著者

東中野 多聞

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.108, no.9, pp.1619-1638,1713-, 1999-09-20 (Released:2017-11-30)

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In 1960, Prime Minister Kishi Nobusuke revised the Japan-U.S. Security Treaty. He was a well known politician, having been Minister of Commerce and Industry in the Tojo wartime cabinet. When Tojo requested Kishi to resign in order to reshuffle the Cabinet, Kishi declined, causing Tojo to yield and dissolve his Cabinet on July 18,1944. After the war, Kishi explained that his anti-Tojo actions were aimed at avoiding accusation as a war criminal after the War. There are only a few studies about his wartime politics. Kishi said that he spent his days in idleness after the resignation of the Tojo Cabinet and every study so far acccepts this explanation. The author of the present article doubts this point. After resignation of the Tojo Cabinet, Kishi and 32 others organized a political club called the "Gokoku Doshikai" within the House of Representatives. It consisted of socialists, generals, admirals, and nationalists. They adopted a committee system, established an office, and held study group once a week. Kishi was the virtual leader of this club. They carried out a nationwide campaign called the "National Defence Movement". Kishi also established an ultranationalist association, the "Bocho Sonjo Doshikai", in his hometown of Yamaguchi city. Author also investigates this group, and concludes that both Kishi and the Bocho Sonjo Doshikai were opposed to the end of war. The Gokoku Doshikai was based on one concept of national defence, a "productive Army", (seisan-gun), which aimed at strengthen the economic control. By unifying the munitions industries, Japan could use the materials more efficiently, in preparation for the decisive battle of the Japanese mainland through self-sufficiency. The Gokoku Doshikai was opposed to the Japanese government, because then Prime Minister Suzuki was aiming at ending the war, they denounced the government's policy vehemently; and when Suzuki decided to surrender, the Gokoku Doshikai and the Japanese army resisted. The author concludes that while Kishi contributed to the anti-Tojo movement, he was opposed to surrender. We can see the root of the Kishi's postwar faction in the "Gokoku Doshikai". After the war, two of its members entered the Kishi Cabinet, and five socialist members became the leaders of the Socialist Party. Here we see another point of continuity and discontinuity between prewar and postwar politics.

著者

長田 賢一 渡邊 高志 田口 篤 小川 百合子 芳賀 俊明 中野 三穂 藤原 圭亮 柳田 拓洋 貴家 康男

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.12-19, 2012-03-30 (Released:2015-12-30)

参考文献数

23

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線維筋痛症は,1990年にアメリカリウマチ学会が診断基準を用いて診断していたが,2010年に米国リウマチ学会が診断呼び基準(2010)が提案され診断の仕方も変化しつつある.さらに,近年新たに疼痛に効果がある薬剤が臨床現場で使用が可能な状況になった.そこで現在まで行われたいた治療と新たな治療を含めてメンタルケアについてまとめて,現時点での線維筋痛症の治療戦略を再度考察検討した. 三環系抗うつ薬,SNRI,SSRIの効果を比較したメタ解析の結果は,三環系抗うつ薬が,疼痛,倦怠感,睡眠障害に対して最も有効であり,次に,SNRIが有効であったが,SSRIは統計的にはすべての項目で有意な差を認められなかった. プレガバリン,ガバペンチンも線維筋痛症の疼痛緩和に有効である.特に,プレガバリンはガバペンチンより副作用は少ないが,主な有害事象はめまい,眠気,浮腫,体重増加であった. プレガバリン,ガバペンチンと抗うつ薬との併用療法についての有効性については,まだ結論はでていないが,三環系抗うつ薬あるいはSNRIのミルナシプランの併用が有効である可能性が報告されている.

著者

濱上 陽平 本田 祐一郎 片岡 英樹 佐々部 陵 後藤 響 福島 卓矢 大賀 智史 近藤 康隆 佐々木 遼 田中 なつみ 坂本 淳哉 中野 治郎 沖田 実

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0076, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】線維筋痛症は全身の激しい痛みと軟部組織のこわばりによって特徴づけられる難治性の慢性疾患であり,本邦における推定患者数は200万人以上といわれている。線維筋痛症に対する理学療法アプローチとしては,運動療法に加えて鎮痛を目的とした各種の物理療法が行われているが,線維筋痛症の原因・病態が明らかにされていないがゆえに,物理療法に効果があるのか否かは未だ議論が続いており,エビデンスも示されていない。そこで今回,これまでに発表された線維筋痛症に対する物理療法の効果を検証したランダム化比較試験(Randomized controlled trial;RCT)を検索し,メタアナリシスを行ったので報告する。【方法】医学文献データベース(Medline,CINAHL Plus,Pedro;1988年~2016年8月に発表されたもの)に収録された学術論文の中から,線維筋痛症に対する物理療法の効果を検証した論文を系統的に検索・抽出した。その中から,ヒトを対象としたもの,研究デザインがRCTであるもの,アウトカムとして痛みの程度(VSA),圧痛箇所数(Tender point),線維筋痛症質問票(Fibromyalgia Impact Questionnaire;FIQ)のいずれかを用いているもの,結果の数値が記載されているもの,適切な対照群が設定されているもの,言語が英語であるものを採用し,固定効果モデルのメタアナリシスにて統合した。なお,有意水準は5%未満とし,採用したRCT論文はPEDroスコアを用いて質の評価を行った。【結果】抽出された227編の論文のうち,採用条件のすべてを満たした論文は11編であり,PEDroスコアは平均5.82ポイントであった。検証された物理療法の内訳は,低出力レーザーが5編で最も多く,全身温熱療法が4編,電気刺激療法が1編,磁気刺激療法が1編であった。次に,メタアナリシスにおいて,物理療法による介入の有無によって痛み(VAS)の変化を比較した結果,低出力レーザー,全身温熱療法,電気刺激療法,磁気刺激療法のすべてで有意差を認め,効果が確認された。同様に,圧痛箇所数およびFIQの変化を比較した結果,低出力レーザーと全身温熱療法で有意差を認め,効果が確認された。なお,採用した論文の中に電気刺激療法,磁気刺激療法の効果を圧痛箇所数およびFIQで検証したものはなかった。【結論】今回の結果,低出力レーザー,全身温熱療法,電気刺激療法,磁気刺激療法のすべてにおいて線維筋痛症の痛みに対する効果が確認された。採用論文は多くはないが,線維筋痛症に対する物理療法の効果をメタアナリシスで検証した研究は国内外で他に見あたらず,本研究の結果は物理療法のエビデンスの確立に寄与するものと思われる。ただ,電気刺激療法と磁気刺激療法に関しては採用した論文はそれぞれ1編であったため,エビデンスが示されたとは言い難く,今後さらにRCTの発表と蓄積が求められる。

著者

西田 知博 植原 啓介 高橋 尚子 中野 由章

雑誌

情報教育シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, pp.226-233, 2019-08-10

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2016 年度から 3 年間にわたり,文部科学省大学入学者選抜改革推進委託事業「情報学的アプローチ」による「情報科」大学入学者選抜における評価手法の研究開発」において,「思考力・判断力・表現力」を評価する「情報科」CBT システムを開発してきた.ここでは,2018 年度実施した試行試験用システムと,大学 1 年生および高校生を対象に行なった試行試験とその結果を紹介する.2018 年度の試験は大学生が 111 名,高校生が 1531 名受験した.試験は小問と大問の 2 つのパートに分けて実施し,IRT で用いるような小問で思考力が測れるかの検証を行った.その結果,小問と大問の成績に一定の相関は見られたものの,更に多くの問題を試し,相関の有無を見極める必要があるという結論が得られた.また,大問に関しては,プログラムを作成するのと同等の能力がプログラムのテストを行わせる問題でも測れる可能性があることや,高校の教育内容では取り扱っていない内容でも,問題文を読み解き,間違いを探したり,条件から必要な項目を選択するなどで思考力などを総合的に問う出題が可能であることが伺えた.

著者

橋本 美貴 廣田 彬世 松本 藍 八尾 佳代子 鎌田 由美子 足利 学 中野 博重

出版者

藍野大学

雑誌

藍野学院紀要 (ISSN:09186263)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.51-57, 2005

被引用文献数

1

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若者へのエイズ予防啓発活動に重要な役割を果たす媒体に着目し,無関心期の若者に受け容れられるパンフレットを作成し,C大学1回生計82名(男性46名,女性36名)を対象として,作成したパンフレットの評価を自記式質問紙を用いて実施した。パンフレットの評価は,(1)大きさ,(2)形,(3)デザイン,(4)字の大きさ,(5)内容の分量,(6)内容の分かりやすさについて行った。結果は,(1)大きさ,(2)形,(3)デザイン,(6)内容の分かりやすさは高い評価を得た。パンフレットを読んで今後,性行為時にコンドームを使用しようと思うと答えたのは,男性95.7%,女性91.7%であった。しかし,保健所の存在,レッドリボンの認識は低く,更なる啓発活動の必要性を強く感じた。

著者

中野 友里子 末武 瑞樹 山崎 信哉 難波 謙二 大貫 俊彦 Grambow Bernd Gareth Law Rodney Ewing 宇都宮 聡

出版者

日本原子力学会

雑誌

2017年秋の大会

巻号頁・発行日

2017-07-24

著者

奥原 洋人 有馬 眞 中村 栄子 金子 慶之 中野 孝教

出版者

日本鉱物科学会

雑誌

日本鉱物科学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.166-166, 2008

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神奈川県北西部丹沢山地の渓流水の溶存成分について2001-2008年にわたり調査・分析を行い、各溶存成分の経年変化と地殻変動の関係について評価した。地殻変動の指標として地震回数を用いた。2001-2008年の間、渓流水のpHは約4年周期で有意に変動していることが認められた。岩石・土壌起源と考えられる溶存成分間の相関を評価した。渓流水質は基盤地質を良く反映し、深成岩地域において、HCO3⁻とMg²⁺、Ca²⁺の間に有意の相関が、丹沢層群地域ではSO₄2-とanion当量との間に正の相関が、足柄層群地域ではHCO3-とSO₄2-とCa²⁺及びMg2+濃度間に正の相関が見られた。さらに、深成岩地域の断層にそって鉱泉水が認められ、その近傍の渓流水には、SO₄²⁻とCa²⁺、Mg2+間で正の有意の相関が見られた。2001-2008年に丹沢山地の地震観測点で得られた震度1以上の有感地震回数と渓流水質の相関を評価した。地震回数とpHとの間に良い相関が認められた。渓流水質のpHは、震源の位置に関わらず、地震動の回数に大きく影響されていると考えられる。さらに、地震回数と各溶存成分濃度との間にも有意の相関が認められた。堆積岩地域において、地震回数と渓流水のHCO3⁻およびMg²⁺との間に同位相で正の相関が見られた。一方、深成岩や丹沢層群地域では地震発生から半年遅れて地震回数と渓流水の多くの陽イオン及びHCO3⁻との間に正の相関が見られた。更にSO₄2-濃度の高い鉱泉水地点ではSO₄2-との間に良い正の相関が見られた。 このような、渓流水質と地震活動の間に認められた相関は、鉱泉水から渓流水へのフローが地震活動により変動したか、あるいは、基盤岩に存在する割れ目の風化面が地震活動により更新され、岩石に含まれる各種イオンの溶脱が活発になったことを示唆している。

著者

竹上 栄治 樋口 幸治 中野 和司 富岡 聡

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EE, 電子通信エネルギー技術 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.391, pp.37-41, 2005-11-04

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近年, スイッチング電源の分野で制御部のインテリジェンス化・ハードウェア共通化等の要求のために, 制御部をディジタル化する動きが進んでいる.様々なコンバータトポロジーの制御部のハードウェアを共通化するためには, 任意のタイミングでパルスが生成できるPWMジェネレータが必要であり, これはPWMジェネレータ部をディジタル化すれば容易に実現可能である.しかしながら, ディジタル回路によるPWMジェネレータは, キャリア波が階段波となり, クロック周期で刻み幅が決まるため, PWM出力パルスの分解能はクロック周期に依存する.この依存性は, スイッチング周波数が高くなるほど悪影響を及ぼすため, 制御部のディジタル化における重要な問題となっている.本論文では, パルスを合成する技術を用いて, ディジタルPWMの分解能を格段に改善できる方法を提案しており, またDSPを用いて試作機を製作し, 実験による検証をしている.

著者

高原 弘樹 新庄 拓也 中野 寛

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会関東支部総会講演会講演論文集 2016.22 (ISSN:24242691)

巻号頁・発行日

pp._OS1105-1_-_OS1105-2_, 2016-03-10 (Released:2017-06-19)

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In recent years, the vibration system which has negative mass characteristics, called meta-material, attracts attention. This system consists of two single-degree-of-freedom system. This two-degree-of-freedom system can be represented to an equivalent single-degree-of-freedom system. In case of the subsystem without a damping, the effective mass of this equivalent system has the negative mass characteristics. When the damping of the system is taken into consideration, the effects of the damping on these negative mass characteristics are not clarified. The effects of damping upon characteristic of vibration system with negative effective mass are investigated. The condition of the negative mass characteristics is derived with a damped subsystem. The effects of the damping of subsystem on the negative mass characteristics are discussed.

著者

山本孫一, 中野恭一 著

出版者

目黒書店

巻号頁・発行日

vol.第2学年用, 1925

著者

村田 伸 中野 英樹 安彦 鉄平 岩瀬 弘明 豊西 孝嘉 松倉 祥子 児島 諒

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.109-113, 2017

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<p>本研究は,開発した下肢がむくみ難いパンプス(開発パンプス)を紹介するとともに,そのむくみ抑制効果について検証した。方法は,開発パンプスと一般パンプスを交互に履くクロスオーバーデザインを採用し,かつそれぞれのパンプスが対象者に分からないようブラインド化して効果を検証した。なお,下肢のむくみは下肢容積を水置換法によって計測することで判定した。対象とした女子大学生12名両下肢24肢の登校時と下校時の下肢容積変化量を比較した結果,開発パンプス装着日は-15.4±19.5ml,一般パンプス装着日は41.7±14.0ml であり,有意差(p<0.05)が認められ,開発パンプス装着日の下肢容積の減少が確認された。このことから,開発パンプスの下肢のむくみに対する一定の抑制効果が確認された。</p>

著者

中野 節子

出版者

山梨英和大学

雑誌

山梨英和短期大学紀要 (ISSN:02862360)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.85-105, 1990-12-10

著者

中野 義勝

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018

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サンゴ礁生態系は熱帯に起源を持つ生物多様性に富む生態系として、同様に熱帯に発達する生態系である熱帯降雨林生態系とともにその保全の重要性が認識されている。日本・米・仏・豪と言った先進国もサンゴ礁を擁しており、これらの国々からの多くの基礎科学的知見によって学際的に理解が進むと共に、応用科学的には遺伝子資源の探索が進められるなど自然資源的価値も注目されている。<br><br> しかしながらサンゴ礁生態系は、世界的な気候変動の影響を受けて、劣化の一途をたどる生態系の一つでもある。気候変動に伴う海水温の上昇と変動を引き起こす二酸化炭素の海洋への溶込みによる海洋酸性化は、温度とpHという生命活動にとって重要な因子の異常として海洋生物全般に及ぶものだが、現在の水温変動の勢いは1998年以降サンゴの褐虫藻との共生機構に壊滅的な白化被害を及ぼしつつある。国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)がこのほど公表した特別報告書の素案では、現在のままでは2040年に地球の気温上昇が1.5 ℃に達し、今まで以上に対策にコストをかけなければさらに大きなリスクを負うことになるとしており、サンゴの白化被害が免れ得ない自然災害となったことをも意味している。<br><br> また、サンゴの世界的分布の中心とされるコーラルトライアングルは多数の人口を擁する東南アジア諸国に位置し、経済格差から生じる破壊的漁業の横行を始めとする無秩序な海域利用の危機に曝され、日本では経済発展にともない拡大する都市機能として多くのサンゴ礁海域が埋め立てなどによって破壊され、農業の生産性向上にともなう圃場整備と酪農を含む営農における技術進歩と業態変化は海域への負荷を増加させてきた。本来、これらの地域のサンゴ礁は歴史的に人間活動と密接に関わり合っており、活動による負荷を緩衝する伝統智を以てその持続性を管理されてきたが、急激な社会変化がこれらを忘却させ、生じた歪みの適正な評価がなおざりにされてきた。<br><br> 一般に、安定な生態系は動的平衡状態にあるとされ、耐性や回復力と言った自己回復機能(レジリアンス)を持っている。同時に、生態系の構成・構造・機能は大きく変動し、画一的な定常状態や平衡点に達することが無い自然変動性を有しており、長期の観察による重要な進化的環境因子の把握が肝要となる。さらに、レジリアンスの臨界点あるいは閾値を超えると、異なる状態に移行してしまうレジームシフトを引き起こす。レジームシフトを引き起こすリスクや、生態系サービスの劣化に至るリスクを管理する「リスクマネジメント」にはこれらの視点を踏まえ、未確定な結果においても自然システムと社会システムの相互依存を念頭に持続可能性を模索する順応的管理が重要になる。<br> 進行する気候変動下では、サンゴの種や生息地による撹乱要因への感受性の違いを念頭に、群集の遷移を捉えるきめ細かなモニタリングを行い、被害の状況に応じた保護区の設定やサンゴの養殖などを組み合わせた保全利用計画を実施し、結果を常にフィードバックさせる順応的対応が求められている。このために多様性をそれぞれの部分として理解することは重要だが、「全体は部分の総和に勝る」ことを忘れずに、複雑に絡み合うネットワーク全体を意識することが肝要である。このような視点でサンゴ礁保全に取り組むことは、地球環境保全への取り組を身近にしてくれるのではないだろうか。

著者

藤田 大樹 中野 亜希人 羽田 久一

雑誌

情報処理学会論文誌デジタルコンテンツ(DCON) (ISSN:21878897)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.1-10, 2019-02-28

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氷の造形物は彫刻で作るのが一般的だが,スキルや材料の調達などの問題で誰もが簡単に製作できるわけではない.本稿では,氷の造形物を素早く印刷するための新しい3Dプリンタの手法を提案する.水とフロンガスを個別に噴霧する2つのエアーブラシを3Dプリンタに組み込むことにより,既存の3Dプリンタと同じ操作で氷の造形物を出力できる.この氷プリンタを使うことで,誰でも高速に氷の造形物を作ることが可能となる.本システムの評価として,氷のラインをパラメータを変えながら印刷し関係性を調査した.この結果から,氷の造形物を印刷するのに適したパラメータを発見した.また,既存のGCodeを氷プリンタ用のGCodeに変換するソフトウェアを実装した.これにより,ユーザは特別な知識がなくても氷プリンタ用のGCodeを作ることができる.氷の造形物は,時間の経過で溶けて完全に消失する性質を持っており,これは3Dプリンタに新しい表現を与える.

著者

中野 明彦

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.1-6, 2005 (Released:2005-04-01)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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わが国から発信される学術成果の8割が海外の雑誌に,しかもその多くが商業誌に掲載されており,このことが情報発信のあり方としてさまざまな問題を生んでいる。国内の雑誌,特に学協会が発行するいわゆる学会誌というものが,もう少し力をつけ,研究者が投稿したいと考えるような雑誌に脱皮していくことができれば,この問題の解決に少なからず寄与できるはずである。本稿では,創刊以来30年の伝統を持つ英文学術論文誌Cell Structure and Functionを完全な電子ジャーナルに移行させ,冊子体を廃止するという大きな決断を行った日本細胞生物学会の取り組みを,学会の立場から紹介する。

著者

五十川 修司 鳥谷 龍三 田中 文顕 鳥谷 尚史 大礒 正剛 本田 達也 犬童 直哉 中野 幸治 神埼 祐一 江浦 正郎

出版者

耳鼻と臨床会

雑誌

耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.285-291, 2012 (Released:2013-11-01)

参考文献数

15

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熊本県の最近 10 年間における平均スギ花粉飛散数は約 2,000 個/cm2であるが、われわれは既に、大量飛散した 2009 年 (4,289 個/cm2) におけるロイコトリエン受容体拮抗薬 (LTRA) モンテルカストのスギ花粉症に対する初期療法の有用性について報告している。今回、例年よりスギ花粉飛散が結果的に少なかった 2010 年 (815 個/cm2) においても同じ初期療法を施行し、スギ花粉飛散量の多寡によってモンテルカストの初期療法の有効性に違いが生じるかどうかを検討した。対象は 2010 年 1 月から 3 月までに熊本県内 10 施設を受診したスギ花粉症患者 82 名であった。モンテルカスト単剤で治療開始から飛散終了までの鼻症状をコントロールできた症例は 54 例 (65.9%) で、2009 年の 40.7%と比較して高く、飛散数の少ない年ではモンテルカスト単剤でコントロールできる割合が多いことが分かった。さらに、2009 年、2010 年に 2 年連続してモンテルカストによる初期療法を受けた患者 8 名の解析では、初年に有効であった 4 例は翌年も全例有効であったのに対し、無効であった 4 例のうち 3 例は飛散の少なかった翌年も効果はみられなかった。すなわちこれらの無効症例は花粉飛散の多寡に関係なく LTRA の効果が期待できないいわゆる「LTRAに対する non-responder」と考えられた。

著者

中野 洋一

出版者

九州国際大学

雑誌

九州国際大学国際関係学論集 (ISSN:18807895)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.1-73, 2015-03

著者

中野 恵之 東山 幸央

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.66, no.12, pp.P_404-P_412, 2010 (Released:2011-01-17)

被引用文献数

1

著者

高橋 祐多 中野 圭介

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.52-71, 2018-10-25 (Released:2018-12-26)

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一般に関数の等価性判定問題は決定不能であるが,関数の定義に構文的な制約を加えることで決定可能にすることができる. そのような制約の 1 つとして,木から文字列への決定性トップダウン変換(deterministic top-down tree-to-string transducer,yDT)が存在し, 等価性判定が決定可能な関数としては,比較的広い範囲のものを扱うことができる. この yDT の等価性判定の決定可能性は 2015 年に Seidl らによって示されたが,2 つの半アルゴリズムを組み合わせることによって証明されており, 計算量が特定できず,実用性が確認されていない. そこで,本論文では yDT の等価性判定を行うプログラムを実装し,Seidl らの等価性判定アルゴリズムが実用に堪えうるものか検証する.

著者

中野 茂

出版者

札幌国際大学 ; 1999-

雑誌

札幌国際大学紀要 = Journal of Sapporo International University (ISSN:13441752)

巻号頁・発行日

no.48, pp.107-112, 2017-03