著者

深津 真二 引地 孝文 伊藤 康之

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.14, pp.14_51-14_57, 2010

被引用文献数

1

著者

三浦 亮 井和丸 光 野口 直人 伊藤 誠 山下 幹也 中村 恭之 三浦 誠一

出版者

国立研究開発法人海洋研究開発機構

雑誌

JAMSTEC Report of Research and Development (ISSN:18801153)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.84-95, 2018-03-01 (Released:2018-04-24)

参考文献数

7

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2011年に海洋研究開発機構で導入された可搬式マルチチャンネル反射法地震探査(可搬式MCS)システムでは,運用を開始して以来,ストリーマーケーブルの複数のアクティブセクションに同時に現れるノイズ(等走時ノイズ)が発生している.この等走時ノイズは,スクリューの回転あるいは電源系に起因して周期的に現れる場合,およびランダムに発生する場合がある.ノイズの発生はストリーマーケーブルの電気的性質に起因すると推定されているが,現在のところ根本的な解決には至っていない.中でもランダム型の等走時ノイズは,反射波シグナルより強い振幅かつ反射波シグナルに近い周波数帯域で現れることが多いため,重合後データに対しての悪影響が大きい.可搬式MCSデータの処理においては等走時ノイズのみを抑制し,シグナルを残すようなデータ処理法を適用する必要がある.等走時ノイズの速度特質を利用し,速度フィルターの一種であるF-Kフィルター(周波数・波数領域フィルター)の適用を試みたところ,完全に除去することはできないものの,ノイズの影響を抑制することができた.

著者

池田 拓也 中西 亨 伊藤 源士 高木 康之

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学 (ISSN:02872137)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.426-430, 2006

参考文献数

12

被引用文献数

6

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背景.気管原発の神経鞘腫は稀な疾患である.治療としては外科的切除の場合が多く,気管支鏡下に切除された症例は少ない.症例.症例は58歳,男性.主訴は血痰.気管支鏡検査で気管下部左主気管支直上に,膜様部から隆起する腫瘤を認め,生検で神経鞘腫と診断した.壁外浸潤はなく,気管支鏡下切除の適応と考え,全身麻酔下に高周波スネアで切除し,残存腫瘍をAPC (argon plasma coagulation)で凝固焼灼した.3年彼の気管支鏡検査で再発を認めていない.結果.気管原発の神経鞘腫に対し高周波スネアとAPCを用いて気管支鏡下に切除した.3年間再発はなく本法は有用である.

著者

大竹 憲邦 伊藤 紗織 後藤 大輝 小野 雄基 末吉 邦 大山 卓爾 Ohtake Norikuni Ito Saori Goto Daiki Ono Tomoki Sueyoshi Kuni Ohyama Takuji

出版者

新潟大学農学部

雑誌

新潟大学農学部研究報告 = Bulletin of the Faculty of Agriculture, Niigata University (ISSN:03858634)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.49-55, 2017-02

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植物工場における溶液栽培システムは天候に左右されず、高品質の野菜を四季を通じて栽培・収穫できる。しかし施設の稼働には高いエネルギーを必要とするため、販売価格に反映していまい、普及を妨げる要因の一つとなっている。そこで本研究では溶液栽培の培養培地から化学電池により電気エネルギーを取り出し、さらに溶出した金属イオンを植物に養分として吸収させるために、最適な金属板の組み合わせについて検討を行った。亜鉛またはマグネシウムおよび鉄(各15×45×1.0 mm)を化学電池の電極として、ホウレンソウ水耕培地中での電圧を測定した。亜鉛- 鉄の組み合わせでは、金属板浸漬直後では1金属対あたり0.35V を示したが、培地pH の上昇とともに電圧は減少し、2日後には1金属対あたり0.2V 程度となった。化学電池設置2日後の培養液中には亜鉛が溶出し、植物体に亜鉛が高濃度に蓄積し、化学電池を設置しない対照区と比べ乾物重が減少した。マグネシウム- 鉄の組み合わせでは、金属板浸漬直後では1金属対あたり1.0V を示したが、培地pH の上昇とともに電圧は減少し、2日後には1金属対あたり0.5V 程度となった。培養液中にはマグネシウム濃度がやや高い値を示したが、植物体のマグネシウム濃度には大きな影響はなく乾物重も対照区と同様の値を示した。従って、作物水耕培養液から電気エネルギーを取り出すときには、電極としてマグネシウム- 鉄を用いると、生育にも影響せず比較的高い電圧が取り出せることが示された。To use hydroponic plat culture solution for chemical battery, the suitable metals for the electrodes were investigated. The electrodes equipped with iron and zinc or iron were soaked in the culture solution and voltageand plants (spinach) growth were investigated. One pair of Fe-Zn (each volume; 15×45×1.0 mm) electrode made 0.35V during first several hours, then the voltage was gradually decreased and finally reached 0.2 V after 2 days.Two days after culture with chemical battery with Fe-Zn, Zn2+ concentration in culture medium was increased and Zn was highly accumulated in both shoots and roots. The dry weight of plants equipped without electrodes.This might be caused by excess Zn2+. Using the Fe-Mg as electrodes made 1.0V at first several hours, and then the voltage was also decreased and finally reached 0.5V. However, any excess symptom on plant, mineral concentration change in plant and dry weight differences between normal and chemical battery application werenot observed when using Mg as electrode. In conclusion to make chemical battery equipped with hydroponically plant culture it was recommended to use electrode as Fe-Mg pair from the point of view of both plant nutritionand electromotive force.

著者

武 正憲 神宮 翔真 佐方 啓介 伊藤 太一

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース 第128回日本森林学会大会

巻号頁・発行日

pp.792, 2017-05-26 (Released:2017-06-20)

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利用者の好む森林景観を把握することで,良好な自然体験を提供できるような適切な登山道整備や管理計画の実施が可能となる。しかし,自然体験が少ない大学生の場合は,これまで好まれるとされてきた森林景観と認識が異なる可能性がある。近年,GPSロガーの低価格化や携帯電話にGPS機能が初期搭載されるようになり,行動記録の取得が容易になった。本研究は,筑波大学生2・3年生向け野外実習での富士山村山古道登山活動を通じて,参加学生が取得したGPS記録を元に,大学生の印象に残った森林景観認識を明らかにすることを目的とした。村山古道は廃道になった参詣道を地元有志が再整備した登山道である。実習で利用した標高1100mから2693m(宝永山)の区間は,原生林,人工林(国有林),参詣道時代の史跡,林業従事者の作業跡,台風による倒木跡などの多様な森林景観が存在する。参加学生は,体力および登山経験に応じた班ごとに,印象に残った地点の位置情報を記録した。記録地点の密度分析により,登山道上の倒木,森林限界,台風による倒木跡,史跡などの大きな景観変化点は記録密度が高い一方,人工林内の林相変化点では記録密度が低いことが示された。

著者

伊藤 司

出版者

九州大学

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.343-350, 1996-11-21

被引用文献数

1

著者

中澤 昌彦 吉田 智佳史 佐々木 達也 陣川 雅樹 田中 良明 鈴木 秀典 上村 巧 伊藤 崇之 山﨑 敏彦

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.124, 2013

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【目的】本研究では,急峻で複雑な地形と大径材搬出への適用が期待できる欧州製タワーヤーダを用いた作業システムを開発することを目的に,間伐作業の功程調査を行った。前報で架線下の上荷集材作業について報告したので,本報では上荷横取り集材作業を中心に報告する。【方法】搬器にShelpa U-3toを搭載したMM社製WANDERFALKE U-AM-2toを用いて,上荷横取り集材作業を実施し,時間分析を行なった。【結果】魚骨状に4列伐採し,27サイクル,28本,計17.87m3を集材した。平均荷掛量は0.66m3,平均集材距離は156.6m(135.7~194.6m),平均横取り距離は25.7m(5.1~48.1m)で,打ち合わせや遅延時間を除く横取り集材作業時間の合計は10,371秒となった。既存タワーヤーダであるツルムファルケ(平均荷掛量0.37m3)と比較すると,横取り作業時間が約2割短かった。以上から,本調査区における上げ荷横取り集材作業の生産性を求めると6.2m3/時となり,架線下だけでなく横取り集材作業においても既存タワーヤーダより高い生産性が期待できることが示唆された。

著者

長谷川 浩司 星 智 遠山 裕樹 伊藤 信市 伊藤 知子 若林 博人

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.90, no.7, pp.1333-1335, 2001-07-10

参考文献数

9

被引用文献数

2 1

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症例は82歳,男性. 1日10行以上の水様下痢にて入院,腹部超音波およびCTにて膵頭部に径4cmの腫瘤を認めた.血清VIP (Vasoactive Interstitial Polypeptide)濃度970pg/mlと高値を示し, WDHA (Watery diarrhea, Hypokalemia, Achlorhydria)症候群と診断. octoreotide acetate (以下o. a.と略す)投与にて症状改善後,膵頭十二指腸切除術を施行し現在経過良好である.本例は過去の報告例中世界最高齢の貴重な症例と考え報告した.

著者

三村 優美子 伊藤 匡美

出版者

The Health Care Science Institute

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.151-166, 2007

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日本の医薬品流通においては,1990年代以降,医薬品卸の合併を通した再編成が展開され,激しい構造変化を生じさせてきた。ただし,4社体制への収斂,年商2兆円規模の大手卸の成立により,医薬品卸の経営基盤は強化されたようにみえているが,依然として卸間の競争圧力は大きく,収益面での改善はみられていない。それは,規制緩和や医療制度改革のもとで医薬品卸の経営環境が厳しさを増しており,新旧とり混ぜた複雑な問題が生じているためである。また,厚生労働省医政局「医療用医薬品の流通改善に関する懇談会」(座長嶋口充輝(財)医療科学研究所研究所長)の場で論議されているように,医薬品卸と医療機関との取引の実態はむしろ悪化している。<br> 医薬品流通研究会では,薬価制度,取引条件・取引慣行問題,卸経営戦略,営業活動(MS)のあり方,物流・情報システムなど医薬品卸の直面する問題や課題を幅広く取り上げてきた。また,病院や調剤薬局の経営の現状を踏まえ,医薬品卸が医療機関とどのような連携を行うべきかなども重要なテーマとなっている。さらに,近年,医薬品における安全・安心への関心の高まりとともに,新型感染症の発生,大地震,大規模テロなどの非常時における医薬品供給のあり方が問われるようになった。全国すべての医療機関に確実に医薬品を供給することが医薬品卸の社会的責務であることから,常に危機への備えを行っておく必要がある。そこで,2006年度の医薬品流通研究会では,「危機管理型医薬品流通」の観点から,大地震発生時における医薬品卸の対応を事例として取上げ,社会的システムとしての医薬品供給体制の要件は何かを検討している。

著者

伊藤圭介 編

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[28],

著者

伊藤 智義 杉江 崇繁 赤松 孝則 木村 祐哉 川口 梨紗花 角江 崇 下馬場 朋禄

雑誌

第79回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, no.1, pp.1-2, 2017-03-16

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3次元情報を記録再生できるホログラフィは次世代映像システムを創出する可能性を持っている。しかし、計算コストが膨大なため、実用化のめどは立っていない。本研究室ではハードウェアによる高速化を進めている。8番目の試作となるHORN-8システムの研究プロジェクトでは、ザイリンクス社製Virtex-5を8個搭載した大規模FPGAボードを独自に開発した。使用したFPGAは旧式になりつつあるものの市販品にはない回路規模のボードとなっている。HORN-8ボード単体でPCの100倍、10枚並列化して1000倍程度の高速化が達成できる見込みになってきており、報告を行う。

著者

平島 真一 多田 教浩 三浦 剛 伊藤 彰近 ヒラシマ シンイチ タダ ノリヒロ ミウラ ツヨシ イトウ アキチカ Shin-ichi HIRASHIMA Norihiro TADA Tsuyoshi MIURA Akichika ITOH

雑誌

岐阜薬科大学紀要 = The annual proceedings of Gifu Pharmaceutical University

巻号頁・発行日

vol.60, pp.1-9, 2011-06-30

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酸化反応は有機合成における最も重要な柱の一つである。しかしながら、従来の酸化反応は重金属を大量に使用しなければならない、廃棄物が大量に副生するなどの問題点を有しており、いわゆる“グリーンケミストリー”の概念に必ずしもそぐわないものがほとんどであった。一方、最近では安価で原子効率が高い分子状酸素を酸化剤として用いた触媒的酸化反応が報告されている。この方法は適当な触媒を用いた場合に、反応後に副生されるものが理論的に水のみであり、理想の酸化反応として注目を集めている。係る背景において、筆者らは分子状酸素を用いる酸化反応について研究を行い、紫外光照射下(<400 nm)、HBrやBr2のような触媒量の臭素源存在下、芳香環上メチル基やアルコール類から対応するカルボン酸への酸化反応の開発に成功した。また、臭素源として触媒量のMgBr2を用いることにより可視光照射下(>400 nm)でも同様の酸化反応が進行することも見出した。さらに、上記の光酸素酸化反応を連続するエステル化反応へ展開し、芳香環上メチル基から芳香族カルボン酸エステルへの効率的な直接一段階合成法を確立することにも成功した。

著者

仲嶺 実甫子 伊藤 義徳 甲田 宗良 佐藤 寛

出版者

関西大学大学院心理学研究科

雑誌

関西大学心理学研究 (ISSN:21850070)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-11, 2018-03

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The purpose of this study was to examine whether a compassion-based psychological intervention increased the social skills and satisfaction with school. Participants were 159 junior high school students, and the program involved four-session interventions with 50 minutes per session in a classroom setting. On the basis of cluster analysis of the pre-during-post scores of self-reported compassion for others, participants were divided into three groups: (a) decrease, (b) maintain high score, and (c) increase. The students whose compassion scores increased from low to high had multiplied commitment skill, which is a subscale of social skills, and increased total score of satisfaction with school after the intervention. The self-compassion score of that group also increased in the intervention season when compared to the students whose compassion scores decreased. These results suggested that the students whose compassion scores increased had increased social skills, satisfaction with school, and self-compassion.本研究ではコンパッションの促進を目的としたプログラムを実施し,コンパッションの向上に伴って社会的スキル,学校適応感,セルフ・コンパッションの向上が見られるかを検討した。対象は中学校1年生の4学級159名であった。プログラムは学級単位で1回50分,合計4回にわたって行われた。介入前後のコンパッション合計得点に基づくクラスター分析を行った結果,参加者は得点の変化の傾向によって下降群,高得点保持群,上昇群の3群に分類された。上昇群は社会的スキルの下位尺度である積極的スキルが介入期間中に増加していた。自己へのコンパッション得点に関しては,介入期間中に下降群の得点が減少しているのに対して,上昇群は増加していることが示された。以上のことから,コンパッションが促進された生徒は社会的スキルとセルフ・コンパッションが向上することが示された。

著者

伊藤圭介 編

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[11],

著者

伊藤圭介 [編著]

巻号頁・発行日

vol.[37], 1800

著者

伊藤 綾 竹内 浩二 高木 章雄 櫻井 文隆 渋澤 英城 菅谷 悦子 栄森 弘己 山岸 明

出版者

関東東山病害虫研究会

雑誌

関東東山病害虫研究会報 (ISSN:13471899)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.53, pp.153-156, 2006-12-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

6

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近年, 東京都の江東地域においてエダマメの葉の黄化や生育不良, 収穫減少などの生育障害が発生している。そこで2005年に都内のエダマメ圃場63カ所を調査した結果, 江東地域では20圃場で生育障害が発生していた。そのうち19圃場では根部にダイズシストセンチュウのシストの寄生と, 土壌中に高密度の本種のシストと卵を認め, ダイズシストセンチュウが生育障害の原因となっている可能性が高いと考えられた。なお, 多摩地域においても初めて本種の分布を確認した。

著者

坂村 美奈 米澤 拓郎 伊藤 友隆 金子 義之 中澤 仁

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.550-572, 2018-04-15

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地方自治体には,多種多様化する住民の要望に対して,迅速な把握・対応をする効率的なまちづくりの実現が期待される.しかし,現状の地方自治体の日常的な行政業務では,情報がデータ化・共有できておらず時間的・人的コストが高い部分が存在する.本研究では,地方自治体の日常的な行政業務において,職員の持つ携帯端末を通してリアルタイムな情報を取得可能とする参加型センシングを適用し,効率的な情報収集・共有を可能とすることを目的とする.本研究で開発した情報収集・共有システム,みなレポにより,地方自治体の日常的な行政業務の効率化だけでなく,地方自治体の職員による専門的知識に基づいた情報収集が実現される.みなレポは2016年10月から藤沢市において実運用されており,道路・ゴミの集積所の管理や,動物の死骸・落書き・不法投棄の発見に関するレポートがこれまで計1,740件以上収集された.本稿では,実運用により得られた知見および課題について報告する.

著者

伊藤伊兵衛 撰

出版者

須原屋茂兵衞

巻号頁・発行日

vol.[9], 1733

著者

伊藤龍星

出版者

大分県海洋水産研究センター

雑誌

大分県海洋水産研究センター調査研究報告 = Bulletin of Oita Institute of Marine and Fisheries Science (ISSN:13430602)

巻号頁・発行日

no.2, pp.23-30, 1999-03

被引用文献数

2

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1)1994年4月及び6月に大分県中津市地先において殻長5~6mmのアサリ人工種苗を放流し、逸散を防ぐためネットを被覆して約2年間にわたり育成した。 2)放流後夏季にかけて急激に成長し、放流後2ヵ月には殻長15mmを超え、中間育成目標サイズに達した。その後冬季の成長は緩慢となったが、翌春から再び成長し、約1年半後には殻長30mmに達した。 3)生残率はネット被覆の場合、中間育成目標サイズ達成時(殻長15mm以上、放流から2ヵ月後)には40%前後であったが、直放流の場合は3%程度であり、ネット被覆はアサリ種苗育成に有効な方法であることが推察された。 4)当漁場での適正放流サイズはネット目合い3.5mm1×5.Ommの場合、6~7mm以上と考えられたが、種苗のサイズや各漁場の砂質によって目合いを選定する必要があることが示唆された。 5)人工種苗は周囲の天然貝と同様の形態に成長し、成熟も確認されたことから、漁獲対象のみならず再生産にも寄与できることが判明した。

著者

伊藤 一生 石橋 尚美 行侍 慶子 大門 栄

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.93, 1963-04-30 (Released:2016-12-31)