著者

中川 淳司

出版者

世界法学会

雑誌

世界法年報 (ISSN:09170421)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.3-37, 2018-03-28 (Released:2021-04-16)

著者

中川 恵

出版者

東北社会学研究会

雑誌

社会学研究 (ISSN:05597099)

巻号頁・発行日

vol.102, pp.65-92, 2018-12-28 (Released:2021-11-24)

参考文献数

19

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日本の有機農業運動研究は、生産者と消費者による取引と信頼の規範を明らかにすることをつうじて、有機農業が農法の変更であるのみならずライフスタイルに対する挑戦であったことをあきらかにしてきた。オルタナティブ・フード・ネットワークス研究も同様の問題関心をもち、Community Supported Agriculture(CSA)や農産物直売所、地産地消などの取り組み事例をもとに、食の工業化の問題点を浮き彫りにしてきた。しかし、これらの研究では野菜や穀物を中心とし、生産者と消費者が直接にかかわりあう実践のみに注目が集中してきた面がある。だが、生産者から消費者に直接取引される経路は部分的であり、野菜や穀物などを生鮮品として消費する機会もまた限定的である。「農と食」にかんする技術や経路の変化をとらえるためには、フード・システムの他の対象に対しても関心を払うべきではないか。 本稿は、岩手県旧山形村の日本短角牛生産農家を中心とした共同購入グループの活動に焦点を当て、とくに調理師、精肉業者、加工業者などフード・システムにかかわる専門的アクターが活動の展開をサポートしていることを明らかにした。「農と食」にかかわる社会運動の見取り図とその変化をとらえるためには、生産者および消費者だけではなく、関連する専門的アクターへの調査が必要である。

著者

中川 恵

出版者

東北社会学研究会

雑誌

社会学研究 (ISSN:05597099)

巻号頁・発行日

vol.95, pp.125-143, 2015-01-30 (Released:2022-02-06)

参考文献数

9

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本稿は、宮城県の有機野菜生産者たちが始めた放射性セシウム測定活動の事例から、〈提携〉関係の再生をめぐり、彼ら生産者が直面する困難な状況を明らかにする。東日本大震災によって引き起こされた原発事故を契機として、食料の安全性確保は重要な課題となった。調査によって、有機野菜生産者たちが国の行う放射能測定によってではなく、自らの手によって安全性を証明しなければならないと考え、早期に測定体制を整えたことが分かった。それは、有機農業が国の安全基準や規制を批判的に捉え、自省的に厳しい安全性を追求する営みであったことに由来する。彼らは放射能測定においても「行政安全検査」が証明する安全性では納得せず、自らの手で確認できるまでの間は安全性が証明されていないと考えた。その後、測定が続けられているが、〈提携〉関係は回復していない。にもかかわらず、生産者はこのことを消費者の無理解によるものとは批判しない。なぜならば、〈提携〉関係において安全かどうかを決めるのは、国でも生産者でもなく、消費者自身だからである。そもそも〈提携〉関係とは食の安全という旗印を掲げた有機農産物を介した関係であった。生産者が〈提携〉を重視する程、〈提携〉関係の解消が必然的に生じるという逆説的状況がここには存在するのである。

著者

中川 清隆

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.90, no.5, pp.529-530, 2017 (Released:2022-03-02)

著者

鈴木 善次 玉巻 佐和子 高橋 哲郎 渡辺 正雄 西村 秀雄 中川 徹

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.28, no.172, pp.213-216, 1989 (Released:2021-09-01)

被引用文献数

1

著者

小川 俊三 岡田 安正 常石 敬一 中川 保雄 山崎 正勝 木本 忠昭 根本 順吉 藤村 淳

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.26, no.163, pp.161-171, 1987 (Released:2021-09-21)

著者

中川 保雄

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.26, no.164, pp.207-213, 1987 (Released:2021-09-21)

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It has been asserted that the investigation on late radiation effects by the Atomic Bomb Casualty Commission-(ABCC)and the Radiation Effects Research Foundation (RERF) is the one and only exhaustive study for more than thirty years among the one hundred thousand atomic bomb survivors. However, their studies had some principal problems which lead inevitably serious underestimations of radiation effects on human body. On the starting point of the research, ABCC made an exception cf the period from December 1945 till September 1950, concealing the fact that the death rate especially among the high level radiation survivors was extremely high at the period. ABCC also excluded such survivors from the research as those who resided out of the cities of Hiroshima and Nagasaki in October, 1950 because of the time lag of the reconstructions of their houses around ground zero. Morever, ABCC cut out the most of young survivors who migrated out of the cities before 1950. Their late cancer deaths should surely have raised s rate among the survivors, if ABCC investigated them. The cancer risk of radiation exposure was estimated among these biased atomic bomb survivors by ABCC, and was substantially underestimated. Its risk factor should be thoroughly reevaluated from the point of reestimation not only of the atomic bomb radiation doses, but of the fundamental date obtained by ABCC and RERF.

著者

中川 保雄

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.26, no.163, pp.129-139, 1987 (Released:2021-09-21)

著者

中川 克志

出版者

美学会

雑誌

美学 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.136, 2019 (Released:2021-05-08)

著者

中川 明才

出版者

日本ディルタイ協会

雑誌

ディルタイ研究 (ISSN:09142983)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.19, pp.44-61, 2008 (Released:2022-02-04)

著者

廣澤 春任 名取 通弘 紀伊 恒男 高野 忠 橋本 樹明 大西 晃 井上 浩三郎 村田 泰宏 三好 一雄 井上 登志夫 野田 隆彦 栗林 豊 田嶋 隆範 近藤 久美子 佐々木 崇志 箭内 英雄 萩野 慎二 小倉 直人 岡本 章 杉山 祥太郎 HIROSAWA Haruto NATORI Michihiro KII Tsuneo TAKANO Tadashi HASHIMOTO Tatsuaki OHNISHI Akira INOUE Kouzaburo MURATA Yasuhiro MIYOSHI Kazuo INOUE Toshio NODA Takahiko KURIBAYASHI Yutaka TAJIMA Takanori KONDOH Kumiko SASAKI Takashi YANAI Hideo HAGINO Shinji OGURA Naoto OKAMOTO Akira SUGIYAMA Shohtaro 中川 栄治 NAKAGAWA Eiji

出版者

宇宙科学研究所

雑誌

宇宙科学研究所報告 (ISSN:02852853)

巻号頁・発行日

vol.101, pp.1-27, 1998-06

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科学衛星「はるか」は, スポース VLBI に必要な工学諸技術の実験ならびにスペース VLBI による電波天文観測を行うことを目的として, 1997年2月12日, 宇宙科学研究所の新型ロケット M-V の初号機により打ち上げられた。「はるか」では数々の工学的課題への取り組みがなされたが, それらの中で, ケーブルとメッシュからなる, 有効開口径8cmのパラボラアンテナの軌道上での展開が, 最大の工学的課題であった。打ち上げ約2週間後の2月24日から28日にかけてアンテナ展開実験を行い, 展開に成功した。本稿は「はるか」のアンテナ展開実験を, 衛星システム全体としてのオペレーションの観点から詳述するものである。

著者

中川 昌治 中本 順子 吉原 俊昭

出版者

The Clay Science Society of Japan

雑誌

粘土科学 (ISSN:04706455)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.1-14, 1995-07-28 (Released:2011-09-20)

参考文献数

31

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Mineral parageneses and mineralogical properties of quartz and NH4-bearing sericite at the Izumiyama pottery stone deposit, Saga Prefecture, have been examined. The deposit was formed by hydrothermal alteration of a rhyolite intrusion. The deposit can be divided into four zones: 1) the sericite zone with sericite vein, 2) the sericite-kaolinite zone, 3) the weakly altered zone (I) and 4) the weakly altered zone (II), from the center to the outer of the alteration area. The typical Izumiyama ore of the sericite zone is composed mainly of quartz and sericite. The sericite-kaolinite zone consists of quartz, sericite and kaolinite. The weakly alterd zone (I) contains residual orthoclase. The weakly altered zone (II) contains residual sanidine and small amounts of mica/smectite with 20-50% smectite layers. Buddingtonite is also contained in some ores of the weakly altered zones.X-ray diffraction peaks of the quartz are broad. The cell dimensions are considerably large with a=4.9147-4.9153Å and c=5.4054-5.4058Å at 18°C. The high-low inversion peak in the DTA curve is broad and the peak temperature is 10-14°C lower than that of standard quartz. The quartz sample in the center of the hydrothermal alteration has smaller cell dimensions and higher inversion temperature than the sample in the outer alteration zone.Sericite in the inner two zones is mica with a little amount of smectite layer (0-5%). On the other hand, sericite in the weakly altered zone (I) is irregularly interstratified mica/smectite with 5-15% smectite layers, and the crystallite size is thinner than that in the inner zones. Basal spacing of sericite ranges from 10.063 to 10.174Å due to the extent of NH4 incorporation in the interlayer site. Sericites having high content of interlayer NH4 occur in the weakly altered zone (I), where buddingtonite is the main coexisting mineral. The distribution patterns of these NH4-bearing minerals suggest that the enrichment of NH4 in the Izumiyama pottery stone is a result of the interaction between the hydrothermal solution and sedimentary xenoliths in original rhyolite.

著者

中川 靖夫 大久保 和明 堀内 元美 戸沢 均 小林 健二 堀江 和泉 千田 直道

出版者

社団法人照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.82, no.8A, pp.588-593, 1998

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An intercomparison of relative spectral responsivity measurements of illuminance meters was carried out among five companies-TOPCON, HIOKI, Minolta Co., Ltd., Yokogawa M&C Corp.and Matushita Electric Industrial Co., Ltd. The spectral responsivity of the illuminance meters were measured by each company's spectral responsivity measurement system calibrated to each company's standard. As a result, the measured values of f_s(f_s is error definition of relative spectral responsivity recommended by Japanese Industrial Standard JIS-C-1609)were different within 1.7. The f_s is identical with f_1' recommended by CIE.

著者

.*工藤 大介 中川 翔貴 李 楊

雑誌

日本心理学会第86回大会

巻号頁・発行日

2022-07-29

著者

大枝 昭平 木村 洋介 二木 友子 鳩貝 名津紀 本橋 直美 宍戸 衛 山口 龍志郎 中川 裕司

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.231-237, 2022-04-25 (Released:2022-04-25)

参考文献数

5

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Pfizer社製新型コロナウイルスワクチン「コミナティ筋注」を接種した当法人の医療従事者56名を対象として抗新型コロナウイルスIgG抗体の測定を行った。測定は全自動化学発光酵素免疫測定システム ルミパルス®G1200および,化学発光酵素免疫測定法試薬SARS-CoV-2 S-IgG測定試薬(IC)(H.U.フロンティア株式会社)を使用した。測定の結果,対象者すべてにカットオフ値1.0 AU/mL以上の抗体価獲得を認め,最小抗体価10.5 AU/mL,最大抗体価227.2 AU/mL,中央値62.2 AU/mLを得た。獲得される抗体価の多寡に影響を及ぼし得る因子として性別,年齢,BMI,既存B型肝炎ウイルス抗体価,および飲酒・喫煙習慣の有無に着目して解析を行った結果,抗体価の多寡は年齢の影響を最も大きく受け,その影響は統計学的有意差を生じさせ得ると分かった。その他の因子については統計学的有意差を生じさせないものの,飲酒習慣の有無,既存B型肝炎ウイルス抗体価,BMI,喫煙習慣の有無,性別の順に影響力を持つことが明らかとなった。本稿によって,B型肝炎ワクチン不応者であっても抗体獲得が可能であることが示された一方で,今回の検討因子以外の影響因子の検討の必要性が示唆された。

著者

中川 裕美 前田 泰宏 久保 真人

出版者

日本マインドフルネス学会

雑誌

マインドフルネス研究 (ISSN:24360651)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.4-14, 2020 (Released:2022-02-22)

参考文献数

21

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本研究の目的は,うつ病等の休職者を対象としたリワーク・プログラムにおいてマインドフルネス認知療法(MBCT)をベースとした「マインドフルネス講座」を実施し,その有効性とワーク・ライフ・バランスへの影響について検討することであった。マインドフルネス講座は,1回につき2時間の集団によるプログラムを計3回により構成した。本研究の参加者は17名であり,無作為に介入群(9名)と待機群(8名)に割当てて有効性の検討を行った。その結果,セルフ・コンパッションのポジティブ因子が向上し,身体的症状が軽減され,ワーク・ライフ・バランスの家庭の重要度が増した一方で,仕事への労力度が低下することが示された。また,各回における感想から,マインドフルネスの体験が参加者にもたらした変化について検討し,復職支援におけるマインドフルネスの意義と今後の課題について考察した。

著者

中川 功一

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.69-78, 2008-06-20 (Released:2022-08-19)

参考文献数

7

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製品アーキテクチャの変化は,既存の組織の不適合を招き,企業の競争力を著しく低下させる恐れがある.既存研究では,その変化に合わせて,企業は事業組織全体を改編すべきことが主張されていた.本稿ではこれに対し,事業組織の全てを変更せずとも,コンポーネントの技術的相互関係が直接に影響する組織だけを変更することによっても対応できることを,記録型 DVDドライブのイノベーションの事例から検討する.

著者

村松 真理子 池上 俊一 杉山 浩平 日向 太郎 芳賀 京子 松田 陽 奈良澤 由美 中川 亜希

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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南イタリア・ヴェスヴィオ山麓は紀元後1世紀の火山噴火で埋没したポンペイ等の古代都市が発見され、近代考古学・古代史研究の礎が築かれた「領域 (イタリア語 territorio)」である。本研究計画は(I)2002年以来東京大学が当地域で行うソンマ・ヴェスヴィアーナ古代ヴィラ遺跡調査を総括し、(II) 歴史学、美術史、パブリック・アーケオロジー、文献学、文化史の専門家である分担研究者が協働し、当該「領域」の「古代の記憶」に位置付ることで新たな知見を獲得し、(III)国際シンポジウム等を通して文化遺産の研究・保存活用をめぐる国際的議論において、広く統合的人文知の新たな展望と社会的役割を呈示する。

著者

刈部 博 林 俊哲 成澤 あゆみ 赤松 洋祐 亀山 元信 中川 敦寛 冨永 悌二

出版者

一般社団法人 日本神経救急学会

雑誌

Journal of Japan Society of Neurological Emergencies & Critical Care (ISSN:24330485)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.1-8, 2018-06-01 (Released:2018-11-15)

参考文献数

21

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In this study, eleven cases with sports-related traumatic occlusive cerebrovascular accident (OCVA) are investigated to clarify clinical characteristics by reviewing following clinical factors: age, gender, mechanism of trauma, symptom, type of sports, duration between the time of injury and outpatient visit or diagnosis, type and site of vascular injury, co-existent traumatic intracranial lesion, treatment, and outcome. Traumatic OCVAs were accounted for 9.1% of sports-related TBI, as 1.1% of other TBIs than sports-related. It is more common in male than female. Histogram of age distribution demonstrated a peak at the age of 5-14 y.o. Cervical hyperextension and/or hyper-rotation was the most common mechanism of injury. Head and/or neck pain immediately after trauma was the most common initial symptom. The most frequent vascular lesion was an arterial dissection of internal carotid or vertebral artery. Antiplatelets or anticoagulants were introduced for treatment in cases without traumatic intracranial hematoma. Favorable outcomes were obtained in most cases, however, permanent neurological deficits were remained in 3 cases. Since delay in the introduction of treatment results in poor functional outcome, an early visit of outpatient are quite important in patients with sports-related traumatic OCVAs, as well as the standardization of diagnostic algorithm.

著者

中川 郁夫 米田 政明 安宅 彰隆

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.42, no.12, pp.2887-2896, 2001-12-15

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近年,国内の各地において,地域内の通信を効率的に実現することを目的として地域IXを構築するケースが増えている.地域IXは通信の効率化をはかるだけではなく,地域内通信の安定性の向上や耐障害性の向上などにも効果が期待されている.富山地域においても1998年に地域内にIXを実験的に構築し,地域内のプロバイダや大学,研究機関など計10以上の組織間で相互接続を行ってきた.著者らは富山地域IXを中心として経路情報や通信状態などの観測を行い,地域ユーザ間の通信経路の安定性に関する研究を行った.本論文では通信経路の安定性に関する評価関数を定義し,富山地域IXで得られた観測結果をもとに,地域IXを介さずに行う通信に比較して地域IX経由の通信経路が非常に安定していることを示す.また,不安定な経路では経路の変化にともなって深刻な問題が発生することがある.本論文では地域ユーザ間の通信が地域外を経由する場合に経路の変化にともなう通信障害や通信品質の変化が発生しうることを実例を用いて述べ,地域IXの実現によりこれらの問題を回避できたことを示す.