Orbitozygomatic approachはpterional approachの応用で, より外側下方から頭蓋内高位を見上げる手法である. 本稿では, われわれが施行している基本手技 (1-piece method) について解説し, 脳血管外科領域における本法の臨床応用について検討したので報告する. 過去2年間に施行された脳血管外科手術290例 (脳動脈瘤直達術251, 脳動静脈奇形 [AVM] 摘出術39) のうち, 本法が適応されたのは7例 (2.4%) であった. 内訳はcoil塞栓術が困難と判断されたBA-tip AN 4例, 高位BA-SCA AN 2例と, 大型の左medial temporal AVM症例であり, 術後は全例で病変の消失が確認され, morbidityは1例にとどまった. Intravascular treatmentが普及した現在, 脳血管領域では使用頻度こそ少ないが, 広いsurgical corridorが得られる本法は, 高難易度病変に対して必要不可欠なapproachである.
著者
中島 弘毅 大窄 貴史 張 勇 根本 賢一 山崎 信幸
出版者
学校法人松商学園松本大学
雑誌
松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)
巻号頁・発行日
no.10, pp.185-195, 2012-01-31

長野県A市にある6保育園に在籍する4歳から6歳の園児311名を対象に園庭が芝と土という園庭環境の違いが園児の身体活動量と運動能力にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目的とした。調査の結果、芝生の園庭を有する園の園児は、男女共に土の園庭を有する園の園児に比して明らかに平日の身体活動量(歩数およびエネルギー消費量)が多く、また、男児においては立ち幅跳びおよび25m走、後方ハイハイ走における運動能力が高かった。
著者
中島 弘貴 森田 紘圭 名畑 恵 真鍋 陸太郎 村山 顕人
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.85-93, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)
参考文献数
34
被引用文献数
1

本研究は、地域組織や社会的企業による任意のものも含む構想・計画とその実現手段である規制・誘導・事業という地域の制度的環境が創発する小規模事業を通じて既成市街地の再生の実態把握を行うものである。名古屋市中区錦二丁目を舞台とする”長者町まちづくり”プロジェクトの事例分析を通して、不動産・公共空間の暫定活用、改修・転用といった小規模事業と市街地再開発事業という大規模な面的開発の連携した既成市街地再生の過程を明らかにするとともに、その過程で制度的環境を通じて地域の共通の方向性を有したままテーマの異なる様々な小規模事業が展開されるエリアブランディングの仕組みが構築されたことを示した。そして、小規模事業と行政計画・事業のどちらが先行するかによって、地域の制度的環境の果たす役割が異なるという示唆を得た。
著者
今井 則夫 河部 真弓 土井 悠子 中島 弘尚 小川 三由紀 古川 文夫 白井 智之
出版者
日本毒性学会
雑誌
日本トキシコロジー学会学術年会 第37回日本トキシコロジー学会学術年会
巻号頁・発行日
pp.330, 2010 (Released:2010-08-18)

【目的】現在,あるいは将来,携帯電話などから発生する電波により,人が多世代にわたってばく露されることは明らかである。しかし 電波の多世代のばく露試験はこれまでに報告がされていない。そこで,携帯電話で用いられている2GHz帯電波を妊娠期から授乳期, 離乳後のラットに多世代にわたって全身ばく露し,脳の発達及び機能への影響について検討した。【方法】ばく露箱内の照射用ケージに ラットを入れ,ばく露箱内上部に直交させたダイポールアンテナで,周波数2.14GHz,W-CDMA方式の電波をばく露した。ばく露は 1日20時間を妊娠動物の妊娠7日目から分娩21日目まで,さらに児動物が6週齢に至るまで行い,これを3世代にわたって実施した。照 射レベルとしては全身平均SAR(Specific absorption rate)が0 W/kg(対照群),0.08 W/kg(低ばく露群)及び0.4 W/kg(高ばく露群) の3段階を設けた。児動物は,ばく露終了後に脳への影響を確認するために行動機能(オープンフィールド検査)及び学習・記憶テスト (モーリス水迷路検査)を実施した。その他の検査項目として,体重,摂餌量,妊娠期間,着床痕数,産児数,出産児数,死亡児数,反 応性検査(痛覚反応,平面正向反射,背地走性,空中正向反射,耳介反射,聴覚反射,瞳孔反射,角膜反射),生殖能(性周期,交尾所 要日数,交尾率,受胎率),器官重量及び脳の病理組織学的検査についても実施した。【結果】ばく露期間中,あるいはその後の検査期 間中を通して,体重,摂餌量に電波ばく露の影響はみられず,生殖器能,反応性検査,オープンフィールド検査,モーリス水迷路検査, 器官重量及び脳の病理組織学的検査のいずれに対しても,電波ばく露による影響はみられなかった。【結論】SD系雄ラットに2GHz帯電 波を3世代にわたって,妊娠期から授乳期,離乳後のラットに全身ばく露させた結果,電波ばく露の影響と考えられる変化はみられなかっ たことから,電波ばく露による脳の発達及び機能への影響はないと判断した。(なおこの研究は生体電磁環境研究推進委員会(総務省) の支援によって,また藤原修(名工大),王建青(名工大),渡辺聡一(情報通信機構),和氣加奈子(情報通信機構)との共同研究で実施した。)
著者
中島 弘至
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
no.7, pp.91-103, 2016-03

新卒労働市場において就職のミスマッチが叫ばれて久しい。入職後3年以内の離職率が約3割にものぼる。どうしてだろう。周到な企業研究から学生は就職先を決めたのではなかったか。確かに非正規雇用が社会問題化する昨今、正規の職を得るには多くの困難が伴う。一方で60年以上の歴史を持ちながらも、頻繁に見直される就活ルールの存在はどうか。守るといっては守らないルールを長年にわたり堅持してきた。そしてルール違反は未だに絶えないのである。本稿は、近年、学校選択制などで検討されるマッチングモデルが、採用(就職)活動の場でも機能するかを検証する。そして機能するならば、それが就活ルールの不遵守などの条件が変化した場合、どのように公平さを歪めるかを確認するものである。分析の結果、ルールが遵守される場合は企業と学生双方にとって望ましいマッチングが実現する可能性が高くなる。かたや企業がルール違反により早い時点で学生を囲い込むと、健全なマッチングは実現されず、かつ早く動いた企業の利得は増える。さらに様々なシミュレーション結果を踏まえると、ルールを正しく運用することが学生の利益にかなうことが理解できる。
著者
中島 弘至
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
no.8, pp.79-91, 2017-03

かつて我が国では大学を出たかどうか、あるいはどこの大学を出たかどうかで人を評価するといった学歴主義が浸透していた。それが就職先にも影響することから多くの批判があった。しかし、1990年代のバブル経済崩壊以降、企業は厳しい経営環境にさらされ、新卒者の中にはこれまで当たり前と思われた正規職さえ就けない者が続出した。それとともに近年、(学力以外の)社会人・職業人に必要な能力を求める声が各方面で強くなっている。果たして学歴主義は遠のいたのだろうか。 バブル期から現在までの大手企業と有名大学の就職データに基づきパネルデータ分析を行うと、学歴主義がなお有効であるとの結論が出た。そこで新卒労働市場のプレーヤーについて、戦後における教育制度との関わりを検証した。大学はもとより階層的構造を持つが、戦後改革の好機にも是正されずその構造は温存された。また経済団体は教育制度への改善欲求を出し続ける一方、文部省(文部科学省)は審議会などを通じて、大学種別化政策を推進した。ところで新卒労働市場には採用選考に関わる就職協定(就活ルール)がある。60年以上の歴史を持つものの殆ど遵守されたことはない。つまり違反が過度になると、実情にあわせて、公正と思われる時期へと就職協定は変更されるのである。このようにして社会からの批判をかわし、長らく生き延びてきた。だがそのことが今なお存在する学歴主義を見えにくいものにした可能性はある。
著者
中島 弘 大関 直也 西山 徹 唐澤 恒 出井 裕司
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0839, 2016 (Released:2016-04-28)

【はじめに,目的】下腿義足歩行に関する歩行分析は,Winterらに代表されるように数多く報告されている。したがって,義足側立脚期後半における義足足部による蹴り出しは,正常歩行よりも弱いことが明らかとなっている。一方,義足側立脚期前半は,健常者よりも股関節パワーが増加するといわれている。関節モーメントのパワーは,関節モーメントと関節角速度を乗算し求めることが可能であるが,関節モーメントと角度変化の増減は報告者により異なる。本研究は義足側立脚期前半における股関節モーメントと股関節の角度変化を明らかとすることを目的とした。【方法】対象は同年代の下腿切断者10名(61.3±11.1歳),健常者10名(62.1±10.3歳)の合計20名とした。下腿切断者は下腿中断端,TSB義足を使用し自立歩行が可能な者とし,義足足部は普段使用しているものを採用した(SACH足1名,単軸足部1名,蓄積型足部8名)。計測機器は三次元動作分析装置Vicon MX(Vicon Motion System社製)と6枚の床反力計(AMTI社製),10台の赤外線カメラを用いた。赤外線反射マーカーはHelen Hays Hospital Marker Setに準じて34点を貼付した。サンプリング周波数は赤外線カメラと床反力計ともに100Hzとした。計測課題は自由速度歩行とし,義足側1歩行周期を5試行計測した。赤外線カメラから得られたデータは6Hz,床反力計から得られたデータは15Hzにてフィルタ処理後,1歩行周期を100%に正規化し平均した。比較パラメータは義足側荷重応答期の股関節モーメントと股関節角度,下腿傾斜角度,足関節角度とした。統計学的分析はマンホイットニーのU検定にて有意差を求めた(有意水準5%)。【結果】義足側荷重応答期における股関節伸展モーメントは,下腿切断者では健常者よりも有意に低下した(p=0.0068)。股関節角度は下腿切断者では健常者よりも伸展のタイミングが早く,角度変化は有意に増加した(P=0.0089)。また,足部底屈角度は下腿切断者と健常者では有意差を認めなかったが,下腿傾斜の角度変化は下腿切断者では健常者よりも有意に減少した(P=0.00021)。【結論】下腿義足歩行における義足側荷重応答期は,健常者と同様に足部は底屈するが下腿前傾が減少するため足部ロッカー機能が不十分である。したがって,重心の前方移動を代償するために,健常者よりも早期に股関節を伸展させることが明らかとなった。その結果,床反力ベクトルは後方へ傾き股関節近傍を通過するため,健常者よりも股関節伸展モーメントが低下することが明らかとなった。義足側立脚期前半における股関節パワーの増加は,股関節伸展モーメントの増加よりも角度変化が大きいことが要因である。
著者
大窄 貴史 成 耆政 鈴木 尚通 中島 弘毅 葛西 和廣 竹内 信江 田中 正敏
出版者
学校法人松商学園松本大学
雑誌
松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)
巻号頁・発行日
no.10, pp.13-44, 2012-01-31

本稿は地域スポーツイベントの経済波及効果及び参加者の健康増進への影響について、明らかにすることを目的とした。経済波及効果は大会運営経費の2.01倍であった。満足度における肯定的回答が、およそ8割であった。リピーターの運動機会は、参加者全体の4割で運動機会が増加した。本大会が他の関係団体と共同し、魅力あふれる大会を創造していくことが、塩尻市を中心とする地域の活性化、地域住民への活力及び健康増進に寄与すると考える。
著者
辻 裕之 宮川 めぐみ 有元 佐多雄 謝 勲東 中島 弘 原 茂子
出版者
公益社団法人 日本人間ドック学会
雑誌
人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.383-388, 2007-09-28 (Released:2012-08-20)
参考文献数
3
被引用文献数
1

目的:血清尿酸値(UA)および尿pHと,メタボリック症候群(MetS)との関連について検討する.方法:虎の門病院人間ドックでの21年間の受診者のべ225,826名(男性168,042名,女性57,784名)を対象として,UAおよび尿pHと,MetSとの関連について多角的に分析した.また本研究でのMetSの判定基準は,ウエスト周囲径のかわりに肥満指数(body mass index:BMI)25以上を使用した.結果:21年の経過で男女ともにUAの上昇,尿pHの低下およびMetS発現率の上昇が見られ,UAおよび尿pHは,MetS関連諸因子(血圧・空腹時血糖・中性脂肪・HDL cholesterolおよびBMI),さらに自己申告による疾患有病率の大部分と関連していた.さらに初診時BM正常者のその後のMetS発現率を初診時の尿酸値および尿pHとの関連でみると,初診時に高尿酸血症(UA:7.1mg/dl以上),または酸性尿(pH:5.5未満)があると,その後のMetS発現率は有意に高値であった。結論:UAと尿pHは,MetSと関連する因子や疾患有病率と有意な関連性があり,MetSおよび関連疾患発症のリスク因子であることが示された.さらに初回受診時のUAと尿pHが,その後のMetS発症に関連していることから,これらはMetSの先行指標となりうるものと考えられた.
著者
高木 彰彦 遠城 明雄 荒山 正彦 島津 俊之 中島 弘二 山野 正彦 源 昌久 山本 健児 熊谷 圭知 水内 俊雄 久武 哲也 山野 正彦 源 昌久 山本 健兒 熊谷 圭知 水内 俊雄 内田 忠賢 堤 研二 山崎 孝史 大城 直樹 福田 珠己 今里 悟之 加藤 政洋 神田 孝治 野澤 秀樹 森 正人 柴田 陽一
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

公共空間と場所アイデンティティの再編について、地理思想史、理論的研究、経験的研究の観点から検討を行った。研究成果として、『空間・社会・地理思想』10(2006)、『空間・社会・地理思想』11(2007)、『空間・社会・地理思想』12(2008)を毎年刊行したほか、英文報告書として『Reorganization of public spaces and identity of place in the time of globalization : Japanese contribution to the history of geographical thought(10)』(2009)を刊行した。