著者

久保 秀一 井上 孝夫 山崎 彰美 羽田 明

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.340-349, 2011-05-15

参考文献数

29

---

<b>目的</b>&emsp;本研究の目的は,子どもを持つ両親の喫煙における社会経済的要因の関与の有無を明らかにすることである。<br/><b>方法</b>&emsp;千葉県西部の 3 市に住む小学校 4 年生を持つ保護者4,179人全員に対し,少子化対策を目的とした無記名自記式の質問紙調査を行った。本研究では母親がいると回答し,子ども数,喫煙,結婚に関する回答があった3,522人(84.2%)を対象とした。<br/><b>結果</b>&emsp;母親の喫煙率は21.2%であった。母親の喫煙と関連する要因としては,&ldquo;配偶者がいない&rdquo;,&ldquo;配偶者の喫煙&rdquo;,&ldquo;母親が35歳未満&rdquo;,&ldquo;育児休暇を利用していない&rdquo;,&ldquo;母親の両親が健在でない&rdquo;,&ldquo;千葉県出身,&ldquo;保育園の利用&rdquo;,&ldquo;子育てサークルを利用しない&rdquo;,&ldquo;麻しんワクチンの未接種&bull;接種不明&rdquo;,&ldquo;生活に対して不満足なこと&rdquo;であった。<br/>&emsp;父親の喫煙率は51.4%であった。父親の喫煙と関連する要因としては,&ldquo;配偶者の喫煙&rdquo;,&ldquo;父親が35歳未満&rdquo;,&ldquo;父親の職業が労務技能&bull;販売サービス&rdquo;,&ldquo;父親の勤務先が民間企業1,000人未満&rdquo;であった。<br/><b>結論</b>&emsp;両親の喫煙行動に社会経済的要因の関与が認められた。とくに配偶者の喫煙の有無と母親の配偶者の有無は強い関連性が示された。

著者

市川 洋 下世古 幸雄 佐藤 道也 荒井 功恵 山本 昭男 野口 孝 柳川 博 小沢 秀司 上原 敏光 森平 栄利 園田 彰二 和木 主彦 沢辺 栄一 松前 仰 島岡 淳 金原 晃 久保 勝一 浜崎 孝幸

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.33, no.10, pp.785-797, 1979 (Released:2011-03-14)

著者

宮田 佳樹 吉田 邦夫 中村 俊夫 南 雅代 堀内 晶子 久保 謙哉 北野 博司 上條 信彦 遠部 慎 村本 周三 リチャード エバーシェッド

出版者

金沢大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

①土器付着炭化物の炭素年代測定や安定同位体分析による食性解析法,②土器残存有機物組成や分解生成物を同定するバイオマーカー分析,③土器から抽出した炭素数16,18の直鎖状飽和脂肪酸の炭素同位体比を現生生物と直接比較することにより,起源物質を推定する手法,これら三つの手法(①,②,③)を法補的に組み合わせることにより,土器付着炭化物と土器胎土吸着物を用いて,土器で調理された食材を復元することができた。つまり,新しい縄文土器を用いた古食性研究手法を確立した。

著者

大久保 正人 増田 和司 小林 由佳 中村 貴子 鈴木 貴明 石井 伊都子

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.141, no.5, pp.731-742, 2021-05-01 (Released:2021-05-01)

参考文献数

18

---

In 2010, the in-hospital practical training period for pharmacy students was extended from 4 to 11 weeks. We have conducted questionnaire surveys of these students every year with the aim of reviewing the quality of training by conduction of surveys and evaluations. However, it was not clear whether reviewing based on the questionnaire results improved student satisfaction with the in-hospital practical training. Therefore, the aim of this study was to verify the validity of reviewing based on the questionnaire results by analyzing the data accumulated during the long-term practical training. A questionnaire survey was conducted of 333 5th-year students upon completion of practical training at Chiba University Hospital from 2010 to 2017. Students self-evaluated their attitude toward practical training on a 6-point scale and their satisfaction level for each component of the practical training on a 5-point scale. The students were also allowed to share their feelings about hospital pharmacy work. Repeated review of the training content can facilitate communication with patients, which was lacking at the beginning of the training period. Improved communication led to higher-quality pharmacy practice and increased student satisfaction. Meanwhile, changes to work procedures may reduce student satisfaction unless the training strategy is reviewed accordingly. Because the work of hospital pharmacists is constantly changing, it is considered that the content of the practical training should be revised accordingly through continuous conduction of surveys and evaluations, thereby enabling optimal practical training.

著者

小久保 陽太

出版者

一般社団法人 日本ゴム協会

雑誌

日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)

巻号頁・発行日

vol.92, no.1, pp.10-14, 2019

---

<p>Rubber is widely used in automotive and consumer fields. We are investigating the application to electrostatic capacitive sensors and electrostrictive polymer actuators by making rubber conductive. The conductive rubber sandwiches the dielectric layer (foamed urethane) so that it detects the capacitance change of the layer due to the load stress on the sensor. By using conductive rubber, we have succeeded in developing highly reliable capacitive sensor. We are promoting sensor development that can be used in medical, nursing care and automotive fields. In addition, it can also apply to an electrostrictive polymer actuator by laminating a rubber electrode and a dielectric layer with high insulating property.</p>

著者

藤田 浩之 曽我 隆義 鈴木 淳一 石ケ坪 良明 毛利 博 大久保 隆男 長嶋 洋治 三杉 和章

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 : 日本伝染病学会機関誌 : the journal of the Japanese Association for Infectious Diseases (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.398-403, 1995-04-20

参考文献数

18

---

横浜市立大学医学部第1内科に入院したHIV陽性患者について, 臨床的病理学的検討を加えたので報告する. 対象は, 1988年2月より1994年5月までの約6年間に, 当科に入院したHIV陽性患者13例で, 外国人の1例を含め, 全例が男性であり, 初回入院時の年齢は, 18~70歳であった. 感染経路は, 血液製剤輸注8例, 性交渉5例で, 現在までに11例がAIDSを発症しており, 内6例が死亡している. 発症原因は, カリニ肺炎, HIV脳症などで, 発症時のCD4陽性リンパ球数は3.4~220/μl (平均73/μ1) であった. 延べ25回の入院理由は, 日和見感染が19回で, その内6回をカリニ肺炎が占めるが, 最近では予防を行っているため減少している.剖検は4例で施行された. 死亡時のCD4陽性リンパ球数は平均6.1/μlであり, 高度に細胞性免疫が低下した状態であった. 脳では, 脳の萎縮や, HIV脳症の特徴的所見であるグリア結節の形成がみられ, 皮膚では, パピローマウイルスによる尖圭コンジローマや, ポックスウイルスによる伝染性軟属腫がみられた. また全例でサイトメガロウイルス感染を示す封入体が認められた. AIDS発症からの生存期間は5カ月から42カ月で, 50%生存期間は26カ月であった. 現在AIDSは予後不良の疾患群であるが, その生存日数は延長の方向にあり, すべての医療従事者はAIDSに対して, より積極的な対応を求められている.

著者

北原 糺 久保 武

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.97, no.12, pp.1029-1039, 2004-12-01 (Released:2011-10-07)

参考文献数

55

---

Transient receptor potential cation channel subfamily V (TRPV) is a non-specific cation ion channel receptor family with six transmembrane domains. At first, TRPV1 was cloned in 1997 as a nociceptive receptor sensitive to capsaicin, an essence of hot chili pepper. So far, it has been revealed to be responsive to various kinds of nociceptive stimuli such as, heat, proton ion, low extracellular osmolarity and so on. That's why we, neuro-otologists, are quite interested in roles of this family in the inner ear. It might be possible that TRPV family in the inner ear is involved in the mechanism of caloric-induced nystagmus, the way of bicarbonate action against vertigo and the pathogenesis of endolymphatic hydrops syndrome including Meniere's disease. Here, we would like to review recent findings about TRPV family together with our data and suggest new insights for breaking through unsolved questions in neuro-otology.

著者

大久保 淳 本田 智

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2020, pp.265-266, 2020

---

<p>線径が20μm超極細ワイヤを用いてピッチ40μmのマイクロねじとマイクロナットを製作し,これらを組み合わせたマイクロ送りステージを開発した.この送りステージは,マイクをねじの両側にクルトガ機構を取り付け,クルトガ機構のレバーを1回動作(押し離し動作)させると,ナットが1μmずつ左右に移動する構造になっている.本報告では,ステージの構造・位置決め動作・実験による位置決め結果について報告する.</p>

著者

佐居 由美 松谷 美和子 山崎 好美 中山 久子 大久保 暢子 石本 亜希子 三森 寧子 多田 敦子 印東 桂子 瀬戸山 陽子 村松 純子 小山 敦子 岩辺 京子 森 明子 有森 直子 今井 敏子 原 瑞恵 菱沼 典子

出版者

聖路加看護大学

雑誌

聖路加看護学会誌 (ISSN:13441922)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.116-124, 2007-06

---

本稿は,聖路加看護大学21世紀COEプログラムの一環である『第7回COE国際駅伝シンポジウム『子どもと学ぼう,からだのしくみ』の概要を記述し,その運営実施過程を分析評価することにより,People-centered Careの構成要素について考察することを目的とする。第7回駅伝シンポジウムは,5歳児がからだを学べる方法を提示し一般市民と有意義な意見交換を行うことを目的とし,5歳児と両親,保育士や幼稚園教諭,看護師・養護教諭など5歳児にかかわる専門家を対象として開催された。シンポジウムの企画運営は市民との協働で行われた。シンポジウムは,(1)子どもが「からだを学ぶ」ための教材としてのテーマソング「からだフ・シ・ギ」の歌と踊り,(2)人間の消化機能を解説した紙芝居「リンゴがウンチになるまで」の上演,(3)子どもとからだのしくみを学ぶことについてのシンポジウム「子どもと学ぼう,からだのしくみ」から構成された。プログラムは,1プログラム20分以内とし,紙芝居・歌・踊りなどを取り入れ,子どもが飽きない工夫を行った。シンポジウムの運営実施における市民との協働過程においては,これまでのCOE活動から得られたPeople-centered Careの要素〔役立つ健康情報の生成〕〔異なる視線でのつながり〕等が確認され,「コミュニティに潜伏しているニードを湧きあがらせ(互いに確認し)顕在化させ,活動を専門家との協働へと移行し発展させる」過程を経験し,新たに〔互いに確認する過程〕という要素を見いだした。また,駅伝シンポジウムにおいて,当初,模索されていた市民との協働(2004年)が,湧きあがったコミュニティとの協働(2005年)へと視点を移し,さらに,協働が進行しているコミュニティと専門家が活動のさらなる展開を共に模索するシンポジウム(2006年)へと,市民との協働のプロセスが発展していることが確認された。コミュニティとのさらなる協働のあり様,「5歳児がからだを学べる方法」の具体的評価方法,などが,今後の課題として再確認された。

著者

丸澤 遼子 久保山 和彦

出版者

日本体育大学

雑誌

日本体育大学紀要 = Bulletin of Nippon Sport Science University (ISSN:02850613)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.2001-2006, 2021-08

---

【目的】近年の柔道整復療養費が減少傾向にある。本調査においては,東京都23区・30市町村における「接骨院(公社)」の分布及び運営の現状を公開されているホームページなどの広告内容を資料として,柔道整復療養費の運用状況を調査し,減少要因を明らかにする。【方法】①「(公社)接骨院検索東京MAP」の検索ページを用いて,会員登録されている接骨院の分布状態を把握するために,[Geocoding and mapping(埼玉大学教育学部人文地理学谷謙二研究室)]のフリーソフトを基にして「接骨院一覧入力シート」を設けて,接骨院名,住所,施術内容を東京都の地区ごとに整理,入力して地図上にプロットした。②プロットする際には,接骨院の運営形態を,それぞれの接骨院のホームページ(インターネット検索調査)に掲載された業務内容をアイコンの色と形により分類した。③東京都内における昼夜間人口比率の高い渋谷区(240.1%),比率が低い杉並区(85.1%)及びその中間となる江東区(122.2%)の3区を抽出し,詳細地図に分布状況及び業務内容を図・グラフに表した。【結果と考察】①東京都における接骨院(公社)の展開状況は,都内全域にわたり1,118件が開設されており,運営形態の特徴については,「保険取り扱い」,「自費のみ」及び「保険と自費併用」などの運営方法がとられ,「保険と自費併用」する接骨院が全体の75.3%となっていた。②渋谷区では,痛みを保険で行う傍ら自費,美容,福祉などをさまざまに組み合わせて運営している接骨院が57.9%存在しており,多岐にわたる運営形態が確認された。杉並区では,痛みを保険で行う傍ら自費,美容,福祉をそれぞれ組み合わせて運営している。また,保険を用いずに「自費」のみが,2件(4.3%)存在していることも分かり,この地域では「痛み」に対する施術(保険・自費併用)を中心に運営されている。さらに,開院場所が駅近辺に集中していることが分かった。江東区では,「保険,自費併用」は32件(88.9%)と最も多く存在していることが分かった。また「福祉関係」の業務は行っていない。【まとめ】近年における柔道整復療養費申請額が減少傾向にあるのは,「療養費を適用」して施術を行うことが基盤となっているものの,「自費で行う施術」を併用させるなど,柔道整復師による積極的な運営上の工夫によるものと考えられる。

著者

久保田 重則

出版者

日本交通医学会

雑誌

交通医学 (ISSN:00225274)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.190-196, 1973-05

著者

櫻井 敬晋 笹木 正悟 久保 慶東 福林 徹

出版者

東京有明医療大学

雑誌

東京有明医療大学雑誌 = Journal of Tokyo Ariake University of Medical and Health Sciences (ISSN:21863067)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.7-12, 2011-03-31

---

要旨 : 前十字靭帯(ACL)再建術後のリハビリテーションには長期間を要することが周知される一方,競技復帰に向けて加速化が図られている.最近では回復度合いや競技レベルなどに応じたリハビリテーションが一般的になってきている.しかしながら,術後に内側広筋を中心とした筋萎縮の発症について多くの報告があり,この防止が ACL 再建術後のリハビリテーションの検討課題のひとつである.筋萎縮の要因として,再建靭帯の生体への適合までの期間は,再断裂リスクなどの観点から,膝関節に対するリハビリテーションに限界があることが挙げられる.そこで今回,低周波電気刺激を用い,ACL 再建術後の筋機能低下に対する新たなリハビリテーションメニューの構築を目的とし,拮抗筋電気刺激による遠心性収縮を伴う運動連鎖筋力増強法を ACL 再建術後のアスレティックリハビリテーションに応用し,その効果を検討した.その結果,通常のアスレティックリハビリテーションに比べ,本法を用いた場合に筋トルク,神経筋協調性,筋体積の回復に効果的な結果が得られた.このことから,本法は ACL再建術後のリハビリテーション法として有効であると示唆された.

著者

柴田 純子 津谷 浩子 山城 洋子 浪岡 佳奈子 岩川 正子 簾内 陽子 久保 達彦

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.186, 2008

---

I.はじめに<BR>昨年、全職員(臨時職員・委託業者を含む240名)に対し、救急担当医師によって一次救命処置(以下、BLS)の講習が開催され、積極的な学習の必要性を感じると同時に救急への意識が高まってきた。さらに、二次救命処置(以下、ACLS)の講習会が行われるなど救急対応が確実に行える事が求められてきた。今回、BLSからACLSと一貫した講習会を受けて看護師の意識の変化・知識の向上など講習会の効果にについて知り、継続的支援の方向性を見いだす事が出来たので報告する。<BR>II.研究方法<BR>1.研究対象:当院でBLS・ACLS講習会を1回受けた看護師121名(アシスタントは除く)<BR>2.研究期間:2007年4月~10月<BR>3.研究方法<BR>1)講習会受講した看護師121名に対し質問紙調査<BR> 2)質問紙調査はAHA心肺蘇生と救急心血管治療のためのガイドライン2005に準じBLSとACLSに関して各13項目とした<BR>4.データ分析 統計処理(エクセル)<BR> III.結果<BR> BLSについての質問紙調査結果、「急変時の意識・呼吸の確認ができると思う」「急変時の応援要請ができると思う」に対しては、「はい」と答えた人は100%という結果であった。「効果的な」心臓マッサージができると思う」に対しては、「はい」と答えた人は89%「AED取扱いができると思う」に対しては、「はい」と答えた人は72%であった。ACLSについての質問紙調査結果、「心電図が取れると思う」「薬剤投与が正確にできると思う」「フラットライン・プロトコル適応基準が理解できたと思う」の4項目は「はい」と答えた人は、平均57%と不安の残る結果がでた。<BR>IV.考察<BR> 心肺蘇生はチーム医療で行われ看護師は役割を分担し、医師と共に救命行為を円滑に行う事が大切である。そのため、医師・看護師が統一されたプロトコルを理解しなければならない。看護師は急変の第一発見者となる機会が多くBLS習得は必然であると考えられる。調査結果よりBLSは、意識・知識を高める事が出来たと考えられるが、ACLSは4項目で出来ると答えた人は約50%であった事から、1回の講習会では習得は困難であったと考えられる。しかし、自分の弱点を明確にする事ができた良い機会であったと思われる。今後は各部署で実技訓練実施・講習会など、継続的に学習する事が重要である。河本らは「救急処置は反復訓練が重要であり、今後も患者急変時に自信を持って行動できるよう定期的に知識・技術の確認が行える場の支援が必要」と述べている。全体を通して講師・アシスタントの緊張させない和やかな雰囲気とわかりやすい指導が大きな成果を挙げたと考える。<BR>V.結論<BR>1.救急への意識が高まり院外の講習会参加が増えた<BR>2.各部署での実技訓練の実施が必要 <BR>3.定期的な講習会の開催が必要<BR>

著者

久保田 哲也

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.3-11, 1995-05-15 (Released:2010-04-30)

参考文献数

13

---

Since most Sabo facilities like check dams and channel works are more or less at the site of natural beauty, planning and design of environmental free facility is coming very important recent years. Under this condition, landscape planning is adopted in many cases especially for the ones at national park. In order to accomplish landscape planning that has the aim of natural landscape conservation, however, consideration on “sensescape” including “smellscape” as well as “soundscape” is needed. In mountatinous area in which Sabo Works are necessary, smellscape is mainly consists of forest fragrance. Hence, to conserve the smellscape is simply conserve or restore the forest around the facilities. On the other hand, to conserved soundscape means design of falling water sound or sound of the flow over them.In this study, the focus is put on this soundscape, and its basic characteristics is studied here using sound power spectrum analysis. And the results insist that Sabo facilities have less “bland soundscape” than natural falls or torrents which have sound characteristic abounds in high frequency as well as 1/f fluctuation in their power spectrum, whereas stone made Sabo dams have bland sound similar to the natural ones.Therefore the basic data for soundscape design of Sabo facilities for “bland soundscape” are gained in this study.

著者

久保田弘敏 鈴木宏二郎 綿貫忠晴著

出版者

東京大学出版会

巻号頁・発行日

2002

著者

大久保 利宏 Toshihiro Okubo

出版者

敬愛大学経済学会

雑誌

敬愛大学研究論集 = KEIAI UNIVERSITY STAFF PAPERS (ISSN:09149384)

巻号頁・発行日

no.100, pp.135-161, 2021-12

著者

久保 彰子 大原 直子 焔硝岩 政樹 積口 順子 須藤 紀子 笠岡(坪山) 宜代 奥田 博子 澁谷 いづみ

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.344-355, 2020

---

<p><b>目的</b> 本研究は,災害時の栄養・食生活支援について,対人サービスに係る被災者の健康管理支援と対物サービスに係る被災者への提供食の準備状況を明らかにすることと準備における行政管理栄養士等の関わりの状況を検討することを目的とした。</p><p><b>方法</b> 2018年9月,全国1,741市区町村の防災担当課宛に大規模災害時の栄養・食生活支援に係る準備状況を尋ねる質問紙調査を依頼した。防災担当課で回答が難しい質問は関係各課に照会し回答するよう求めた。基本集計の他,地域防災計画等策定への行政管理栄養士等の参画の有無および常勤行政管理栄養士等の配置の有無と質問項目との関連をピアソンのカイ二乗検定で調べた。</p><p><b>結果</b> 1,056市区町村から回答があった(回収率60.7%)。栄養・食生活支援を計画等へ記載している市区町村は52.8%,要配慮者の把握の防災計画等への記載は35.9%だった。要配慮者に対応した固定備蓄として,おかゆを備えているのは28.2%,乳児用粉ミルクは30.8%,アレルギー対応食は20.9%であった。炊き出しを提供する市区町村は82.1%だが献立基準を設定しているのは5.2%,弁当等を事前協定している市区町村は32.6%,献立基準を設定しているのは0.9%と少なかった。常勤行政管理栄養士等の発災時の従事内容は,要配慮者への支援33.2%,炊き出し又は弁当等の献立作成や助言39.3%だった。管理栄養士等の応援要請を記載している市区町村は29.0%と少なく,応援要請しない理由は,どのような活動をしてもらえるのかわからないが33.6%と最も多かった。地域防災計画等に行政管理栄養士等が参画したところは,栄養・食生活支援の記載や食事調査の実施,食事調達や炊き出し等の関係部署との連携が多かった。常勤行政管理栄養士等が配置されているところは,それらに加え流通備蓄や食料の衛生保管および適温提供の機器整備も多かった。</p><p><b>結論</b> 栄養・食生活支援に関する記載や要配慮者に対応した食品備蓄は以前より増加したが,炊き出しは減少した。要配慮者に対応した食事提供や炊き出しおよび弁当等の献立基準の作成等,行政管理栄養士等の関与が必要な準備について防災担当課等との連携不足が示唆され,積極的な関与が必要と考えた。一方,常勤行政管理栄養士等が未配置の市区町村は,管理栄養士を活用した食事提供支援の準備をすすめるために適正な配置が望まれた。</p>

著者

パガニーニ ジャンニ 久保田 静香

出版者

早稲田大学ヨーロッパ中世・ルネサンス研究所

雑誌

エクフラシス = Εκφρασισ : ヨーロッパ文化研究 (ISSN:2186005X)

巻号頁・発行日

no.6, pp.145-166, 2016

著者

吉田 浩爾 吉村 義隆 大久保 英敏 小原 宏之 森田 茂紀 五十嵐 泰夫 Yoshida Kouji Yoshimura Yoshitaka Ohkubo Hidetoshi Obara Hiroyuki Morita Shigenori Igarashi Yasuo

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究本部

雑誌

宇宙利用シンポジウム = Space Utilization Research: Proceedings of Space Utilization Symposium

巻号頁・発行日

vol.25, 2009-03

---

第25回宇宙利用シンポジウム(2009年1月14日-15日, 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究本部相模原キャンパス)

著者

久保田 信

出版者

紀伊民報社

雑誌

紀伊民報

巻号頁・発行日

2012-03-28

---

この記事は紀伊民報社の許諾を得て転載しています